著者

山田 仁一郎 山下 勝

出版者

特定非営利活動法人 組織学会

雑誌

組織科学 (ISSN:02869713)

巻号頁・発行日

vol.39, no.3, pp.61-70, 2006-03-20 (Released:2022-08-05)

参考文献数

25

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本稿は,企業家の意図と実際に起こった革新の間にあるギャップに着目し,コンテンツ開発の事例を用いて,企業家によるパートナーシップの形成が革新の創発の鍵となる過程を明らかにする.そこでは企業家の意図は革新へと直結しない.企業家は,まず関係構築意図によって革新遂行の中核となるパートナーシップを形成し,次にこのパートナーシップが創発的革新意図を誘発し,競争優位につながる革新を実現するのである.

著者

柳 淳也 川村 尚也 山田 仁一郎

出版者

特定非営利活動法人 グローバルビジネスリサーチセンター

雑誌

赤門マネジメント・レビュー (ISSN:13485504)

巻号頁・発行日

pp.0200930a, (Released:2020-12-22)

参考文献数

107

被引用文献数

1

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1990年代以降、イギリスを中心にクリティカル・マネジメント研究 (Critical Management Studies:CMS) が興隆しているが、難解な理論的研究が多く対象も広範囲にわたり、日本の経営学分野では広く知られているとは言い難い。そのため本研究ではCMS とは何か、何が「クリティカル」なのか、どういった経緯で誕生したのか、さらに、どういった対象領域で研究が盛んであるかを明らかにするために系統的レビューを行った。その結果、1) 批判理論から発展したCMS は、現在では多様な理論的背景をもち、人種、環境、セクシュアリティ、ジェンダーといった様々な視座に依拠した研究がなされていること、および、2) CMS を特徴づけるものとして、非自然化・再帰性・(非) パフォーマンス志向が挙げられ、近年、パフォーマンス志向についての議論から発展した批判的行為遂行性に関する研究が多くみられること、などが明らかとなった。

著者

林 侑輝 坂井 貴行 山田 仁一郎

出版者

特定非営利活動法人 組織学会

雑誌

組織科学 (ISSN:02869713)

巻号頁・発行日

vol.55, no.4, pp.67-79, 2022-06-20 (Released:2022-09-17)

参考文献数

29

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大学発技術の上市(製品化)を促進するプロセス要因を明らかにするために,日本の技術移転機関(TLO)における39件のプロジェクトを調査した.質的比較分析の結果によると,上市の促進のために重点化されるべき活動は特許出願前の入念なプレマーケティングと,製品開発ステージにおける境界連結活動の2点である.この発見は,科学技術の商業化に関する適合的な価値連鎖パターンが日米で異なることを示唆している.

著者

柳 淳也 川村 尚也 山田 仁一郎

出版者

特定非営利活動法人 グローバルビジネスリサーチセンター

雑誌

赤門マネジメント・レビュー (ISSN:13485504)

巻号頁・発行日

vol.19, no.6, pp.165-192, 2020-12-25 (Released:2020-12-25)

参考文献数

107

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1990年代以降、イギリスを中心にクリティカル・マネジメント研究 (Critical Management Studies:CMS) が興隆しているが、難解な理論的研究が多く対象も広範囲にわたり、日本の経営学分野では広く知られているとは言い難い。そのため本研究ではCMS とは何か、何が「クリティカル」なのか、どういった経緯で誕生したのか、さらに、どういった対象領域で研究が盛んであるかを明らかにするために系統的レビューを行った。その結果、1) 批判理論から発展したCMS は、現在では多様な理論的背景をもち、人種、環境、セクシュアリティ、ジェンダーといった様々な視座に依拠した研究がなされていること、および、2) CMS を特徴づけるものとして、非自然化・再帰性・(非) パフォーマンス志向が挙げられ、近年、パフォーマンス志向についての議論から発展した批判的行為遂行性に関する研究が多くみられること、などが明らかとなった。

著者

林 侑輝 山田 仁一郎

出版者

特定非営利活動法人 グローバルビジネスリサーチセンター

雑誌

赤門マネジメント・レビュー (ISSN:13485504)

巻号頁・発行日

vol.14, no.12, pp.655-688, 2015-12-25 (Released:2016-12-25)

参考文献数

42

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本稿は、日本の電子出版ベンチャーによる中国市場参入に関する事例研究である。K. E. Weick (1979) の組織化理論に依拠してビジネスモデル概念を再解釈することで、プラットフォーム・ビジネスの創造にともなう一連の試行錯誤を組織化過程として理解する枠組みを示し、またその再編過程における戦術的コミュニケーションの役割を明らかにした。

著者

山田 仁一郎

出版者

科学技術・学術政策研究所

巻号頁・発行日

2015-05 (Released:2015-05-20)

著者

軸屋 泰隆 山田 仁一郎

出版者

特定非営利活動法人 グローバルビジネスリサーチセンター

雑誌

赤門マネジメント・レビュー (ISSN:13485504)

巻号頁・発行日

pp.0221203a, (Released:2023-09-27)

参考文献数

78

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「アントレプレナーのストーリーテリング」の研究は、今世紀に入ってから注目され始めた比較的新しい研究分野である。「アントレプレナーのストーリーテリング」の研究は、テーマや手法、研究が実施された地域に多様性があり、それ故、研究者が立脚している研究パラダイムも多様である。本稿は、「アントレプレナーのストーリーテリング」の先行研究をシステマティックレビューの方法論的アプローチによって概観し、これまでの研究潮流と今後の研究の方向性を探るものである。

著者

山田 仁一郎 松岡 久美

出版者

特定非営利活動法人 組織学会

雑誌

組織科学 (ISSN:02869713)

巻号頁・発行日

vol.47, no.3, pp.17-28, 2014-03-20 (Released:2014-06-30)

参考文献数

32

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本研究では,大学発ベンチャーにおける企業家研究者の中長期的な関与の変化と離脱に至る過程を,心理的オーナーシップの観点から考察する.バイオ系2社の比較事例分析の結果,企業家研究者の技術とその事業に対する責任の認識から生まれる心理的オーナーシップは,企業家研究者とベンチャーやその利害関係者との関係の変化や離脱に影響することが明らかになった.

著者

伊藤 博之 筈井 俊輔 平澤 哲 山田 仁一郎 横山 恵子

出版者

日本ベンチャー学会

雑誌

日本ベンチャー学会誌 (ISSN:18834949)

巻号頁・発行日

vol.37, pp.11-24, 2021-03-15 (Released:2022-12-01)

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企業家研究は多元的な概念の発展を通して興隆してきたが、シュンペーターが当初描いた、意志の力を伴って創造的破壊に突き進むという企業家像よりも,富やイノベーション創出のための道具的存在としての企業家像が敷衍している。これに対して、本論文は、フーコーのパレーシア概念を援用することで、「既存の体制と異なる真理を語り、勇気をもって、リスクを冒し挑戦するという企業家の生き方」を「パレーシアステースとしての企業家」と捉える。小倉昌男の事例研究を通して、企業家的真理ゲームとして展開される企業家活動の政治的・倫理的実践のあり方を明らかにする。

著者

伊藤 智明 足代 訓史 山田 仁一郎 江島 由裕

出版者

日本ベンチャー学会

雑誌

日本ベンチャー学会誌 (ISSN:18834949)

巻号頁・発行日

vol.27, pp.15-29, 2016-03-15 (Released:2020-09-12)

参考文献数

39

被引用文献数

1

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本稿は、企業家による事業の失敗に対する意味形成プロセスとその成果を、省察的対話における語り直しとスキーマの更新に着目して解明することを目的とした探索的な単一事例研究である。ベンチャーの廃業前後の研究者との対話の逐語記録を分析対象とした継時的な分析の結果、二つのことが明らかになった。第一に、事業の失敗に対する意味形成過程における、企業家の批判的省察や危機の対処行動を促す他者の役割である。第二に、事業の失敗の原因に関する自責と他責の選り分け方の変更、および、他者の視線に気づきそれへ配慮できるようになったことが、意味形成過程の成果となっていたことである。これらから示唆されることは、事業の失敗に伴う負の感情を制御するための企業家の省察的実践の働きと、企業家の判断基準の変更を前提にした理論構築の必要性である。

著者

柳 淳也 山田 仁一郎

出版者

特定非営利活動法人 組織学会

雑誌

AAOS Transactions (ISSN:27582795)

巻号頁・発行日

vol.11, no.1, pp.163-169, 2022 (Released:2022-09-16)

参考文献数

24

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Mention of the entrepreneurship notion often makes it sound like an imaginary creature and does not reflect the reality of the real entrepreneurial realities. Images such as high performance, white male, able-bodied, heterosexual, and cisgender continue to be posited as role models. To “straighten” out the image of the entrepreneurship concept, this study conducted a systematic review of LGBTQ entrepreneurs, a topic that has received little attention in the Japanese-speaking world. In this study, we searched for literature containing words related to entrepreneurship (e.g. "entrepreneur”, "entrepreneurship”, "start-up”, "self-employment") and words related to lgbtq ("lgbt", "lgbtq", "queer", "gay", "lesbian", “bisexual", "transgender", "homosexual", "gender minority", "sexual minority"). Screening was conducted according to PRISMA guidelines, which ultimately obtained 20 references. The results indicate that most of the studies were qualitative studies, while quantitative studies were conducted mainly in North America and Europe. In addition, the purpose of each study were quite diverse, including not only issues of personal identity, but also gentrification and urbanism, keeping space for women and queer people, interdependence with national norms, and re-evaluating/documenting practices from an intersectional perspective with ethnicity and race.

著者

林 侑輝 坂井 貴行 山田 仁一郎

出版者

特定非営利活動法人 組織学会

雑誌

組織学会大会論文集 (ISSN:21868530)

巻号頁・発行日

vol.8, no.1, pp.216-221, 2019 (Released:2019-08-23)

参考文献数

10

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It is expected that the inventions created by universities will bring about innovation and contribute to the economic growth of the country and various regions. However, it is difficult to claim from an international perspective that the industry-academia collaboration and technology transfers in Japan are doing enough in activating university research on societal and organizational levels. Through analysis of practice of our second author, who has 19 years of experience with industry-academia collaboration, we tried to elucidate in this research what sort of conditions need to be reached and what sort of technology transfer management needs to be in place for university technology transfers to be put on the market. The results of the analysis showed that the success or failure of university technology transfers being put on the market were greatly influenced by whether research development management was done after licensing on the industrialization process. On the other hand, it was also decided that there is another path (the “praying to god route”). In the future, to advance our country’s industry-academia collaboration and technology transfers, we need to organize the easier route and debate what the best practices are for taking technology transfers to market.

著者

牛丸 元 穴澤 務 山田 仁一郎 神吉 直人 山下 勝

出版者

The Japanese Association of Administrative Science

雑誌

経営行動科学 (ISSN:09145206)

巻号頁・発行日

vol.22, no.2, pp.161-177, 2009 (Released:2012-03-30)

被引用文献数

1

著者

伊藤 智明 足代 訓史 山田 仁一郎 江島 由裕

出版者

日本ベンチャー学会

雑誌

Venture review (ISSN:18834949)

巻号頁・発行日

no.27, pp.15-29, 2016-03

著者

小関 珠音 山田 仁一郎 新藤 晴臣

出版者

研究・イノベーション学会

雑誌

年次学術大会講演要旨集

巻号頁・発行日

vol.32, pp.835-838, 2017-10-28

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一般講演要旨

著者

山田 仁一郎 山下 勝 若林 直樹

出版者

白桃書房

雑誌

組織科学 (ISSN:02869713)

巻号頁・発行日

vol.40, no.3, pp.41-54, 2007

著者

桑田 耕太郎 松嶋 登 高橋 勅徳 山田 仁一郎 水越 康介 山口 みどり 入江 信一郎

出版者

首都大学東京

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2006

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本研究テーマである「制度的起業」とは、単に制度的環境を与件としてそれに組織が適応するとする議論を越えて、企業が既存の制度に埋め込まれながら新たな制度を創造する側面を持っていることに注目した概念枠組みである。本研究では、こうしたダイナミックな制度的実践の側面に注目しつつ、制度変革のマネジメントについて明らかにした。

著者

若林 直樹 山下 勝 山田 仁一郎 中本 龍市 中里 裕美

出版者

京都大学大学院経済学研究科

雑誌

京都大学大学院経済学研究科Working Paper

巻号頁・発行日

no.J-70, 2009-05-01

著者

松岡 久美 山田 仁一郎

出版者

香川大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2008

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事例研究を積み重ねることで地域における文化的な事業の創出のメカニズムを探った。その結果、ダイナミックな資源の活用・循環・創出を行うためには、社会的起業家を中心として、住民、行政、企業等の制度固有の論理を持つ利害関係者集団が互いの利害を「相互資源化」して集合的行為として関与することが不可欠となることを指摘した。また、事業の成立には長い時間を要するため、事業体からの起業家個人の離脱という課題が新たな論点として浮かび上がることを指摘した。

著者

山田 仁一郎 山下 勝 若林 直樹

出版者

香川大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2007

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本研究は、現代日本映画産業における全体的な製作提携の構造と業績の関連について、2000年代の製作委員会のネットワーク分析を通じて明らかにすることを目的とする。映像コンテンツの制作に際し、製作委員会と呼ばれる時限ネットワーク組織を分析の対象とする。製作委員会には、多様な企業が自社の事業利用を目的として参画する。これらの企業群は従来の映画産業にない独特な製作手法や著作権ビジネスのスキーム等のノウハウを持ち込み、日本の映画産業の復興に大きく寄与した。近年では、アニメーション映画の製作経験を蓄積してきた出版社の影響力が増しつつある