著者
井上 敏
出版者
桃山学院大学
雑誌
桃山学院大学総合研究所紀要 (ISSN:1346048X)
巻号頁・発行日
vol.43, no.3, pp.33-43, 2018-03

Museum Act in Japan is amended 19times from 1952 to 2017. But these Amendments are notmeaningful from the viewpoint of museum system in Japan. Because the purpose of discussion oflegal reform about Act is not clear.And present economic, social and political situation will not make the amendment meaningful.Now what needed is not amendment. It is the discussion about Intellectual Freedom in"Museums". We, museums in Japan should be study the precedent of the Libraries-Intellectualfreedom in Libraries-.
著者
井上 敏博
出版者
城西大学
雑誌
城西大学女子短期大学部紀要 (ISSN:02897849)
巻号頁・発行日
vol.4, no.1, pp.113-127, 1987-01
著者
井上 敏 義永 忠一 野尻 亘 Satoshi Inoue Tadakazu Yoshinaga Wataru Nojiri
雑誌
桃山学院大学総合研究所紀要 = ST.ANDREW'S UNIVERSITY BULLETIN OF THE RESEARCH INSTITUTE (ISSN:1346048X)
巻号頁・発行日
vol.30, no.1, pp.21-42, 2004-07-01

Sensyu District is in the southern part of Osaka Prefecture. In this region, since the 18th century, many farmers had cultivated cotton and spun cotton into thread. However, because of the importation of cotton to Japan in the latter half of the 19th century, farmers had abandoned cultivation of cotton. On the other hand, the tradition of spinning cotton as a side job for farmers led the development of the thriving textile industries in this region. Up to World War II cotton textiles had been the most important export for Japan since the 19th century. Osaka City was the center of exporting cotton textiles. The location adjacent to Osaka City was advantageous for textile industries. Miscellaneous textile products, for example, cotton textiles, blankets, towels, knitwear, carpets etc. are manufactured by medium and small sized factories in Sensyu District. The networks of these companies and related industries have formed the agglomeration of textile industries in this region. The indigenous labor market is composed of specialized workers for textile industries. The trade unions and public institutions are engaged in quality control and development of new products for textile industries. Today, the incursion of cheap imports of textiles from Asia, the lack of successors in the workforce and the stagnation of productivity have gradually brought about the decline of textile industries in Sensyu District.
著者
野田 英明 吉田 幸苗 井上 敏宏 片岡 真 阿蘓品 治夫
出版者
国立国会図書館 関西館 図書館協力課
雑誌
カレントアウェアネス (ISSN:03878007)
巻号頁・発行日
no.307, pp.4-7, 2011-03-20
被引用文献数
1

現在、大学を始めとする教育・研究機関で提供される電子コンテンツの大半は、出版社などのベンダーと各機関との間でライセンス契約を結んでいるもので、その認証は、IPアドレスによって行われることが多い。しかし、米国情報標準化機構(NISO)のワーキンググループであるSERU(Shared Electronic Resource Understanding)がガイドラインとして示したように、一般的に教育機関に所属する学生、教職員等のユーザは、キャンパス外からでもこうしたライセンスリソースへのアクセスが認められるようになってきている。これを技術的に実現するために、VPNや、リバースプロキシなどが用いられてきた。なかでもEZproxyは、ユーザ側が特別なソフトウェアをインストールすることなく、ユーザID/パスワードによりアクセスできること、また電子コンテンツへのアクセスに特化しており、利用者コミュニティが充実していることなどから、図書館で広く使われてきた。このような状況のなか、最近、IPアドレス認証に代わり、機関が個人認証を行う技術としてShibboleth(シボレス)が注目を集めている。IPアドレスによる認証が、キャンパスという「物理的な場所」に基づいて認可を行うのに対し、Shibbolethによる認証は、アクセスする利用者の「属性」(所属部局、教員/学生など)に基づいた認可を実現している。また、キャンパスの内外を意識することなく各サービスへアクセスできること、シングルサインオン(SSO)、パーソナル機能との連携、ユーザ管理の利便性向上などのメリットもある。さらに、ライセンスリソースへのアクセス認証管理を一元化するため、英米を始めとする世界各国で、国レベルのShibbolethフェデレーションを運用する動きが広がりを見せており、日本でも国立情報学研究所(NII)を中心とした「学術認証フェデレーション」(学認:GakuNin)が立ち上がっている。また、GakuNinの運用を行うため、NIIと大学関係者により、「学認タスクフォース」が立ち上がっており、筆者らは図書館関係者としてこのタスクフォースに参加している。本稿では、Shibbolethについて国内外の動向をまとめるとともに、GakuNinの取り組みを紹介する。
著者
井上 敏 Satoshi Inoue 桃山学院大学経営学部
出版者
桃山学院大学総合研究所
雑誌
桃山学院大学総合研究所紀要 = ST.ANDREW'S UNIVERSITY BULLETIN OF THE RESEARCH INSTITUTE (ISSN:1346048X)
巻号頁・発行日
vol.34, no.3, pp.85-95, 2009-03-18

Present Japan is confronted with a grave economic crisis. Museums are being forced to streamline their management under pressure from the economic situation affecting Japanese society overall. But the legal system for museums in Japan is not prepared for optimal management of museums. What is needed is an open discussion on implementing a new system under the concept of "intellectual freedom" in museums. This paper will examine this concept by looking at two key themes. One of these is Dr. Juzo Arai's theory of museum studies. The other is the legal case of the Museum of Modern Art, Toyama. In his theses, Dr. Arai emphasized the importance of selfgoverned organization by gakugeiin ( Japanese Curator) of local museums. This suggestion was indeed used as factual evidence in the legal case of the Museum of Modern Art, Toyama (1986). In Japan's present museum system, little attention is given to the opinions of gakugeiin, creating the need to organize independently from local governments. The concept of "intellectual freedom" in museums must be discussed as a first step toward revising the Museum Act in Japan.
著者
鈴木 淳 上野 洋三 久保田 啓一 西田 耕三 井上 敏幸 山田 直子 上野 洋三 鈴木 淳
出版者
国文学研究資料館
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
1999

山形県鶴岡市致道博物館所蔵の、庄内藩第7代藩主酒井忠徳の和歌・俳諧資料は、大名の文事研究の基礎固めのために、全資料を漏れなく集成することを前提として、和歌・俳諧の二つに分け、和歌については、和歌資料目録と同翻字篇(詠草その他・短冊・書簡)に、また、俳諧についても、俳諧資料目録と同翻字篇(俳諧之連歌・一枚刷・詠草その他・短冊)にまとめ、それぞれに解説を付した。この忠徳の和歌資料は、大名家における和歌製作時の、また、和歌修業の実際を伝えるものであると同時に、冷泉家と日野家が入れ替る当時の堂上歌壇の変化を生々しく写したものであり、他に類例を見出しえない貴重な資料であることが判明した。また、俳諧資料は、断片類までの全てが、大名の点取俳諧の実際を具体的に伝えるものであり、この資料の出現によって、初めて大名の点取俳諧の実際、俳諧連歌の創作の場、宗匠と連衆達の遣り取り、点を付け、集計し、賞品を贈るという点取俳諧の手順の実際等々が明らかとなったといえる。長野県長野市松代藩文化施設管理事務所(真田宝物館)、および国文学研究資料館史料館所蔵真田家文書、並びに同館真田家寄託文書中の真田幸弘の和歌・俳諧資料の調査は、ようやく全体を見渡せる地点に達したといえるが、資料の蒐集整理は、その作業に着手したばかりである。現在の進捗状況を示しておけば、 1,百韻620余巻分の詳細調査カード 2,『引墨到来覚』の翻字(全7冊中の3冊分) 3,『御側御納戸日記』全8冊よりの抄出翻字 4,幸弘追善俳書『ちかのうら』の紹介 5,和歌・俳諧・漢詩詠草類リストその他である。真田幸弘の俳諧資料は、総体では10万句を越える厖大なものであり、現時点において日本第一の大名点取俳諧資料だということができる。今後この真田家資料と酒井家資料とを重ねてみれば、大名の点取俳譜の全貌が見えてくる筈である。また、大名家の文事が、親しい大名仲間を核として、和歌・俳諧、さらには漢詩へと広がっていることが特に注目される。酒井家・真田家資料全体の調査研究を通して、新しい近世文学史の構築が期待できるように思う。研究はこれから始まるといってよいであろう。
著者
井上 敏宏 高橋 菜奈子
出版者
国公私立大学図書館協力委員会
雑誌
大学図書館研究 (ISSN:03860507)
巻号頁・発行日
vol.124, pp.2157, 2023-09-30 (Released:2023-10-04)

本稿では,「GIGAスクール構想」のもとで普及してきたデジタル教科書について,制度化に向けた文部科学省での政策の展開および著作権法上の留意点を整理し,国立教育系大学図書館におけるデジタル教科書の導入状況や普及の取り組みについて,全体の概況と大阪教育大学と東京学芸大学の事例を紹介する。これにより,デジタル教科書に関する基礎的な情報の整理を試みつつ,最後に教員を志望する大学生の利用を保証するための課題と展望を述べた。
著者
平井 裕子 井上 敏江 中野 美満子 大瀧 一夫 児玉 喜明 中村 典
出版者
Journal of Radiation Research 編集委員会
雑誌
日本放射線影響学会大会講演要旨集
巻号頁・発行日
vol.2009, pp.147, 2009

広島の原爆被爆者より提供された大臼歯のエナメル質を用いて、電子スピン共鳴法(ESR)により、放射線被曝線量を推定している。今回、歯の提供者で末梢血リンパ球の染色体異常頻度を測定した92人(FISH法とギムザ法の両方またはいずれか一方の方法で測定)について、ESRによる測定を行い、両者を比較した。ESR信号強度はコバルトガンマ線量の検量線を用いて線量に換算した。染色体異常検査はギムザ法とFISH法を用いた。前者はギムザ染色した100個の分裂像を、後者は染色体1,2,4をFISH により蛍光染色して500個の分裂像を観察し、得られた頻度から年齢ならびに中性子の影響を差し引いてガンマ線量に換算した。調査した被爆者の中で、両方の方法で染色体異常頻度を調べた37人については得られた結果は互いによく一致していた。これらの被爆者のデーターとしてはFISH線量を用いることとし、その他のギムザ染色法によるデーターしかない35人とFISH染色法によるデーターしかない20人計92人について、ESR線量と染色体線量を比較したところ良い相関が得られた。しかし、染色体線量は高いのにESR線量が低い例が7例あった。これらは1例を除いては知歯や被爆時年齢が5歳以下であったので、測定した歯が被爆時に十分発達していなかったと解釈される。他方ESR線量が染色体線量よりもかなり高い例が9例あった。これらについては医療被曝の可能性を調査したが、現在までのところ医療被曝の情報は得られていない。以上の生物学的線量評価の結果を被爆時の爆心地からの距離と遮蔽条件を基に計算したDS02線量に対してプロットすると分布の幅が大きくなることが分かった。今回、92名という少ない対象数ではあるが、全く異なる方法(ESR法 とFISH法)を用いて推定した個人線量が良い相関を示したことは、既に4000人もの被爆者から情報を得ている染色体異常頻度から推定した個人線量を、DS02線量と比較すれば、個人線量の偏りの程度と方向を推定できる可能性がある。
著者
井上 敏 義永 忠一 野尻 亘 Satoshi Inoue Tadakazu Yoshinaga Wataru Nojiri
出版者
桃山学院大学総合研究所
雑誌
桃山学院大学総合研究所紀要 = St. Andrew's University bulletin of the Research Institute (ISSN:1346048X)
巻号頁・発行日
vol.30, no.1, pp.21-42, 2004-07

Sensyu District is in the southern part of Osaka Prefecture. In this region, since the 18th century, many farmers had cultivated cotton and spun cotton into thread. However, because of the importation of cotton to Japan in the latter half of the 19th century, farmers had abandoned cultivation of cotton. On the other hand, the tradition of spinning cotton as a side job for farmers led the development of the thriving textile industries in this region. Up to World War II cotton textiles had been the most important export for Japan since the 19th century. Osaka City was the center of exporting cotton textiles. The location adjacent to Osaka City was advantageous for textile industries. Miscellaneous textile products, for example, cotton textiles, blankets, towels, knitwear, carpets etc. are manufactured by medium and small sized factories in Sensyu District. The networks of these companies and related industries have formed the agglomeration of textile industries in this region. The indigenous labor market is composed of specialized workers for textile industries. The trade unions and public institutions are engaged in quality control and development of new products for textile industries. Today, the incursion of cheap imports of textiles from Asia, the lack of successors in the workforce and the stagnation of productivity have gradually brought about the decline of textile industries in Sensyu District.
著者
石井 寛崇 井上 敏文
出版者
国立研究開発法人 産業技術総合研究所
雑誌
Synthesiology (ISSN:18826229)
巻号頁・発行日
vol.12, no.2, pp.84-91, 2019 (Released:2019-10-30)
参考文献数
3

不凍タンパク質は氷結晶に吸着し、その成長を抑制する機能を有するユニークなタンパク質である。我々は氷結晶の粗大が冷凍食品の品質低下の原因となることから不凍タンパク質を応用することを目指し、大量精製法の開発と用途開発を進めていった。しかし、効果が期待できる冷凍食品が限定されることに加え、製造コストの課題が残った。その後、方針を変更し、社外への市場調査を実施したところ、新たな応用分野への広がりの可能性が見えてきた。利用者の要望に対応した製品の開発を進め、2016年に研究用不凍タンパク質試薬としての販売を開始した。現在、その製造販売を行いながら、各分野の課題解決に向けた取り組みを進めている。

1 0 0 0 OA 信州の真誠講

著者
井上 敏子
雑誌
史論
巻号頁・発行日
vol.17, pp.43-83, 1967