著者

田山花袋 著

出版者

日本温泉協会代理部

巻号頁・発行日

1930

著者

塩川 奈々美 峪口 有香子 岸江 信介

出版者

徳島大学総合科学部

雑誌

言語文化研究 = Journal of language and literature (ISSN:13405632)

巻号頁・発行日

vol.24, pp.109-126, 2016-12

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Though it is said that the usage of considerate expression "tsumaranaimonodesuga (small gift)" has been a traditional language behavior in the gift giving situation, some people nowadays tend not to use this expression. Accordingly this study aims at investigating the characteristics of considerate expression "tsumaranaimonodesuga (small gift)" in the gift-giving situation on the basis of analysis of data collected by interviewing the people in Osaka City and conducting questionnaire survey through correspondence in all over Japan.The outcome of the interview at Osaka city shows that the people, especially women,like to use positive expressions for conveying the humility expression and gift-giving expression (P<0.01). In addition, the outcome derived through the questionnaire survey throughout Japan revealed a distribution of the usage of tsumaranaimonodesuga which shows that the usages of this expression are concentrated in West Japan surrounding around the Kinki region. Hence it can be assumed that there likely exists a regional difference in the usage of this very expression.Thus this study reveals that there exist a variation in gender and generation of the respondents with regard to the usage of considerate expression given that there prevailssome discrepancy in the respondent selection and questionnaire patterns.

著者

有田 祐子

出版者

成蹊大学文学部日本文学科

雑誌

成蹊国文 (ISSN:03888819)

巻号頁・発行日

no.45, pp.97-109, 2012-03

著者

佐藤 公美

出版者

洛北史学会

雑誌

洛北史学 (ISSN:13455281)

巻号頁・発行日

no.18, pp.1-25, 2016

著者

玄々居士 著

出版者

宮本武林堂

巻号頁・発行日

1914

著者

加藤玄智 編著

出版者

陸軍士官学校将校集会所

巻号頁・発行日

1919

著者

一立齋廣重 筆

出版者

喜鶴堂

巻号頁・発行日

vol.[2], 1800

著者

戸田 清

出版者

長崎大学

雑誌

長崎大学総合環境研究 (ISSN:13446258)

巻号頁・発行日

vol.8, no.1, pp.23-38, 2006-02-01

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On October 15, 2004 the Supreme Court ruling was issued in the Minamata Disease Kansai Lawsuit. It can be said to be a victory for the plaintiffs generally. The court approved the plaintiffs' assertion that the government had been responsible for regulation of wastewater and for relief of the victim (certification of pollution-related patients who were not yet identified at the time). However, a problem still remains because the defendant's (the national government's) claim concerning regulation of food (fish and seafood) was acknowledged by the court. There is much doubt regarding the decision of the national government and the Kumamoto Prefectural government not to apply the food sanitation law to the Minamata Disease case in 1957. It is considered one of the reasons for the Minamata Disease having spread widely. Application of the food sanitation law became controversial as well as in the case of the Kanemi Rice Oil (PCBs and PCDFs) food poisoning. If the food sanitation law was disregarded in those cases, we can say that the Constitution, on which the law was founded, was also disregarded. The Minamata disease has already been accepted in society as an environmental pollution problem, but viewing the Minamata disease as food poisoning should be established in the world of medicine as well as among common citizens.

著者

花澤 哲文

出版者

日本近代文学会

雑誌

日本近代文学 (ISSN:05493749)

巻号頁・発行日

vol.94, pp.181-188, 2016-05-15 (Released:2017-05-15)

著者

池田 節子

出版者

駒沢女子大学

雑誌

駒沢女子大学研究紀要 = The faculty journal of Komazawa Women's University (ISSN:13408631)

巻号頁・発行日

no.23, pp.1-13, 2016-12

著者

髙田 祐里 小林 実夏

出版者

大妻女子大学人間生活文化研究所

雑誌

人間生活文化研究 (ISSN:21871930)

巻号頁・発行日

vol.2013, no.23, pp.47-76, 2013 (Released:2013-02-08)

参考文献数

31

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近年、米国を中心にフルクトース過剰摂取による健康への悪影響についての報告が論争を呼んでいる。日本では、厚生労働省の「2010年版日本人の食事摂取基準」において、初めてフルクトースの過剰摂取への警告がなされたが、食事摂取基準で数値を算定できるほど十分な科学的根拠は得られていない。その理由として、日本の食品成分表には糖類の成分値の記載がないため、単糖類、二糖類の摂取量を推定できないことが挙げられる。そこで本研究では、日本人の糖質摂取量の推定を目的として糖質成分表の開発を試みた。米国農務省(USDA)が作成した食品成分表には、ガラクトース・グルコース・フルクトース・ラクトース・スクロース・マルトースの成分表示がある。そこで、USDA食品成分表を用いて、日本食品標準成分表2010に収載されている食品の代替を行うことにした。USDA食品成分表に記載のない食品のうち、糖質総量が10g以上の食品を原材料に含むものについては、レシピを作成して原材料を代替し、100g当たりの重量に換算することで糖質総量を算出した。日本食品標準成分表2010には1878食品の記載があり、そのうち557食品の糖質成分表を作成した。日本食品標準成分表で、特に糖質を考慮すべき食品は250品(USDA食品成分表で糖質総量が10g以上の42食品を原材料に含むもの)あり、そのうち221食品(88.4%)を代替することができたため、日本人の糖質摂取量の推定が可能となった。本研究で開発した糖質成分表から推定された糖質摂取量の妥当性を、生体指標を用いて検証することができれば、日本人の糖質摂取量について多くの知見を得る可能性が示唆された。

著者

宮城 卓司 長尾 順子 井口 憲治 眞喜志 悦子

出版者

デジタルアーカイブ学会

雑誌

デジタルアーカイブ学会誌 (ISSN:24329762)

巻号頁・発行日

vol.1, no.Pre, pp.33-36, 2017-09-08 (Released:2017-09-08)

参考文献数

2

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教育分野では、常に新しい研究や方法に目がむけられ、過去の研究は忘れ去れていくことが多く、何度も同じような研究を繰り返している傾向にある。しかし、児童の本質は数十年前も現在もほとんど変わることはないと思わる。そのため、過去の研究でも児童の実態に沿った本質的な研究であれば、現在においても十分に活用可能であると考える。更に過去の有効な研究データを活用することは、本当に新しい教育的課題に取り組む時間を生むことに繋がると思われる。本研究の元データは、1967年~1980年頃に岐阜で行われ、デジタルアーカイブに保管されていた研究成果である。その研究自体はかなり専門的な知識を活用し、コンピュータの発達した現在でさえ、量的にも質的にもできないであろうと思われる内容である。児童の本質を捉えたこの研究を、全国学力・学習状況調査で毎年最下位になるなど、学力不審に悩んでいた沖縄県において、活用した実践事例である。

著者

大山 一郎

出版者

高岡法科大学

雑誌

高岡法科大学紀要 (ISSN:09159347)

巻号頁・発行日

vol.10, pp.3-23, 1999-03-31

著者

服部有希

出版者

国立国会図書館

雑誌

外国の立法 : 立法情報・翻訳・解説 (ISSN:13492071)

巻号頁・発行日

no.263, 2015-03

著者

藤原夏人

出版者

国立国会図書館

雑誌

外国の立法 : 立法情報・翻訳・解説 (ISSN:13492071)

巻号頁・発行日

no.263, 2015-03

著者

吉本紀

出版者

国立国会図書館

雑誌

外国の立法 : 立法情報・翻訳・解説 (ISSN:13492071)

巻号頁・発行日

no.263, 2015-03

著者

沢井 康孝 山本 和英

出版者

一般社団法人 言語処理学会

雑誌

自然言語処理 (ISSN:13407619)

巻号頁・発行日

vol.15, no.2, pp.101-136, 2008-04-10 (Released:2011-03-01)

参考文献数

9

被引用文献数

1 6

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ある入力文書が多くの人にとってどの程度興味や関心を持つかを算出する指標を提案する. 各個人の興味や関心は多種多様であり, これを把握することで情報のフイルタリング等を行う研究は知られているが, 本研究では不特定多数すなわち大衆が全体でどの程度の興味を持つかについて検討を行った. このような技術は, 不特定多数に対して閲覧されることを想定しているWebサイトにおける提示文書の選択や表示頂の変更など, 非常に重要な応用分野を持っている. 我々は大衆の興味が反映されている情報源として順位付き文書を使用した. 本手法ではこれを学習データとして利用して, 文書に含まれる語句及び文書自体に興味の強弱を値として付与する手法を構築した. 興味を値として扱うことで, 興味の強弱を興味がある・ないの2値ではなく興味の程度を知ることや興味発生の因分析を行うことが可能である. 提案手法は, 文書に含まれる語句を興味判別する素性として扱い, 内容語, 複合名詞, 内容語及び複合名詞の組み合わせの3種類について比較, 議論した. 評価は, ニュース記事のランキングを対象にして, 実際の順位とシステムの順位を比較した. その結果, 順位相関に基づいた評価値はOh867であり, 手法の有効性を確認した. さらに, ほぼ興味を持たれない記事に対して抽出精度0.90を超える精度で弁別できることを実験で確認した.

著者

太田 耕史郎 オオタ コウシロウ Koshiro Ota

雑誌

経済科学研究

巻号頁・発行日

vol.16-2, pp.25-37, 2013-02-28

著者

岩部 万衣子 小澤 啓子 松木 宏美 髙泉 佳苗 鈴木 亜紀子 赤松 利恵 岸田 恵津

出版者

日本健康教育学会

雑誌

日本健康教育学会誌 (ISSN:13402560)

巻号頁・発行日

vol.25, no.3, pp.151-167, 2017-08-31 (Released:2017-09-07)

参考文献数

32

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目的:夜遅い食事及び夜食と肥満との関連を成人と子どもに分けて把握すること.方法:医学中央雑誌及びCiNiiを用いて,2005年以降の10年間に報告された論文を検索した.検索式には「夜遅い食事・夜食」と「肥満・MetS」を示す検索語を用いた.本研究の除外基準に基づき314件の表題と抄録を精査し234件を除外し,次に採択基準に基づき本文を精査して21件の論文を採択した.結果:21件中,縦断研究1件,横断研究18件,両方を含めたもの1件,介入研究1件であった.研究対象者は成人が15件,子どもが6件であった.成人では夜遅い食事を12件が調査し,7件で夜遅い食事の摂取者に肥満が多い等の正の関連があり,2件で性別等により肥満との関連の有無が異なり,3件で関連がなかった.夜食は10件で調査され,4件で夜食の摂取者に肥満が多く,3件で性別等により肥満との関連の有無が異なり,3件で関連がなかった.一方,子どもでは夜遅い食事の調査は1件と限られ,肥満との関連はなかった.夜食は6件で調査され,3件で関連なし,2件でBMIの高い者で夜食の割合が低く,1件で夜食の摂取者に肥満が多かった.結論:成人では夜遅い食事が肥満と正の関連を示し,子どもでは夜食が肥満と関連しないか負の関連を示した報告が多かった.しかし,多くは横断研究であり,交絡因子を調整した報告も少なかった.

著者

芝 哲夫

出版者

公益社団法人 日本化学会

雑誌

化学と教育 (ISSN:03862151)

巻号頁・発行日

vol.51, no.11, pp.707-710, 2003-11-20 (Released:2017-07-11)