著者

あきれたぼういず[作詞]

出版者

ビクター

巻号頁・発行日

1939-02

著者

西野 淑美

出版者

関東都市学会事務局

雑誌

関東都市学会年報 (ISSN:24239623)

巻号頁・発行日

no.21, pp.14-22, 2020-03

著者

石川 浩次 溝口 昭二 大鹿 明文

出版者

日本地質学会

雑誌

地質学論集 (ISSN:03858545)

巻号頁・発行日

no.51, pp.52-66, 1998-03-24

参考文献数

7

被引用文献数

1

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1995年兵庫県南部地震は六甲山南麓の平野市街地の建築物に多大の被害をもたらした。筆者らは, 地震発生直後から建築物の被害調査を行い, 道路に囲まれた区域を調査単位として建物の倒壊率を求め, 気象庁震度階(JMA)を用いてその結果を震度(被害度)分布として表示した。この内, 木造家屋倒壊率50%以上で且つ鉄筋コンクリート建物の倒壊が多い区域を超震度7として表示した。その結果, 震度6以上の被害は, 幅1.5〜2.0 kmで, 神戸市から西宮市に到る長さ25 kmにわたって帯状(いわゆる"震災の帯"と称された)に分布し, 震度7以上の被害は, 神戸市長田区の後背低地, 中央区の三宮駅付近の旧生田川流域周辺及び東灘区〜灘区の住吉川, 石屋川流域の緩扇状地分布域に島状に分布することが分った。一方, 山側の丘陵地, 段丘や海岸平野の沖積低地では震度5で被害は小さかった。また, この"震災の帯"の中で, 大阪層群が分布する丘陵地に近いJR元町駅付近や, 現生田川流域付近の扇状地では被害は小さい傾向にあった。

著者

井原 今朝男

出版者

国立歴史民俗博物館

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2002

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1,日本のおける債務史研究という新しい研究分野を創造することを目的に研究を積み重ねてきた。これまで、「中世借用状の成立と質券之法」(『史学雑誌』111-1)、「中世請取状と貸借関係」(『史学雑誌』113-2)、「日本中世の利息制限法と借書の時効法」(『歴史学研究』812)などによって研究成果を公表し、債務史の分析視角と分析課題を提示するとともに、前近代社会の債務債権関係の慣習法が、近代資本主義社会のそれと時代的に異質であることが明確になり、債務史という研究分野の存在を明示することができた。2,前近代社会の債務・債権関係の慣習法A 近代資本主義社会では利息制限法は利子率を制限するが、貸借期間がつづくかぎり永久に増加しつづける。しかし、前近代社会においては、利息は本銭の二倍で制限される利息一倍法と銭の場合には本銭の半倍以上には利息が増えないという挙銭半倍法が機能しており、利息制限法は総額主義であった。B 近代では、貸借契約で質流れになった場合は、売買契約と同様物権が移転し、所有権が移る。しかし、前近代の質契約では、質流れのあとでも債務者が返済の意志を示せば、質物は債務者にもどされるという質券之法が機能しており、質流れ観念が未成熟であり、質物は容易に流れないもので、質権の自立性が強かった。売買と貸借の観念が未分化であった。C 近代では自分のものと他人のものが明瞭に区別される。しかし、前近代では、神物・仏物とひとのものとが区別され、自分のものと他人のものの区別が曖昧であり、請取状も預状も返抄なども借用状として機能した。

著者

粕谷 恵美子 Emiko KASUYA

出版者

聖隷クリストファー大学

巻号頁・発行日

2014-03-10

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2013年度

著者

長谷川 和俊

出版者

安全工学会

雑誌

安全工学 (ISSN:05704480)

巻号頁・発行日

vol.19, no.6, pp.333-339, 1980-12-15 (Released:2018-03-31)

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可燃性蒸気雲の爆発に関して,事故の概要,爆発現象および安全対策について解説した.事故発生の原因,爆発時の状況および被害因子について論じ,事故の因果関係を明らかにした.放射熱について規模効果,火炎温度,放射率などとの関連の上に議論した.爆風について一般的特性,点源爆発と分散爆発の違い,相似則によるTNT当量およびTNT収率を用いた被害予測の方法について述べた.最後に,安全対策について個々の問題を指摘しながら総括的に記した.

著者

古川 直世

出版者

日本フランス語学会

雑誌

フランス語学研究 (ISSN:02868601)

巻号頁・発行日

vol.28, no.1, pp.67-69, 1994-06-01 (Released:2017-09-12)

著者

青砥 清一

出版者

神田外語大学グローバル・コミュニケーション研究所

雑誌

Global communication studies = グローバル・コミュニケーション研究 (ISSN:21882223)

巻号頁・発行日

no.9, pp.165-186, 2020

著者

菅谷秋水 著

出版者

如山堂

巻号頁・発行日

1909

巻号頁・発行日

1882-09

著者

松原 茂樹

出版者

東京医学社

雑誌

周産期医学 (ISSN:03869881)

巻号頁・発行日

vol.43, no.1, pp.105-109, 2013-01

著者

北川 扶生子

出版者

教育出版センタ-

雑誌

解釈 (ISSN:04496361)

巻号頁・発行日

vol.48, no.1, pp.18-22, 2002-01

著者

西海 重和

出版者

Japanese Society for Global Social and Cultural Studies

雑誌

国際情報研究 (ISSN:18842178)

巻号頁・発行日

vol.9, no.1, pp.33-45, 2012

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Recently Chinese government vessels, maritime law enforcement agencies' boats and vessels enteredJapanese exclusive economic zone (EEZ).They entered not only the unsettled EEZ between China and Japan, but also Japanese EEZ and territorial waters.To be sure, the United Nations Convention on the Law of the Sea has allowed foreign government vessels to conduct marine scientific researches.However, Chinese government vessels often make marine scientific researches without notice, and enter Japanese EEZ with no information given in advance.Unfortunately, under the present system of international laws, Japan can't regulate and stop these scientific researches so long as researches which Chinese government vessels make or facilities that they construct do not violate Japanese sovereignty or pollute marine environment.In this situation Japan should think of means and measures of making navigation regulations and giving permission of marine scientific researches to preserve marine environment, such as Marine Protected Areas (MPAs), Protection of Particularly Sensitive Sea Areas (PSSA).MPAs and PSSA are regulations admitted by International Maritime Organization.

著者

大野 治美 村上 晴香 中潟 崇 谷澤 薫平 小西 可奈 宮地 元彦

出版者

日本公衆衛生学会

雑誌

日本公衆衛生雑誌 (ISSN:05461766)

巻号頁・発行日

vol.68, no.2, pp.92-104, 2021-02-15 (Released:2021-02-26)

参考文献数

26

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目的 ふん便(以下,便)は,我々の食事や栄養状態ならびに腸内細菌叢の特徴を反映し,身体の健康状態や栄養摂取状況を,簡便かつ非侵襲的に評価できるツールであると考えられる。一方で,便を包括的に評価し,簡便かつ客観的に評価する適切なツールに関する検討は十分に行われておらず,日常の排便状況や便性状を的確に把握できる有用な質問票が求められている。習慣的な排便状況(排便回数)や便性状(排便量,色,形状など)を把握するための評価ツールを作成し,排便日誌に基づく排便回数や便性状の記録と比較し内的妥当性を検討した。方法 22から78歳までの成人男女35人(45.2±17.1歳)を解析対象とした。習慣的な便に関する質問票(以下,習慣的便質問票)による最近1か月間における平均的な排便回数,1回あたりの排便量,便の色や形状,便の浮きや腹部膨満感を調査した。この習慣的便質問票の各項目の再現性を検討するため,2回の調査を実施し,再現性を確認した。その後,排便日誌を用いて,毎日の排便時刻や便の性状などを1週間記録した。この排便日誌を基にした排便回数や便性状を内的妥当基準とし,習慣的便質問票により得られた回答を比較した。なお,習慣的便質問票における排便回数は,排便回数がカテゴリー化された回答を選択する選択回答法と数値による自由回答法の2種類で回答した。結果 習慣的便質問票の再現性を検討した結果,全ての項目においてスピアマン順位相関係数の有意な相関(ρ=0.431~0.911)が認められ,重みづけκ係数においても高い一致度を示した(weighted κ=0.348~0.841)。また,内的妥当性については,排便日誌による1週間あたりの排便回数と,習慣的便質問票における排便回数の回答を比較すると,自由回答法による1週間あたりの排便回数の方が,選択回答法より高い相関(ρ=0.855)を示した。さらに,便性状については,1週間の排便日誌における便性状の回答の中央値と習慣的便質問票での回答との相関を検討したところ,「便の浮き」を除いて有意な相関が示された(ρ=0.429~0.800)。結論 本研究で作成した質問票は,習慣的な排便状況や便性状を評価する上で,再現性と内的妥当性が高いことが確認された。

著者

門 有紀 平岡 美紀 植木 勧嗣 濱崎 貞弘

出版者

奈良県農業総合センター

雑誌

奈良県農業総合センター研究報告 (ISSN:18821944)

巻号頁・発行日

no.40, pp.19-28, 2009-03

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奈良県では伝統ある郷土食として「柿の葉寿司」があり、カキ生産者によって「柿の葉寿司」用のカキ葉が生産されている。奈良県の五條・吉野地域のカキ生産者の23%がカキ葉を「柿の葉寿司」用に採取、販売している。年間に30万枚を出荷する経営体もある。経営内での摘み取り者は、60歳以上の男女を含めている経営が多く、また、女性のみが摘み取りに従事している経営もあり、カキ葉の摘み取り作業は、高齢者、女性にも従事しやすい作業と考えられた。生産の課題として以下の4点が抽出された。(1)カキ葉生産への地域人材の活用。(2)関連業者に対する地産地消の連携の要請。(3)カキ葉の安定大量生産技術の確立。(4)有利な販売先の開拓・確保。

出版者

日経BP社

雑誌

日経食品マーケット

巻号頁・発行日

no.13, pp.60-62, 2004-07

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和歌山県の食文化は、山と海の幸に彩られ、実にバラエティに富んでいる。その一例が、地元の産品を上手に利用した伝統的な寿司である。新鮮な魚介類を握った寿司はもちろんのこと、日持ちさせるために工夫された「なれ寿司」や、山仕事用に考え出された「めはり寿司」、地元の祭りに食される「柿の葉寿司」など、様々な寿司が地元の人たちによって作られ、愛されている。

著者

早川 智

出版者

診断と治療社

雑誌

産科と婦人科 (ISSN:03869792)

巻号頁・発行日

vol.75, no.6, pp.760-763, 2008-06

著者

岩野 治彦

出版者

マテリアルライフ学会

雑誌

マテリアルライフ (ISSN:09153594)

巻号頁・発行日

vol.7, no.4, pp.161-165, 1995-10-25 (Released:2011-04-19)

参考文献数

7

著者

大野 新一

出版者

公益社団法人 日本アイソトープ協会

雑誌

RADIOISOTOPES (ISSN:00338303)

巻号頁・発行日

vol.29, no.8, pp.401-408, 1980-08-15 (Released:2010-07-21)

参考文献数

19

被引用文献数

1 1

著者

橋村 修 HASHIMURA Osamu 橋村 修(東京学芸大学 人文科学講座 地域研究分野)

出版者

東京学芸大学教育実践研究推進本部

雑誌

東京学芸大学紀要. 人文社会科学系. II (ISSN:24349372)

巻号頁・発行日

no.72, pp.73-92, 2021-01-29