著者

小塩 真司 脇田 貴文 岡田 涼 並川 努 茂垣 まどか

出版者

一般社団法人 日本発達心理学会

雑誌

発達心理学研究 (ISSN:09159029)

巻号頁・発行日

vol.27, no.4, pp.299-311, 2016 (Released:2018-12-20)

参考文献数

95

被引用文献数

2

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自尊感情はこれまでの心理学の歴史の中で非常に多くの研究で取り上げられてきた構成概念のひとつである。近年では,多くの研究知見を統合するメタ分析が注目を集めている。その中でも本稿では,平均値等の統計量をデータが収集された調査年ごとに統合することで,心理学概念の時代的な変化を検討する時間横断的メタ分析に注目する。小塩ほか(2014)は日本で報告されたRosenbergの自尊感情尺度の平均値に対して時間横断的メタ分析を試み,自尊感情の平均値が近年になるほど低下傾向にあることを見出した。また岡田ほか(2014)は,近年になるほど自尊感情の男女差が小さくなる可能性を報告した。本稿ではこれらの研究の背景と研究知見を紹介し,時代変化という要因を考慮に入れたうえで今後どのような研究の方向性が考えられるのかを展望した。具体的には,研究の継続性,検討する指標の多様性,行動指標への注目,関連性の変化への注目,社会状況の変化との照合という観点が提示された。

著者

岡田 涼 小塩 真司 茂垣 まどか 脇田 貴文 並川 努

出版者

日本パーソナリティ心理学会

雑誌

パーソナリティ研究 (ISSN:13488406)

巻号頁・発行日

vol.24, no.1, pp.49-60, 2015-07-31 (Released:2015-08-07)

参考文献数

44

被引用文献数

10 4

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本研究では,メタ分析によって日本人の自尊感情の性差を検討した。また,性差の程度に影響を与える調整変数として,年齢段階,調査年,翻訳種の効果を検討した。包括的なレビューを通して,Rosenberg Self-Esteem Scaleを用いて日本人の男女ごとの自尊感情を測定している研究を検索した。検索の結果,1982年から2013年に発表された50研究を収集した。収集された研究をもとに効果量を推定したところ,その値はg=.17 (Hedgesのg)であり,女性よりもわずかに男性の方が高かった。また,調整変数については,年齢段階と調査年によって,自尊感情の性差の程度が異なっていた。本研究の知見は,日本人における自尊感情の性差について論じるための実証的な基盤となり得るものである。

著者

小塩 真司 岡田 涼 茂垣 まどか 並川 努 脇田 貴文

出版者

一般社団法人 日本教育心理学会

雑誌

教育心理学研究 (ISSN:00215015)

巻号頁・発行日

vol.62, no.4, pp.273-282, 2014 (Released:2015-03-30)

参考文献数

34

被引用文献数

47 27

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本研究では, 日本で測定されたRosenberg(1965)の自尊感情尺度の平均値に与える調査対象者の年齢段階や調査年の要因を検討するために, 時間横断的メタ分析を試みた。1980年から2013年までに日本で刊行された査読誌に掲載された論文のうち256研究を分析の対象とした。全サンプルサイズは48,927名であった。重回帰分析の結果, 調査対象者の年齢段階と調査年がともに, 自尊感情の平均値に影響を及ぼすことが明らかにされた。年齢段階に関しては, 大学生を基準として, 調査対象者が中高生であることが自尊感情の平均値を低下させ, 成人以降であることが自尊感情の平均値を上昇させていた。また調査年に関しては年齢層によって効果が異なっていた。中高生や成人においては最近の調査であるほど直線的に自尊感情の平均値が低下しており, 大学生では曲線的に変化し, 近年は低下していた。また件法が自尊感情得点の平均値に影響を及ぼすことも明らかにされた。

著者

山森 光陽 岡田 涼 山田 剛史 亘理 陽一 熊井 将太 岡田 謙介 澤田 英輔 石井 英真

出版者

一般社団法人 日本教育心理学会

雑誌

教育心理学年報 (ISSN:04529650)

巻号頁・発行日

vol.60, pp.192-214, 2021-03-30 (Released:2021-11-16)

参考文献数

93

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この紙上討論の目的は,メタ分析や,メタ分析で得られた結果を多数収集し,メタ分析と同様の手続きでさらなる統合的見解を導く分析(スーパーシンセシス)といった,研究知見の統計的統合が,学術的な教育研究の持つ現象理解と理論形成,社会的要請への応答という二つの役割に対して果たしうる寄与を議論することである。日本の教育心理学におけるメタ分析の受容の経緯と最近の研究動向の概観を踏まえ,研究知見の統計的統合の普及が,個々の一次研究をサンプルと見なし,これらの積み重ねで結論を導こうとする態度の広まりといった,教育心理学および隣接領域での研究上の意義が示された。また,「エビデンスに基づく教育」を推進する動きとその是非に対する議論の活発化といったことも背景として,効果量のみに注目する単純化された見方がもたらされ,研究知見の拙速な利用が促されるといった社会的・政策的影響が見られることも示された。その上で,これらの意義や問題に対して議論がなされた。研究知見の統計的統合は現象理解と理論形成に一定の貢献をするものの,因果推論を行うためには個票データのメタ分析が必要となり,そのためのオープンサイエンスの推進の必要が指摘された。また,研究知見の統計的統合が,精度が高く確からしい知見をもたらし得るものと見なされ,その結果が平均効果量といった単純な指標で示されることから,教育の実践者が持つ判断の余地の縮小や,教師の仕事の自律性の弱化を招きうるといった危惧が表明された。これらの議論を通じて,研究知見の統計的統合は,現象理解と理論形成に対しては,知見群全体の外的妥当性を高めるための有効な手立てであることが示され,構成概念の再吟味や概念的妥当性の検証にも寄与する可能性があり,教育心理学の理論自体の精度と確からしさを高めることにつながる展開が期待できることが導かれた。社会的要請への応答に対しては「何が効果的か」を知りたい,明解でわかりやすい結論が欲しいという要望には応えていることが示された。一方,この討論で指摘された諸問題は,教育心理学が産出する研究知見そのものが研究分野外に与えるインパクトそのものを問うものであることも示された。最後に,研究知見の統計的統合が,現象理解と理論形成,社会的要請への応答という二つの役割をいっそう果たしていくためには,教育心理学の領域の内外で,合理的な知見を伝達し交わし合うことに対する意識が,これまで以上に求められることを論じた。

著者

小塩 真司 岡田 涼

出版者

公益社団法人 日本心理学会

雑誌

心理学研究 (ISSN:00215236)

巻号頁・発行日

pp.92.20310, (Released:2021-03-31)

参考文献数

20

被引用文献数

1

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A previous study revealed curvilinear changes over time in 12 traits of the Yatabe-Guilford Personality Inventory in Japan (Oshio et al., 2019). The purpose of the present study was to examine relationships between the survey-year change of the inventory and social indices. A cross-temporal meta-analysis was conducted on 171 to 181 samples (68 to 74 papers) of Japanese undergraduates who completed the inventory from 1957 to 2012 (total N = 29,524–29,847). The dataset was partially identical to the previous study. Partial correlation with previous control scores of personality traits indicated that mean scores for seven personality traits are associated with changes in social indices. Results of time series analyses indicated that the change of social indices has significant associations with the following mean score changes of personality traits. Implications of the results are discussed.

著者

岡田 涼 石井 僚

出版者

一般社団法人 日本教育工学会

雑誌

日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)

巻号頁・発行日

vol.44, no.Suppl., pp.17-20, 2021-02-20 (Released:2021-03-08)

参考文献数

9

被引用文献数

1

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本研究では,小学校の算数と理科の授業場面における教師の指導スタイルの特徴を自律性支援の枠組みから分析した.7つの授業を観察し,そこでの教師の発話データを自律性支援の概念的定義にもとづくカテゴリに分類した.複数の教師に共通していたものとして,【視点の代弁】と【挑戦の喚起】がみられた.一方で,【聞き合いの促し】【意味の説明】【選択の受容】は少なかった.また,【興味の喚起】【がんばりや否定的な気持ちの受容】については,一部の教師に多くみられた.本研究の結果は,教師の指導スタイルについて,教師の間で共通する部分と個々の教師で異なる部分を明らかにするものであり,同時に指導の改善に資する知見を提供するものである.

著者

野田 航 岡田 涼 谷 伊織 大西 将史 望月 直人 中島 俊思 辻井 正次

出版者

公益社団法人 日本心理学会

雑誌

心理学研究 (ISSN:00215236)

巻号頁・発行日

vol.84, no.2, pp.169-175, 2013-06-25 (Released:2013-09-01)

参考文献数

29

被引用文献数

9 3

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The present study examines the relationship among inattentive, and hyperactive-impulsive behavior, aggression, and depression in elementary school and junior high school students. The participants were 3,885 children and their teachers and caregivers. Children’s inattentive and hyperactive-impulsive behavior was rated by their teachers and caregivers (ADHD-RS). Children rated aggression (HAQ-C) and depression (DSRS-C) themselves. Inattentive and hyperactive-impulsive behavior rated by teachers and caregivers were positively related to aggression and depression. Inattention predicted higher levels of aggression and depression. Inattentive and hyperactive-impulsive behavior as rated by teachers was more highly related to depression than those behaviors as rated by caregivers. The relationships among inattentive, and hyperactive-impulsive behavior, aggression, and depression were almost the same for both elementary school and junior high school students. This study suggests the importance of assessing inattentive and hyperactive-impulsive behavior from multiple views to examine the relationship between inattentive and hyperactive-impulsive behavior and mental health problems.

著者

岡田 涼 中谷 素之

出版者

一般社団法人 日本教育心理学会

雑誌

教育心理学研究 (ISSN:00215015)

巻号頁・発行日

vol.54, no.1, pp.1-11, 2006-03-30 (Released:2013-02-19)

参考文献数

17

被引用文献数

25 4

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本研究の目的は, 自己決定理論において概念化されている複数の動機づけから個人を動機づけスタイルとして表し, その動機づけスタイルによって, 実際の課題解決場面において課題に対する興味にどのような相違が見られるかを検討することであった。研究1では, 大学生の学習活動に対する動機づけを尋ねる質問紙を作成し, それらの得点から, 4つの動機づけスタイル (高動機づけ, 自律, 取り入れ・外的, 低動機づけ) を見出した。研究2では, 従来の自己決定理論研究において用いられることの少なかった実験的な手法を用いて, 動機づけスタイルが課題への興味に及ぼす影響を検討した。その結果, 非統制的な教示条件下において, 取り入れ・外的スタイルは高動機づけスタイルよりも課題に対する事後の興味得点が低くなっていた。また, 高動機づけスタイルと取り入れ・外的スタイルは, ともに低動機づけスタイルよりも課題遂行中の不安・強制感が高かった。以上のように, 動機づけスタイルによって課題への興味のあり方や課題遂行中の不安が異なるという結果は, 個人の動機づけを動機づけスタイルとして多面的に捉える枠組みの有用性を示すものであると考えられる。

著者

岡田 涼

出版者

一般社団法人 日本教育心理学会

雑誌

教育心理学研究 (ISSN:00215015)

巻号頁・発行日

vol.56, no.4, pp.575-588, 2008-12-30 (Released:2013-02-19)

参考文献数

100

被引用文献数

4 5

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近年, 友人関係の形成や維持を動機づけの観点から捉えた研究が増えてきている。しかし, これまでの友人関係研究との理論的な統合がなされていないため, 友人関係に対する動機づけという視点の独自性が明確ではない。本論文では, 友人関係研究と近年の動機づけ研究の知見とを統合し, 適応の支えとなる親密な友人関係が形成, 維持される過程を動機づけの観点から捉えるモデルを構築することを目的とした。最初に, 友人関係と適応や精神的健康との関連を示した知見を概観し, これまでの友人関係研究では, 親密な友人関係を築いているか否かの個人差が説明されていないことを指摘した。次に, 友人関係に対する動機づけを捉える概念を, 達成目標理論, 社会的目標研究, 社会的認知理論, 自己決定理論の観点から検討した。その後, 友人関係に対する動機づけを起点として, 適応の支えとなる親密な友人関係が形成, 維持されるプロセスを捉えるモデルを提唱した。このモデルから, 友人関係に対する動機づけ研究の独自性は, 適応の支えとなる親密な友人関係を築いているか否かの個人差を説明し得る点であることが示唆された。

著者

岡田 涼

出版者

日本パーソナリティ心理学会

雑誌

パーソナリティ研究 (ISSN:13488406)

巻号頁・発行日

vol.18, no.2, pp.152-160, 2010-01-31 (Released:2010-02-28)

参考文献数

32

被引用文献数

2 4

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自己決定理論(Deci & Ryan, 2000)では,さまざまな領域における動機づけをとらえる包括的な理論的枠組みを提供している。本研究では,メタ分析によって,自己決定理論における動機づけ概念間の相関係数の程度を特定し,動機づけ概念の背後にある次元を探ることを目的とした。レビューの結果,87論文115の相関行列を収集した。収集された相関行列から母相関係数を推定したところ,隣り合う動機づけ間の相関係数は,自己決定的なほうに進むにつれて大きくなる傾向がみられた。動機づけの次元について,自己決定性と統制的動機づけの2次元が見いだされた。動機づけ尺度の妥当性および動機づけの指標について論じた。

著者

松岡 弥玲 岡田 涼 谷 伊織 大西 将史 中島 俊思 辻井 正次

出版者

一般社団法人日本発達心理学会

雑誌

発達心理学研究 (ISSN:09159029)

巻号頁・発行日

vol.22, no.2, pp.179-188, 2011-06-20

被引用文献数

1 1

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本研究では,発達臨床場面における介入や支援における養育スタイルの変化を捉えるための尺度を作成し,養育スタイルの発達的変化とADHD傾向との関連について検討した。ペアレント・トレーニングや発達障害児の親支援の経験をもつ複数の臨床心理士と小児科医師によって,養育スタイルを測定する項目が作成された。単一市内の公立保育園,小学校,中学校に通う子どもの保護者に対する全数調査を行い,7,000名以上の保護者からデータを得た。因子分析の結果,「肯定的働きかけ」「相談・つきそい」「叱責」「育てにくさ」「対応の難しさ」の5下位尺度からなる養育スタイル尺度が作成された。ADHD傾向との関連を検討したところ,肯定的働きかけと相談・つきそいは負の関連,叱責,育てにくさ,対応の難しさは正の関連を示した。また,子どもの年齢による養育スタイルの変化を検討したところ,肯定的働きかけ以外は年齢にともなって非線形に減少していく傾向がみられた。本研究で作成された尺度の発達臨床場面における使用について論じた。

著者

小塩真司 茂垣まどか 岡田涼 並川努 脇田貴文

出版者

日本教育心理学会

雑誌

日本教育心理学会第60回総会

巻号頁・発行日

2018-08-31

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問 題 小塩他(教心研, 2014)はRosenbergの自尊感情平均値に対して時間横断的メタ分析を行い,調査年が近年になるほど自尊感情が低下傾向にあることを示した。本研究はその後数年間に発表された文献も加え,同様の傾向がその後も継続しているのかどうかを検討する。方 法 文献の選定とデータの抽出 小塩他(2014)で分析された,1980年から2013年3月までに発行された和雑誌に加え,CiNiiおよびJ-STAGEで2017年までに発行された論文を対象にRosenbergの自尊感情を用いた論文の検索を行った。収集された論文について,次に該当する論文を除外した:平均値やサンプルサイズの報告がない研究,使用項目が極端に少ない研究,尺度の件法を報告していない研究,日本人以外をサンプルとした研究,事例研究,小学生以下を対象とした研究,複数の年齢段階を分割していない研究。最終的に選定された論文数は169,研究数(平均値の数)は342,合計サンプルサイズは66,408名であった。 コーディング 調査年の報告がある場合にはその年を調査年とした。報告された調査年の平均値が3.15年であったため,報告がない場合には報告年から3年を引いた値を調査年とした。調査年による曲線関係も検討するため,調査年を中心化し,2乗項を作成した。年齢段階は中高生,大学生,成人,高齢期とし,中高生を基準としてダミー変数とした。翻訳の種類は,山本他(214研究),星野(40研究),桜井(23研究),その他(65研究)であった。その他を基準としダミー変数とした。自尊感情尺度は5件法に合わせる形で変換した。研究数は4件法が77研究,5件法が234研究,6件法が5研究,7件法が26研究であった。5件法を基準とし,4件法と6件法以上をダミー変数とした。また各年齢段階と調査年の交互作用項を設定した。結果と考察 自尊感情平均値を従属変数とした重回帰分析を行ったところ次の結果が得られた(Table 1)。(1)中高生や大学生よりも成人,高齢期の平均値が高い,(2)山本他・櫻井の翻訳の平均値が高い,(3)5件法に対し4件法と6件法以上の平均値は高い,(4)調査年に従って平均値は低下傾向にある,(5)高齢期のみ傾向が異なる可能性がある。なお年齢別に分析を行ったところ,高齢期の調査年の影響は認められなかった。調査年・年齢段階と自尊感情平均値との関係をFigure 1に示す。

著者

岡田 涼

出版者

一般社団法人 日本教育心理学会

雑誌

教育心理学年報 (ISSN:04529650)

巻号頁・発行日

vol.61, pp.151-171, 2022-03-30 (Released:2022-11-11)

参考文献数

157

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本論文では,日本での自己調整学習とその関連領域における研究の動向を明らかにし,今後の研究の方向性を明らかにすることを目的として研究レビューを行った。特に,近年の学校教育において自己調整学習への関心が高まっていることに鑑み,小学生から高校生を対象とした研究に焦点をあてた。2011年以降に日本の主要雑誌に掲載された論文を検索し,52論文を抽出した。レビューの結果として,(a)小学生から高校生までを対象とした研究があり,英語や算数・数学における研究が多いこと,(b)自己調整学習の主要な要素であるメタ認知,動機づけ,学習方略のいずれも研究の対象となっているものの,3つの要素すべてを扱っている研究は少ないこと,(c)自己調整学習の要素を用いて学業成績を予測するような調査研究から,介入によって自己調整学習を促そうとする実践的な研究まで幅広くみられること,が明らかになった。日本における今後の研究の方向性として,自己調整学習の理論と教育実践とのつながりをもつ研究が増えていくことが予想される。そのなかで,「理論をもとに実践を創る研究」と「理論をもとに実践を切り取る研究」の2つの方向性を示唆した。

著者

岡田 涼 解良 優基

出版者

一般社団法人 日本教育心理学会

雑誌

教育心理学研究 (ISSN:00215015)

巻号頁・発行日

vol.70, no.4, pp.376-388, 2022-12-30 (Released:2022-12-30)

参考文献数

62

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本研究では,「学級の目標構造の知覚は児童・生徒にどの程度共有されているか」という問いについて,級内相関係数に対するメタ分析によって検討した。系統的な文献検索によって,34論文から38研究を収集した(N=44,807)。得られた級内相関係数は120個(熟達目標構造89個,遂行目標構造31個)であった。メタ分析によって推定された級内相関係数の値は,熟達目標構造の知覚が.14,遂行目標構造の知覚が.09であった。それぞれの目標構造の下位側面については,熟達目標構造が.13―.20,遂行目標構造が.05―.14であった。調整変数として,評定の対象(学級,教師)と平均クラスサイズの効果を検討したが,効果はみられなかった。本研究で推定された級内相関係数の値について,マルチレベル分析の適用,他の学級風土研究での級内相関,個人の目標志向性の級内相関,の3点から検討し,最後に目標構造の知覚から教育実践に対する示唆について論じた。

著者

小塩 真司 岡田 涼 茂垣 まどか 並川 努 脇田 貴文

出版者

一般社団法人 日本教育心理学会

雑誌

教育心理学研究 (ISSN:00215015)

巻号頁・発行日

vol.62, no.4, pp.273-282, 2014

被引用文献数

27

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本研究では, 日本で測定されたRosenberg(1965)の自尊感情尺度の平均値に与える調査対象者の年齢段階や調査年の要因を検討するために, 時間横断的メタ分析を試みた。1980年から2013年までに日本で刊行された査読誌に掲載された論文のうち256研究を分析の対象とした。全サンプルサイズは48,927名であった。重回帰分析の結果, 調査対象者の年齢段階と調査年がともに, 自尊感情の平均値に影響を及ぼすことが明らかにされた。年齢段階に関しては, 大学生を基準として, 調査対象者が中高生であることが自尊感情の平均値を低下させ, 成人以降であることが自尊感情の平均値を上昇させていた。また調査年に関しては年齢層によって効果が異なっていた。中高生や成人においては最近の調査であるほど直線的に自尊感情の平均値が低下しており, 大学生では曲線的に変化し, 近年は低下していた。また件法が自尊感情得点の平均値に影響を及ぼすことも明らかにされた。

著者

岡田 涼

出版者

日本パーソナリティ心理学会

雑誌

パーソナリティ研究 (ISSN:13488406)

巻号頁・発行日

vol.26, no.3, pp.194-204, 2018-03-01 (Released:2018-03-06)

参考文献数

30

被引用文献数

3

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本研究の目的は,小学生の協同的な学習に対する動機づけの発達的変化を検討することであった。小学3年生から6年生まで4年間の縦断データを用いて,協同的な学習に対する動機づけの平均レベルの変化と時点間の安定性という点から発達的変化を検討した。成長曲線モデルによる分析の結果,内発的動機づけ,同一化的調整,取り入れ的調整については,学年が上がるにつれて低下する傾向がみられた。また,自己回帰モデルによる分析の結果,協同的な学習に対する動機づけについて時点間での関連がみられ,安定性が示された。以上の結果から,児童期においては,全体的に協同的な学習に対する動機づけが低下し,また学年を超えた安定性があることが示唆された。協同的な学習に対する動機づけの発達的特徴について論じた。

著者

岡田 涼

出版者

日本感情心理学会

雑誌

感情心理学研究 (ISSN:18828817)

巻号頁・発行日

vol.15, no.1, pp.1-12, 2008 (Released:2008-07-23)

参考文献数

24

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The purpose of this study was to examine the relationship between emotional experience and autonomous motivation in academic and friendship domains. In study 1, the relationship between daily emotional experience and academic and friendship motivation was investigated among female college students (N=302). Results suggested that valence of emotional experience was associated with academic and friendship motivation, and the amount of emotional experience was related to the strength of motivation in both the academic and friendship domains. The relationship between emotional experience and motivation were similar in the academic domain and friendship domains. In study 2, the relationship between emotional experience of specific life events and autonomous motivation were investigated among female college and junior college students (N=106). Results suggested that positive emotional experiences were associated with autonomous motivation in the academic domain, while negative emotional experiences were related to autonomous motivation in the friendship domain. The importance of distinguishing relevant domains in considering relationships between emotional experiences and autonomous motivation is discussed.

著者

中島 俊思 岡田 涼 松岡 弥玲 谷 伊織 大西 将史 辻井 正次

出版者

一般社団法人 日本発達心理学会

雑誌

発達心理学研究 (ISSN:09159029)

巻号頁・発行日

vol.23, no.3, pp.264-275, 2012-09-20 (Released:2017-07-28)

被引用文献数

1

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本研究では,発達障害児の保護者における養育スタイルの特徴を明らかにすることを目的とし,定型発達児の保護者との比較および子どもの問題行動,保護者の精神的健康との関連について検討した。対象者は発達障害児の保護者139名であり,質問紙調査によって,養育スタイル,子どもの問題行動(SDQ),子どものADHD傾向(ADHD-RS),保護者の抑うつ(BDI-II),睡眠障害(PSQI-J)を測定した。その結果,養育スタイルについては,発達障害児の保護者と定型発達児の保護者とで差がみられ,発達障害児の保護者においては,肯定的関わりや相談・つきそいの得点が低く,叱責,育てにくさ,対応の難しさが高い傾向がみられた。また,子どもの問題行動やADHD傾向が高いほど,肯定的関わりや相談・つきそいが低く,叱責,育てにくさ,対応の難しさが高い傾向がみられた。精神的健康については,肯定的関わりや相談・つきそいは抑うつ,睡眠障害と負の関連を示し,叱責,育てにくさ,対応の難しさは正の関連を示した。以上の結果から,発達障害児の保護者における養育スタイルの特徴が明らかにされた。最後に,養育スタイルに対する発達臨床的な介入の必要性について論じた。

著者

.企画代表者(Representative Organizer):本田 真大 企画者(Organizer):永井 智 話題提供者(Speaker):本田 真大 後藤 綾文 杉岡 千宏 水野 治久 指定討論者(Discussant):岡田 涼 木村 真人 司会者(Chair):飯田 敏晴

雑誌

日本心理学会第86回大会

巻号頁・発行日

2022-07-29

著者

犬塚 美輪 藤田 哲也 篠ヶ谷 圭太 中谷 素之 岡田 涼

出版者

一般社団法人 日本教育心理学会

雑誌

日本教育心理学会総会発表論文集 第63回総会発表論文集 (ISSN:21895538)

巻号頁・発行日

pp.72-73, 2021 (Released:2021-08-25)