著者

原田 拓真 猪島 綾子

出版者

公益社団法人 日本薬理学会

雑誌

日本薬理学雑誌 (ISSN:00155691)

巻号頁・発行日

vol.152, no.6, pp.306-318, 2018 (Released:2018-12-08)

参考文献数

19

被引用文献数

1 1

---

パルボシクリブは世界で最初のサイクリン依存性キナーゼ(CDK)4および6阻害薬であり,CDK4または6とサイクリンDから成る複合体の活性を阻害することで細胞周期の進行を停止させ,腫瘍の増殖を抑制すると考えられる.非臨床モデルを用いた検討でパルボシクリブに感受性を示す細胞株の多くがエストロゲン受容体(ER)陽性であることが確認され,パルボシクリブが抗腫瘍効果を示すには網膜芽細胞腫タンパク質(Rb)の発現が必要であることが確認された.また,ER陽性ヒト乳がん細胞株を用いた試験から,抗エストロゲン薬との併用投与による抗腫瘍作用の増強が確認された.これらの非臨床試験データに基づき,ホルモン受容体陽性・ヒト上皮増殖因子受容体2陰性(HR+/HER2-)の進行・再発乳がんに対し抗エストロゲン薬との併用を行う臨床試験を行った.進行乳がんに対する全身抗がん療法歴のないER+/HER2-の閉経後進行乳がん女性患者を対象としてパルボシクリブ+レトロゾール併用投与の効果をレトロゾール単独投与と比較したPALOMA-2試験では,パルボシクリブ併用投与群で主要評価項目である無増悪生存期間(progression-free survival:PFS)の有意な延長が認められた.抗エストロゲン薬を用いた内分泌療法に抵抗性を示したHR+/HER2-の進行乳がん女性患者を対象とし,パルボシクリブ+フルベストラント併用投与の効果をフルベストラント単独投与と比較したPALOMA-3試験では,中間解析において主要評価項目であるPFSに統計学的に有意な延長が認められたため,試験は有効中止となった.また,これらいずれの試験でも,パルボシクリブ投与群において有害事象による減量または休薬の割合は高かったものの,投与中止の割合はプラセボ投与群と大きく変わるものではなかった.

著者

秀熊 佑哉 宮下 剛 髙森 敦也 奥山 雄介 大垣 賀津雄 長谷 俊彦 原田 拓也

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集 (ISSN:24366021)

巻号頁・発行日

vol.79, no.5, pp.22-00136, 2023 (Released:2023-05-20)

参考文献数

20

---

本研究では,鋼トラス橋の斜材や弦材に適用されている溶接箱形断面に着目し,溶接近傍の腐食が圧縮耐荷力低下に及ぼす影響の検討と,炭素繊維シート接着による圧縮耐荷力回復を目的とし,局部座屈先行の短柱と全体座屈先行の長柱を用いて圧縮試験を行った.その結果,溶接近傍の腐食であっても溶接ビードが残っていれば耐荷力は大きく低下しないものの,溶接切れを起こした場合は著しく耐荷力低下を起こすことが明らかとなった.しかし,溶接近傍の腐食および溶接切れを起こした場合であっても,軸方向に炭素繊維シート,周方向にアラミド繊維シートを貼り付けることにより,健全時に近い耐荷力まで回復することができた.また,溶接近傍の減厚や溶接切れ,補修後の耐荷力の評価方法について検討を行った.

著者

原田 拓真

出版者

獣医循環器研究会

巻号頁・発行日

vol.51, no.2, pp.61-66, 2018 (Released:2019-06-10)

---

薬物誘発性のTorsades de Pointes(TdP)は致死性の多形性心室頻拍であり,1990年代から2000年代に多数報告がなされ,医薬品市場から撤退あるいは開発のハードルとなってきた。この状況に対応すべく,各国の医薬品規制当局と製薬業界で構成される医薬品規制調和国際会議(International Council for Harmonisation of Technical Requirements for Pharmaceuticals for Human Use; ICH)では,QT間隔の延長をTdPの代替マーカーとして評価するための手法をガイドライン化し,非臨床試験評価法として浸透してきた。その後,一つのチャネル評価のみではイオンチャネルの総和としての催不整脈作用を評価しきれておらず,また,QT間隔の延長評価では催不整脈作用が直接評価されていないために,有望な医薬品候補化合物がドロップアウトするという弊害も明らかになってきた。そこで,近年,in vivo試験およびin silico(コンピュータを用いた予測)などを用いた新たな評価系が模索されつつある。本稿では,現在の薬物誘発性不整脈評価方法を紹介するとともに,今後の展望を紹介する。

著者

森川 暢 長野 広之 松本 真一 原田 拓 明保 洋之 官澤 洋平 大浦 誠 宇井 睦人 崎山 隼人 朴澤 憲和 近藤 猛 内堀 善有 藤谷 直明

出版者

一般社団法人 日本プライマリ・ケア連合学会

雑誌

日本プライマリ・ケア連合学会誌 (ISSN:21852928)

巻号頁・発行日

vol.44, no.3, pp.128-131, 2021-09-20 (Released:2021-09-22)

参考文献数

11

---

近年,病院総合医の必要性や重要性が注目されているが,若手の病院総合医が活動できる場はなかった.今回,日本プライマリ・ケア連合学会に,主に10年目以下の若手病院総合医で構成される「病院総合医チーム」という組織を構築した.病院総合医チームの活動内容を報告し,その活動の意義と今後の展望について考察を行う.

著者

兒玉 吏弘 松本 裕美 川上 健二 井上 仁 兒玉 慶司 木許 かんな 坪内 優太 原田 太樹 原田 拓也 片岡 晶志 津村 弘

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.42 Suppl. No.2 (第50回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.1298, 2015 (Released:2015-04-30)

---

【目的】頚椎症性脊髄症(CSM)患者の中に呼吸機能障害を呈する患者はどの位いるのか調査すること【方法】2009年4月から2011年3月までの期間にCSMと診断され,当院整形外科で手術を施行された70例(男性42例,女性28例,平均年齢70.8歳)を対象とした。年齢をマッチングさせた変形性膝関節症患者を比較対照群とし,2012年8月から2014年6月までに変形性膝関節症と診断され手術目的で入院した患者66例(男性11例,女性55例,平均年齢70.2歳)を検討した。いずれも後方視的にカルテより情報を抽出した。呼吸機能は肺活量,努力性肺活量,1秒量を測定した。CSMの重症度の評価は日本整形外科学会の頚髄症治療判定基準(JOAスコア)とBathel Indexを用いた。【結果と考察】CSM群の%肺活量と%努力性肺活量は,膝OA群と比べ有意に低下していた。換気障害の分類は,CSM群と膝OA群では,正常61%と85%,拘束性換気障害33%と3%,閉塞性換気障害3%と12%,混合性換気障害3%と0%であった。CSM患者のJOAスコアの平均は9.2点/17点満点,Bathel Indexは75.2点であった。膝OA群のBathel Indexの平均は95.5点であった。CSM患者の%肺活量はJOAスコア及びBathel Indexとの正の相関(r=0.43/r=0.68)を認めた。一方,膝OA群では,肺機能とBathel Indexとの間に相関関係は認めなかった。今回の結果より,JOAスコアが低く日常生活における介助を要しているCSM患者は非顕在性に%肺活量が低下している可能性があり,呼吸器合併症予防として診断早期からの呼吸理学療法が必要と考えた。

著者

原田 拓 可知 悟 岡田 誠 田村 将良 服部 紗都子 竹田 智幸 竹田 かをり 奥谷 唯子 今井 えりか 中根 一憲

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2014, 2015

---

【はじめに,目的】Star Excursion Balance Test(以下,SEBT)は片脚立位での他方下肢のリーチ距離により支持脚の動的姿勢制御を測定する評価法である。SEBTは足関節捻挫などの下肢障害の予測や競技復帰のための指標として信頼性を認められているが,軸足や非軸足の支持脚の違いによるリーチ距離への影響に関する報告はない。そこで今回,軸足と非軸足がリーチ距離に及ぼす影響を調査した。また本研究はSEBTとスポーツ障害の特異性を調査するための前向きコホート研究であり,今後スポーツ現場へ導入するにあたりSEBTと運動パフォーマンスとの関係性も併せて調査したため報告する。【方法】対象は現病歴のない高校女子バスケ部に所属する生徒14名28足(年齢15.8±0.9歳,身長159.7±4.5cm,体重52.8±5.2kg)とした。SEBTは両上肢を腰部に当てた状態で8方向の線の中心に立ち,片脚立位となり他方下肢を各線に沿って時計回りに最大限リーチさせた。各方向4回の練習後に2回の測定を行った。なお,2回の測定のうち最大リーチ距離を採用し棘果長で除して正規化した。軸足はウォータールー利き足質問紙(日本版)の体重支持機能に関する4項目の合計スコアにより判定した。軸足の判定後,SEBTの値を「軸足群」,「非軸足群」に振り分け比較検討を行った。統計処理は対応のあるt検定を用い有意水準は5%未満とした。運動パフォーマンスは新体力テスト(上体起こし,立ち幅跳び,反復横跳び),筋力(体幹,下肢),関節可動域(下肢)を測定した。新体力テストは文部科学省の新体力テスト実施要綱に準拠して行い,筋力測定はハンドヘルドダイナモメーター(アニマ社製μTasF-1)を使用して行った。また筋力は体重で除して正規化した。統計処理は新体力テスト,筋力にはピアソンの積率相関係数を用い,関節可動域はスピアマンの順位相関係数を用いて,SEBTの8方向の平均スコアと各々のパフォーマンスの相関を求めた。なお,SEBTと軸足の関係性を認められた場合それぞれの群内で,棄却された場合両群を同一と見なして比較検討した。【結果】ウォータールー利き足質問紙(日本版)の参加率は92.9%であった。軸足は右52.8%,左30.8%,左右差なし15.4%であった。またSEBTにおける軸足群と非軸足群の比較はすべての方向で有意差を認めなかった。SEBTの値と各運動パフォーマンスの関係性については立ち幅跳び(r=0.60),反復横跳び(r=0.48),股関節屈曲可動域(r=0.50),足関節背屈可動域(r=0.45)にて相関を示した。しかし筋力との相関は示さなかった。【考察】今回SEBTのリーチ距離に軸足と非軸足が影響を及ぼすか調査したところ有意差を認めなかった。先行研究によると下肢の形態及び機能検査における一側優位性を認めなかったとの報告があり,リーチ距離に差を示さなかった要因であると考えられる。今後スポーツ復帰の基準としてSEBTを用いる際,障害側が軸足あるいは利き足を考慮する必要性がないことが示唆された。運動パフォーマンスの関係性については立ち幅跳びや反復横跳びにおいて正の相関を認めた。スポーツ現場において下肢障害は多くみられ,中でもジャンプや着地,カッティング動作などが挙げられる。今回測定したパフォーマンスはスポーツ障害の動作に類似したスキルであり,SEBTはスポーツ分野における動的姿勢制御の評価法としてさらなる有効性が示唆された。また身体機能における股関節屈曲と足関節背屈の関節可動域と正の相関を認めた。足関節捻挫や前十字靭帯損傷において足関節背屈制限が発症リスクとして挙げられていることから,これまでのSEBTに関する報告と上記障害の関係性を支持する形となった。一方,筋力に関しては筋発揮時の関節角度の違いやリーチ時の戦略の違いのため相関を示さなかったと考えられた。今後,対象者を増やしリーチ距離に及ぼす因子をより明確にしていくと同時に,先行研究において後外側リーチ距離が足関節捻挫の発症リスクを示しているように,本研究対象者を追跡調査し,さらにSEBTと様々なスポーツ障害との特異性を示していきたいと考える。【理学療法学研究としての意義】本研究はSEBTを実施するにあたり軸足との関係性を考慮する必要がないことを明らかにし,さらに運動パフォーマンスとの関係性を示されたことで障害予防の視点からスポーツ現場に導入できる可能性が示唆された。

著者

原田 拓馬

出版者

山口大学大学院東アジア研究科

雑誌

東アジア研究 (ISSN:13479415)

巻号頁・発行日

no.15, pp.15-29, 2017-03

---

本研究の目的は、学校改革を引き起こす教師が、自身で立案した学校改革案を学校組織の意思決定の場において成立させることを目指し、実践している〈根回し〉に焦点化した上で、特に自己呈示戦略に着目し、その諸相を描き出すことである。本研究の方法として、ゴフマンの演技論的アプローチに依拠して、行為者個人による「振る舞い方」の諸相を持つ自己呈示戦略を分析した清水の枠組みを援用する。学校組織のフォーマルな意思決定の場での学校改革案の成立という目的のもと、その提案以前の段階でのインフォーマルな場で実践される〈根回し〉に焦点化し、そこで組織される自己呈示戦略が、いかなる諸相を持つのか、という点を分析する。本研究の知見は、次の2点である。第1に、学校組織の意思決定の場での学校改革案の提案以前の段階で、インフォーマルな場において実践される〈根回し〉とは、《秘匿性》という基本的特徴のもと、学校改革案の確実な成立を目指して実践されていることが明らかになった。第2に、その〈根回し〉として、学校組織の意思決定の場での権限を持つ存在に対し、学校改革案の成立への支援を促すべく、①《利益供与者》、②《理解者》、③《献身者》、④《秘密の暴露=共有者》という自己呈示戦略を組織していたこと、また、学校組織の意思決定の場で反対意見を出す可能性のある存在に対し、学校改革案の成立の妨害を阻止するために、⑤《相談者》という自己呈示戦略を組織していたことが明らかになった。

著者

原田 拓真 徳力 幹彦

出版者

社団法人日本獣医学会

雑誌

The journal of veterinary medical science (ISSN:09167250)

巻号頁・発行日

vol.59, no.7, pp.561-567, 1997-07-25

参考文献数

43

---

高周波可聴域を有するコモンマーモセット(Callithrix jacchus)20例を用いて, 最大99kHzまでの可聴域全般にわたるクリック音刺激周波数および音圧が聴性脳幹反応(BAEP)の波形およびピーク潜時に及ほす影響を検討した. 4, 32および99 kHzの周波数刺激でBAEPを記録した結果, ピーク数は刺激音圧により変化し, 80 dB peak equivalent sound pressure level(pe SPL)の音圧の場合に最大数の明瞭な波形を得ることができた. このことから, コモンマーモセットを用いて広範囲の周波数にわたるBAEP記録を行う場合には, 80 dB pe SPLが適していると考えられた. また, 刺激音圧を100 dB pe SPLから50dB pe SPLに変化させるとBAEP各波の潜時は延長した. 一方, 80 dB pe SPLの一定音圧下で刺激周波数を0.5 kHzから99 kHzに変化させてBAEPを記録した結果, 刺激音圧に対する各波潜時および振幅の変化は一様ではなかった. すなわち, I波振幅は16kHzおよび32 kHz刺激時に増大し, IIIおよびV波振幅は4-8 kHzおよび64-99 kHz刺激時に増大した. これらの各波振幅の増大は末梢性あるいは中枢性聴覚経路の神経核活動の同調性に関連しているものと考えられた.

著者

杉浦 翔 村田 忠彦 原田 拓弥

出版者

一般社団法人 システム制御情報学会

雑誌

システム制御情報学会論文誌 (ISSN:13425668)

巻号頁・発行日

vol.32, no.2, pp.69-78, 2019-02-15 (Released:2019-05-15)

参考文献数

20

---

In this paper, we propose a synthetic reconstruction method (SR method) to allocate an income attribute to each worker in synthetic populations. A synthetic population is a population synthesized based on statistics. We assign an income attribute to each worker in individual households using statistics in Japan. In order to add that attribute, we first prepare a synthetic population of households with members synthesized by our previously proposed SR method. Then we assign job attributes such as a working status, a type of employment, a type of industry, and a size of enterprise according to four statistics using our SR method. After determining the working status, we assign job attributes besides the working status for each worker. We determine the monthly income of each worker based on his/her job attributes. To see the validity of allocated monthly income, we compare the average income of each type of industry in the synthesized population with the statistics of the average income of each type of industry that is not used in the synthesizing procedure. The result showed that the error over all industries becomes −0.8% to 10.3% in allocating income to each worker in a synthesized population.

著者

三池 忠 田原 良博 山口 由美 原田 拓 安倍 弘生 楠元 寿典 沼田 政嗣 蓮池 悟 山本 章二朗 児玉 眞由美 永田 賢治 林 克裕 下田 和哉

出版者

一般財団法人 日本消化器病学会

雑誌

日本消化器病学会雑誌 (ISSN:04466586)

巻号頁・発行日

vol.105, no.9, pp.1362-1366, 2008 (Released:2008-09-05)

参考文献数

11

被引用文献数

1

---

症例は66歳男性.潰瘍性大腸炎(ulcerative colitis; UC)を合併したC型慢性肝炎(chronic hepatitis(C); CH(C))に対して,インターフェロン(interferon; IFN)βの投与を行った.投与前の内視鏡的重症度は中等度であったが,投与開始後8週間で内視鏡的重症度は軽度となった.しかしIFN投与終了後は再び内視鏡的重症度は中等度となり,増悪を認めたため,IFN投与にて潰瘍性大腸炎が改善したと考えられた.