4 0 0 0 OA 普通体操法

著者
坪井玄道, 田中盛業 編
出版者
文部省
巻号頁・発行日
1887
著者
吉田博 著
出版者
博文館
巻号頁・発行日
1910
著者
鈴木 聡
出版者
日本農薬学会
雑誌
Journal of Pesticide Science (ISSN:1348589X)
巻号頁・発行日
vol.21, no.1, pp.7-15, 1996-02-20 (Released:2010-08-05)
参考文献数
20
被引用文献数
2 3

東日本の9県において各試験場内で雨水を採取して, MEP, マラソン, ダイアジノン, BPMC, IBP, モリネート, シメトリン, ディルドリン, およびイソプロチオランの残留量を月ごとに1989年から1992年まで経年調査した. 水田に散布される地上防除用農薬の雨水による年間降下量はモリネート>IBP>シメトリン (不検出) の順であり, 薬剤の蒸気圧とともに, 使用剤型の影響を受けていると推察された. モリネートは冬期にも検出され. 環境中に長く残留していることが考えられた. MEPの雨水中の検出量は調査した各県とも年間20~100μg/m2であり, 地域による偏在性はみられなかった. その要因として, 各県での出荷量が多く, とくに乳剤, 粉剤の使用が多く, そして空中散布が実施されていること, 気相中の半減期が長いこと等が考えられた. 環境中での半減期がきわめて短いマラソンとダイアジノンの検出量は年間10μg/m2の場合が多かった. しかしBPMCは調査5県のうち3県で年間降下量が100μg/m2を超え, イソプロチオランは栃木のみの調査結果だが300μg/m2を超えており, 地上および空中散布の使用が多いためと考えられた.多くの農薬の検出量は夏期に多く, それぞれの使用時期に検出ピークが認められた. 作物の適用範囲の広いMEP, マラソン, ダイアジノンはわずかだが, 冬期においても検出された. 現在使用されていないディルドリンはまったく検出されなかった. 農薬の降下量と県レベルの出荷量との関連性ははっきりしなかったが, 各農薬の使用時において濃度は低いがその検出量および検出時期がほぼ一致していたことから, 使用されている農薬の雨水への残留は散布地点周辺に限定され, 広域的な大気拡散は少ないと推定された.
著者
鈴木 聡
出版者
日本農薬学会
雑誌
日本農薬学会誌 (ISSN:03851559)
巻号頁・発行日
vol.21, no.1, pp.7-15, 1996-02-20
参考文献数
30
被引用文献数
3

東日本の9県において各試験場内で雨水を採取して, MEP, マラソン, ダイアジノン, BPMC, IBP, モリネート, シメトリン, ディルドリン, およびイソプロチオランの残留量を月ごとに1989年から1992年まで経年調査した.水田に散布される地上防除用農薬の雨水による年間降下量はモリネート>IBP>シメトリン(不検出)の順であり, 薬剤の蒸気圧とともに, 使用剤型の影響を受けていると推察された.モリネートは冬期にも検出され.環境中に長く残留していることが考えられた.MEPの雨水中の検出量は調査した各県とも年間20∿100μg/m^2であり, 地域による偏在性はみられなかった.その要因として, 各県での出荷量が多く, とくに乳剤, 粉剤の使用が多く, そして空中散布が実施されていること, 気相中の半減期が長いこと等が考えられた.環境中での半減期がきわめて短いマラソンとダイアジノンの検出量は年間10μg/m^2の場合が多かった.しかしBPMCは調査5県のうち3県で年間降下量が100μg/m^2を超え, イソプロチオランは栃木のみの調査結果だが300μg/m^2を超えており, 地上および空中散布の使用が多いためと考えられた.多くの農薬の検出量は夏期に多く, それぞれの使用時期に検出ピークが認められた.作物の適用範囲の広いMEP, マラソン, ダイアジノンはわずかだが, 冬期においても検出された.現在使用されていないディルドリンはまったく検出されなかった.農薬の降下量と県レベルの出荷量との関連性ははっきりしなかったが, 各農薬の使用時において濃度は低いがその検出量および検出時期がほぼ一致していたことから, 使用されている農薬の雨水への残留は散布地点周辺に限定され, 広域的な大気拡散は少ないと推定された.
著者
駒木 伸比古
出版者
公益社団法人 日本地理学会
雑誌
E-journal GEO (ISSN:18808107)
巻号頁・発行日
vol.13, no.1, pp.127-139, 2018 (Released:2018-04-13)
参考文献数
23

本稿は,マイクロジオデータである「商業集積統計」を用いて,中心市街地活性化計画認定都市の基本計画区域内における商業・サービス業の集積状況を業種に基づき分析・検討したものである.その結果,人口規模の小さな自治体ほど,基本計画区域内への商業・サービス業の集積が高まる傾向にあることが明らかとなった.また業種によってその集積状況は異なっており,高次の業種は集積する一方で,日常的に利用される業種の集積は低かった.さらに,基本計画区域内での業種構成は地域性がみられてグループ化が可能であること,自治体の人口規模とも関連していること,そして地理的分布にも特徴がみられることが明らかとなった.
著者
新井 皓士
出版者
一橋大学
雑誌
一橋論叢 (ISSN:00182818)
巻号頁・発行日
vol.125, no.3, pp.205-223, 2001-03-01
被引用文献数
2

論文タイプ||論説
著者
土佐 尚子 尾原 秀登 美濃 導彦 松岡 正剛
出版者
一般社団法人 映像情報メディア学会
雑誌
映像情報メディア学会誌 (ISSN:13426907)
巻号頁・発行日
vol.62, no.2, pp.247-255, 2008-02-01 (Released:2010-05-01)
参考文献数
15
被引用文献数
1

The authors maintain that there are unique and common forms of cultures that humans set aside such as the behavior and grammar within each culture. We suggest a computer model of this and a method of interactive expression and experiencing cultural understanding using IT called "cultural computing". This paper describes Hitch Haiku, a system based on cultural computing that interactively aids users in generating haiku, the world's shortest poems with imagery-maximizing mechanisms. First, "kire-ji" and particles are added to the word (s) input by a user to make a five or seven-character phrase, then phrases including terminology related to the user's input are located in a phrase database holding examples of haiku from the literary calendar, ensuring the cultural validity of the haiku. These phrases are then "hitched" together to generate a haiku. Although the haiku generated by this system have periodically resulted in flawed haiku, the ability to generate haiku that support the expansion of users' minds has been confirmed through assessment experimentation.
著者
Naoto Takahashi Jun-ichi Omata Masumi Iwabuchi Hironari Fukuda Osamu Shirado
出版者
THE FUKUSHIMA SOCIETY OF MEDICAL SCIENCE
雑誌
FUKUSHIMA JOURNAL OF MEDICAL SCIENCE (ISSN:00162590)
巻号頁・発行日
vol.63, no.1, pp.8-15, 2017 (Released:2017-04-28)
参考文献数
21
被引用文献数
21

Therapy for chronic, nonspecific low back pain is mainly conservative: medication and/or exercise. Pharmacotherapy, however, has side effects, and the quantities of concomitant drugs in older persons require attention. Although exercise promises improved function, its use to alleviate pain is controversial. Thus, we compared the efficacy of pharmacotherapy versus exercise for treating chronic nonspecific low back pain. The pharmacotherapy group (n=18: 8 men, 10 women) were prescribed celecoxib monotherapy. The exercise group (n=22: 10 men, 12 women) undertook stretching exercises. Because of drop-outs, the NSAID group (n=15: 7 men, 8 women) and the exercise group (n =18: 8 men, 10 women) were finally analyzed. We applied a visual analog scale, Roland–Morris disability scores, and the 36-Item Short Form Health Survey. We used a paired t-test for within-group analyses and an unpaired t-test for between-group analyses. Pain relief was achieved after 3 months of pharmacotherapy or exercise. Quality of life improved only in the exercise group. Recovery outcomes for the two groups were not significantly different. Efficacy of exercise therapy for strictly defined low back pain was almost equivalent to that of pharmacotherapy and provided better quality of life.
著者
高野 雅典 角田 孝昭
出版者
人工知能学会
雑誌
2018年度人工知能学会全国大会(第32回)
巻号頁・発行日
2018-04-12

共感,愛情,尊敬を与えるなどの社会的支援は,子どもの健康を高め,ストレスを軽減する.我々はいじめ被害者に対するソーシャルサポートをオンラインコミュニケーションによって促進することを目指す.本研究では実生活でのいじめ(オフライン)とオンラインコミュニケーションによるサポートに焦点を当てる.オンラインソーシャルサポートがいじめ被害者にどのように影響を及ぼし,どのような条件がソーシャルサポートが肯定的な効果をもたらすかを,アバターチャットサービスのコミュニケーションデータを分析することによって調査する.我々は仮想世界での少人数の友人に対する「いじめ被害の告白」が,いじめ被害者に正の効果をもたらすことを発見した.そこにはいじめ被害者の自己開示的発言が含まれていた.したがって,いじめ被害者による自己開示がソーシャルサポート提供を促すために重要であることを示唆している.