著者

荒川 武士 上原 信太郎 山口 智史 伊藤 克浩

出版者

一般社団法人日本理学療法学会連合

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.41, no.6, pp.378-383, 2014-10-20 (Released:2017-06-13)

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【目的】人工膝関節置換術(以下,TKA)後の膝関節周囲の皮膚可動性の特徴をあきらかにするとともに,術後に獲得される膝関節屈曲可動域との関係性を検証した。【方法】対象はTKA術後患者20名(平均78.1±7.4歳),健常高齢者10名(平均71.8±8.7歳)とした。皮膚可動性を評価するため,膝関節前面の皮膚上にマークし,膝関節を他動的に60度,90度,最終屈曲位にしたときのマーク間距離(縦方向,横方向)を測定した。膝関節屈曲角度120度を基準にTKA術後患者を2群に分類し,健常高齢者を含めた3群間の皮膚可動性を比較した。【結果】TKA術後患者は,膝蓋骨上部付近の縦方向の皮膚可動性が健常高齢者に比べて有意に低下していた。一方で,屈曲120度未満群と以上群との間に有意差を認めなかった。【結論】TKA術後の術創部周囲の皮膚は,健常高齢者に比べて可動性が顕著に低下していた。しかし,皮膚可動性はTKA術後に獲得できる屈曲可動域に対する強い制限因子ではないことが示唆された。

著者

山口 智史 佐々木 司

出版者

一般社団法人 日本学校保健学会

雑誌

学校保健研究 (ISSN:03869598)

巻号頁・発行日

vol.60, no.3, pp.150-153, 2018-08-20 (Released:2019-12-20)

参考文献数

24

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Background: Emphasis on importance of evidence-based educational practices has been recently increasing. The US government, for example, has announced that they would not financially support new educational practices which are not evidence-based. Most of schools, however, may not acknowledge its importance and only few evidence-based practices have been developed or conducted in schools.Objective: To examine reasons why the evidence-based practices have not been prevailing in schoolsMethods: We reviewed studies addressing how often teachers participate in educational research and employ evidence from educational research in their practices. Studies about impressions and thoughts which teachers have on the research were also reviewed.Results: Only few teachers have engaged in educational research, and evidence from the research is rarely utilized in educational programs and practices. Teachers tend to think that research is not helpful or useful in practical situations. They also seem to have an impression that research is conducted without considering real-world situations of school settings. An intervention study has, however, observed that improving teachers’ access to educational research might help teachers to consider educational research helpful in schools. Researchers should respect practical situations in schools when they conduct educational research. Careful explanations of the results of research including feed-backs to teachers may be important to increase teachers’attention on, and practical use of evidence from, research in schools. In addition, pre-service teachers should be taught methodology of research and how to employ evidence from educational research.Conclusion: School teachers in general may not have positive impressions on, or use evidence from, educational research, which could be improved by researchers’attention and careful respects to schools and teachers. Curriculum for teacher education may also need to be improved.

著者

松永 玄 山口 智史 鈴木 研 近藤 国嗣 大高 洋平

出版者

日本理学療法士学会

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

pp.11163, (Released:2016-06-04)

参考文献数

40

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【目的】通所リハビリテーションを2 年間利用した脳卒中者の歩行能力と下肢筋力の変化を検討する。【方法】脳卒中者126 名(平均年齢64 歳)の利用開始時,利用後3,6,12,24 ヵ月の歩行能力と下肢筋力を,開始時の歩行速度によりHousehold 群(0.4 m/s 未満),Limited 群(0.4 m/s ~0.8 m/s),Full群(0.8 m/s 以上)に分類した。【結果】Household 群の歩行速度は,開始時と比較し,6 ヵ月以降で有意に向上し,麻痺側筋力は利用後12,24 ヵ月で有意な増加を認めた。Limited 群の歩行速度は,6 ヵ月以降で有意に向上し,麻痺側筋力は24 ヵ月で有意な増加を認めた。Full 群は有意な変化を認めなかった。【結語】2 年間の通所リハビリテーション利用により,生活期の脳卒中者においても歩行速度と下肢筋力は改善・維持することが示され,その傾向は開始時の歩行能力が低い群で特に得られることが示唆された。

著者

山口 智史 西田 明日香 小川 佐代子 東郷 史治 佐々木 司

出版者

日本不安症学会

雑誌

不安症研究 (ISSN:21887578)

巻号頁・発行日

vol.10, no.1, pp.45-53, 2018-10-31 (Released:2018-12-28)

参考文献数

36

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精神疾患の発症は思春期に急増する。精神不調を抱える若者は援助を求めにくく,周りの大人がそれに気づき適切に援助する必要がある。若者は多くの時間を学校で過ごすため,教員はこの役割を担うのに適した立場にある。本研究は,教員が生徒の精神不調,特に不安・抑うつ症状に気づく力をどれ位有するかを明らかにすることを目的に,生徒の不安・抑うつ症状についての生徒本人と教員による報告の一致率を調べた研究の系統的レビューを行った。PubMed, ERIC, CINAHL, PsycInfo, Web of Science, CiNii, 医中誌で検索しヒットした13,442件のうち,上記一致率を調べた8件の論文を検討した。教員は抑うつ症状のある生徒の38~75%に気づいたのに対し,不安症状のある生徒への気づきは19%と41%であった。教員研修では不安症状についてもきちんと教育する必要があると考えられる。

著者

西田 明日香 山口 智史 東郷 史治 佐々木 司

出版者

日本不安症学会

雑誌

不安症研究 (ISSN:21887578)

巻号頁・発行日

vol.12, no.1, pp.16-26, 2020-11-30 (Released:2021-01-09)

参考文献数

44

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精神不調を予防・緩和するためにはソーシャルサポートが重要であることが知られている。中でも相談相手から受けるサポートは,ストレスを緩和し困難への対処を助けることからも,特に重要性が高いとされている。本研究は,相談相手の有無や数が精神不調と関連するかを明らかにすることを目的に,相談相手の有無や多寡と不安・抑うつ症状との関連を調べた先行研究に関するレビューを行った。PubMed, PsycInfo, CINAHL, CiNii,医中誌Webで検索しヒットした341編のうち,14編が採用基準を満たしていた。抑うつ症状を調査した研究では,相談相手がいない・少ないと,抑うつ症状を有するリスクや症状の程度が高いことが認められた。不安症状を調査した研究2編でも抑うつ症状と同様の関連がみられた。相談相手がいない・少ない人は精神不調のリスクが高いため,周囲からのサポートを増やす工夫を一層考えていく必要がある。

著者

小関 忠樹 関口 航 押野 真央 竹村 直 齋藤 佑規 吉田 海斗 工藤 大輔 髙野 圭太 神 将文 仁藤 充洋 田辺 茂雄 山口 智史

出版者

Japanese Society for Electrophysical Agents in Physical Therapy

雑誌

物理療法科学 (ISSN:21889805)

巻号頁・発行日

vol.29, no.1, pp.55-64, 2022 (Released:2022-08-20)

参考文献数

39

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体表から脊髄を刺激する経皮的脊髄直流電気刺激(tsDCS)と神経筋電気刺激(NMES)の同時刺激は,中枢神経系を賦活することで,脳卒中後の歩行能力を改善する可能性があるが,その効果は不明である.本研究では,同時刺激が健常成人の皮質脊髄路興奮性に及ぼす影響(実験1)と脳卒中患者の歩行能力に与える影響(実験2)を検討した.実験1では,健常者12名に対して,同時刺激条件,tsDCS条件,NMES条件を,3日以上間隔を空けて20分間実施した.介入前後で前脛骨筋の皮質脊髄路興奮性変化を評価した.実験2では,脳卒中患者2名にNMES単独条件と同時刺激条件の2条件を3日ずつ交互に繰り返し,計18日間実施した.結果,実験1では,同時刺激条件で介入後15分,60分の時点で有意に皮質脊髄路興奮性が増大した(p<0.05).実験2では,同時刺激は歩行速度と歩数を改善しなかった.tsDCSとNMESの同時刺激は,健常者の皮質脊髄路興奮性を増大するが,脳卒中患者の歩行能力に対する効果はさらに検討が必要である.

著者

荒川 武士 上原 信太郎 山口 智史 伊藤 克浩

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement

巻号頁・発行日

vol.2011, pp.Ca0919, 2012

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【はじめに、目的】 人工膝関節置換術(以下TKA)後の膝関節屈曲角度を獲得することは、立ち座り動作などの日常生活をスムースに行う上で重要である。機種や手術手技による相違はあるものの、120度の屈曲可動域を得ることは理論上可能と言われている。しかし、手術時の前方侵入による術野展開、更には筋中を深部に向かう術創が、皮膚・皮下組織の癒着・瘢痕などを引き起こし術後の屈曲制限に関係する可能性が十分に推察できる。特に皮膚は、関節軸から最も長いレバーアームをもつため、大きな動きを要求されるという点で癒着・瘢痕の影響を受けやすい組織といえる。そのため、皮膚可動性は屈曲制限に大きく影響すると推察される。そこで本研究は、他動的に膝関節を屈曲させた時の術創部周囲の皮膚可動性に着目し、TKA後の膝屈曲角度に及ぼす影響について検証することを目的とした。【方法】 対象は、TKA 後の入院患者20名(平均年齢76.7±7.7歳)とした。術後平均日数は45.0±17.9日であった。TKA患者は、膝関節屈曲角度120度未満の群(以下120度未満群)と120度以上可能な群(以下120度以上群)とに分類し、健常高齢者10名(平均年齢71.8±8.7歳)から成る対照群を含めた3群間の皮膚可動性の差を検証した。皮膚可動性の測定は浅野(2004)の報告に準じて行った。まず、膝関節伸展位にて脛骨粗面と膝蓋骨下端の距離を基準値とし、同距離を膝蓋骨下端から大腿骨長軸に沿って近位方向に3区間設定し、近位から順にa・b・c・d区とした。さらに各測定点の内外側2.5cmのところに測定点をとって5cmの基準距離とし、近位から(1)・(2)・(3)・(4)・(5)とした。次に膝関節を他動的に90度屈曲させ、その時のa~d(縦方向)、(1)~(5)(横方向)の区間距離を測定した。測定時の膝屈曲角度は、全ての患者が容易に行える角度として90度を選択した。得られた各区間の距離は基準値を100とした変化率に換算し、縦方向、横方向それぞれについて2元配置分散分析(群×測定点)を行った。下位検定にはBonferroni補正法によるt検定を用い、各区間それぞれについての群間差を検証した。有意水準は5%とした。【倫理的配慮、説明と同意】 ヘルシンキ宣言に基づき、事前に研究内容を十分に説明し同意を得た。【結果】 TKA患者を分類した結果、120度未満群は10名で、平均屈曲角度は101±7.7度であった。120度以上群は10名で、平均屈曲角度は120.5±1.6度であった。縦方向の皮膚可動性は、120度未満群でa区138%、b区126%、c区129%、d区122%であった。120度以上群はそれぞれ140%、129%、124%、118%であった。対照群は151%、163%、137%、130%であった。2元配置分散分析の結果、要因間に有意な交互作用が認められた。更に下位検定を行った結果、b区間においてのみ対照群と120度未満群、対照群と120度以上群との間に有意差を認めた。120度未満群と以上群の間に差は見られなかった。横方向については、120度未満群は(1)102%、(2)102%、(3)103%、(4)101%、(5)98%であった。120度以上群はそれぞれ101%、102%、102%、100%、99%であった。対照群は104%、104%、105%、103%、101%であった。2元配置分散分析に統計学的有意差は認められなかった。【考察】 TKA患者は健常高齢者と比較して、特に縦方向b区の皮膚可動性が顕著に低下していることが判明した。この要因の一つには、術創部の癒着・瘢痕化による皮膚そのものの伸張性低下が関係している可能性が挙げられる。また、本研究で計測したb区はちょうど膝蓋骨上縁付近にあたるため、この部分に内在する皮下組織、すなわち膝蓋上嚢や大腿四頭筋遠位付着部と皮膚との間の滑走の低下も複合的に関係している可能性が考えられる。一方、患者群同士に着目すると、120度未満群と120度以上群の間には縦方向の皮膚可動性に差を認めなかった。これは膝関節屈曲90度における縦方向の皮膚可動性が、TKA後に獲得できる膝屈曲角度に対する強い制限因子ではない可能性を示す結果と言える。しかし、実際の臨床では最終可動域付近において皮膚可動性が低下していることを多く経験し、皮膚へアプローチすることで即時に可動域改善が見られることがある。つまり、皮膚可動性は各個人の膝屈曲最終可動域付近にて強く影響しうるものであり、本研究で検証した90度屈曲時の可動性ではその影響を反映しきれていない可能性が推察された。【理学療法学研究としての意義】 理学療法介入において、関節可動域の制限因子解明は効率的治療の選択に繋がる。膝関節構成要素の一つである皮膚に着目し、TKA後の可動域への影響を見た本研究は、学術的にも臨床的にも有用な情報を寄与するものである。

著者

山口 智史 鈴木 庸裕

出版者

福島大学

雑誌

福島大学教育実践研究紀要 (ISSN:02871769)

巻号頁・発行日

no.32, pp.17-24, 1997-06-20

著者

森田 とわ 山口 智史 小宅 一彰 井上 靖悟 菅澤 昌史 藤本 修平 飯倉 大貴 田辺 茂雄 横山 明正 近藤 国嗣 大高 洋平

出版者

公益社団法人 日本理学療法士協会

雑誌

理学療法学Supplement Vol.39 Suppl. No.2 (第47回日本理学療法学術大会 抄録集)

巻号頁・発行日

pp.Ea0348, 2012 (Released:2012-08-10)

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【はじめに、目的】 膝蓋骨骨折や膝蓋腱断裂,大腿四頭筋断裂などでは,膝伸展筋の機能不全によって歩行時に膝折れを呈し,膝伸展位保持が困難になる.この膝折れを防止するために,膝伸展位保持装具(以下,膝装具)が使用されることがある.支持性の良い膝装具は膝伸展筋力を代償するだけでなく,他の関節周囲筋の筋活動を変化させる可能性がある.しかしながら,膝装具使用時の歩行時筋活動量について言及された報告はない.本研究では,膝装具が歩行時の下肢筋活動量へ及ぼす影響を検討した.【方法】 対象は健常成人9名(年齢:24.4±2.8歳,身長:1.73±0.04m,体重61.2±6.3kg)とした.課題は20m/minに設定したトレッドミル上での膝装具装着および非装着の2条件の歩行とした。膝装具は,両側支柱付きのニーブレース(アルケア株式会社)を使用し,十分な練習後に装着非装着での歩行,装具装着での歩行の順番で課題を行った. 表面筋電図の測定には,筋電図記録用システム(Delsys社)を使用した.記録筋は,両側下肢の大殿筋(GM),内側ハムストリングス(MH),大腿直筋(RF),ヒラメ筋(SOL),前脛骨筋(TA)とした.電極は,筋腹上に能動筋電を貼付し,サンプリング周波数は1kHzで記録した.また,両側の母趾球部と踵部にフットスイッチを貼付し,歩行周期の特定および時間距離因子(重複歩幅,歩行率,立脚期割合)の算出をした.得られた筋電図波形は、全波整流後30歩行周期分を加算平均して平滑化した後,フットスイッチの情報から,立脚相と遊脚相に分け,それぞれの積分値(μVs)を算出した.また歩行時の重心動揺を計測するため,小型加速度計(ワイヤレステクノロジー社)を使用した.加速度計は,第三腰椎棘突起部に伸縮ベルトで固定し,サンプリング周波数60Hzで記録した.加速度データは,10歩行周期分のデータを加算平均し平滑化した後,時間で2回積分し変位を算出した.その変位から1歩行周期における左右移動幅を算出した.統計解析は,装具の有無による各筋活動量と時間距離因子,重心動揺の違いを検討するため,対応のあるt検定を用いた.有意水準は5%とした.【倫理的配慮、説明と同意】 所属機関の倫理審査会により認可され,事前に全ての対象者に研究内容を説明し,同意を得た.【結果】 装具着用により,装着下肢の立脚相においてGM,MH,RF,TAの筋活動量が有意に減少した.装具着用側の立脚相における各筋の平均積分値は(装具あり条件、装具なし条件)で,GM(6.33μVs,7.98μVs),MH(4.22μVs,5.39μVs),RF(1.43μVs,1.80μVs),TA(2.71μVs,3.53μVs)であった.一方,SOLについては,装具あり条件7.79μVs,装具なし条件7.88μVsで統計的有意な差を認めなかった(p=0.783).遊脚相においては,いずれの筋でも筋活動量に有意な差を認めなかった.また,装具非装着側の立脚相および遊脚相においては,いずれの筋でも装具着用の有無による有意な筋活動量の差を認めなかった.時間距離因子については,装具着用の有無による有意な差を認めなかった.重心の左右移動幅は,裸足歩行17.7cm,装具歩行23.8cmで装具装着により有意に増加した.【考察】 膝装具は,膝伸展筋以外の筋活動量も減少させることが示された.GM,MH,RFの筋活動量の減少は,膝装具によって体重支持に必要な筋活動が代償されたためだと考えられる.重心の左右移動幅が増大したが,これは膝関節を伸展位に保持したことにより,下肢を振り出すために生じた体幹側屈や分回し歩行などの代償動作が影響していると推察される.分回し歩行では,初期接地において通常より底屈位での接地になり,このことが,荷重応答期におけるTAの筋活動量が減少につながった可能性がある.また,立脚相のSOLにおいては,有意な変化を認めなかったことから,SOLの役割である下腿が前方へ倒れていく速度の制御に必要な筋活動は,膝装具によって影響をうけないと考えられた.しかしながら,本研究においては各関節の関節運動に言及することはできないため,今後,三次元動作解析装置などを用い検討する必要があると考えられた.【理学療法学研究としての意義】 膝装具を使用することにより,膝関節周囲筋だけでなく股関節や足関節の筋活動量も減少することが示唆された.膝装具を適用する際には,他の下肢筋の負荷をも軽減できる一方で,筋力低下の誘引にもなると考えられ,十分な配慮が必要である.

著者

松永 玄 山口 智史 宮本 沙季 鈴木 研 近藤 国嗣 大高 洋平

出版者

日本理学療法士学会

雑誌

理学療法学 (ISSN:02893770)

巻号頁・発行日

vol.45, no.2, pp.106-111, 2018 (Released:2018-04-20)

参考文献数

12

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【目的】本研究は,脳卒中者において,リハビリテーション特化型の通所リハビリテーション(以下,デイケア)の終了理由を利用期間別に調査し,デイケアの役割や利用の在り方を検討することを目的とした。【方法】脳卒中者114 名のデイケア終了理由を改善,死亡,入所,拒否,入院,その他に分類し,利用期間別に検討した。【結果】終了理由は,改善が24 名,死亡が16 名,入所が15 名,拒否が14 名,入院が9 名の順であった。その他は36 名であった。利用期間別でもっとも多い終了理由では,1 年未満では拒否,1 年以上2 年未満では死亡,2 年以上3 年未満および3 年以上4 年未満では改善と入所,4 年以上5 年未満では拒否,5 年以上では改善であった。【結論】終了理由は利用期間により異なることから,リハビリテーション特化型デイケアの役割が,脳卒中後の心身状態や生活環境の変化に関連して変化することが示唆された。サービス提供にはこの点に配慮が必要である。

著者

倉山 太一 渡部 杏奈 高本 みなみ 重田 奈実 長谷川 裕貴 山口 智史 小宮 全 吉田 奈津子 清水 栄司 影原 彰人 須賀 晴彦

出版者

理学療法科学学会

雑誌

理学療法科学 (ISSN:13411667)

巻号頁・発行日

vol.24, no.6, pp.929-933, 2009 (Released:2010-01-28)

参考文献数

23

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〔目的〕通所リハにおける在宅脳卒中患者を対象としたCI療法の効果について検討した。〔対象〕当院通所リハを利用の片側上肢機能不全を有する脳卒中患者で適応基準を満たした6名であった。〔方法〕非麻痺側上肢の運動制限を行いながら,麻痺側上肢の集中的な課題遂行型介入を1日5時間,2週連続(平日の10日間)で実施した。評価項目は,Wolf motor function test(WMFT),Motor activity log(MAL),Fugl-Meyer assessment scale(FM)とし,CI療法の実施前後,3ヶ月,6ヶ月後に実施した。〔結果〕WFMTのtimeおよびMALにおいて,介入前後で,有意な改善を認めた。また,評価が可能であったすべての症例で,3ヶ月後,6ヶ月後においても介入効果が持続していた。〔結語〕通所リハにおいて,一般的な手法に従ったCI療法実施は可能であり,上肢の機能改善および実用性が向上することが示唆された。