著者

加藤 弘通 太田 正義 水野 君平

出版者

北海道大学教育学研究院附属子ども発達臨床研究センター

雑誌

子ども発達臨床研究 (ISSN:18821707)

巻号頁・発行日

no.8, pp.1-12, 2016

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本研究の目的は、通常学級と特別支援学級に分け、いじめ被害の実態と被害者が援助要請行動を生起させる要因を教師の指導と生徒との関係性から検討することであった。公立小中学校41,089名を対象に質問紙調査を行った結果、以下のことが明らかとなった。1つは、過去3ヶ月のいじめ被害の実態は、通常学級の小学校で42.7%、中学校で31.5%、特別支援学級の小学校で45.5%、中学校で30.9%であった。2つは、いじめ被害にあった者のうちで「先生に知らせた」とする者の全体の児童生徒に占める割合を算出したところ、通常学級では小学校で約25%、中学校で約15%であり、特別支援学級では小学校で約50%、中学校で約42%であった。3つは、いじめ被害者の教師への援助要請行動を生起する要因としては、学校種、および通常学級と困難学級では異なる結果が得られた。以上をふまえ、学校種・学級種に応じた対応の必要性を論じた。

著者

上田 皐介 稲垣 勉 山形 伸二 加藤 弘通

出版者

日本パーソナリティ心理学会

雑誌

パーソナリティ研究 (ISSN:13488406)

巻号頁・発行日

vol.32, no.2, pp.57-68, 2023-07-18 (Released:2023-07-18)

参考文献数

16

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本研究は,外向性・内向性を印象づける自己呈示の前後で呈示者の顕在的・潜在的外向性に変化が生じるか,および公的状況(隣室に他者がいて,その人に個人情報を伝えたうえで自己呈示する)と私的状況(録音のみで個人情報も明かさずに自己呈示する)でその変化の大きさが異なるかを検討した。62名の参加者を2(呈示特性:外向性・内向性)×2(状況:公的・私的)の4条件に無作為に割り当てた。顕在的・潜在的外向性のそれぞれについて,測定時点(自己呈示前・後)を個人内要因とする3要因の分散分析を行った。その結果,潜在的外向性についての測定時点の主効果のみが有意であり,自己呈示は呈示特性,状況にかかわらず潜在的外向性を高める一方,顕在的外向性には影響しないことが示された。潜在的外向性に変化が生じたメカニズムや先行研究との結果の不一致が生じた理由,特に直前の測定が顕在的外向性の変化を抑制した可能性について考察した。

著者

水野 君平 太田 正義 加藤 弘通

出版者

心理科学研究会

雑誌

心理科学 (ISSN:03883299)

巻号頁・発行日

vol.39, no.2, pp.1-8, 2018 (Released:2019-01-26)

参考文献数

17

著者

侯 月江 太田 正義 加藤 弘通

出版者

北海道大学大学院教育学研究院

雑誌

北海道大学大学院教育学研究院紀要 (ISSN:18821669)

巻号頁・発行日

vol.134, pp.1-15, 2019-06-27

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不登校児童生徒の割合は,とりわけ中学校1年生と中学校2年生において顕著に増加する。本研究はこの問題を受けて,学年移行期における欠席行動の説明要因を明らかにすることを主たる目的とする。具体的には,学校適応状態の指標である学校享受感を移行前後で測定し,そのレベルと変化が移行後の欠席行動と関連するのかを,短期縦断調査によって検討した。1年生に進級した484名,2年生に進級した543名を対象に調査を行った結果,(1)1年生,2年生への移行前後において,学校享受感のレベルと変化には個人差があることが示された。(2)学年移行後の欠席日数はゼロ過剰ポアソン分布に従う可能性が示された。(3)欠席行動の有無には,学校享受感のレベルと変化の両方が影響していることが確認された。これらの結果を受けて,学年移行期における不登校の予防に向けて,学校享受感の視点から支援方策について考察した。

著者

佐藤 奈月 加藤 弘通

出版者

日本情報教育学会

雑誌

情報教育ジャーナル (ISSN:24326321)

巻号頁・発行日

vol.3, no.1, pp.19-26, 2020 (Released:2021-10-15)

参考文献数

12

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本研究の目的は,高校生がインターネット上で新しい知り合いをつくるきっかけについて男女差の観点をまじえて明らかにすることで,先行研究で女性に調査されてきたつながりのきっかけが女性特有のものであるのかを再検討することにあった.そのために,高校6校の1129名を対象とした質問紙調査の自由記述データを分析した.その結果,男女ともに共通の趣味が知り合うきっかけになっていたが,男性はゲームが出会いのきっかけになっており,女性は同じ学校の者と知り合う者がいることが明らかになった.以上を踏まえた実践的示唆として,インターネットが現実の人間関係の補完になっている可能性があるなど,インターネットで他者と出会うことの積極的意義を検討する必要性について議論した.

著者

加藤 弘通 太田 正義 松下 真実子 三井 由里

出版者

日本青年心理学会

雑誌

青年心理学研究 (ISSN:09153349)

巻号頁・発行日

vol.30, no.1, pp.25-40, 2018-08-31 (Released:2018-09-19)

参考文献数

42

被引用文献数

4

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The aim of this study is to address the decline of self-esteem in puberty from a viewpoint of development of thinking, especially critical thinking disposition. The sample consists of 633 junior high school students from four schools. We conducted nine separate questionnaires. We first estimated the mean pattern of self-esteem. It showed that self-esteem declines until Time 5 (Grade 7) after that it increased; however, there was more variation after Time 5. Then we examined self-esteem across five different time points to address the decline by using a latent growth curve model. The model showed an acceptable fit to the data. The change of Individual differences of self-esteem were shown to be related to critical thinking disposition (Time 1). The results revealed that the development of critical thinking in puberty had a negative effect on the change of self-esteem: if students have a higher level of development critical thinking disposition, it predicts that their self-esteem will decline. Thus, it appears that the development of thinking would be related to the decline of self-esteem in puberty.

著者

加藤 弘通 太田 正義 松下 真実子 三井 由里

出版者

北海道大学大学院教育学研究院附属子ども発達臨床研究センター

雑誌

子ども発達臨床研究 (ISSN:18821707)

巻号頁・発行日

vol.5, pp.21-30, 2014-03-25

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本研究の目的は、思春期における思考の発達過程を明らかにすることと、こうした思考の発達が、自尊心の低下や大人への反抗といったこの時期の諸問題とどのように関係するのかを明らかにすることである。そのために中学生468名を対象に、批判的思考態度、自尊心、親との関係、教師との関係を含む質問紙を用いて、2年間で5回の縦断調査を行った。その結果、思考の発達を示す批判的思考態度は、2年生の後半あたりから上昇する傾向にあることが分かった。また批判的思考態度の発達の状況により生徒タイプを分類し、その後の自尊心などの発達的推移を検討した結果、中学入学時の段階で思考の発達がより進んでいる者ほど、より早く自尊心の低下や大人との関係の良さの低下が生じることが示された。

著者

加藤 弘通 大久保 智生

出版者

一般社団法人 日本教育心理学会

雑誌

教育心理学研究 (ISSN:00215015)

巻号頁・発行日

vol.54, no.1, pp.34-44, 2006-03-30 (Released:2013-02-19)

参考文献数

38

被引用文献数

8 4

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本研究は, 学級の荒れと学級の雰囲気の関係を検討することを目的として行われた。公立中学校8校の37学級の中学生1~3年生 (男子544名, 女子587名, 計1, 131名) を対象に,(1) 向学校感情,(2) 問題行動の経験,(3) 学級の荒れ,(4) 不良少年のイメージをたずねる質問紙を実施した。(2) の問題行動の経験尺度から, 生徒を問題生徒, 一般生徒に分け,(3) の学級の荒れ尺度から, 学級を通常学級と困難学級に分けた。そして, 一般学級と困難学級において, 生徒がもつ問題行動や学校生活に対する意識=学級の雰囲気にどのような違いがあるのかを検討した。その結果, 全体として, 通常学級に比べ困難学級の生徒のほうが, 不良少年がやっていることをより肯定的に評価し, 彼らに対する否定感情および関係を回避する傾向が低く, 学校生活にもより否定的な感情を抱いていた。この結果から, 学級が荒れることには, 問題生徒だけでなく, 一般生徒の不良少年や学校生活に対する意識の違いが関係していると考えられた。したがって, 問題行動の防止・解決には, 問題行動をする生徒だけでなく, 問題行動をしない一般生徒に対しても関わる必要性があることが示唆された。

著者

水野 君平 加藤 弘通 太田 正義

出版者

心理科学研究会

雑誌

心理科学 (ISSN:03883299)

巻号頁・発行日

vol.38, no.1, pp.63-73, 2017 (Released:2018-03-15)

参考文献数

29

著者

加藤 弘通 太田 正義 水野 君平

出版者

北海道大学教育学研究院附属子ども発達臨床研究センター

雑誌

子ども発達臨床研究 (ISSN:18821707)

巻号頁・発行日

vol.8, pp.1-12, 2016-03-31

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本研究の目的は、通常学級と特別支援学級に分け、いじめ被害の実態と被害者が援助要請行動を生起させる要因を教師の指導と生徒との関係性から検討することであった。公立小中学校41,089名を対象に質問紙調査を行った結果、以下のことが明らかとなった。1つは、過去3ヶ月のいじめ被害の実態は、通常学級の小学校で42.7%、中学校で31.5%、特別支援学級の小学校で45.5%、中学校で30.9%であった。2つは、いじめ被害にあった者のうちで「先生に知らせた」とする者の全体の児童生徒に占める割合を算出したところ、通常学級では小学校で約25%、中学校で約15%であり、特別支援学級では小学校で約50%、中学校で約42%であった。3つは、いじめ被害者の教師への援助要請行動を生起する要因としては、学校種、および通常学級と困難学級では異なる結果が得られた。以上をふまえ、学校種・学級種に応じた対応の必要性を論じた。

著者

穴水 ゆかり 加藤 弘通

出版者

北海道大学大学院教育学研究院

雑誌

北海道大学大学院教育学研究院紀要 (ISSN:18821669)

巻号頁・発行日

vol.29, pp.17-35, 2017-12-22

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本稿では,過去の自傷研究を整理することにより,学校教育現場の自傷児童生徒支援 において検討すべき学術的課題を示すことを目的とした。まず自傷の用語と定義の問題につい て検討し,児童生徒の自傷の実態と関連する問題行動および背景要因について整理した。その 結果,定義や実態については調査研究により大きな幅があり,教育現場で認識される自傷とも 隔たりがあることから,ある種の自傷が見逃されている可能性が明らかになった。また関連要 因の検討から,教員は自傷行為そのものだけではなく,さまざまな問題行動や関連要因を通し て自傷の発見・対応に努める必要があり,その一方で,自傷を通して,彼らが置かれている環 境や心理面の問題に気づくことも重要と考えられた。今後の自傷研究の課題としては,養護教 諭は研修等を通して自傷への理解を深めること,養護教諭のみならず一般教員を対象とした実 態調査や,発達差に留意した研究の必要性が示唆された。

著者

鈴木 修斗 加藤 弘通

出版者

北海道大学大学院教育学研究院附属子ども発達臨床研究センター

雑誌

子ども発達臨床研究 (ISSN:18821707)

巻号頁・発行日

vol.17, pp.33-40, 2023-03-24

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本論文では、従来の集団外成員の排除に焦点化した仲間集団の排他性について、その概念を見直し、排他的なグループにおけるグループ外の者との関係を阻害する2 つの要因について検討する。一つ目は、グループ外の者がグループ内に入ることを阻害する要因「内関係阻害」、二つ目はグループ内の仲間がグループ外の者と関係をもつことを阻害する要因「外関係阻害」である。排他的な友達グループには内関係阻害と外関係阻害の2 つの阻害要因が関係していると考えられるが、外関係阻害については十分な検討がされていない。そこで本研究では、仲間集団の外関係阻害に関する暫定尺度を開発し、友達グループの外関係阻害の実態を示すことを目的とする。そのために、①項目を作成し、因子構造の検討を行い、②自由記述調査をふまえ、さらにその項目内容について検討した。

著者

村井 史香 岡本 祐子 太田 正義 加藤 弘通

出版者

一般社団法人 日本発達心理学会

雑誌

発達心理学研究 (ISSN:09159029)

巻号頁・発行日

vol.30, no.3, pp.121-131, 2019 (Released:2021-09-30)

参考文献数

31

被引用文献数

1

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本研究の目的は,自認するキャラを対象とし,キャラ行動をすることによって,キャラを受容していくという過程が成立するかどうかを検討すること,さらにキャラ行動およびキャラの受け止め方と承認欲求,評価懸念との関連を明らかにすることであった。質問紙調査によって,中学生434名と大学生219名のデータを得て分析を行った結果,以下の3点が示された。第1に大学生は中学生よりも自認するキャラを有する者が多く,学校段階に関わらず,賞賛獲得欲求はキャラのある者の方が高かった。第2に,因子分析の結果,自認するキャラの受け止め方は“積極的受容”,“拒否”,“無関心”の3つが得られ,キャラ行動をすることでキャラを受容する過程が成立することが明らかとなった。第3に,賞賛獲得欲求だけがキャラ行動と正の関連を示し,賞賛獲得欲求に基づくキャラ行動が,キャラの積極的受容を促進することが示された。一方,評価懸念はキャラの積極的受容には負の関連を示し,キャラへの拒否には正の関連を示した。この過程は学校段階に関わらず,成り立つことが示された。賞賛獲得欲求に基づくキャラ行動は,“見られたい自分”を主体的に演出する行為であり,以上の結果はキャラが持つ肯定的な側面にも目を向けるべきであることを示唆するものであると考えられる。

著者

村井 史香 岡本 祐子 太田 正義 加藤 弘通

出版者

日本青年心理学会

雑誌

日本青年心理学会大会発表論文集 26 (2018) (ISSN:24324728)

巻号頁・発行日

pp.38-41, 2018 (Released:2018-12-10)

著者

村井 史香 仲 真紀子 加藤 弘通

出版者

公益社団法人 日本心理学会

雑誌

日本心理学会大会発表論文集 日本心理学会第81回大会 (ISSN:24337609)

巻号頁・発行日

pp.1D-090, 2017-09-20 (Released:2020-03-27)

著者

水野 君平 加藤 弘通 川田 学

出版者

北海道大学大学院教育学研究院附属子ども発達臨床研究センター

雑誌

子ども発達臨床研究 (ISSN:18821707)

巻号頁・発行日

vol.7, pp.13-22, 2015-03-25

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本研究の目的は中学生のコミュニケーション・スキルと学級内の地位、及び学校適応の関連を明らかにすることである。そのために、公立中学校の生徒780名に対してコミュニケーション・スキル、学校適応感、学級内の地位を尋ねる質問紙調査を行った。その結果、コミュニケーション・スキルは学級内での人気を媒介して生徒の学校適応感に影響を与えることが明らかになった。また、重回帰分析の結果から、男子において、表現を理解するスキルを持ち、良好な人間関係を志向し、他者受容的ではない生徒ほどクラスの中で中心的なグループに属することが示された。

著者

水野 君平 加藤 弘通 太田 正義

出版者

一般社団法人 日本教育心理学会

雑誌

日本教育心理学会総会発表論文集 第59回総会発表論文集 (ISSN:21895538)

巻号頁・発行日

pp.506, 2017 (Released:2021-02-10)

著者

村井 史香 岡本 祐子 太田 正義 加藤 弘通

出版者

北海道大学大学院教育学研究院附属子ども発達臨床研究センター

雑誌

子ども発達臨床研究 (ISSN:18821707)

巻号頁・発行日

vol.15, pp.31-39, 2021-03-25

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本研究の目的は、自認するキャラを対象に、キャラを介したコミュニケーションとセルフ・モニタリングとの関連を検討することであった。中学生と大学生を対象に質問紙調査を行った結果、以下2点が示された。第1に、学校段階に関わらず、セルフ・モニタリングはキャラあり群の方がキャラなし群よりも高かった。第2に、キャラ行動および受け止め方とセルフ・モニタリングとの関連について、自己呈示変容能力はキャラ行動を促進し、キャラの積極的受容につながることが示された。また、自己呈示変容能力は、キャラへの拒否に負の関連を示した。一方、他者の表出行動への感受性は、キャラ行動および受け止め方とは関連がなかった。なお、この過程は学校段階に関わらず、成り立つことが示された。以上の結果から、キャラの利用は、対人場面での自己呈示に対する不安よりも、状況に応じて自身の言動を適切に調整できるという自信に基づいている可能性が示唆された。

著者

村井 史香 加藤 弘通

出版者

北海道大学大学院教育学研究院附属子ども発達臨床研究センター

雑誌

子ども発達臨床研究 (ISSN:18821707)

巻号頁・発行日

vol.14, pp.17-21, 2020-03-25

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多元的アイデンティティとは、場面ごとに出てくる複数の自分のどれもが、本当の自分であると感じられる自己意識のことであり、現代青年のアイデンティティの在り様の一つとして注目されている。本研究では、高校生を対象に、社会学領域で作成された多元的アイデンティティ尺度を使用し、尺度の信頼性および構造を確認することを目的とした。その結果、想定された3因子構造とは異なる、2因子構造となり、尺度の信頼性も不十分であることが明らかとなった。また、“自己複数性”、“自己拡散”、“自己一貫思考”のそれぞれに設定された項目が同因子内に混在しており、因子の解釈が困難であった。よって、今後、多元的アイデンティティを捉える上では、新たな尺度の作成が必要となる可能性が示唆された。

著者

村井 史香 太田 正義 加藤 弘通

出版者

一般社団法人 日本教育心理学会

雑誌

日本教育心理学会総会発表論文集 (ISSN:21895538)

巻号頁・発行日

vol.61, 2019