著者
神谷 達夫 赤阪 健一 松田 稔
出版者
日本生理人類学会
雑誌
日本生理人類学会誌 (ISSN:13423215)
巻号頁・発行日
vol.10, no.2, pp.61-66, 2005
参考文献数
27
被引用文献数
1

Even though it is experimentally known that playing video games causes fatigue, it is difficult to find such quantitative research. It is also known that video game scores improve by repeatedly playing the game. However, the skills acquired by video game players are not clear. This research aims to clarify the elements of fatigue and the skills acquired and improved by playing video games. Fatigue was measured by critical frequency of fusion (CFF). The skilled process associated with video games was measured by using video game scores. Two kinds of video game machines were used. This research confirmed that the CFF of game players decreased linearly after playing the games several times. The scores of video games also increased after playing the games several times. Moreover, game score improvements are described by professing equation in game scores.
著者
藤森 崇 吉川 達也 高岡 昌輝
出版者
一般社団法人 廃棄物資源循環学会
雑誌
廃棄物資源循環学会研究発表会講演集 第26回廃棄物資源循環学会研究発表会
巻号頁・発行日
pp.173, 2015 (Released:2015-10-20)

近年、余剰ブラウン管が大量発生し、高濃度に含有している鉛(Pb)を除去し無害化する処理が必要である。また、代替として流通している液晶ディスプレイには、消泡剤としてヒ素(As)またはアンチモン(Sb)が含まれる。先行研究では、ガラス製品中Pb, As, Sbを除去する方法として塩化揮発法を適用し、揮発除去および溶出抑制効果が認められた。他方、有害性が懸念される臭素化難燃剤のひとつであるテトラブロモビスフェノールA(TBBPA)を臭化剤として利用した臭化揮発効果の報告がある。また、都市ごみ焼却飛灰は、一般的に高濃度で塩素を含有しているが、塩化剤としての適用研究例は見当たらない。本研究では、TBBPAおよび焼却飛灰の臭化剤、塩化剤としてのガラス製品中Pb, As, Sbへの適用可能性を実験的に検討することを目的とした。同時に、揮発処理後ガラス製品残渣からの溶出特性評価も実施した。
著者
関根由紀
出版者
労働政策研究・研修機構
雑誌
日本労働研究雑誌
巻号頁・発行日
vol.2007年(6月), no.563, 2007-06
著者
特許庁
出版者
特許庁
巻号頁・発行日
2008-04
著者
坂本 佳鶴恵
出版者
医学書院
巻号頁・発行日
pp.28-32, 1995-01-25

現代日本の晩婚化 最近,20歳代後半から30歳代の男女の未婚者が目につく。実際,1990年の国勢調査をみると,20歳代後半の女性の約10人に4人,男性の約3人に2人が未婚である。15年前の調査では,女性の未婚者が10人に2人,男性は2人に1人にもならなかったから、これはかなりの晩婚化である。 統計をさかのぼってみると,男性,女性の平均初婚年齢は,データのある1910(明治43)年以来,1930年までは男性約27歳,女性約23歳で落ちついている。しかし,その後日中戦争・太平洋戦争期間をはさんだ前後の統計で乱高下をみせる。1930年から1955年くらいまでは,戦争前ないしは戦中に晩婚化し,その後戦後の動乱期に早婚化した。戦中の1940年には平均初婚年齢は,男性29.0歳,女性24.6歳にまで上がったのち,戦後の1947年では急速に低下し,男性26.1歳,女性22.9歳にまで下がっている。

1 0 0 0 OA 脂質の機能(II)

著者
大野 公吉
出版者
公益社団法人 日本農芸化学会
雑誌
化学と生物 (ISSN:0453073X)
巻号頁・発行日
vol.6, no.6, pp.322-330, 1968-06-25 (Released:2009-05-25)
参考文献数
3
出版者
小学館
雑誌
週刊ポスト
巻号頁・発行日
vol.40, no.32, pp.32-34, 2008-07-11
著者
塚原 啓史
出版者
経済地理学会
雑誌
経済地理学年報 (ISSN:00045683)
巻号頁・発行日
vol.40, no.3, pp.220-228, 1994-09-30 (Released:2017-05-19)

1983年にテクノポリス法が成立し, 現在までに26の「テクノポリス」地域が誕生している. このうち, 1990年を第1期開発計画の目標年とした先発地域を中心に, その実績を開発指標から評価すると, 通商産業省が評価するほど「順調」に進展してはおらず, 次のような大きな問題がある. (1)計画目標の達成状況からみると, 計画目標を達成した地域が非常に少なく, しかもその達成率がかなり低かった. (2) 「最低クリアすべきハ一ドル」としての全国平均値との比較からみると, 全国平均値を上回っている地域は各指標とも約6割程度であった. (3)高付加価値化の推進からみると, 高付加価値化を進展させた地域はほとんどなかった. また, 期待した先端技術産業の多くは, 高付加価値化の推進に寄与しなかった. (4)定住化の観点からは, 定住化が進展している地域もあるが, 人口の停滞や減少を起こした地域が多い. 今後は, 第1期開発計画の適切な評価と反省に立って, 不十分な支援施策の改善や真に地域が自主的に活動できる体制の確立などの大きな変革が必要である.