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Capitella teleta Blake et al., 2009 is an opportunistic capitellid originally described from Massachusetts (USA), but also reported from the Mediterranean, NW Atlantic, and North Pacific, including Japan. This putatively wide distribution had not been tested with DNA sequence data; intraspecific variation in morphological characters diagnostic for the species had not been assessed with specimens from non-type localities, and the species status of the Japanese population(s) was uncertain. We examined the morphology and mitochondrial COI (cytochrome c oxidase subunit I) gene sequences of Capitella specimens from two localities (Ainan and Gamo) in Japan. Specimens from Ainan and Gamo differed from C. teleta from Massachusetts in methyl-green staining pattern, shape of the genital spines, and shape of the capillary chaetae; we concluded that these characters vary intraspecifically. Species delimitation analyses of COI sequences suggested that worms from Ainan and Massachusetts represent C. teleta; these populations share a COI haplotype. The specimens from Gamo may represent a distinct species and comprise a sister group to C. teleta s. str.; we refer to the Gamo population as Capitella aff. teleta. The average Kimura 2-parameter (K2P) distance between C. teleta s. str. and C. aff. teleta was 3.7%. The COI data indicate that C. teleta actually occurs in both the NW Atlantic and NW Pacific. Given the short planktonic larval duration of C. teleta, this broad distribution may have resulted from anthropogenic dispersal.

2018-03-28 21:08:18
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2 0 0 0 OA 生体膜からみた高校生物教育の体系化に関する一考察 : 実験シリーズの開発を中心に

著者: 礒田博子
出版者: 北海道大学教育学部教育方法学研究室
雑誌: 教授学の探究 (ISSN:02883511)
巻号頁・発行日: vol.11, pp.51-63, 1993-03-10

2018-03-26 22:26:10
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http://hdl.handle.net/2115/13584

2 0 0 0 OA マックス・シュティルナーの近代合理主義批判(8)

著者: 住吉雅美
出版者: 北海道大学法学部
雑誌: 北大法学論集 (ISSN:03855953)
巻号頁・発行日: vol.44, no.6, pp.309-337, 1994-03-31

2018-03-25 19:33:05
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http://hdl.handle.net/2115/15561

2 0 0 0 OA 藤澤親雄の「日本政治学」-矢部貞治の衆民政論に対する批判を手がかりに-

著者: 大谷伸治
出版者: 北海道大学大学院文学研究科
雑誌: 研究論集 (ISSN:13470132)
巻号頁・発行日: vol.11, pp.1-16, 2011-12-26

本稿は、昭和戦前期に国民精神文化研究所で「日本政治学」の確立に従事した藤澤親雄の思想について論じるものである。これまでの藤澤を取り上げた研究は、藤澤=独善的な日本主義者という固定観念が強いあまりに、藤澤の言説をいくつか引用するだけで、自由を否定する単純な反近代・反動復古主義者と評価してきた。しかし、藤澤は主観的には、個人の価値や民主主義等の西欧近代的なものを根本的に否定したことはなく、自由主義・個人主義が果たした歴史的意義を認め、その良さを残しながら、危機を乗り越える新しい原理を日本の国体に見出し、それを体系化しようとしていた。また、それはすべてが日本主義的・民族主義的に論じられたわけではなく、西洋諸思想との関連を有しており、「道」「産霊」といった日本的・東洋的な用語を冠していながらも、その目的意識や内容は、彼が批判した矢部貞治の衆民政論と非常に類似していた。すなわち、藤澤と矢部のデモクラシーに対する見方は根本的に違ったが、自由主義・個人主義を克服し、あらゆる対立矛盾を統合する天皇を中心とした民族共同体の構築を目指すという構造的な面において、両者は一致していた。したがって、藤澤の「日本政治学」は、単にファシズム体制を正当化するために唱えられたとするのは正確ではなく、当時さかんに叫ばれた近代の危機に対する政治学的な処方箋の一つであり、彼の意図に反し、当時の日本における代表的な政治学者の一人である矢部貞治の西欧的なデモクラシー論と親和性をもつものであった。また、藤澤が、天皇機関説のみならず、天皇主権説をも否定していたことや、天皇からの恩恵的な権利だとはいえ、「臣民に食を保証する権利」という生存権に類するような権利を認めるべきだと考えていたことも興味深い事実であった。しかし一方で、天皇の権威に服することで日本人はすべて自由であり、天皇にまつろはぬ者には強制力を行使してもかまわないと、国体・天皇に対してあまりに盲目的であった点において、藤澤の「日本政治学」はやはり問題であった。

2018-03-25 01:22:52
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http://hdl.handle.net/2115/47886

2 0 0 0 OA パターン・ランゲージを用いたプロジェクトマネジメント経験知の共有法について

著者: 峯尾岳大
出版者: 研究・イノベーション学会
雑誌: 年次学術大会講演要旨集
巻号頁・発行日: vol.32, pp.801-804, 2017-10-28

一般講演要旨

2018-03-23 09:48:11
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http://hdl.handle.net/10119/14947

2 0 0 0 OA 構造方程式モデリングに基づく公的な学際・融合研究開発プロジェクトの構造の特定

著者: 宮下修人仙石慎太郎安西智宏
出版者: 研究・イノベーション学会
雑誌: 年次学術大会講演要旨集
巻号頁・発行日: vol.32, pp.816-820, 2017-10-28

一般講演要旨

2018-03-22 15:48:39
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http://hdl.handle.net/10119/14893

2 0 0 0 OA [行政判例研究]5 抵当証券業の更新登録を違法として国家賠償請求が認容された事例 : 大和都市管財訴訟控訴審判決

著者: 下山憲治
出版者: 早稲田大学法学会
雑誌: 早稻田法學 (ISSN:03890546)
巻号頁・発行日: vol.84, no.4, pp.85-98, 2009-06-20

2018-03-21 11:54:36
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http://hdl.handle.net/2065/29796

2 0 0 0 OA 富山県の幼稚園における小学校との連携 : 特別支援教育に焦点を当てて

著者: 小林真北野仁菜
出版者: 富山大学人間発達科学部発達教育学科発達福祉コース
雑誌: とやま発達福祉学年報 (ISSN:21850801)
巻号頁・発行日: vol.8, pp.3-14, 2017-05-31

本研究では、富山県内の幼稚園を対象に質問紙調査を行い、特別支援教育を中心に小学校との連携の実態を尋ねた。その結果、富山県の幼稚園における特別支援教育の体制整備は、全国のレベルよりも低いことが明らかになった。次に、設置形態(公立・私立)による違いを比較したところ、いくつかの項目で私立幼稚園の方が不十分であることが示された。また特別支援教育コーディネーターの指名の有無による体制整備・連携の状況を検討したところ、いくつかの項目で指名されている幼稚園の方が連携が進んでいることが示された。最後に小学校との連携のパターンを5つのクラスターに分けたところ、連携が進んでいる幼稚園とそうでない幼稚園のパターンが明らかになった。

2 0 0 0 OA Comparative Study on Successful Advocacy Work to Develop the Participation of Disabled People

著者: Takahashi Ryoko
出版者: 金沢大学人間社会研究域人間科学系
雑誌: 金沢大学人間科学系研究紀要 = Bulletin of the Faculty of Human Sciences, Kanazawa University (ISSN:18835368)
巻号頁・発行日: vol.8・9, pp.30-43, 2017-03-31

障害者政策の進展とともに,政策形成の場への当事者参加が進み,その体制が整えられてきた.本論では,エスピン‐アンデルセンが先進諸国の社会保障の特徴をふまえて提示した福祉レジームの類型に基づいて,社会民主主義レジームに分類されるフィンランド,自由主義レジームに分類されるアメリカ合衆国,保守主義レジームに分類されるとする日本において,障害者政策の歴史,障害のある当事者組織の形成と運動の発展,政府との関係と参画のあり方を比較検討し,障害のある当事者組織の政策形成への参加を促進する背景と条件について考察した結果,障害のある当事者組織が果たす役割と障害種別を越えた国内外のネットワーク化という共通性を確認した.

http://hdl.handle.net/2297/46955

2 0 0 0 OA 障害者とのコミュニケーションに対する理解・関心を高める講義のあり方に関する一考察 : 一般大学生を対象とした講義における質問紙調査から

著者: 和田充紀
出版者: 富山大学人間発達科学部発達教育学科発達福祉コース
雑誌: とやま発達福祉学年報 (ISSN:21850801)
巻号頁・発行日: vol.8, pp.45-50, 2017-05-31

大学卒業後に教育や医療福祉等以外で働く社会人を目指す一般大学生にとって、合理的配慮の必要性について理解を促すことや、障害の理解・啓発のための講義や実践は必要な知識であり、求められる資質であると考える。そこで本研究では、一般大学生にとって合理的配慮の知識や障害への理解促進に役立つ講義内容や方法について、特に、障害者のコミュニケーションの中で手話実技による授業を行うことの効果、また、具体的にどのような方法が有効であるのかについて、受講学生の意識の変容や感想を通して検討した。講義の内容に手話実技を取り入れたことで、手話そのものに対する関心が高まるとともに、聴覚障害者や特別支援教育への関心も高まった。また、障害や手話について学びたいという意欲や、学んだことを実生活に生かして障害者とのコミュニケーションを取りたいという意欲にも高まりが見られた。今後は、他の障害の理解にもつながる講義内容や方法についての検討が必要である。