著者

BAASANKHUU G.

出版者

京都大学大学院文学研究科国語学国文学研究室

雑誌

京都大学國文學論叢 (ISSN:13451723)

巻号頁・発行日

vol.22, pp.1-20, 2009-09-30

著者

茂木 健一郎

出版者

物性研究刊行会

雑誌

物性研究 (ISSN:07272997)

巻号頁・発行日

vol.77, no.2, pp.368-370, 2001-11-20

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この論文は国立情報学研究所の電子図書館事業により電子化されました。

著者

柏崎 晴彦

巻号頁・発行日

2011-10-02

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平成23年度市民公開特別講座 「今一度見直そう! 口腔ケアの重要性」/ 北海道大学大学院歯学研究科 . 平成23年10月2日 . 札幌市 . 北海道大学学術交流会館

著者

金 鳳珍

出版者

東京大学東洋文化研究所

雑誌

東洋文化研究所紀要 (ISSN:05638089)

巻号頁・発行日

vol.140, pp.474-453, 2000-12

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Inoue Kakugōrō, as a foreign assistant or advisor, had been employed at a new government office named Bakmunkuk (博文局), having published the modern newspaper such as ‘Hansŏngsunbo (漢城旬報)’ and ‘Hansŏngzubo (漢城周報).’ We may say, in a sense, he had been engaged in enlightening the society or reforming the old system when he stayed in Chosŏn for about four years. However, we need to be careful about what motivated him to do this and/or what was his genuine, real purpose in doing that. We must ask whether his motive/purpose was pure or not. By putting these questions, we can reveal not only the real facts of this historical case but also the real problems resided in the historico-psychological depths of the modern history of Japan and Chosŏn. This paper will be a critical suggestion for ‘deconstructing’ the history of the Japan-Korea relation.

著者

唐渡 興宣

出版者

北海道大学大学院経済学研究科

雑誌

經濟學研究 (ISSN:04516265)

巻号頁・発行日

vol.56, no.4, pp.1-34, 2007-03-08

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本稿はこれに先行する私的所有論の続編をなし,所有論の体系的展開の一環を構成するものである。本源的所有の二次的,三次的構成において,共同体的土地所有と共同体から分離・排除された諸個人が作り出す用具の所有との分裂が土地所有解体の歴史的出発点をなす。土地所有は商品交換を土台とする私的所有に対立的に展開する。近代的土地所有は貨幣関係を基礎とした契約関係という法的関係(=承認関係)に規定された人格的関係において成立する。土地所有の史的成立はこうした人格的関係の成立の解明であり,それは封建的取得構造からブルジョア的取得構造への大転換に媒介されている。その転換は農業資本主義の成立として現れた。本稿は封建的経済構造に支えられた封建的土地所有の史的展開を解明した上で,その土地所有の解体の機序をなすのが労働地代から貨幣地代への移行とそれに伴う領主直営地における賃労働の発生である。それが領主直営地における借地化と領主的囲込みを発展させた。この過程における領主と農奴との関係としての封建的承認関係の解体は農奴の借地農への発展と農業資本主義を事実的に成立させていった。

著者

比屋根 均

出版者

北海道大学科学技術コミュニケーター養成ユニット

雑誌

科学技術コミュニケーション (ISSN:18818390)

巻号頁・発行日

vol.1, pp.4-13, 2007-03

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A society for the study of engineering ethics, which is also called 'The ET Society', is part of the Chubu Branch of the Institution of Professional Engineers, Japan (IPEJ). The development of our ET Society in communication can be divided into two stages. At the first stage, we had internal communication between engineers. At the second stage, we had interactive communication between engineers and the public through 'Technology Cafe'. With this experience, the paper discusses the effectiveness and possibilities of engineers' interactive technology communication.

著者

三上 直之

出版者

北海道大学科学技術コミュニケーター養成ユニット

雑誌

科学技術コミュニケーション (ISSN:18818390)

巻号頁・発行日

vol.1, pp.84-95, 2007-03

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This article discusses the challenges faced by the participatory technology assessment (pTA) in Japan, which is now reaching the practical stage after a decade of introduction, trial and experiment. From November 2006 to February 2007, the prefectural government of Hokkaido held a consensus conference on whether the government should promote or regulate the cultivation of genetically modified (GM) crops in the region (GM Consensus Conference). Within the nation, the Conference was the first pTA event in practical use that has a close linkage to actual policy-making. Through the preliminary case study on GM Consensus Conference, the author found that the method of consensus conference functioned effectively in the real-world settings, especially in eliciting the points of controversy on the introduction of GM crops in Hokkaido. The case also suggested that pTA would be connected loosely to the formal policy decision processes through deliberative councils (shingikai), and that we should consider pTA as a tool for the general public to express their views on technology and seek to finance those parties (NGO/NPOs, universities, mass media, etc.) who are trying to organize pTA events in cooperation with the government or local authorities.

著者

Wang Quan-Fang Nakagiri Shin-ichi

出版者

京都大学数理解析研究所

雑誌

数理解析研究所講究録 (ISSN:18802818)

巻号頁・発行日

vol.1254, pp.91-99, 2002-04

著者

王 全芳 中桐 信一

出版者

京都大学数理解析研究所

雑誌

数理解析研究所講究録 (ISSN:18802818)

巻号頁・発行日

vol.1083, pp.1-12, 1999-02

著者

UMEDA Hideharu

出版者

京都大学大学院アジア・アフリカ地域研究研究科

雑誌

アジア・アフリカ地域研究 = Asian and African area studies (ISSN:13462466)

巻号頁・発行日

vol.5, no.2, pp.121-136, 2006-03

著者

倉辻 比呂志

出版者

物性研究刊行会

雑誌

物性研究 (ISSN:05272997)

巻号頁・発行日

vol.48, no.3, pp.227-232, 1987-06-20

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この論文は国立情報学研究所の電子図書館事業により電子化されました。

著者

狩野 猛 末澤 浩太郎 内貴 猛

出版者

北海道大学電子科学研究所=Research Institute for Electronic Science Hokkaido University

雑誌

電子科学研究 (ISSN:13402455)

巻号頁・発行日

vol.2, pp.105-107, 1995-01

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研究

著者

坪井 善勝 名須川 良平

出版者

東京大学生産技術研究所

雑誌

生産研究 (ISSN:0037105X)

巻号頁・発行日

vol.18, no.2, pp.48-51, 1966-02-01

著者

阿部 亮耳

出版者

京都大学農学部農業簿記研究施設

雑誌

農業計算学研究 (ISSN:02859637)

巻号頁・発行日

vol.10, pp.23-35, 1977-06-20

著者

山崎 恭 近藤 維資 小松 尚久

出版者

画像電子学会

雑誌

画像電子学会誌 = The journal of the Institute of Image Electronics Engineers of Japan (ISSN:02859831)

巻号頁・発行日

vol.32, pp.629-634, 2003-09

著者

澤村 正

出版者

大学院情報理工学系研究科電子情報学専攻

巻号頁・発行日

2007-02-02

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報告番号: ; 学位授与年月日: 2007-03- ; 学位の種別: 修士; 学位の種類: 修士() ; 学位記番号: 修第号 ; 研究科・専攻: 情報理工学系研究科電子情報学専攻

著者

細田 和江

出版者

京都大学イスラーム地域研究センター

雑誌

イスラーム世界研究 : Kyoto Bulletin of Islamic Area Studies (ISSN:18818323)

巻号頁・発行日

vol.3, no.2, pp.478-485, 2010-03

著者

春日 淳一

出版者

関西大学経済学会

雑誌

関西大学経済論集 (ISSN:04497554)

巻号頁・発行日

vol.61, no.1, pp.29-53, 2011-06-10

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本稿の目的は、N.ルーマン(Luhmann)が自らの社会理論に取り込んだ数学由来の概念「固有値」(Eigenwert)に着目し、その有効性をとくに現下の時代状況に照らして浮かび上がらせることである。はじめに数学概念と照合しつつ、ルーマンが「固有値」という語で指し示そうとしたものが何であるのか、そのイメージ把握に努める。しかし、得られるのはひとつの明確なイメージではなく、さまざまなイメージのいわば寄り集まりである。そこで固有値の集合を整序すべく、まずは機能(的下位)システム・レベルの固有値と全体社会レベルの固有値を区別する。議論を補強する意味でルーマンの固有値論とハイエクの自生的秩序論との対比をはさんだあと、このシステム・レベルの区別をふまえた固有値の入れ子構造ないしピラミッド状構成という整序図式を提示し、それにもとづいて固有値概念の有効性をいわゆる「改革」のケースについて検証する。

出版者

京都大学図書館機構

雑誌

静脩 (ISSN:05824478)

巻号頁・発行日

vol.42, no.1, pp.9-9, 2005-10

著者

片浦 弘道

巻号頁・発行日

1987

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カルコゲナイド系非晶質半導体において短距離秩序が存在し長距離秩序が無いということは周知の事実であるが、これらの情報だけでは非晶質特有の様々な物性を説明するには不十分である。そのため最近ではさらに一歩進んだ中距離構造に関する研究が盛んである。非晶質As2S3やGeS2ではX線回折のFSDPの解析から20A程度の層状の構造相関があることが示唆されている。またラマン散乱や赤外吸収からは7A程度の相開距離が得られている。一方、共有結合のネットワークに着目すれば2配位のカルコゲン原子の存在により、カルコゲナイド系非晶質半導体は基本的に低次元ネットワークを組むと考えられる。これらの構造を特徴づけているのは、分子内の強い共有結合と分子間の弱いファンデルワールス結合であり、静水圧に対する応答を見ることにより中距離構造に開する情報を得ることが期待される。 そこで我々はカルコゲナイド系非晶質半導体As2S3を基準として、それに2配位のSを加えた事による系の秩序変化、また4配位のGeを加えたことによる系の秩序変化を、高圧下における光学測定によって調べる事を目的とし、Asx-S(1-x)系及びGeS2x-As2S3(1-x)系の基礎吸収端及びラマン散乱スペクトルの静水圧依存性を、ダイヤモンドアンビルセルを用いて約50kbarまで測定した。 Asx-S(1-x)系の基礎吸収端の圧力依存性をPenn-Phillips型2振動子モデルで解析することにより、As2S3からSの組成比が増加すると共に系のネットワークの次元性が低くなってゆくことが解った。またGeS2x-As2S3(1-x)系においてはGeS2の組成比が増加すると共に系の次元性は高次元化することが解った。さらにGeS2x-As2S3(1-x)系においては20kbar付近にEoの急激な変化が観測ざれ、それにともなうヒステリシスの振舞いなどから圧力によって誘起される構造変化が示唆された。具体的にはGeS2の3次元結晶に存在する空隙構造に類似し売構造が与隔質にも存在しそれが圧力によって潰れることによるものと推察される。 またAsx-S(1-x)系のラマン散乱の圧力依存性を特にボゾンピークと呼ばれる低波数域を中心として測定し、MBモデルで解析することにより、加圧により相関距離2σが減少・することが解った。これは加圧により等方性が増すことにより、基本的に異方性を持つ中距離秩序が乱されたためと考えられる。しかし高圧下におけるX線回折による結果とは違い、相関が消失するようなことはない。これはX線回折により見られる相関は層間の相関であり、ラマン散乱等で見られる相関は基本的に層内の相関であるという見方を支持する。また音速の加圧による増加はパルスエコー法による音速測定の結果と良い一致を示しMBモデルによる解析が正当性のあるものであることが示された。しかしながらGeS2x-As2S3(1-x)系においてGeS2の組成比の大きな試料、特にGeS2に対しては音速はバルスエコー法による結果と良い一致を示さず、10kbar付近までにボゾンピークが低波数側ヘシフトするという異常な振舞いを示した。これはこの圧力域で生じると思われる構造変化と深く関わっていると考えられる。