著者
永田 光明子 西本 加奈 山田 麻和 早田 康一 原田 直樹 大木田 治夫
出版者
九州理学療法士・作業療法士合同学会
雑誌
九州理学療法士・作業療法士合同学会誌 第26回九州理学療法士・作業療法士合同学会誌 (ISSN:09152032)
巻号頁・発行日
pp.146, 2004 (Released:2004-11-18)

【はじめに】 脳卒中患者のうち全体の約3割が抑うつ状態を呈する.発症後4ヶ月で23%の患者が抑うつ状態を示すとの報告もある.脳卒中後のうつ状態は、患者の意欲を奪い、このことが病気からの回復を遅らせ、QOLを低下させる.今回、脳出血のため回復期リハビリテーション病棟(以下、回復期リハ病棟)に入院し、独居での自宅復帰を主目標にリハビリテーション計画を立案・実施したが、抑うつ状態の増悪により自宅退院が困難となった症例を担当したので、若干の考察を加えて報告する.【症例紹介】 56歳、女性.左被殻出血による右片麻痺、失語症.H15.9.29 発症、10.1より早期リハ開始、10.3定位血腫除去施行、11.6当院回復期リハ病棟入棟.病前性格:几帳面で完璧主義.家庭背景:子供は独立して夫と二人暮らし、夫は仕事の都合で週末しか自宅に戻ることが出来ない.【経過】 入院時、症例のADLは食事以外の全項目に介助が必要な状態であった.心理的には発病に対するショックが強く悲嘆的な発言が多かった.PTプログラムには従順で意欲的であったが、その反面疲労時に目眩・動悸の訴えがあり、夜間は不眠の訴えも聞かれた.そのため主治医から抗うつ剤が処方されていた. 発症後4ヶ月半(H16.2月中旬)、症例・家族ともに身体機能の更なる回復を期待しており、退院はまだまだ先の事と考えていた.しかし、リハチームとしては3月末を退院目標とし、夫との外泊に加え、夫不在時に自宅に戻り食事の支度・入浴を自力で行う独り外出・外泊の計画を立てた.それは、症例と家族が退院後の生活を具体的にイメージする事がソフトランディングな退院につながると考えたためであった.そこで、本人・家族に独り外泊についての説明を行い、発症後5ヶ月目(H16.2月末)に独り外泊を実施した.<発症後4ヶ月半でのPT評価> Br. Stage:上肢II、手指II、下肢III.筋緊張:全体的に低下しており、肩関節に亜脱臼1横指あり.感覚:右上下肢、表在・深部感覚共に中等度鈍麻(上肢>下肢).FIM運動項目は74/91点で緩下剤調整・座薬の挿入に介助が必要、浴槽移乗と階段昇降に監視が必要なことを除外して入院生活は全て自力で可能、FIM認知項目は28/35点で問題解決に制限が見られた.<症例の心理状態> 独り外泊直前:うつスケールGDS-15は11点で重いうつ症状を示した.外泊については、夜間の転倒に対する不安、再発に対する不安、トイレ・入浴が独りで出来るかという不安が聞かれた. 独り外泊直後:GDS-15は9点となり、生活に対する希望と幸福感に変化が見られた.しかし、片手・片足での生活はきつい、排便について自己処理が出来ない等、具体的な不安が挙げられた.<独り外泊後の経過> 外泊時、調理・入浴とも見守りで可能で、転倒もなく無事過ごすことが出来た.排便についての不安が外泊前よりも強くなっていたため、PTでは腹筋運動をプログラムに追加し、病棟では座薬の自己挿入練習を開始することとなった. しかし、症例は3月初旬に2度便失禁を体験し、直後より極度のうつ状態に陥った.症例からは「もう何も出来ない」「死にたい、殺して.」など様々な不安が聞かれた.日中はベッド臥床して過ごし、リハビリ拒否となった.また、排泄への不安から摂食拒否になり、抗うつ剤による治療が継続されたが、最終的には自殺企図が生じ、3月末精神科へ転院となった.【考察】 本症例は、病棟でのADLが自力で可能となり、試験外泊で退院後の生活を体験した.PTは主目標である自宅復帰が可能と考えたが、症例は外泊後抑うつ状態が増悪し目標は達成されなかった. 脳卒中後の抑うつ症状は、病巣部位と病前性格・身体機能障害の程度・社会経済的要素などのマイナス作用により発症する.そのため、目標とするADL・ASL能力の獲得に向けて集中的にアプローチが行われる回復期リハ病棟では、練習中の失敗体験や予後告知、介護者となる家族との関係変化等により患者の抑うつが発症する可能性が高いと考える. 排泄行為は生きていく上で欠かす事の出来ない生理的欲求である.日常生活では誰もが人の目に触れない所で行っており、その行為に失敗した時の羞恥心・心理的な苦痛は計り知れない.症例は外泊前から排便コントロールに介助が必要だったが、独り外泊後2回の便失禁を体験し、大うつ病に至った.退院計画を具体的に進める際、無理に排便コントロールの独立を目標にせず、介助出来る支援体制を整えれば、排便に対する不安は軽減した可能性もある.試験外泊時にその時点の身体機能で遂行可能な自宅生活を想定し、それをサポートする地域社会の支援体制が求められる.
著者
原田 直樹 本島 彩香 五十嵐 和輝 野中 昌法
出版者
公益社団法人 日本アイソトープ協会
雑誌
RADIOISOTOPES (ISSN:00338303)
巻号頁・発行日
vol.64, no.10, pp.613-619, 2015-10-15 (Released:2015-10-29)
参考文献数
17

2012年に桑の葉茶から100Bq kg-1を超過する放射性セシウムが検出された。これを受け,本研究では二本松市内の桑園でクワにおける137Csの濃度分布を調査した。その結果,食用となる先端から30cmまでの上位葉において下位葉より137Cs濃度が高いこと,樹幹の表面に放射性核種が偏在していることなどが明らかとなった。また,樹幹へのカリ液肥の散布は,食用とされている上位葉(0~30cm)の137Cs濃度を有意に低下させたが,実用技術とするには不十分と判断された。
著者
氏川 智皓 加藤 大祐 栗本 美緒 新道 悠 原田 直樹 澤 憲明
出版者
一般社団法人 日本プライマリ・ケア連合学会
雑誌
日本プライマリ・ケア連合学会誌 (ISSN:21852928)
巻号頁・発行日
vol.38, no.4, pp.401-403, 2015 (Released:2015-12-25)
参考文献数
3
被引用文献数
3

この度, 著者の5人である氏川, 加藤, 栗本, 新道, 原田が第2回日英プライマリ・ケア交換留学プログラムの英国短期訪問プロジェクトの派遣団員として, 2014年9月末から10月初めにかけて, それぞれ異なる英国の家庭医療診療所を見学し, 英中部Liverpoolで開催された英国家庭医学会 (Royal College of General Practitioners, 以下RCGPと略す) 主催の年次学術大会に参加した. 本プログラムは, 日本プライマリ・ケア連合学会とRCGPとの正式な交流の一環として, 本学会国際キャリア支援委員会とRCGP若手国際委員会 (Junior International Committee, 以下JICと略す) が窓口となり, 2013年に行なわれたパイロット事業の理念と成功を受け継ぐものである.今回の渡英に先立ち, 英国家庭医5人 (Dr Greg Irving, Dr Jessica Watson, Dr Shazia Munir, Dr Seher Ahmed, Dr Anna Romito) が2014年5月に来日し, それぞれ異なる家庭医療後期研修プログラムを見学し, 岡山で開催された本学会学術大会でポスター発表を行なった. 本稿では, 派遣団員が本事業を通して印象深かったもののうち, 「診療所の質の担保」「医師の質の担保」「家庭医のコミュニケーション技術」の3つを紹介する.
著者
原田 直樹
出版者
大阪府立大学
雑誌
若手研究(B)
巻号頁・発行日
2009

ホルモン療法後、前立腺がんが再発する機構について検討した結果、ホルモン療法に類似した状態では、アンドロゲン受容体(AR)がプロセッシングされ、C末端領域を欠く短鎖型ARが産生されることを見出した。この短鎖型ARは、リガンド非依存的な転写活性を持つことが予想された。また、レスベラトロールのAR機能抑制にはARのDNA結合を抑制することとARのアセチル化を減少させることが重要であった。さらに、レスベラトロールは短鎖型ARの機能も抑制することが推察された。
著者
原田 直樹
出版者
大阪府立大学
雑誌
特別研究員奨励費
巻号頁・発行日
2007

アンドロゲン受容体(AR)は、リガンドであるジヒドロテストステロンと結合して転写因子として機能することで、前立腺がんの進行に深く関与する。コアクチベーターは、ARに結合してARの転写活性化能を正に制御する因子である。本研究により解糖系酵素として知られるグリセルアルデヒド-3-リン酸デヒドロゲナーゼ(GAPDH)が、ARに選択性の高い新規コアクチベーターとして機能することが明らかとなった。また、ARのコアクチベーターとして作用するRanBPM/RanBP9に高い相同性を持つRanBP10が、前立腺がん細胞株LNCaPにおいて高く発現し、RanBPMと同様にARの転写活性を促進することを明らかにした。RanBP10は、RanBP10-RanBP10あるいはRnBP10-RanBPM複合体を形成してARコアクチベーターとして機能することが示唆された。さらに、ARコアクチベーターであるARA24/RanはARのN末端領域とC末端領域の相互作用を促進する因子として機能することを明らかにした。ブドウの果皮に含まれるレスベラトロールは、ARの転写活性を抑制する作用を持つため、食による前立腺がんの予防に貢献する食因子として注目されている。これまで、レスベラトロールはARのmRNA発現を抑制することでAR機能を抑制すると考えられていた。しかし、本研究で翻訳後ARに及ぼすレスベラトロールの影響を検討した結果、レスベラトロールはARタンパク質の半減期を短縮させることや、核内AR量を有意に減少させる作用を持つことを新たに見出した。
著者
高橋 英幸 金田 邦彦 酒井 哲也 原田 直樹 堀井 進一 岡村 明治 土師 守
出版者
Japan Surgical Association
雑誌
日本臨床外科学会雑誌 (ISSN:13452843)
巻号頁・発行日
vol.75, no.5, pp.1423-1427, 2014

症例は68歳,男性.平成24年12月に骨盤内を占める大きな腫瘍(φ90mm×140mm×100mm)に対し,腫瘍摘出術を施行.病理組織学的にperivascular epithelioid cell tumor (以下PEComa)でS状結腸に癒着があったため,一部S状結腸も合併切除した.粘膜面は正常であり,病理学的にS状結腸間膜から発生したものと診断した.核分裂像は1/10HPF以下であったが,腫瘍径は5cm以上で,腫瘍の中心部は広汎な壊死に陥っていたことより,悪性のポテンシャルを持った腫瘍の可能性を否定できないと考え,定期的に当院外来にて経過観察を行っていた.平成25年10月に約1年ぶりのfollow upの腹部CTで,下腹部に約55mm大の腫瘤を認めた.また,骨盤腔内右前部の腫瘍に一致してFDGの集積を認めた.(SUVmax 5.828)以上より,PEComaの腹膜再発と考え,摘出術を施行した.病理学的にも基本的に前回と同様の所見を認めた.術後の経過は良好であり,第7病日に軽快退院した.再々発の危険性があるため,今後,3~4カ月ごとの腹部PET-CT検査を予定している.
著者
原田 直樹 本島 彩香 五十嵐 和輝 野中 昌法
出版者
Japan Radioisotope Association
雑誌
RADIOISOTOPES (ISSN:00338303)
巻号頁・発行日
vol.64, no.10, pp.613-619, 2015

2012年に桑の葉茶から100Bq kg<sup>-1</sup>を超過する放射性セシウムが検出された。これを受け,本研究では二本松市内の桑園でクワにおける<sup>137</sup>Csの濃度分布を調査した。その結果,食用となる先端から30cmまでの上位葉において下位葉より<sup>137</sup>Cs濃度が高いこと,樹幹の表面に放射性核種が偏在していることなどが明らかとなった。また,樹幹へのカリ液肥の散布は,食用とされている上位葉(0~30cm)の<sup>137</sup>Cs濃度を有意に低下させたが,実用技術とするには不十分と判断された。
著者
原田 直樹 松浦 賢長
出版者
日本保健福祉学会
雑誌
日本保健福祉学会誌 (ISSN:13408194)
巻号頁・発行日
vol.16, no.2, pp.13-22, 2010

本研究の目的は、発達障害が疑われる学習面や行動面での著しい困難を抱える不登校児童生徒の実態を明らかにし、今後の支援のあり方を検討することにある。そのため、福岡県の全ての小・中学校を対象にアンケート調査を実施し、その人数、きっかけ、どのような支援が有効であったかを分析し、課題を考察した。その結果、不登校児童生徒全体に対する学習面や行動面での著しい困難を抱える不登校児童生徒の割合は20.2%(知的発達の遅れは認められず、行動面の著しい困難もないものの学習面で著しい困難を示す児童生徒7.3%、知的発達の遅れは認められず、学習面での著しい困難もないものの行動面で著しい困難を示す児童生徒8.7%、知的発達の遅れは認められないものの学習面と行動面ともに著しい困難を示す児童生徒数4.2%)であり、通常学級の児童生徒全体を対象とした文部科学省の同様の調査を大きく上回る結果となった。不登校状況が好転したケースにおける支援の内容については、校内外の協働体制の構築が重要であることを示す結果となったが、これらの児童生徒が不登校に至ったきっかけは、社会関係の取り結びの苦手さや環境変化への弱さなど、発達障害に特徴的なものが挙げられる一方で、家庭の中での課題が最も多く挙げられており、今後の学校の不登校支援機能の向上のために、アウトリーチによる継続的な支援が求められる。これら協働体制構築の調整役と家族支援には、教師よりも専門的に関わることができるスクールソーシャルワーカーによる介入の可能性を指摘した。
著者
原田 直樹
出版者
福岡県立大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2014-04-01

福岡県立大学不登校・ひきこもりサポートセンターを利用していた不登校児童生徒及びその保護者を対象に質問紙調査を実施した。(保護者:回収数66・回収率31.3%、不登校児童生徒:回収数25・回収率26.0%)以下の研究成果を得た。①不登校児童生徒の不登校当時と現在の環境への適応感や家族機能の実態を明らかにした。②さらに不登校の要因及び学校への支援ニーズの保護者と児童生徒の意識差や、大学生ボランティアによる影響も明らかにした。③また、大学生ボランティアが不登校支援に関与する方向性を明確化した。全国の大学生ボランティアによる不登校支援活動の展開に成果の活用が期待される。