1 0 0 0 JICPAジャーナル
- 著者
- 日本公認会計士協会 編
- 出版者
- 第一法規
- 巻号頁・発行日
- vol.1(6), no.410, 1989-09
1 0 0 0 税理 : 税理士と関与先のための総合誌
1 0 0 0 全国学協会総覧
- 著者
- 日本学術会議事務局 編
- 出版者
- 大蔵省印刷局
- 巻号頁・発行日
- vol.昭和56年, 1981
1 0 0 0 全国各種団体名鑑
- 出版者
- 東京都各種団体連合会
- 巻号頁・発行日
- vol.1966年版, 1966
1 0 0 0 「耐用年数」関係法令通達集
- 出版者
- 大蔵財務協会
- 巻号頁・発行日
- 1956
1 0 0 0 OA 学協会一覧
- 出版者
- 文部省大学学術局学術課
- 巻号頁・発行日
- vol.昭和24年度, 1950
1 0 0 0 税経通信
- 著者
- 税務経理協会 [編]
- 出版者
- 税務経理協会
- 巻号頁・発行日
- vol.28(5), no.366, 1973-05
- 著者
- 東京大学大学院法学政治学研究科 編
- 出版者
- 国家学会
- 巻号頁・発行日
- vol.40(7), no.473, 1926-07-01
- 著者
- 佐々木,研一朗
- 巻号頁・発行日
- 2018
- 著者
- 東京大学大学院法学政治学研究科 編
- 出版者
- 国家学会
- 巻号頁・発行日
- vol.50(12), no.598, 1936-12
1 0 0 0 OA 鎌田 薫教授・略歴、鎌田 薫教授・主要業績目録
- 出版者
- 早稲田大学法学会
- 雑誌
- 早稻田法學 (ISSN:03890546)
- 巻号頁・発行日
- vol.93, no.3, pp.242-273, 2018-03-30
1 0 0 0 OA 炭鉱住宅の計画と供給に関する住宅計画・政策論的研究(2)
- 著者
- 本田 昭四 山下 良二 新垣 洋史 岩下 陽市
- 出版者
- 一般財団法人 住総研
- 雑誌
- 住宅建築研究所報 (ISSN:02865947)
- 巻号頁・発行日
- vol.13, pp.255-269, 1987 (Released:2018-05-01)
わが国では1880年代の近代炭鉱業の成立期以降,1960年代の炭鉱合理化に至るまでに大量の炭鉱労働者住宅が建設・供給されてきた。しかし1960年代のエネルギー政策の転換により,炭鉱業はスクラップ化され多くの炭鉱労働者は失業し,産炭地域より流出した。以後1970年代に入って,この地域の振興がさけばれるようになった。本研究は以上の80年間に企業により供給・建設された炭鉱労働者用住宅-以下炭鉱住宅と略-を対象としてその歴史的な変化発展の過程につき住宅政策及び住宅計画という視点から考察したものである。さて,炭鉱業においては資源と生産方式の制約から労働者の居住の場が限定された。また労務管理の必要から集団居住が強制された。わが国では,これらの集団住宅を古くは納屋,小屋,飯場とよんだが,以後の労使関係の展開からこの呼称は抗夫長屋,鉱夫宿舎,炭鉱労務者住宅と変化した。とくに戦中,戦後に建設された炭鉱労働者住宅が,戦後の民主化運動の過程で行政的に「炭鉱住宅」と呼称されるようになった。本報告は大きく2つに区分される。まず第1編では1880年から1960年までの炭鉱労働者用住宅の発生と変遷を文献資料と現存する住宅の現地調査に基づき整理し,これと同時代の住宅政策や集団住宅計画の展開と比較研究する。これによって,わが国の労働者住宅の重要な部分である炭鉱住宅の政策・計画論上の特質について考察する。つぎに第2編では1960年以降の旧炭鉱住宅の滅失と再編・改良のプロセスについて調査研究を行っている。とくにこの期間に実施された「住宅地区改良事業」について実施された事例の分析を試みている。さらにいくつかの典型町をフィールドにして80年間の地域と住宅の変遷について通史的な考察を行うとともに,これからの住宅政策の課題について論じている。
1 0 0 0 OA 音声認識ソフトウエアを利用した客観的発話明瞭度評価
- 著者
- 山口 優実 荒川 友美 川口 美奈子 東野 好恵 松本 希 中川 尚志
- 出版者
- 耳鼻と臨床会
- 雑誌
- 耳鼻と臨床 (ISSN:04477227)
- 巻号頁・発行日
- vol.64, no.4, pp.121-129, 2018-07-20 (Released:2019-07-01)
- 参考文献数
- 10
UD トークは、音声認識機能を用いて難聴者と健聴者とのコミュニケーションを支援するソフトである。しかし、その音声認識精度は完璧とはいえない。われわれは、その音声認識ソフトを利用して構音障害患者の発話明瞭度評価を客観的に行う方法を検討した。 標準ディサースリア検査の教材用音源を UD トークに聴き取らせたところ、UD トークは健常者以外の音声を高率に聞き取れず、構音障害の程度に応じた聞き取り成績を示した。 UD トークは 36/53 の音声で言語聴覚士による評価に沿った評価を下し、15/53 の音声で言語聴覚士による評価より厳しい評価を下し、残りの 2/53 の音声で言語聴覚士より甘い評価を下した。この評価方法を利用し、従来言語聴覚士の主観的評価に頼っていた構音障害患者の発話明瞭度が客観的に評価できる可能性が示唆された。
1 0 0 0 OA 炭鉱住宅の計画と供給に関する住宅計画・政策論的研究(その1)
- 著者
- 本田 昭四 山下 良二 新垣 洋史 岩下 陽市
- 出版者
- 一般財団法人 住総研
- 雑誌
- 住宅建築研究所報 (ISSN:02865947)
- 巻号頁・発行日
- vol.12, pp.243-255, 1986 (Released:2018-05-01)
わが国では1880年代の近代炭鉱業の成立期以降,1960年代の炭鉱合理化に至るまでに大量の炭鉱労働者住宅が建設・供給されてきた。しかし1960年代のエネルギー政策の転換により,炭鉱業はスクラップ化され多くの炭鉱労働者は失業し,産炭地域より流出した。以後1970年代に入って,この地域の振興がさけばれるようになった。本研究は以上の80年間に企業により供給・建設された炭鉱労働者用住宅‐以下炭鉱住宅と略‐を対象としてその歴史的な変化発展の過程につき住宅政策及び住宅計画という視点から考察したものである。さて,炭鉱業においては資源と生産方式の制約から労働者の居住の場が限定される。また労務管理の必要から集団居住が強制された。わが国では,これらの集団住宅を古くは納屋,小屋,飯場とよんだが,以上の労使関係の展開からこの呼称は坑夫長屋,鉱夫宿舎,炭鉱労務者住宅と変化した。とくに戦中,戦後に建設された炭鉱労務者住宅が,戦後の民主化運動の過程で行政的に「炭鉱住宅」と呼称されるようになった。本報告は大きく2つに区分される。まず第I編では1900年から1960年までの炭鉱労働者用住宅の発生と変遷を文献資料と現存する住宅の現地調査にもとづき整理し,これと同時代の住宅政策や集団住宅計画の展開と比較研究する。これによって,わが国の労働者住宅の重要な部分である炭鉱住宅の政策・計画論上の特質について考察する。つぎに第II編では1960年以降の旧炭鉱住宅の滅失と再編・改良のプロセスについて調査研究を行っている。とくにこの期間に実施された「住宅地区改良事業」について実施された事例の分析を試みている。さらにいくつかの典型町のフィールドにして80年間の地域と住宅の変遷について通史的な考察を行っている。