著者

大橋 弘史 佐藤 博之 國富 一彦 小川 益郎

出版者

一般社団法人 日本原子力学会

雑誌

日本原子力学会和文論文誌 (ISSN:13472879)

巻号頁・発行日

vol.13, no.1, pp.17-26, 2014 (Released:2014-02-15)

参考文献数

19

被引用文献数

1 5

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A new safety concept in a high-temperature gas-cooled reactor (HTGR) was proposed to provide the most advanced nuclear reactor that exerts no harmful consequences on the people and the environment even if multiple failures in all safety systems occur. The proposed safety concept is that the consequence of the accidents is mitigated by the confinement of fission products employing not multiple physical barriers as in light water reactors, but only the cladding of fuel (i.e., the coating layers of the coated fuel particle). The progression of the events that lead to the loss or degradation of the confinement function of the coating layers (i.e., core heat up, oxidation of the coating layers, and explosion of carbon monoxide) is suppressed by only physical phenomena (i.e., the Doppler effect, thermal radiation and natural convection, formation of a protective oxide layer for coating layers of fuel, oxidation of carbon monoxide) that emerge deterministically as a cause of the events. The feasibility studies for severe events and related information revealed that the HTGR design based on this safety concept is technically feasible. This concept indicates the direction in which nuclear reactor research should be headed in terms of safety after the accident at the Fukushima Daiichi Nuclear Power Plant.

著者

梶原健吾 鳥海不二夫 大橋弘忠 大澤博隆 片上大輔 稲葉通将 篠田孝祐 西野順二

雑誌

第76回全国大会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.2014, no.1, pp.597-598, 2014-03-11

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近年の人工知能の技術の発展により、チェスや将棋等の完全情報ゲームでは人工知能が人間のプロを相手に勝利するようになった。一方で、不完全情報ゲームについての研究は多くはない。そこでコミュニケーションゲーム“人狼”に着目し、人工知能が目指すべき新たな目標として設定する。本研究ではこのゲーム内で使用される主な言葉をプロトコル化し、各エージェントがそのプロトコルで会話をすることでゲームが進行される。過去の会話内容やプレイヤー数等を環境とし、発言内容や能力者の行動等の戦略をQ学習により学習させ、最適戦略を解析する。

著者

森下 正彦 榎本 雅夫 小松 英雄 中 一晃 大橋 弘和 島津 康 増田 吉彦

出版者

日本応用動物昆虫学会

雑誌

日本応用動物昆虫学会誌 (ISSN:00214914)

巻号頁・発行日

vol.45, no.3, pp.143-148, 2001-08-25

被引用文献数

6 13

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和歌山県における1986~2000年の調査をもとに、スギ花粉年間飛散数からチャバネアオカメムシとツヤアオカメムシの発生量予測を試みた。チャバネアオカメムシの越冬密度は和歌山県南部で高く、北部で低い傾向を示すものの年次変動のパターンは県下いずれの地域もよく似ていた。当該年のスギ花粉飛散数はその年から翌年にかけてのチャバネアオカメムシの越冬密度との間に相関が認められた。同様に、スギ花粉飛散数は越冬後成虫が主体である翌年4~7月の予察灯におけるチャバネアオカメムシとツヤアオカメムシの誘殺数との間に相関が認められ、スギ花粉飛散数から2種カメムシの翌年夏までの発生量予測が可能と考えられた。

著者

馬場 正剛 鳥海 不二夫 榊 剛史 篠田 孝祐 栗原 聡 風間 一洋 野田 五十樹 大橋 弘忠

出版者

人工知能学会

雑誌

人工知能学会全国大会論文集 (ISSN:13479881)

巻号頁・発行日

vol.28, 2014

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災害時においては、避難場所等の情報を素早く得ることが重要である。ソーシャルメディアは新聞やテレビよりも素早く情報を得ることができ、その一つとしてTwitterがある。災害時では飛び交っている様々な情報の分類が必要がある。本研究においては、東日本大震災時にTwitterで共有された情報をネットワーク構造によって分類し、そのクラスタリングの評価を行った。

著者

大橋 弘

出版者

東京大学

雑誌

若手研究(B)

巻号頁・発行日

2008

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規制緩和が引き金となり航空会社間の国際的な競争が激しさを増すなか、航空会社による合併・連携(アライアンス)件数が急増している。航空産業において活発化する合併・連携の活動が、航空サービスやその料金体系に与える影響について知見を深めることは、今後も着実な需要増加が見込まれる航空産業を理解する上で、重要な課題である。企業による合併・連携に関しては、これまで産業組織論の分野を中心に数多くの理論的研究がなされてきたが、実証的な研究についてはその多くは産業間(inter-industry)の比較に基づくものであり、理論的な研究が関心を寄せてきた特定の産業(intra-industry)における企業合併に着目した実証研究は未だ揺籃期にある。本研究では、2001年における日本航空(以下、JAL)と日本エアシステム(以下、JAS)との合併事案を取り上げ、その合併が国内航空市場の競争状態にどのような影響を与えたのかについて構造推定手法を用いて分析を行った。まず航空需要については、1996年7月から2005年10月までのデータ期間において、O(起点)-D(終点)ベースのデータを用いて離散選択モデルを用いて推定を行った。航空需要を推計する際には、新幹線を含む鉄道との競合関係も考慮している。需要関数の説明変数のうち、価格およびフライト数については、内生性の問題があることを考慮して、操作変数を用いた一般モーメント法により推定を行った。航空サービス供給については、旅客数(有償座席数)の決定だけでなく、フライト数の決定も各航空会社は行うと考えて、モデルを構築した。推定結果は、需要・供給関数ともデータとの当てはまりは良いことがわかった。この推定値を用いて、本研究では、もし2001年にJAL-JAS合併がなされていなければ、日本の国内航空市場はどのような産業構造になっていたかという点である。本分析の結果、合併により当該合併企業の市場支配力が大きく上昇していることが見て取れた。

著者

大橋 弘明 迫田 正美

出版者

一般社団法人日本建築学会

雑誌

日本建築学会近畿支部研究報告集. 計画系 (ISSN:13456652)

巻号頁・発行日

no.52, pp.845-848, 2012-05-25

著者

坂場 成昭 大橋 弘史 佐藤 博之 原 輝夫 加藤 竜馬 國富 一彦

出版者

Atomic Energy Society of Japan

雑誌

日本原子力学会和文論文誌 (ISSN:13472879)

巻号頁・発行日

vol.7, no.3, pp.242-256, 2008 (Released:2012-03-02)

参考文献数

30

被引用文献数

6 6

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Nuclear hydrogen production is necessary in an anticipated hydrogen society that demands a massive quantity of hydrogen without economic disadvantage. Japan Atomic Energy Agency (JAEA) has launched the conceptual design study of a hydrogen production system with a near-term plan to connect it to Japan's first high-temperature gas-cooled reactor HTTR. The candidate hydrogen production system is based on the thermochemical water-splitting iodine sulphur (IS) process. The heat of 10 MWth at approximately 900°C, which can be provided by the secondary helium from the intermediate heat exchanger of the HTTR, is the energy input to the hydrogen production system. In this paper, we describe the recent progresses made in the conceptual design of advanced process heat exchangers of the HTTR-IS hydrogen production system. A new concept of sulphuric acid decomposer is proposed. This involves the integration of three separate functions of sulphuric acid decomposer, sulphur trioxide decomposer, and process heat exchanger. A new mixer-settler type of Bunsen reactor is also designed. This integrates three separate functions of Bunsen reactor, phase separator, and pump. The new concepts are expected to result in improved economics through construction and operation cost reductions because the number of process equipment and complicated connections between the equipment has been substantially reduced.

著者

釜我 昌武 成 慶〓 大橋 弘通

出版者

一般社団法人 電気学会

雑誌

電気学会論文誌D(産業応用部門誌) (ISSN:09136339)

巻号頁・発行日

vol.128, no.5, pp.569-576, 2008-05-01 (Released:2008-05-01)

参考文献数

31

被引用文献数

1 6

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In this paper, a power converter in combination of 1200V Si-IGBT and SiC-SBD is investigated for decrease of devise loss in compare with Si-PiN diode. To use device simulation which is based on considering of switching experimental results and static characteristics is employed to estimate device loss. In device simulation, also, we adjust an anode injection efficiency of Si-IGBT to increase switching speed and optimize trade-off relation between on-state voltage and switching loss of Si-IGBT due to minimize total device loss. As the device simulation result, the switching frequency of in combination optimized Si-IGBT and SiC-SBD has approximately three times as high as Si-IGBT with Si-PiN diode. Moreover, in this paper, the limitation of switching frequency by comprehensive total device loss with present heat cooling ability is discussed.

著者

大橋 弘 中村 豪

出版者

総務省情報通信政策研究所

雑誌

情報通信政策研究 (ISSN:24336254)

巻号頁・発行日

vol.4, no.1, pp.33-46, 2020-12-01 (Released:2021-01-07)

参考文献数

16

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近年、欧米では企業のマークアップ、すなわち限界費用に対する価格の水準が上昇し続けている。これに対して日本企業のマークアップには、目立った上昇が見られない。欧米におけるマークアップの特徴として、特にマークアップの高い企業がさらにマークアップを高め、かつ市場シェアを拡大していることがある。そしてこのような傾向の源泉としては、データ資産を有効に活用する企業の存在が指摘できる。データ資産の活用は、他社との差別化を可能にし、より顧客の嗜好に合う製品・サービスを提供しながら、マークアップを高めるとともに市場シェアの拡大にも寄与する姿が見て取れる。顧客との取引データなどのデータ資産がこれによってさらに蓄積され、更なる活用を通じて一段とマークアップの上昇がもたらされていることになる。わが国における企業のマークアップが欧米企業と大きく異なる傾向をもつのは、このようなデータ資産の活用が有効になされていないためではないか、という問題意識のもとに、日本企業におけるデータ資産とマークアップの関係を定量的に分析する。データ資産の保有状況や活用状況については、総務省情報通信政策研究所が実施した「データの活用に関する調査」によって得られた2018年度の状況に関するデータを用い、マークアップについては財務データを用いて推計した値を用いた。分析対象となる企業には、製造業企業、非製造業企業の双方が含まれる。分析の結果、データ資産の保有量はマークアップと相関を持たず、日本企業においてはデータ資産がマークアップの上昇につなげられていないことが明らかになった。データの利用頻度が高い企業の場合は、相対的にはデータ資産とマークアップの相関が強まるものの、有意とは言い難い。また、データの処理方法としてAIなど高度なものを用いているか否かにかかわらず、同様にデータ資産とマークアップの相関は見られないという結果となっている。その一方で、マークアップの代わりにTFPについて分析したところ、データ資産を多く保有する企業では、TFP水準が有意に高い傾向が見られた。以上の分析より、日本企業は、保有するデータ資産を事業の効率化やコストダウンなど、生産性の向上のためには活用できているが、他社と差別化された製品・サービスを提供し、収益性を高めることにはつなげられていないのが現状であるといえる。

著者

古泉 大輔 橋本 康弘 陳 ユ 大橋 弘忠

出版者

横断型基幹科学技術研究団体連合(横幹連合)

雑誌

横幹連合コンファレンス予稿集 第2回横幹連合コンファレンス

巻号頁・発行日

pp.135, 2007 (Released:2008-11-27)

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人間は顔に対する認識能力が優れているため、現実の顔だけでなく顔イラストに対しても、その個性を認識し、描かれている表情を感じ取ることが出来る。本研究では、イラストで描かれた顔に対する人間の評価を元にして表情を定量的にモデル化し、それを任意の顔イラストに適用することで、元の顔の特徴を保持したまま表情のみを変化させられるシステムを構築した。

著者

深谷 裕司 大橋 弘史 佐藤 博之 後藤 実 國富 一彦

出版者

一般社団法人 日本原子力学会

雑誌

日本原子力学会和文論文誌 (ISSN:13472879)

巻号頁・発行日

pp.J21.005, (Released:2022-03-30)

参考文献数

33

被引用文献数

1

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An improvement of the electricity generation cost evaluation method for High Temperature Gas-cooled Reactors (HTGRs) has been performed. Japan Atomic Energy Agency (JAEA) had completed the commercial HTGR concept named Gas Turbine High Temperature Reactor (GTHTR300) and the electricity generation cost evaluation method approximately a decade ago. The cost evaluation was developed on the basis of the method of Federation of Electric Power Companies (FEPC). The FEPC method was markedly revised after the Fukushima Daiichi nuclear disaster. Moreover, the escalation of material and labor costs for the decade should be considered to evaluate the latest cost. Therefore, we revised the cost evaluation method for GTHTR300 and the determined cost was compared with that of the Light Water Reactor (LWR). As a result, it was found that the electricity generation cost of HTGR of 7.9 yen/kWh is cheaper than that of LWR of 11.7 yen/kWh by approximately 30% at the capacity factor of 70%.

著者

大橋 弘三郎 崔 聖鎔 扇柳 仁

出版者

公益社団法人 日本分析化学会

雑誌

分析化学 (ISSN:05251931)

巻号頁・発行日

vol.49, no.11, pp.807-833, 2000 (Released:2001-06-29)

参考文献数

228

被引用文献数

13 12

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微量金属イオンなどの分析対象物をいかにマトリックスから選択的に分離·濃縮し,定量するかは分析化学的に重要な課題の一つである。本総説では,8-キノリノール及びその誘導体をキレート配位子として用いる金属イオンなどの様々な機器分析法による定量,及び定量に先立っての前濃縮·分離について解説した。選択的定量及び前濃縮·分離系の構築において,8-キノリノール誘導体の分子デザインは重要であり,8-キノリノール誘導体の酸解離定数と液液分配定数などの配位子としての特性,8-キノリノール誘導体と金属イオンとの錯生成平衡,及び液液抽出平衡と速度,超臨界二酸化炭素を抽出媒体とする金属イオンの8-キノリノール誘導体による抽出について言及した。

著者

ミットロモジュムダール ドッキナロンジョン 大橋 弘美 森 日出樹

出版者

松山東雲女子大学人文科学部紀要委員会

雑誌

松山東雲女子大学人文科学部紀要 = Annual bulletin of the Faculty of Human Sciences, Matsuyama Shinonome College (ISSN:2185808X)

巻号頁・発行日

vol.22, pp.77-101, 2014-03

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ドッキナロンジョン・ミットロモジュムダール(Dakshinaranjan Mitramajumdar 1877-1957)は生まれ育った東ベンガル(現バングラデシュ)で親しんできたベンガル地方の昔話に魅了され、自ら採話した昔話編纂集である「おばあさんのお話袋-ベンガルの昔話-」(Thakurmar Jhuli Banglar Rupkatha)を、1907年コルカタで出版した。 本稿では、ベンガル語のオリジナルテキストの第2部から「ニールコモルとラールコモル」と「柘榴王子」の2話、第3部から「シュクゥとドゥクゥ」の1話を訳出した。第2部の2編はお后になりすましたラッコシ鬼(羅刹)と戦う王子の物語、第3部の1編は、機織りの善良な母娘と意地悪な母娘の物語である。いずれもベンガル昔話によく登場する鳥のように足の速いポッキラージ馬、言葉を話す不思議なビャンゴマ鳥・ビャンゴミ鳥、隠された本物の命などのモティーフが散りばめられている。

著者

大橋 弘忠 新井 憲一 武藤 栄

出版者

エネルギー総合工学研究所

雑誌

季報エネルギー総合工学 (ISSN:02863162)

巻号頁・発行日

vol.31, no.1, pp.3-16, 2008-04

被引用文献数

1

著者

茶木 雅夫 大橋 弘忠 秋山 守 文沢 元雄

出版者

一般社団法人 日本原子力学会

雑誌

日本原子力学会誌 (ISSN:00047120)

巻号頁・発行日

vol.34, no.6, pp.526-528, 1992

著者

成宮 祥介 大橋 弘忠 宮田 浩一 渡辺 憲夫 楠木 貴世志

出版者

一般社団法人 日本原子力学会

雑誌

日本原子力学会 年会・大会予稿集

巻号頁・発行日

vol.2011, pp.354, 2011

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原子力発電所地震安全特別専門委員会の活動として作成した地震安全の論理について発表する。

著者

大橋 弘忠

出版者

エネルギーレビューセンター

雑誌

エネルギ-レビュ- (ISSN:02892804)

巻号頁・発行日

vol.30, no.1, pp.7-10, 2010-01

著者

内藤 優太 橋本 康弘 陳 Yu 大橋 弘忠

出版者

横断型基幹科学技術研究団体連合(横幹連合)

雑誌

横幹連合コンファレンス予稿集

巻号頁・発行日

vol.2007, pp.131, 2007

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電力市場における大きな特徴として連係線制約などのネットワーク制約が挙げられる。発電会社と電力システム管理者をエージェントとし,各エージェントはネットワーク制約やノーダルプライスなどを考慮しながら線形計画法を用いて市場への24時間の入札戦略や送電計画を決定する。本研究ではネットワーク制約などを考慮したマルチエージェントによる基礎的な電力市場モデルを提案する。

著者

上子 優香 鳥海 不二夫 吉田 光男 大橋 弘忠

出版者

一般社団法人 人工知能学会

雑誌

人工知能学会全国大会論文集

巻号頁・発行日

vol.2017, pp.3P1NFC00a2, 2017

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<p>ソーシャル・メディアにおける情報伝播に関してはこれまでもあらゆる研究が為されてきたが、直接情報が伝播するユーザのネットワーク推定を試みたものは数少ない。本研究ではユーザが起こす共有行動の時間差に着目した、情報伝播ネットワーク推定手法を提案し、さらに提案手法を2016年4月に発生した熊本地方の震災データに対して適用することで、災害が情報伝播ネットワークにもたらした変化を明らかにする。</p>

著者

大西 順也 陳 〓 大橋 弘忠

出版者

一般社団法人 日本機械学会

雑誌

計算力学講演会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.2004, pp.395-396, 2004