著者

岩崎 徹 イワサキ トオル Toru Iwasaki

雑誌

経済と経営

巻号頁・発行日

vol.43, no.1, pp.83-108, 2012-11

著者

岩崎 徹 イワサキ トオル Toru Iwasaki

雑誌

経済と経営

巻号頁・発行日

vol.43, no.2, pp.83-108, 2013-03

著者

徳永 純一郎 延永 尚志 中谷 龍男 岩崎 徹 福田 和廣 國武 吉邦

出版者

The Japan Society of Naval Architects and Ocean Engineers

雑誌

日本造船学会論文集 (ISSN:05148499)

巻号頁・発行日

vol.1998, no.183, pp.45-52, 1998 (Released:2009-09-16)

参考文献数

7

被引用文献数

1 3

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This paper proposes a new concept for the frictional drag reduction technique. The new technique makes use of a specific coating surface (Super-Water-Repellent Surface) which has a highly repellent effect and an ability to form a thin air film over it under water. When supplying a small amount of air to the specific coating surface from the outside continuously, the supplied air (secondary air) is absorbed in and joined with the primary air film and spread to form a filmy air flow along the surface. This technique reduces the frictional drag because of this phenomenon.A frictional drag test in the rectangular pipe flow and a resistance test of horizontal flat plate were carried out in order to verify the validity of this technique. As a result of these tests, it was confirmed that drag reductions of about 80% and about 55% were obtained for flow velocities of 4 m/s and 8 m/ s, respectively.

著者

岩崎 徹也

出版者

公益社団法人 計測自動制御学会

雑誌

計測と制御 (ISSN:04534662)

巻号頁・発行日

vol.38, no.3, pp.209-213, 1999-03-10 (Released:2009-11-26)

参考文献数

7

著者

岩崎 徹也

出版者

公益社団法人 計測自動制御学会

雑誌

計測と制御 (ISSN:04534662)

巻号頁・発行日

vol.42, no.4, pp.312-314, 2003-04-10 (Released:2009-11-26)

参考文献数

16

著者

西園 昌久 高橋 流里子 対馬 節子 松永 智子 福屋 靖子 土屋 滋 大貫 稔 高橋 美智 浅野 ふみぢ 小松崎 房枝 鈴木 小津江 平山 清武 中田 福市 鈴木 信 壁島 あや子 名嘉 幸一 鵜飼 照喜 福永 康継 浪川 昭子 高田 みつ子 岩渕 勉 森脇 浩一 加藤 謙二 早川 邦弘 森岡 信行 津田 司 平野 寛 渡辺 洋一郎 伴 信太郎 木戸 友幸 木下 清二 山田 寛保 福原 俊一 北井 暁子 小泉 俊三 今中 孝信 柏原 貞夫 渡辺 晃 俣野 一郎 村上 穆 柴崎 信吾 加畑 治 西崎 統 大宮 彬男 岩崎 徹也 奥宮 暁子 鈴木 妙 貝森 則子 大橋 ミツ 川井 浩 石川 友衛 加世田 正和 宮澤 多恵子 古賀 知行 西川 眞八 桜井 勇 三宅 史郎 北野 周作 竹洞 勝 北郷 朝衛 橋本 信也 斉藤 宣彦 石田 清 畑尾 正彦 平川 顕名 山本 浩司 庄村 東洋 島田 恒治 前川 喜平 久保 浩一 鈴木 勝 今中 雄一 木内 貴弘 朝倉 由加利 荻原 典和 若松 弘之 石崎 達郎 後藤 敏 田中 智之 小林 泰一郎 宮下 政子 飯田 年保 奥山 尚 中川 米造 永田 勝太郎 池見 酉次郎 村山 良介 河野 友信 G. S. Wagner 伊藤 幸郎 中村 多恵子 内田 玲子 永留 てる子 石原 敏子 河原 照子 石原 満子 平山 正実 中野 康平 鴨下 重彦 大道 久 中村 晃 倉光 秀麿 織畑 秀夫 鈴木 忠 馬渕 原吾 木村 恒人 大地 哲郎 宮崎 保 松嶋 喬 桜田 恵右 西尾 利一 森 忠三 宮森 正 奥野 正孝 江尻 崇 前沢 政次 大川 藤夫 関口 忠司 吉新 通康 岡田 正資 池田 博 釜野 安昭 高畠 由隆 高山 千史 吉村 望 小田 利通 川崎 孝一 堀 原一 山根 至二 小森 亮 小林 建一 田中 直樹 国府田 守雄 高橋 宣胖 島田 甚五郎 丸地 信弘 松田 正己 永井 友二郎 向平 淳 中嶌 義麿 鎮西 忠信 岡田 究 赤澤 淳平 大西 勝也 後藤 淳郎 下浦 範輔 上田 武 川西 正広 山室 隆夫 岡部 保 鳥居 有人 日向野 晃一 田宮 幸一 菅野 二郎 黒川 一郎 恩村 雄太 青木 高志 宮田 亮 高野 純一 藤井 正三 武内 恵輔 南須原 浩一 佐々木 亨 浜向 賢司 本田 麺康 中川 昌一 小松 作蔵 東 匡伸 小野寺 壮吉 土谷 茂樹 岡 国臣 那須 郁夫 有田 清三郎 斎藤 泰一 清水 強 真島 英信 村岡 亮 梅田 典嗣 下条 ゑみ 松枝 啓 林 茂樹 森 一博 星野 恵津夫 正田 良介 黒沢 進 大和 滋 丸山 稔之 織田 敏次 千先 康二 田中 勧 瓜生田 曜造 尾形 利郎 細田 四郎 上田 智 尾島 昭次 大鐘 稔彦 小倉 脩 林 博史 島 澄夫 小池 晃 笹岡 俊邦 磯村 孝二 岩崎 栄 鈴木 荘一 吉崎 正義 平田 耕造

出版者

日本医学教育学会

雑誌

医学教育 (ISSN:03869644)

巻号頁・発行日

vol.15, no.3, pp.145-173, 1984-06-25 (Released:2011-08-11)

著者

岩崎 徹 進藤 賢一 イワサキ トオル シンドウ ケンイチ Toru Iwasaki Ken-ich Shindo

雑誌

経済と経営

巻号頁・発行日

vol.23, no.4, pp.747-774, 1993-03-31

著者

森 頴太郎 荘野 忠泰 井原 元 岩崎 徹 平林 俊明 依藤 良一 宮本 孝 稲垣 王子 井上 聖士 藤田 嘉一

出版者

社団法人 日本腎臓学会

雑誌

日本腎臓学会誌 (ISSN:03852385)

巻号頁・発行日

vol.26, no.6, pp.721-731, 1984 (Released:2010-07-05)

参考文献数

25

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The ACTH-Cortisol axis was studied in chronic renal failure (12 undialysed patients, Ccr below 5 ml/min and 17 dialysed patients). Basal plasma cortisol and ACTH levels were 14.7±1.2μg/dl, 41.4±11.6 pg/ml respectively in undialysed patients and 14.3±1.3μg/dl, 48.6±7.5 pg/ml respectively in dialysed patients. Both hormone levels were within normal range except 1 dialysed patient. The cortisol levels to rapid ACTH stimulation test (250μg ACTH, iv) in both groups increased approximately 10 μg/dl or more. Therefore, we suggest that the patients with chronic renal failure have normal function of adrenal cortex. After the administration of 1 mg dexamethasone orally at midnight as the method of examining negative feedback mechanism, both patients had normal or almost normal suppression of cortisol and ACTH level. But, quarter of patients in each group demonstrated abnormal diurnal rhythm of plasma cortisol and ACTH at 900 hour, 1700 hour. Dialysed patients showed normal cortisol response (Max. ΔCortisol 12.8±1.6μg. dl) to insulin (0.1 U/kg, iv) induced hypoglycemia as a stress test compared with normal controls (Max. ΔCortisol 9.0±0.8 μg/dl). While, undialysed patients showed low cortisol response (Max. ΔCortisol 5.9±1.7μg/dl). And there were no correlation between the Max. ΔCortisol and T. P., BUN, CRN, Uric Acid, Ca and the grade of hypoglycemia. Therefore, it is certain that the failure of secretion of corticotropin releasing factor in hypothalamus or of ACTH secretion in pituitary gland exists in undialysed patients. From these results that there may be impairment of CNS-Hypothalamo-Pituitary Axis in chronic renal failure and this disturbance can be recovered considerably but not perfectly by adequate long term hemodialysis, it was considered that some uremic toxin or dialysable substance associated with uremia itself may be responsible for its abnormality of cortisol and ACTH secretion.

著者

西園 昌久 高橋 流里子 対馬 節子 松永 智子 福屋 靖子 土屋 滋 大貫 稔 高橋 美智 浅野 ふみぢ 小松崎 房枝 鈴木 小津江 平山 清武 中田 福市 鈴木 信 壁島 あや子 名嘉 幸一 鵜飼 照喜 福永 康継 浪川 昭子 高田 みつ子 岩渕 勉 森脇 浩一 加藤 謙二 早川 邦弘 森岡 信行 津田 司 平野 寛 渡辺 洋一郎 伴 信太郎 木戸 友幸 木下 清二 山田 寛保 福原 俊一 北井 暁子 小泉 俊三 今中 孝信 柏原 貞夫 渡辺 晃 俣野 一郎 村上 穆 柴崎 信吾 加畑 治 西崎 統 大宮 彬男 岩崎 徹也 奥宮 暁子 鈴木 妙 貝森 則子 大橋 ミツ 川井 浩 石川 友衛 加世田 正和 宮澤 多恵子 古賀 知行 西川 眞八 桜井 勇 三宅 史郎 北野 周作 竹洞 勝 北郷 朝衛 橋本 信也 斉藤 宣彦 石田 清 畑尾 正彦 平川 顕名 山本 浩司 庄村 東洋 島田 恒治 前川 喜平 久保 浩一 鈴木 勝 今中 雄一 木内 貴弘 朝倉 由加利 荻原 典和 若松 弘之 石崎 達郎 後藤 敏 田中 智之 小林 泰一郎 宮下 政子 飯田 年保 奥山 尚 中川 米造 永田 勝太郎 池見 酉次郎 村山 良介 河野 友信 Wagner G. S. 伊藤 幸郎 中村 多恵子 内田 玲子 永留 てる子 石原 敏子 河原 照子 石原 満子 平山 正実 中野 康平 鴨下 重彦 大道 久 中村 晃 倉光 秀麿 織畑 秀夫 鈴木 忠 馬渕 原吾 木村 恒人 大地 哲郎 宮崎 保 松嶋 喬 桜田 恵右 西尾 利一 森 忠三 宮森 正 奥野 正孝 江尻 崇 前沢 政次 大川 藤夫 関口 忠司 吉新 通康 岡田 正資 池田 博 釜野 安昭 高畠 由隆 高山 千史 吉村 望 小田 利通 川崎 孝一 堀 原一 山根 至二 小森 亮 小林 建一 田中 直樹 国府田 守雄 高橋 宣胖 島田 甚五郎 丸地 信弘 松田 正己 永井 友二郎 向平 淳 中嶌 義麿 鎮西 忠信 岡田 究 赤澤 淳平 大西 勝也 後藤 淳郎 下浦 範輔 上田 武 川西 正広 山室 隆夫 岡部 保 鳥居 有人 日向野 晃一 田宮 幸一 菅野 二郎 黒川 一郎 恩村 雄太 青木 高志 宮田 亮 高野 純一 藤井 正三 武内 恵輔 南須原 浩一 佐々木 亨 浜向 賢司 本田 麺康 中川 昌一 小松 作蔵 東 匡伸 小野寺 壮吉 土谷 茂樹 岡 国臣 那須 郁夫 有田 清三郎 斎藤 泰一 清水 強 真島 英信 村岡 亮 梅田 典嗣 下条 ゑみ 松枝 啓 林 茂樹 森 一博 星野 恵津夫 正田 良介 黒沢 進 大和 滋 丸山 稔之 織田 敏次 千先 康二 田中 勧 瓜生田 曜造 尾形 利郎 細田 四郎 上田 智 尾島 昭次 大鐘 稔彦 小倉 脩 林 博史 島 澄夫 小池 晃 笹岡 俊邦 磯村 孝二 岩崎 栄 鈴木 荘一 吉崎 正義 平田 耕造

出版者

Japan Society for Medical Education

雑誌

医学教育 (ISSN:03869644)

巻号頁・発行日

vol.15, no.3, pp.145-173, 1984

著者

岩崎 徹 イワサキ トオル Toru IWASAKI

雑誌

地域と経済

巻号頁・発行日

vol.4, pp.121-123, 2007-03

著者

峯松 史明 渋谷 一彦 小原 良之 岩崎 徹

出版者

一般社団法人 映像情報メディア学会

雑誌

映像情報メディア学会技術報告 (ISSN:13426893)

巻号頁・発行日

vol.36, pp.61-64, 2012

参考文献数

4

被引用文献数

1

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特異な気象条件によって引き起こされるダクト伝搬等の異常伝搬が発生すると,当該放送エリアに関係の無い遠方の地上デジタル放送波が到来し,地上デジタル中継局や,家庭での受信において混信を引き起こすことがある.一般に混信波は伝搬状態が不安定であることや希望波にマスクされてしまうことから,混信局の探索は,極めて困難であることが多かった.筆者らは今回,迅速な混信局探索を実現する装置として,ネットワークID推定機能付きISDB-T受信機,ISDB-T混信波抽出装置の開発を行ったので,これら装置の概要と,性能確認実験の結果について報告する.

著者

岩崎 徹 イワサキ トオル Toru Iwasaki

雑誌

経済と経営

巻号頁・発行日

vol.38, no.2, pp.183-194, 2008-03

著者

九鬼 孝夫 鴨田 浩和 津持 純 岩崎 徹

出版者

一般社団法人 映像情報メディア学会

雑誌

映像情報メディア学会技術報告 (ISSN:13426893)

巻号頁・発行日

vol.34, pp.65-70, 2010

参考文献数

4

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NHK放送技術研究所で進めている「電波テレビカメラ」の研究を紹介する.電波は霧や煙のような光を遮るものも透過するため,遮へい物に隠れて見えない被写体も撮影できる.事故や火災などの災害報道での利用を目指し,電波を用いて被写体を撮影する技術の研究を進めている.60GHz帯ミリ波を用いた装置を試作し,マネキンを撮影した実験の結果,解像度不足ではあるがマネキンの存在が認識できる程度に撮影できることがわかった.また,霧やカーテン,薄いベニヤ板などの遮へい物越しにもマネキンを撮影できることも示した.ただし,得られた画像の解像度やフレーム周期は不十分であり,改善が必要である.そこで,フレーム周期の高速化を目的とした,電波テレビカメラ受信アンテナ用のリフレクトアレーアンテナの検討結果についても述べる.

著者

峯松 史明 渋谷 一彦 小原 良之 岩崎 徹

出版者

一般社団法人 映像情報メディア学会

巻号頁・発行日

pp.61-64, 2012-07-12 (Released:2017-09-21)

参考文献数

4

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特異な気象条件によって引き起こされるダクト伝搬等の異常伝搬が発生すると,当該放送エリアに関係の無い遠方の地上デジタル放送波が到来し,地上デジタル中継局や,家庭での受信において混信を引き起こすことがある.一般に混信波は伝搬状態が不安定であることや希望波にマスクされてしまうことから,混信局の探索は,極めて困難であることが多かった.筆者らは今回,迅速な混信局探索を実現する装置として,ネットワークID推定機能付きISDB-T受信機,ISDB-T混信波抽出装置の開発を行ったので,これら装置の概要と,性能確認実験の結果について報告する.

著者

岩崎 徹也

出版者

一般社団法人日本心身医学会

雑誌

精神身体医学 (ISSN:05593182)

巻号頁・発行日

vol.8, no.2, pp.93-96, 1968-04-01

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There are many researches into the problem of personality specificity in psychosomatic diseases. From our clinical experience, for instance, it was out that essential hypertension and obsessive compulsive cha racter are related with each other. In the case of polysurgery, however the existence of specific personality is denied and specific psychodynamics is rather stressed. In other words, it is based on such a standpoint that personality and psychodynamics should be separated in concept. Futhermore, according to this theory, it is not enough in polysugery to stress the individual psychodynamics of a patient alone, but it is necessary to stress psychological situation surrouding doctor-patient relations and other factors. In addition to this, it is stressed that personality works as a secondary factor to fixate the above situation.

著者

小野 志郎 大森 英行 中川 寛之 岩崎 徹 山賀 秀夫 小澤 宏臣

出版者

公益社団法人日本船舶海洋工学会

雑誌

日本造船学会論文集 (ISSN:05148499)

巻号頁・発行日

no.190, pp.295-303, 2001-12

被引用文献数

1

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ナホトカ級の油流出事故を想定した高粘度、高波浪対応の油回収装置の開発に着手し、平成9年度の技術調査を踏まえて平成10年度から2年間に亘る要素研究開発を実施した。それら要素技術開発の結果に基づき、全口径型ジェットポンプを中心に油回収装置の小型、軽量化及び高効率化を図り、プロトタイプの実機1/2相当の大型模型を用いて海上災害防止センター横須賀研修所における高粘度油を用いた大掛かりな波浪中高粘度油吸引実験を実施することができた。その結果、本回収機は実海域において所期の性能を発揮できることが確認され、荒天下の高粘度油回収作業において有効な機材であることが実証された。さらに、総合的な船上処理装置の設計が可能となったことで、高波浪下 (最大波高6m) で高粘度油 (10万cSt以上) を多量 (300m<SUP>3</SUP>/h) に回収することが可能な高性能油回収装置の実用化の段階に至った。<BR>本研究の成果は研究で終わるものではなく、出来るだけ早く実機を供給し、油流出による海洋汚染の防除体制の一端を担うことによって、真の貢献が評価されるものと確信している。

著者

岩崎 徹也

出版者

信州大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

1998

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平成11年度中における原油価格急騰は、OPEC(石油輸出国機構)の減産による需給の逼迫、国際石油資本を含む石油企業の在庫抑制政策、石油先物市場における投機的売買が背景となっている。OPECの減算継続は、原油価格低下で産油国経済が疲弊、青年層の失業問題が深刻化してイスラム原理主義を含む反体制勢力が台頭した。原理主義国家イランでは、保守派主導の政治に不満を持つ青年層が改革派を支持し、原理主義の台頭を危惧するサウジアラビアは、イランのハタミ政権による現実主義外交を評価してOPEC二大産油国の協調が強まり、OPECの団結強化を一層促進した。原油価格低下は石油産業の世界的再編をも促進した。メガ・マージャー進展は、コスト削減・資本効率の向上を目的としており、その背景には、世界的資本過剰による金融肥大化・カジノ経済が大きく影響していると考えられる。平成12年末の原油価格下落は、主として米国の株式市況低下・消費減退等の景気の息切れによると考えられるが、米国景気の失速はアジアや欧州にも悪影響を与えており、石油需要は減速する可能性が強まった。価格騰貴に増産で応えていたOPECも,一転減算による価格防衛の姿勢を強めた。産油国としては、長期の石油価格低迷期に経済不振を続け、人口増加による雇用問題の深刻化から、イスラム原理主義などの反体制勢力も台頭しており、大幅な価格下落は受入れがたく、OPEC加盟国の団結は、価格低下への恐怖と主産油国であるサウジアラビア、イランの協調により強まったといえる。平成13年9月の米国同時多発テロは、真相は不明ながら、イスラム原理主義過激派の世界的ネットワークが米国をテロの標的としていたことは事実であり、アラブ・イスラム世界に台頭する原理主義勢力が、穏健派を含め、反米的であることも事実である。反米意識の背景の一つには、米国及び米系多国籍企業の主導するグローバリゼーションへの反発がある。中東・イスラム諸国は、東アジア諸国のように多国籍企業に依存した輸出指向型の開発が困難であり、若年層を中心とした雇用問題が深刻化しているなか、米国が支配する(と考えられている)IMF等の主導する構造調整は、市場経済化を進展させ、社会格差を拡大しているとの反発もあり、これらが反米意識の高まり、ひいては,過激派の暴走を是認する一因となっているといえる。こうした社会経済的問題の解決なくしては、個別テロ組織を壊滅しても中東地域の安定はもたらされず、中長期的な石油供給の安定化にもつながらないといえる。

著者

岩崎 徹也

出版者

信州大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2002

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中東・イスラム地域におけるイスラム原理主義台頭の経済的根拠としては、石油の高価格を前提に、石油化学、石油精製などエネルギー集約型重化学工業を基軸に国内開発を促進しようとした産油国型開発戦略が、需給緩和・OPECカルテル機能低下により破綻したところへ、人口爆発が重なったことによる過剰人口問題、とりわけ若年層の雇用問題が重要な要素として挙げられる。経済開発の低迷と石油ブーム期以降の医療機関の整備による人口増加により、結果として若年層の雇用問題が顕在化し、アラブ民族主義や社会主義の破綻によって青年層の不満はイスラム原理主義へ向かうこととなった。産油国型開発が破綻した現在、発展途上国開発の成功モデルは、外国資本の直接投資に依存した輸出指向型開発戦略しかないが、中東地域の政治は安定せず、石油の輸出・収入の影響によりコスト・為替レートは、他の途上国と比べて一般的に高く、同地域への直接投資は、アジア、中南米などと比べ、著しく少ない。産油国をはじめとする中東諸国でも、近年、構造改革を実施する一方、直接投資受入れのための投資保障措置の拡大などの施策を行っているが、必ずしも十分なものではない。中東地域の諸国の多くは、君主制や共和制の形式をとった軍事独裁政権で、福祉による国民融和は不可欠だが、財政均衡化のためには、増税や福祉関連支出の削減が必要である。しかし、福祉の削減は国民の不満を拡大し、同地域の一層の不安定化につながる可能性もある。膨大な低コストの労働力を有する中国の輸出指向型工業化が進展する現在、中東地域で構造改革が進展し、労働コストが多少低下したにしても、同地域に外国資本が重点的に投資をするという可能性も低い。当面、産油国としては、他ならぬ中国の世界市場参入・高成長を一因とする資源需給の逼迫を利用しつつ、石油収入を増加させ、国内開発を促進するという戦術をとることになろうが、70年代型の開発戦略は破綻しており、新戦略の模索を続けざるを得ないだろう。

著者

岩崎 徹

出版者

札幌大学

雑誌

経済と経営 (ISSN:03891119)

巻号頁・発行日

vol.13, no.4, pp.1-32, 1983-01-25