著者

羽田 貴史 安原 義仁 黄 福涛 大場 淳 杉本 和弘 荒井 克弘 成定 薫 米澤 彰純

出版者

東北大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2005

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本研究の成果として,(1)アメリカにおける高等教育の市場化の構造を日本と比較して,日本の高等教育市場化の課題を明らかにしたこと(ローズ論文),(2)イギリスにおける大学団体の動向と課題を始めて体系的に明らかにしたこと(ロック論文),(3)アメリカ,イギリス,オーストラリア,北欧,中国,フランスの大学団体・専門団体の現状と課題を始めて明らかにし,今後の研究の基礎を作ったこと,(4)大学基準協会,国立大学協会,公立大学協会,日本私立大学連盟,日本私立大学協会という主要大学団体がはじめて参加し,大学団体の在り方を講論し,課題を整理したこと(2007年8月7日シンポジウム),(5)高等教育の市場化を支える装置である大学評価制度について,認証評価をはじめとする体系的な研究を行ったこと,(6)市場化のもとで,大学がガバナンスや組織変容を通じて適応していく方向や力学を明らかにし,調整団体・大学団体の役割を明確にしたこと,(7)国立大学関係学部長会議の資料収集と目録作成により,高等教育政策の形成過程において,これらの大学団体や組織が果たす役割を検討する基礎情報を明らかにしたことがあげられる。また,高等教育政策の形成にあたっては,大学内における学長(機関レベル),部局長(中間レベル),学科長(基礎組織レベル)の各層ごとで,統合の価値規範が異なるコーガン=ベッチャーモデルが日本でも検証でき,階層構造での葛藤を調整するガバナンスが求められることを明らかにした。大学団体・調整団体の役割は,こうしたガバナンスの構築に寄与することが期待される。

著者

大場 淳 芦沢 真五 小貫 有紀子 田中 岳 前田 一之

出版者

広島大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2011

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日本の大学改革では意思決定における上意下達的側面や制度改革が重視され、一定方向のガバナンス改革が一律の全大学に適用される傾向がある中において、本研究は、国内外の調査に基づいて、個々の大学が有する諸条件によって望ましいガバナンスの在り方は異なっていることを明確にした。そのことは、大学運営に関する改革の在り方は、例えば学長の権限拡大や教授会の権限縮小といった一律の制度改革を行うことではなく、個々の大学が適切なガバナンスの在り方を構想することを支援することにあるべきことを示唆するものである。研究成果については、学会等での発表、雑誌論文の掲載、書籍への執筆等を通じて、日本語及び外国語で行った。

著者

田中 秀明 大森 不二雄 杉本 和弘 大場 淳

出版者

明治大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2020-04-01

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本研究のテーマは、「高等教育改革の軌跡」であり、リサーチ・クエスチョンの第1は、日本及び比較対象諸国において、「高等教育改革は、グローバライゼーションや国際競争といった外的な要因、大学への期待や要請の増大、政治・行政システム及び歴史的な経緯の帰結としての高等教育システムにどのように影響を受けて、どのように行われたのか、その結果はどうなっているか」である。第2は、「昨今指摘されている国立大学法人化の諸問題はなぜ生じているのか、諸外国の高等教育改革の軌跡とどう違うのか、なぜ類似の改革が異なる結果をもたらしたのか」である。これらにより日本における国立大学法人制度を分析する。

著者

大場 淳

出版者

筑波大学大学研究センター

雑誌

大学研究 (ISSN:09160264)

巻号頁・発行日

no.19, pp.181-199, 1999-03

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学際性(interdisciplinarity)は、「二以上の学問領域(discipline)間の相互作用」と定義することができよう。学際性は、多学問領域性(multidisciplinarity)や超学問領域性(transdisciplinarity)としばしば混同されるが ...

著者

村澤 昌崇 羽田 貴史 阿曽沼 明裕 白川 優治 藤墳 智一 立石 慎治 安部 保海 堀田 泰司 大場 淳 渡邉 聡

出版者

広島大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2016-04-01

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今年度は以下の研究を進展させた。①大学組織に関する基礎研究の一環として、昨年度に引き続き、Bess&DeeのUnderstanding College and University Organizationの翻訳勉強会を進めた。②所属組織保有の過去の調査データをマージして二次分析に生かすための検討を行った。併せて東洋経済新報社刊『大学四季報』のデータを購入し、東洋経済新報社とのコラボレーションにより、大学の外形特性と生産性・競争的資金獲得との関係に関する計量分析を行い、2018年2月2日RIHE公開セミナーにおいてその成果を報告した。③方法論の見直し・新手法の適用可能性を検討し、その成果を分担研究者との連名で高等教育学会編『高等教育研究』の依頼論文(2017年6月刊行)、研究協力者との連名でディスカッションペーパーシリーズ(広島大学高等教育研究開発センター刊)として刊行した。④研究分担者により、大学の機能最適化に関する数学モデルで用いられる機能分化指数を用い,カリフォルニア及びニューヨークの大学群の機能の経年変化の分析を行い,UC Berkeley 公共政策大学院高等教育研究センターのリサーチペーパーとして発表した。⑤研究分担者により、大学組織の基本単位である学部に着目し,特に改組を行った人文社会系学部を取りあげ,当該学部の教員構成を分析した。その成果は、2017年度の日本高等教育学会にて報告された。⑥研究分担者により、シンガポールの高等教育の将来像を示す「SkillsFuture」政策およびシンガポール工科大学(SIM)の過去10年の発展の経緯と今後の戦略についての情報収集を行った。さらに、フランスにおける大学組織の在り方や統合・連携等についての調査研究を行い、大学の統合・連携の進展が進行しつつあり、全ての大学が統合又は地域毎に連携しなければならないことが明らかになった。

著者

丸山 文裕 両角 亜希子 福留 東土 小林 雅之 秦 由美子 藤村 正司 大場 淳

出版者

広島大学

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

2016-04-01

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大学へのファンディングと大学経営管理改革との関係を検討するのが本研究の目的である。平成29年度は、一つには、日本において大学へのファンディングの方法の変化が、大学での研究生産性に及ぼす影響を考察した。大学へのファンディングは、国立大学への運営費交付金など基盤的経費の削減と、他方科学研究費補助金などの競争的資金の増加にシフトしているが、それが研究の生産性にマイナスの効果を持つことを、専門分野の異なる全国の大学の研究者にアンケート調査することによって得られたデータにより証明した。また平成29年秋の参議院選挙まえに突如争点となった自民党や有識者会議「人生100年時代構想会議」等が主張する教育無償化について、それが高等教育機関の経営管理に対する影響も含め、検討した。教育無償化案は、大学進学者や大学経営にポジティブな影響をもたらすものと推測されるが、一方で政府財政の立て直しや、大学に配分される研究費にとって、必ずしもポジティブな効果をもたらさないことを論じた。消費税増税分の一部を無償化に回すことで、国際公約となっている公的債務削減が遅れ、政府財政の健全化に支障をきたすこと。また文教予算のうち高等教育無償化を推進するため、日本学生支援機構への奨学金事業費が増加するものの、その分国立大学運営費交付金および私立大学への経常費補助金が削減される可能性があること、の2つが危惧される。以上2つの研究成果は、論文として平成29年度に公表した。

著者

夏目 達也 大場 淳

出版者

独立行政法人 大学改革支援・学位授与機構

雑誌

学位と大学

巻号頁・発行日

no.2, pp.63-82, 2016-08

著者

大場 淳

出版者

広島大学

雑誌

RIHE

巻号頁・発行日

vol.128, pp.75-97, 2014-05-20

著者

村上 達哉 奥出 潤 大滝 憲二 大場 淳一 郷 一知 松居 喜郎 酒井 圭輔 田辺 達三

出版者

一般社団法人 日本人工臓器学会

雑誌

人工臓器 (ISSN:03000818)

巻号頁・発行日

vol.17, no.3, pp.1121-1124, 1988

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先天性心疾患における右室-肺動脈間の再建に使用する目的で、グルタルアルデヒド処理ウマ心膜(Xenomedica®)を用いたvalved conduitを自作し、その水力学的特性についてin-vitroで実験を行なった。一尖弁・二尖弁・三尖弁を持った三種のconduitを作成し、これを補助人工心臓ポンプを中心とした実験回路に装着して実験を行なった。心拍数・駆動圧を種々に変化させるとともに、弁部分に対する圧迫や偏平化による弁機能への影響についても検討を加えた。三種のconduitのうち、一尖弁conduitは全般的に逆流が多く変形にも弱かった。また三尖弁conduitは逆流は少ないが、圧迫変形によって弁抵抗が増加した。これに対して、二尖弁conduitは各種条件下で比較的安定した性能を示し、圧迫に対しても弁機能が大きく損なわれることがなかった。したがって、本conduitは胸骨と心臓の間で圧迫されるような臨床例でも十分に機能を発揮しうると考えられた。

著者

辻 英明 笹原 剛志 菅野 博英 大場 淳司 神名川 真三郎

出版者

北日本病害虫研究会

雑誌

北日本病害虫研究会報 (ISSN:0368623X)

巻号頁・発行日

vol.1999, no.50, pp.16-20, 1999-11-30 (Released:2011-08-11)

参考文献数

6

被引用文献数

1

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1995~1998年にかけてササニシキBL栽培圃場に分布したイネいもち病菌レースを調べ, その分布変動要因を解析した。本品種栽培圃場では, 1996年までレース037が広く分布していたが, 1998年には本レースの分離地点数が減少した。これはササニシキBLでレース037に罹病性の構成系統の混合割合を1997年から減らしたためと考えられた。しかし, 1997年以降混合割合が増加した構成系統に対する親和性レースが新たに分離され, 1998年にはササニシキBLを構成する4系統全てが県内で確認されたいずれかのレースに対し罹病性となった。これは同質遺伝子系統の混合栽培においても短期間で親和性レースが出現し, いもち病に対する発病抑制効果が低下する可能性があることが示された。

著者

合田 俊宏 大場 淳一 安田 慶秀 田辺 達三

出版者

一般社団法人 日本人工臓器学会

雑誌

人工臓器 (ISSN:03000818)

巻号頁・発行日

vol.22, no.3, pp.807-810, 1993-06-15 (Released:2011-10-07)

参考文献数

8

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AS症例におけるAVR後の心機能を使用弁サイズ毎に検討した。対象は成人AS症例30例で, 年齢は15~87(平均56.5)歳であった。使用したSJM弁は19mm:11例, 21mm:11例, 23mm:7例, 25mm:1例で, 2例に弁輪拡大術を, 1例にパッチ拡大術を合併施行した。術後の心エコー及び心カテーテルの計測値を19mm, 21mm, 23mm, 25mm弁の順に示す。LV-Ao圧較差(mmHg)は35.5±10, 26±11, 14±6, 10と19mmvs23mm(p<0.01), 21mmvs23mm(p<0.05)で有意差があった。FS(%)は29.9±5.5, 33.2±5.5, 31.9±4.0, 35.2と各群共, 術前より改善し各群間の差はなかった。ESWS (kdynes/cm2)は84.2±16.2, 81.4±20.4, 90.2±14.8, 76.6と術前より有意に低下し各群間に差はなかった。CI, PAWPには各群間に差はなかった。NYHA心機能分類では術前平均3.0から術後1.3へ改善し, 19mmと21mmでも同様に改善していた。BSA<1.5m2の症例では19mm弁で充分な心機能と臨床症状の改善を得た。

著者

大場 淳

出版者

広島大学

雑誌

COE研究シリーズ

巻号頁・発行日

vol.16, pp.69-94, 2005-10-31

著者

大場 淳

出版者

一般社団法人日本教育学会

雑誌

教育學研究 (ISSN:03873161)

巻号頁・発行日

vol.76, no.2, pp.185-196, 2009-06-30

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高等教育の市場化は世界的傾向である。我が国では1990年代以降、大学設置基準の大綱化をきっかけとして市場化が本格化した。21世紀に入って、市場化は構造改革を進める小泉内閣の下で一層進められたが、同時に整備されたのは強い統制力を持つ事後監視・監督制度であった。世界化・大衆化する高等教育の市場化は不可避であるが、現行制度では大学が創造性を発揮しつつ市場化に適切に対応することは困難である。業績評価の軽減を始めとして、真の自律性拡大に向けた高等教育制度の全般的な見直しが求められる。