著者

今村 洋一

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

都市計画報告集 (ISSN:24364460)

巻号頁・発行日

vol.22, no.4, pp.598-603, 2024-03-11 (Released:2024-03-11)

参考文献数

47

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本研究では、甲信越三県の国立大学(山梨大学、信州大学、新潟大学)を対象に、旧軍施設の転用実態を整理する。山梨県では、罹災した山梨師範学校と山梨工業専門学校が、近隣接する旧軍施設(旧歩兵第49連隊)に移転し、新制移行後、その校地と元の校地の一帯に集約移転した。長野県では、非罹災の松本医学専門学校が、郊外の旧軍施設(旧歩兵第50連隊)に移転し、新制移行後、松本市内に限っては、その校地及び隣接地に集約移転した。新潟県では、新潟第二師範学校が、隣接する城址の旧軍施設(旧第13師団司令部)に女子部を開設して校地を拡張した。また、非罹災の新潟青年師範学校や新潟県立農林専門学校は、他都市の旧軍施設(旧歩兵第16連隊、旧歩兵第16連隊第3大隊)に移転した。新制移行後は、新潟市郊外の新たなキャンパスへの集約移転が進められた。

著者

今村 洋一

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

都市計画論文集 (ISSN:09160647)

巻号頁・発行日

vol.49, no.1, pp.41-46, 2014-04-25 (Released:2014-04-25)

参考文献数

5

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本研究では、終戦直後の旧軍施設に対する全国の学校の使用希望状況から当時のニーズを整理した上で、名古屋を対象に、旧軍用地の学校への転用パターンについて具体的に明らかにするとともに、陸軍師団司令部の置かれた地方13都市での考察から、旧軍用地転用による文教市街地の形成について、全国的な実態を明らかにした。終戦直後は罹災学校の代替施設としての応急的な建物需要、1950年代以降は生徒増を受けた学校の新設・拡張のための土地需要が、転用背景にあったことが指摘できる。前者は一時使用のはずであったが、建て替えを経て継続使用となった事例がみられた。7都市で旧軍用地に形成された文教市街地が確認でき、城郭部での大規模大学キャンパス化(仙台、金沢)と市街地縁辺部での小中高大の集積の2タイプが見られた(名古屋、広島、熊本、弘前、京都)。

著者

小林 哲郎 難波 光義 黒田 暁生 松久 宗英 山田 研太郎 今村 洋一 金重 勝博 浜口 朋也 川村 智行 佐藤 譲 高橋 和眞 丸山 太郎 西村 理明 勝野 朋幸 楠 宜樹 清水 一紀 柳澤 克之 粟田 卓也 雨宮 伸 日本先進糖尿病治療研究会

出版者

一般社団法人 日本糖尿病学会

雑誌

糖尿病 (ISSN:0021437X)

巻号頁・発行日

vol.57, no.6, pp.403-415, 2014-06-30 (Released:2014-07-02)

参考文献数

79

被引用文献数

1

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最近,持続インスリン皮下注入療法(Continuous subcutaneous insulin infusion:以下CSII)と持続血糖モニタリング(Continuous glucose monitoring:以下CGM)が糖尿病の治療機器として普及しつつある.我々はCSIIおよびCGMに関する科学的根拠をもとに,これをコンセンサスステートメントとしてまとめた.CSIIでは適応,臨床効果,リスク管理など,さらに,運用法の実際的な要点,シックデイ,妊娠,食事・運動などに関する注意などについて述べた.CGMに関してもその適応と効果,糖尿病治療への活用法,注意点を述べた.CSIIおよびCGMは1型糖尿病,2型糖尿病の一部や妊娠中の糖尿病症例にも重要な臨床機器であり,このステートメントをもとに内科および小児科領域の患者教育に適応できる具体的なガイドラインの作成が望まれる.

著者

今村 洋一

出版者

土地総合研究所

雑誌

土地総合研究 (ISSN:13436600)

巻号頁・発行日

vol.23, no.3, pp.137-159, 2015

著者

今村 洋一

出版者

椙山女学園大学文化情報学部

雑誌

椙山女学園大学文化情報学部紀要 = Journal of the School of Culture-Information studies (ISSN:24365416)

巻号頁・発行日

vol.22, pp.35-47, 2023-03-31

著者

今村 洋一

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

都市計画論文集 (ISSN:09160647)

巻号頁・発行日

vol.46, no.3, pp.277-282, 2011-10-25 (Released:2011-11-01)

参考文献数

20

被引用文献数

1

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本研究の目的は、横須賀市を対象として、旧軍港市転換計画における旧軍用地の位置付けと1970年代半ばの転用実態を明らかにすることである。転換計画においては、3箇所の広大な工場用地、4箇所の広大な住宅用地、いくつかの公園用地及び学校への転用が計画されていた。1970年代半ばにおいては、追浜地区で旧軍用地が広大な工業地となっていた。多くの旧軍用地が小中学校として使われていた。市の北部と中部にある規模の大きな公園は、旧軍用地が転用されたものであった。

著者

今村 洋一

出版者

The City Planning Institute of Japan

雑誌

都市計画論文集 (ISSN:09160647)

巻号頁・発行日

vol.49, no.1, pp.41-46, 2014

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本研究では、終戦直後の旧軍施設に対する全国の学校の使用希望状況から当時のニーズを整理した上で、名古屋を対象に、旧軍用地の学校への転用パターンについて具体的に明らかにするとともに、陸軍師団司令部の置かれた地方13都市での考察から、旧軍用地転用による文教市街地の形成について、全国的な実態を明らかにした。終戦直後は罹災学校の代替施設としての応急的な建物需要、1950年代以降は生徒増を受けた学校の新設・拡張のための土地需要が、転用背景にあったことが指摘できる。前者は一時使用のはずであったが、建て替えを経て継続使用となった事例がみられた。7都市で旧軍用地に形成された文教市街地が確認でき、城郭部での大規模大学キャンパス化(仙台、金沢)と市街地縁辺部での小中高大の集積の2タイプが見られた(名古屋、広島、熊本、弘前、京都)。

著者

今村 洋一

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

都市計画論文集 (ISSN:09160647)

巻号頁・発行日

vol.44.3, pp.817-822, 2009-10-25 (Released:2017-01-01)

参考文献数

8

被引用文献数

1

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本研究は、戦災都市指定を受けた師団設置8都市を考察対象として、戦災復興計画における旧軍用地の位置づけや、旧軍用地で実施された公園・緑地整備について、各都市の実態を考察したものである。旧軍用地を都市計画緑地として決定するという戦災復興院の方針を受け、7都市において、当初計画では19箇所の旧軍用地が公園として決定された。計画面積の大きさ、計画された箇所数、計画された各公園の規模、さらに整備された各公園の規模や位置から、戦災復興公園計画における旧軍用地の役割を明らかにしている。また、他用途への転用による計画変更、残存建物との関係、戦前計画との関係についても明らかにしている。

著者

今村 洋一

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

都市計画論文集 (ISSN:09160647)

巻号頁・発行日

vol.57, no.1, pp.194-209, 2022-04-25 (Released:2022-04-25)

参考文献数

91

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本研究では、東京都区部所在の大学及び専門学校等が、終戦直後にどのような旧軍施設に対して使用希望を出していたのかと、使用希望が実現したケースの実態を考察した。そして、旧軍施設の使用希望は、罹災した学校が8割を占めたこと、校地から離れた旧軍施設の希望も多く寄せられていたこと、旧軍の学校、兵営、研究所に対する希望が多かったこと、使用希望は15%しか実現していなかったこと、使用希望実現の背景には旧陸軍将校とのコネクションや不法占拠という実態があったこと、使用希望が取りまとめられた10月頃までにその多くが実現していること、旧軍施設の恒久使用は校地の大幅な拡大を伴い、将来的な発展に寄与したことが明らかになった。

著者

今村 洋一

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

都市計画報告集 (ISSN:24364460)

巻号頁・発行日

vol.22, no.4, pp.592-597, 2024-03-11 (Released:2024-03-11)

参考文献数

59

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本研究では、北陸三県の国立大学(富山大学、金沢大学、福井大学)を対象に、旧軍施設の転用実態を整理する。富山県では、罹災した富山師範学校が、郊外の旧軍施設(旧歩兵第35連隊)に移転し、新制移行後30年以上かけて、その校地及び隣接地に集約移転した。石川県では、非罹災の金沢高等師範学校や石川青年師範学校が、郊外の旧軍施設に移転した。一方、占領軍の方針もあり、城郭部の旧軍施設が新制金沢大学のメインキャンパスとなり、集約移転が進められた。福井県では、罹災した福井師範学校が、郊外の旧軍施設(旧歩兵第36連隊)に移転した。また、後の福井地震で罹災した福井青年師範学校も郊外の旧軍施設(旧歩兵第36連隊)に移転した。新制移行後は、福井市内の工学部周辺への集約移転が進められた。

著者

山中 章広 渡邉 朝紀 松岡 成康 今村 洋一

出版者

The Institute of Electrical Engineers of Japan

雑誌

電気学会論文誌D(産業応用部門誌) (ISSN:09136339)

巻号頁・発行日

vol.119, no.6, pp.825-836, 1999-06-01 (Released:2008-12-19)

参考文献数

11

被引用文献数

2

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Recently trains raise speed and reduce the motor vehicle ratio. It is needed, therefore, to utilize adhesion force more effectively. In running tests of high speed Shinkansen train, it has become clear that slip and readhesion repeat under strict adhesion conditions as far as they rely on the conventional concept of readhesion control. So we have developed a new control method “Anti-slip Readhesion Control with Presumed Adhesion Force” and confirmed in running tests its various effects. Furthermore, we apply it to commuter transport electric cars to research various points such as effects of control improvement, control parameters which are suitable for it, differences between with presuming and without presuming adhesion force, and so on. In running tests, we confirmed that we can utilize adhesion force more effectively by applying the newly developed control method to commuter transport electric cars.

著者

今村 洋一

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

都市計画論文集 (ISSN:09160647)

巻号頁・発行日

vol.45.3, pp.247-252, 2010-10-25 (Released:2017-01-01)

参考文献数

15

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終戦時、軍港であった横須賀市には、非常に多くの旧軍用財産が残された。それらは、1950年に作成された横須賀市転換事業計画に沿って、様々な用途へと転用されたことが知られている。しかし、終戦直後に、横須賀市と国(大蔵省)が、それぞれ、具体的な旧軍用財産の転用計画を作成していたことは、あまり知られていない。そこで本研究では、横須賀市と国が作成した3つの転用計画の内容を明らかにするとともに、個別の旧軍用財産の転用案を比較することによって、転用計画にどの程度の齟齬が見られるのかを明らかにする。

著者

柴嶺 高行 今村 洋一

出版者

日本建築学会

雑誌

日本建築学会北陸支部研究報告集 (ISSN:03859622)

巻号頁・発行日

no.54, pp.409-412, 2011-07-10

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本研究は新潟県全域を対象として、舟小屋の残存状況、外観特性を明らかにすることを目的とする。また、残存状況の良好な集落として糸魚川市筒石地区を対象に詳細な調査を行い、舟小屋群の景観特性、保全への課題を明らかにした。舟小屋は70集落、547棟残存しており、県内に広く分布していることが明らかとなった。県内のほとんどの舟小屋が1階建ての切妻妻入りであったが、位置関係や密集度は集落によって様々な違いが見られた。

著者

齋藤 晋佑 今村 洋一 岡崎 篤行

出版者

日本建築学会

雑誌

日本建築学会技術報告集 (ISSN:13419463)

巻号頁・発行日

vol.17, no.35, pp.345-348, 2011-02-20 (Released:2011-02-18)

参考文献数

4

被引用文献数

2

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The Landscape Act was enforced in 2005. As a result, local authorities are able to maintain more certainly of important structures of landscape. The purpose of this study is that to reveal the problem and actual condition for this new system. Through this study, we revealed that this system isn’t supported enough. Therefore, local authorities can’t designate aggressively structures of landscape importance. The point of improvements to this system, for example, is to improve special provisions of the Building Standards Law. Besides, it is necessary to ease the conditions for using of financial assistance and clarify tax benefits.

著者

香野 修介 今村 洋一 小路 眞護 林 秀樹 山田 研太郎 野中 共平

出版者

一般社団法人 日本糖尿病学会

雑誌

糖尿病 (ISSN:0021437X)

巻号頁・発行日

vol.41, no.12, pp.1089-1094, 1998-12-30 (Released:2011-03-02)

参考文献数

15

被引用文献数

2

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[目的] さまざまな血糖コントロールの糖尿病患者およびインスリノーマ患者に対し低血糖誘発試験を行い, インスリン拮抗ホルモン分泌動態や低血糖症状を観察し, 低血糖閾値を検討した.[成績] 1回/月以上の低血糖の既往がある群は, ない群より明らかに閾値は低下していた.また閾値上昇群 (健常者閾値平均+2SD以上) のHbA1cは閾値低下群 (平均-2SD) に比べ著明に高く, HbA1cとエピネフリン分泌閾値とは平行していた.インスリノーマ患者の低血糖閾値は著明に低下していたが術後上昇し, 逆に血糖コントロール不良者の閾値は上昇していたが約1カ月間血糖コントロールすると低下傾向となった.[結論] 低血糖閾値は持続的な高血糖により上昇し, 低血糖の既往によりそれは低下する.そして低下した低血糖閾値は低血糖を回避することで, 逆に上昇した低血糖閾値は血糖コントロールにより改善傾向へ向かうと思われる.

著者

今村 洋一

出版者

椙山女学園大学

雑誌

椙山女学園大学研究論集 : 人文科学篇・社会科学篇・自然科学篇 = Journal of Sugiyama Jogakuen University. Humanities, Social sciences, Natural sciences (ISSN:24369632)

巻号頁・発行日

no.54, pp.95-103, 2023-03-31

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本稿は愛知県,岐阜県を対象とした拙稿[1][2]に続き,三重県を対象として,明治~昭和初期の統計から近代花街の一端を明らかにしようというものである。なお花街とは,料理屋(料亭),待合茶屋,芸妓置屋が集積する遊興空間を指す。芸妓置屋に身を置く芸妓が,取次をおこなう検番の差配により,料亭や待合茶屋に出向き,芸を披露し宴を盛り上げたわけだが,こういった宴をお座敷と呼んだ。 かつては,全国津々浦々600か所程度はあったとされる花街だが,現在は30~40程度にまで減じている。本稿の対象である三重県内に限ってみれば,花街は現在,桑名しか残っておらず,三重県内にかつてあった花街について窺い知ることは容易でない。そこで本研究では,国会図書館に所蔵されている明治~昭和初期の『三重県統計書』(三重県発行)に掲載されている花街関連統計データを整理し,近代における三重県内の花街の盛衰を明らかにすることを目的としている。

著者

今村 洋一

出版者

一般社団法人 日本建築学会

雑誌

日本建築学会技術報告集 (ISSN:13419463)

巻号頁・発行日

vol.29, no.71, pp.394-399, 2023-02-20 (Released:2023-02-20)

参考文献数

6

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I clarify the operational characteristics of the Nagasaki Urban Design System and the unwritten design manners in this report. I can point out as operational characteristics that the fixed members give advice while long-term, that it is applied to both of public and private projects, that it has no guideline, that they advise after watching the site and the actual product, and that the planners who can understand this system are chosen. vertical louvers of buildings, white tones, rooftop greening and voluminous green, hiding fences, reuse of historic materials, and similar designing are unwritten design manners.

著者

今村 洋一

出版者

椙山女学園大学

雑誌

椙山女学園大学研究論集 : 人文科学篇・社会科学篇・自然科学篇 = JOURNAL OF SUGIYAMA JOGAKUEN UNIVERISTY (ISSN:24369632)

巻号頁・発行日

no.53, pp.69-78, 2022-03-01

著者

今村 洋一

出版者

日本都市計画学会

雑誌

都市計画. 別冊, 都市計画論文集 = City planning review. Special issue, Papers on city planning (ISSN:09131280)

巻号頁・発行日

vol.44, no.3, pp.817-822, 2009-10-25

参考文献数

8

被引用文献数

6 1

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本研究は、戦災都市指定を受けた師団設置8都市を考察対象として、戦災復興計画における旧軍用地の位置づけや、旧軍用地で実施された公園・緑地整備について、各都市の実態を考察したものである。旧軍用地を都市計画緑地として決定するという戦災復興院の方針を受け、7都市において、当初計画では19箇所の旧軍用地が公園として決定された。計画面積の大きさ、計画された箇所数、計画された各公園の規模、さらに整備された各公園の規模や位置から、戦災復興公園計画における旧軍用地の役割を明らかにしている。また、他用途への転用による計画変更、残存建物との関係、戦前計画との関係についても明らかにしている。

著者

今村 洋一

出版者

公益社団法人 日本都市計画学会

雑誌

都市計画論文集 (ISSN:09160647)

巻号頁・発行日

vol.47, no.3, pp.727-732, 2012

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戦前の公園緑地計画における軍用地の位置づけを整理したうえで、戦災復興緑地計画において、旧軍用地にどのような位置づけが与えられたのかについて、戦前の公園緑地計画での位置づけとの関連も含めて考察するとともに、その後の見直し状況にも触れ、戦災復興期における東京の公園緑地計画に対する旧軍用地の影響を明らかにすることを目的とする。戦前は、使用中の軍用地も公園緑地系統の中に組み込もうとしていた点、戦災復興緑地計画では旧軍用地が積極的に緑地として決定されたが、戦前計画の影響が大きい点、1度の見直しを経てもなお、戦前計画を継承したものは大規模な公園としての位置づけが保持された点が指摘できる。