著者

丸山 喜久 山崎 文雄 用害 比呂之 土屋 良之

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集A

巻号頁・発行日

vol.64, no.2, pp.208-216, 2008

被引用文献数

1

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2004年10月23日に発生した新潟県中越地震では,関越自動車道と北陸自動車道の一部区間でとくに盛土部に震動が原因となった被害が多数発生した.そこで,本研究では,詳細な高速道路被害データと250mメッシュ単位で細密に推定した地震動強度分布をもとに,盛土部の被害程度と地震動強さの関係について統計的な分析を行い高速道路盛土部の被害関数を構築した.その結果,車両の走行に支障のある被害は,計測震度が5.1∼5.2のとき0.05∼0.1件/kmの被害率を示すと推定された.走行に支障のない軽微な被害も含めると,計測震度4.5∼4.6のとき0.05∼0.1件/kmの被害率を示した.

著者

丸山 喜久 山崎 文雄

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集 = Proceedings of JSCE (ISSN:02897806)

巻号頁・発行日

no.787, pp.177-186, 2005-04-21

被引用文献数

9 1

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著者らは地震時の車両走行安定性に関して, 数値解析とドライビングシミュレータを用いた走行実験を行い定量的な検討を行ってきている. その結果, 地表面地震動の計測震度が6.0程度に達した場合, 震動の影響で走行車線をはみ出す被験者が多く見られ, 周囲の交通状況によっては他車との接触事故を起こす可能性があることが示された. そこで, 本研究では, 気象庁などが導入を検討している地震動早期警報である緊急地震速報の高速道路ネットワークへの応用を目指し, 運転者に地震動早期警報が与える影響をドライビングシミュレータを用いた走行実験で検討した.

著者

乗藤 雄基 猪股 渉 末冨 岩雄 石田 栄介 山崎 文雄 鈴木 崇伸

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集A1(構造・地震工学) (ISSN:21854653)

巻号頁・発行日

vol.70, no.4, pp.I_520-I_526, 2014 (Released:2014-07-15)

参考文献数

8

被引用文献数

1

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東京ガスのリアルタイム地震防災システム「SUPREME」では,首都圏に約4,000点の超高密度地震観測網からSI値等を収集し,地震被害推定を行う.2011年3月11日に発生した東北地方太平洋沖地震の際には,約5分間で観測SI値等を収集し,地震発生から10分後に50mメッシュのSI値分布を算出し,初動判断のための情報を提供している.観測開始から約10年経過し,これまでに多くの記録が蓄積されている.本論文では,地震観測記録から各観測点での平均SI値増幅度を,K-NETの地震観測記録を活用して算出した.これにより,東京東部低地,西部の丘陵地帯,地形が複雑な横浜市内の特性を把握した.そして,様々な地盤条件での観測記録が得られているので,得られたSI値増幅度と地形分類の関係,平均S波速度との関係を検討し,観測点により大きく値は異なるものの,平均的には低地でよく揺れる従来の関係と調和的であることが分かった.

著者

山崎 文雄 副島 紀代 目黒 公郎 片山 恒雄

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

土木学会論文集 (ISSN:02897806)

巻号頁・発行日

vol.1995, no.507, pp.265-277, 1995-01-21 (Released:2010-08-24)

参考文献数

23

被引用文献数

1 5

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釧路沖地震後の釧路市1,000世帯に対し, 日頃の地震対策, 釧路沖地震による家庭での被害やライフラインの停止状況などを尋ねるアンケート調査を実施した. その結果を見ると, 家屋の構造被害が約半数にも上り, 家具の転倒や照明機器の落下・破損が20%を越えるなど, 被害の大きさが明らかになった. また被害発生の比率は傾斜地, 台地, 平坦地の順に大きく, この地震による揺れと地形が関係深いことが示された. ライフラインの停止は, 停電が約半数, 断水が約1/3, ガスの停止が2割強の家庭で発生し, 電話は輻輳状態となった. しかし住民の困惑度は, 停止の有無より継続時間により影響されることが示された. ライフライン停止の許容時間は半日以内という回答が多く, 許容時間は電力, 電話, 水道, ガスの順に短かった.

著者

山崎 文雄 丸山 喜久

出版者

千葉大学

雑誌

萌芽研究

巻号頁・発行日

2006

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本研究の目的は,反発度法(シュミットハンマー)によるコンクリート強度の非破壊計測,常時微動観測による地盤卓越周期の計測,および壁・柱の量による建物剛性の違いを常時微動観測による建物固有周期で推定し,安価で短時間に耐震性能を把握する方法を開発することである。これまでに,常時微動観測によって地盤の卓越周期を推定し,それらの観測結果と余震記録(強震と弱震)を用いて本震の応答スペクトル,計測震度を推定する方法を提案し,その推定精度を確認した。今年度は,広島県内の鉄筋コンクリート造学校校舎2棟を対象に,常時微動観測と数値モデルを用いた固有値解析によって,耐震補強前後での固有周期の変化を明らかにした。表層地盤と建物の振動特性を考慮して,耐震補強効果を確認するため,前後の固有周期の変化に着目して耐震補強前後で常時微動観測を実施した。その結果,耐震補強により固有周期の変化があり,常時微動と数値解析のいずれからも同様の値が示された。観測を行った2つの建物は,柱とそれにとりつく壁の間にスリットを入れ靭性の向上と,鉄骨ブレースやRCフレームを増設することにより建物の剛性の向上を目的としている。常時微動観測から靭性の向上について把握することは困難であるが,剛性の上昇の程度に関しては固有周期の変化から推測が可能である。従って常時微動観測をこれまでの耐震診断や数値解析と併用することで,耐震改修の効果を精度よく評価できるものと考える。

著者

杉浦 正美 山崎 文雄

出版者

地域安全学会

雑誌

地域安全学会論文報告集

巻号頁・発行日

no.6, pp.147-154, 1996-11

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兵庫県宝塚市は、1995年1月17日に発生した兵庫県南部地震の被災中心地の中では最も西方に位置しているが、犠牲者106名を出し、全壊3,800棟,半壊8,881棟(いずれも被災証明発行に基づく数字)の大きな被害を受けた。筆者らは、震災直後より宝塚市が実施した被害建物の全数調査の結果を用いて、被害データベースを構築した。本報告では、建物被害の概要を建物構造や建築年などの観点から整理するとともに、建物被害の地理的分布の特徴を考察した。上記の検討結果より、本震災における宝塚市の建物被害について、以下のことが明らかとなった。[建物構造](1)木質系プレハプ構造の被害は木造建物に比べ、明らかに少ない。 (2)非木造系ではRC造(鉄骨鉄筋コンクリート造を含む),S-P(鉄骨造プレハプ),軽量S-P(軽量鉄骨造プレハプ)の全半壊率が20%前後なのに比べ、S造(鉄骨造),軽量S造全半壊率はその約倍の40%程度である。[建築年代](1)いずれの構造でも、建築年代が古いほど被害率が高くなる傾向を示す。 (2)木造系の建物は、建築年代による無被害率に大きな変化はないが、非木造系では、建築年代が新しいほど無被害率が増加する傾向がある。[被害分布]建物の建築年代による被害率の地域分布は、建築年が古い建物ほど、被害率が高い傾向が出ている。特に、阪急宝塚線とJR福知山線に沿って東西方向の連続した被害地域は、建築年や構造に関わらず周辺に比べ、被害が集中する傾向が認められる。また、建物被害と地形条件及び活断層位置の関係を見たところ、被害率の高い地域は、一部地域を除き、山麓の中小規模の扇状地面に分布する傾向にある。さらに、活断層との関係では、本地域を東西に横断する有馬-高槻構造線と被害率の商い地域が、一定距離を置きながらも平行して分布している特徴を示している。

著者

村尾 修 山崎 文雄

出版者

日本建築学会

雑誌

日本建築学会計画系論文集 (ISSN:13404210)

巻号頁・発行日

vol.64, no.515, pp.187-194, 1999

被引用文献数

23 4

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A number of building damage surveys were carried out for different purposes after the 1995 Hyogoken-Nanbu Earthquake. The damage surveys by local governments intended their use for property tax reduction while the survey by AIJ & CPIJ group aimed to get technical records. Quick inspections by many engineers were also conducted to mitigate secondary damage. This paper compares items of 11 surveys. The purpose of this study is to clarify the relationship between the methods of building damage evaluation and to discuss its difference in order to propose a new damage survey sheet based on the actual construction cost.

著者

村尾 修 山崎 文雄

出版者

日本建築学会

雑誌

学術講演梗概集. F-1, 都市計画, 建築経済・住宅問題 (ISSN:13414534)

巻号頁・発行日

no.1999, pp.809-810, 1999-07-30

著者

川瀬 博 井上 公 茂木 透 倉本 洋 山崎 文雄 吉嶺 充俊

出版者

九州大学

雑誌

特別研究促進費

巻号頁・発行日

2006

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2006年5月27日インドネシアのジャワ島のマグニチュード(M)6.3の地震によって、死者は5,700名以上、倒壊家屋14万戸以上という大被害が生じた。今回の地震被害の特徴は、地震規模が小さい割には極めて大きな人的、物的被害が発生していることである。そこで本研究では、震源位置を含めた震源特性や地盤構造・地盤特性を明らかにし、構造物の耐震性や被害状況からこのような大きな被害を引き起こした原因を解明することを目的として研究を実施した。研究体制は大きく地震・地震動チーム、地盤構造チーム、被害概要・人的被害調査チーム、建築系調査チーム、土木系調査チームに別れ、現地調査および国内での解析作業を実施して検討に当たった。まず地震・地震動チームでは余震観測を実施して余震の発生域を同定するとともに、地震観測データを利用して、詳細な震源メカニズムを推定した。その結果震源域は被害集中地域の直下もしくはその西側と推定され、Opak断層にはつながらないことが指摘された。地盤構造については、地磁気・地電流法によって基盤形状を含めた堆積構造を明らかにするとともに、微動計測によって表層地盤構造を明らかにした。その結果、場所による被害の差は主に表層地盤構造にあることが指摘された。建築構造物に関しては、まず地震前後に撮影された衛星画像を用いたリモートセンシング技術により、広域被害分布を明らかにした。また建物の地震被害について、実際の施行実態や地盤状況などから分析を行い、特にRC造および煉瓦造のいくつかの建物について原位置での強度試験を行うなどして、建物の耐震性を詳細に調査した。また土木系構造物・地盤・ライフライン等の被害状況も調査しその被害原因について考察した。以上の検討結果から、今回の地震では最大でも震度6弱レベルでそれほど大きな入力ではなかったが構造物が脆弱なために大被害が生じたものと推察された。

著者

朱牟田 善治 大友 敬三 山崎 文雄 石田 勝彦

出版者

地域安全学会

雑誌

地域安全学会論文報告集

巻号頁・発行日

no.4, pp.161-170, 1994-08

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1994年1月17日、ロスアンジェルス北方のサンフェルナンドバレー一帯をマグニチュード6.8のノースリッジ(Northridge)地震が襲い、一般建築物やライフライン等に大きな被害が生じた。本文では、その中でも被害の大きかった電力施設に焦点をあて、その被害と復旧について調査、考察した内容について報告する。特に、今回の電力施設の被害を1971年サンフェルナンド地震による設備被害と比較して、耐震設計基準の改訂による効果を確認するとともに、日本の耐震設計基準で設計された電力施設が、今回の地震でもっとも被害を受けたシルマー交直変換所と同程度の地震力を受けた場合、米国の基準で設計された電力施設に比べ、被害が少ないであろうことを示した。

著者

山崎 文雄

出版者

東京大学

雑誌

萌芽的研究

巻号頁・発行日

1997

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本研究では,地震の横揺れが到着する前に,地震発生情報を高速道路走行中のドライバーに伝達する方法について最新の技術的検討を行い,どのような方法が可能かどうか,その実現性や限界を含めて検討した.地震発生を鉄道総合技術研究所が開発したUrEDAS的な方法で即時把握し,VICS(ビ-クル・インフォメーション・アンド・コミュニケーション・システム)を利用してドライバーに知らせることを第1候補としながらも,その他の方法,たとえば沿線の電光表示板を密に設置して伝達する方法や,他の通信メディア(たとえば携帯電話やポケベル)を利用する方法などについても考慮した.その結果,現時点のVICSでは,装着率が低く,一部の車両にのみ地震発生を通報しても,都市部における事故や被害の低減にはつながらないであろうという結論になった.しかし,車両の自動運転区間などにおいての適用可能性は高く,また,東海地震の警報が発令された場合など,ラジオの受信を義務づけられるような状況においては,有望と考えられ,今後の研究を続けたいと考えている.