著者

加藤 彰彦 カトウ アキヒコ Kato Akihiko

出版者

駒沢史学会

雑誌

駒澤史学 (ISSN:04506928)

巻号頁・発行日

vol.69, pp.45-67, 2007-09

著者

関 俊祐 加藤 彰一

出版者

日本医学図書館協会

雑誌

医学図書館 = Journal of the Japan Medical Libraries Association (ISSN:04452429)

巻号頁・発行日

vol.63, no.3, pp.244-250, 2016-09

著者

北原 文夫 吉川 政之 加藤 彰 藤原 道雄 戸次 圭介

出版者

The Institute of Electrical Engineers of Japan

雑誌

電気学会論文誌D(産業応用部門誌) (ISSN:09136339)

巻号頁・発行日

vol.119, no.11, pp.1291-1300, 1999-11-01 (Released:2008-12-19)

参考文献数

12

---

East Japan Railway Company (JR, EAST) has developed the new type of electronic interlocking device which was applied the general-purpose information technology, and portable radio terminal which was added fail safe function. These new developments contribute to success of the modernization of the railway company and securing the safety fully. This paper informs these fail-safe methods of first practical using in Japan.The new type of electronic interlocking device and portable radio terminal have already installed for many stations, and these effects are not able to be said in a word fully. The new railway signaling technology which is based on the general-purpose information has come to new stage to apply the new railway signaling system. Accordingly this paper informs the significance of applying for the such field and possibility in the future.

著者

加藤 彰彦 松本 伊智朗

出版者

明石書店

雑誌

貧困研究

巻号頁・発行日

vol.8, pp.70-82, 2012-06

著者

柴山 依子 ハサウネ ファヘッド 加藤 彰一 毛利 志保

出版者

一般社団法人日本建築学会

雑誌

学術講演梗概集. E-1, 建築計画I, 各種建物・地域施設, 設計方法, 構法計画, 人間工学, 計画基礎 (ISSN:13414518)

巻号頁・発行日

vol.2011, pp.463-464, 2011-07-20

著者

岩澤 美帆 別府 志海 玉置 えみ 釜野 さおり 金子 隆一 是川 夕 石井 太 余田 翔平 福田 節也 鎌田 健司 新谷 由里子 中村 真理子 西 文彦 工藤 豪 レイモ ジェームズ エカテリーナ ヘルトーグ 永瀬 伸子 加藤 彰彦 茂木 暁 佐藤 龍三郎 森田 理仁 茂木 良平

出版者

国立社会保障・人口問題研究所

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

2013-04-01

---

結婚の形成と解消の変化を理解するために、(1)変化・差異の記述、(2)説明モデルの構築と検証、(3)変化の帰結の把握に取り組んだ。横断調査、縦断調査データの分析のほか、地方自治体に対するヒアリング調査を行った。若い世代ほど結婚が起こりにくく、離婚が起こりやすい背景には近代社会を生きる上で必要な親密性基盤と経済基盤という両要件が揃わない事情が明らかになった。要因には地域の生活圏における男女人口のアンバランスや縁組み制度の衰退、強すぎる関係、男女非対称なシステムと今日の社会経済状況とのミスマッチが指摘できる。一方で都市部や高学歴層におけるカップル形成のアドバンテージの強化も確認された。

著者

井上 奈良彦 蓮見 二郎 山形 伸二 青木 滋之 金子 晃介 是澤 克哉 筧 一彦 上條 純恵 諏訪 昭宏 久保 健治 竹中 野歩 加藤 彰 ZOMPETTI Joseph CARLSON Shanna KIPP Peter

出版者

九州大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2014-04-01

---

ジェネリック・スキルやアカデミック・スキルとしての議論教育は、近年ますますその重要性を高めている。本研究は、これまでの研究の不備を埋めるべく、議論教育用eラーニング・コンテンツを作成するための基礎的研究を行った。具体的には、(1)議論教育関係の文献レビュー、(2)議論教育の効果測定テストを作成と検証、(3)議論モデルの開発検証、(4)議論教育支援サイトの作成と検証、(5)議論教育とディベートの教材作成、等を行った。

著者

加藤 彰彦

出版者

日本家族社会学会

雑誌

家族社会学研究 (ISSN:0916328X)

巻号頁・発行日

vol.10, no.10-2, pp.111-127, 1998-07-31 (Released:2009-08-04)

参考文献数

18

被引用文献数

1

---

定位家族構造と夫婦形成タイミングとの関連は、これまで次の2つの仮説によって説明されてきた。社会化仮説は、幼児期において父親不在の家族で生活した者は、伝統的な性役割や規範の内面化が不十分なために結婚のタイミングを遅らせると主張する。ストレス仮説は、ひとり親家族への移行や再婚家族への移行が、子どもや青年を定位家族から離脱させて、未熟な成人役割へと駆りたてると主張する。本研究は、全米家族世帯調査データとコックス回帰モデルを用いて、これらの仮説を検討した。分析結果は、全体として2つの仮説を支持した。しかしながら、定位家族構造変数と出生コーホートとの間に交互作用があるために、これらの仮説の妥当性はコーホートによって異なる。社会化仮説は、ベビープーム期のコーホートの結婚タイミングとベビーバスト期のコーホートの同棲タイミングを説明する。一方、ストレス仮説は、ベビーブーム期のコーホートの結婚タイミングと、ベビーブームおよびベビーバスト期のコーホートの同棲タイミングを説明する。こうした交互作用の実質的な源泉は、コーホート規模と離婚率というマクロ変数と、定位家族構造変数との交互作用にあることが示された。

著者

加藤 彰彦

出版者

四天王寺大学

雑誌

四天王寺大学紀要 (ISSN:13490850)

巻号頁・発行日

no.53, pp.291-322, 2011

著者

加藤 彰子 橋本 葉子

出版者

東京女子医科大学学会

雑誌

東京女子医科大学雑誌 (ISSN:00409022)

巻号頁・発行日

vol.44, no.5, pp.498-498, 1974-05-25

---

東京女子医科大学学会 第188回例会 昭和49年2月22日 東京女子医科大学本部講堂

著者

加藤 彰一

出版者

日本農薬学会

雑誌

日本農薬学会誌 (ISSN:03851559)

巻号頁・発行日

vol.3, pp.549-551, 1978-12-20

著者

柴山 依子 加藤 彰一 毛利 志保

出版者

一般社団法人日本建築学会

雑誌

東海支部研究報告集 (ISSN:13438360)

巻号頁・発行日

no.49, pp.421-424, 2011-02-19

---

More universities are introducing Problem Based Learning, PBL in Japan to activate the learning environment. The Facility Management of university campus facilities is necessary to perform PBL effectively. This paper focuses on the impact of learning environment that PBL brings about. In this study, the usage situations of the group work in the library at Georgia Institute of Technology is analyzed, and an ideal provision of learning space that students can learn more effectively in future is considered.

著者

川上 博 井口 登美子 村山 啓三郎 加藤 彰子 洪 瑞標 黄 長華 坂口 宇多彦 神田 郁子 三浦 茂 日下部 正宏

出版者

東京女子医科大学学会

雑誌

東京女子医科大学雑誌 (ISSN:00409022)

巻号頁・発行日

vol.41, no.6, pp.470-471, 1971-06-25

---

東京女子医科大学学会第168回例会 昭和46年4月23日 東京女子医科大学本部講堂

著者

ロル ピータ 加藤 彰一

出版者

一般社団法人日本建築学会

雑誌

東海支部研究報告集 (ISSN:13438360)

巻号頁・発行日

no.41, pp.665-668, 2003-02-15

---

外国の企業の増加によって、職場環境のプレースメイキングの異文化間の比較が可能になった。今回ケーススタディ例が外国の企業であるため、あらかじめ特定の職場環境の特徴と分析結果を仮定していた。組織の文化的特徴は、仕事の性質によってワークスペースが異なることを暗示した「The Northern European Tradition」(北ヨーロッパのオフィス計画方法)に属すると分類される(Duffy 1997; Le Roux et al. 2001)。以上のことから、ワークプレースのレイアウトは仕事の性質によるワークプレースの多様性、ハイレベルの従業員自治、ファンクションの違う部門間の干渉、そしてケーススタディ例の特定文化的文脈によるワークプレース計画とデザインの相違を含むであろう。