著者
井上 和久 原 和彦 須永 康代 荒木 智子 西原 賢 菊本 東陽 丸岡 弘 伊藤 俊一 星 文彦 藤縄 理 髙柳 清美
出版者
公益社団法人 日本理学療法士協会
雑誌
理学療法学Supplement Vol.37 Suppl. No.2 (第45回日本理学療法学術大会 抄録集)
巻号頁・発行日
pp.E4P3192, 2010 (Released:2010-05-25)

【目的】現在、平衡機能低下に対するバランストレーニングとして様々な方法が取り入れられ臨床現場で実施されている。ただ、トレーニングを実施するのであれば、より効果的に楽しみながら実施出来ればそれに超した事はない。昨今、Wiiを使用したトレーニングソフトが話題として取り上げられている。昨年の第44回本学術大会においても、Wiiに関する発表が2題報告された。また、ロンドン・スコットランド・オーストラリアなどの海外においても健康増進・平衡機能向上・健康なライフスタイル等についてWiiおよびWii Fitを使用したトレーニングの効果について現在検証されている。本研究は、2006年に任天堂(株)から発売された家庭用ビデオゲーム機WiiのソフトであるWii Fit(2007年発売)を使用したバランストレーニングの効果を検証した。【方法】対象は、骨・関節系の既往歴のない若年健常成人10名とした。使用機器は、重心動揺計(グラビコーダGS5500、アニマ社製)とWii・Wii Fit・バランスWiiボード(任天堂製)を使用した。Wii Fitソフトの映写機器としてプロジェクターを使用しスクリーンに映写して実施した。測定方法として、最初に1))静的重心動揺計にて重心動揺(開眼閉足30秒:総軌跡長・単位面積軌跡長)を測定、2)バランスWiiボードでWii Fitのバランストレーニング(9種類:ヘディング・バランススキー・スキージャンプ・コロコロ玉入れ・綱渡り・バランスMii・ペンギンシーソー・バランススノボー・座禅)を20分間実施、3)トレーニング直後に再度静的重心動揺計にて重心動揺を測定。バランストレーニングは、1週間のうち被験者の任意の3日間(1日1回20分間)をバランストレーニングとしてWii Fitで実施させ、それを4週間継続的に実施した(計12日間:240分)。バランストレーニングの種類は、最初はヘディング・バランススキー・スキージャンプ・コロコロ玉入れの4種類を必ず実施させ、その後は被験者の好みによりランダムに実施した。なお、9種類のうち5種類のバランストレーニングについては、トレーニングの実施経過時間により順次増えていく内容となっている(10分実施後:綱渡り、60分実施後:バランスMii、90分実施後:ペンギンシーソー、120分実施後:バランススノボー、180分実施後:座禅の順にトレーニング項目が追加されていく)。また、バランストレーニングの前に必ずバランスWiiボードで重心を測定し、被験者の重心位置を確認させた上でトレーニングを実施した。バランストレーニング前後の統計処理は、PASW Statistics Ver.18.0を使用し、ウィルコクスンの符号付順位検定を行い、有意水準は危険率5%未満とした。【説明と同意】本研究は、ヘルシンキ宣言に則り被験者に研究の目的や手順を説明して署名による同意を得た。【結果】総軌跡長においては、バランストレーニング前後で何ら有意な差は認められなかった。単位面積軌跡長においては、バランストレーニング開始前と開始1・2・3週間後とにおいて有意な差が認められた(p<.05)が、バランストレーニング開始前と開始4週間後とにおいては有意な差は認められなかった。【考察】今回の研究結果からWii Fitのバランストレーニング効果は、静的な立位重心動揺に明らかな効果が認めらない事が示唆された。しかし、固有受容性姿勢制御度の指標である単位面積軌跡長の結果においては、バランストレーニング開始前に比べ開始1・2・3週間後に有意な増加傾向が認められた。Wii Fitのバランストレーニングの種類として主にバランスWiiボード上で前後左右の重心移動によりゲーム感覚で得点を競う特性があるため、総軌跡長というパラメータの特性には変化が認められず、重心を細かく制御する単位面積軌跡長というパラメータの特性に変化が認められたと考えられる。なお、Wii Fitのバランストレーニングとして9種類用意されているが、それぞれトレーニングの方法が違うため今後各被験者が実施したバランストレーニングの種類についても因子分析を行う必要性がある。【理学療法学研究としての意義】今回のバランストレーニングは週3日4週間継続という短い期間での実施だったが、今後はより継続的に実施した場合の効果についても検証し、より効果のあるトレーニングかどうか明確になれば臨床現場でのバランストレーニング以外に、家庭でも容易にバランストレーニングを実施する事が提案でき、継続的なバランストレーニングの効果を期待できる可能性があると考えられた。さらに、国民の健康増進や平衡機能向上にもつながる事が期待される。
著者
田代 英之 井所 拓哉 星 文彦
出版者
一般社団法人日本理学療法学会連合
雑誌
理学療法学 (ISSN:02893770)
巻号頁・発行日
vol.41, no.3, pp.131-137, 2014-06-20 (Released:2017-06-27)
被引用文献数
12

【目的】慢性期脳卒中者の地域における移動能力と歩行機能,身体活動の関係についてあきらかにし,移動能力のレベルを決定づける歩行機能について知見を得ることを目的とした。【方法】地域在住の慢性期脳卒中者54名を対象とし,移動能力はFunctional Ambulation Classification of the Hospital at Sagunto(以下,FACHS),歩行機能は快適・最大歩行速度(以下,CWS,MWS),6分間歩行距離(以下,6MWD),身体活動はLife-Space Assessment(以下,LSA)を評価し,各項目間の関係とFACHSにより分類された各群間の各項目の差,各群を分類する歩行機能評価指標とそのカットオフ値を検討した。【結果】FACHSとCWS,MWS,6MWD,LSAとの間に有意な相関関係を認めた。また,地域内歩行群とそれ未満の群でCWS,MWS,6MWDに有意差を認め,地域内歩行者となるためのカットオフ値はCWSで0.61m/s,MWSで0.71m/s,6MWDで213mであった。【結論】慢性期脳卒中者において,地域における移動能力は歩行機能や身体活動と相関関係を認め,歩行機能は地域における移動能力のレベルを決定づける要因となることが示唆された。
著者
早乙女 雄紀 大沼 亮 西原 賢 星 文彦
出版者
日本ヘルスプロモーション理学療法学会
雑誌
ヘルスプロモーション理学療法研究 (ISSN:21863741)
巻号頁・発行日
vol.12, no.2, pp.63-67, 2022-10-26 (Released:2022-10-28)
参考文献数
23

目的:パーキンソン病(以下,PD)患者における,トレッドミル歩行と部分免荷トレッドミル歩行時の歩行周期と両側の股関節,膝関節及び足関節の関節角度を比較した。 方法:健常者10名,PD 患者7 名(解析対象は5名)に対し,免荷装置(SPIDER)を用いて,ポータブル3 次元動作解析装置(MYOMOTION)を使用し,免荷条件と非免荷条件の各歩行周期割合と下肢角度データを計測した。結果:健常者は条件間で有意差はなかったが,PD 患者は非免荷条件と比較して,免荷条件で立脚期の割合が減少し,遊脚期の割合が増加した(p <0. 05)。さらにPD 患者では同時支持期が減少した(p <0. 05)。結論:PD 患者に部分免荷トレッドミル歩行は同時支持期割合を減少させ,歩幅増大の一要因である可能性が示唆された。
著者
星 文彦 山中 雅智 高橋 光彦 高橋 正明 福田 修 和田 龍彦
出版者
一般社団法人日本理学療法学会連合
雑誌
理学療法学 (ISSN:02893770)
巻号頁・発行日
vol.19, no.1, pp.43-48, 1992-01-10 (Released:2018-10-25)
被引用文献数
17

椅子からの立ち上がり動作の運動学的解析を行い,各筋群の機能的役割を考察した。計測方法 : ビデオ,床反力計,表面筋電図,及び殿部の離床を記録するためのマットスイッチ(自作)を用いて椅子からの立ち上がり動作を記録した。またビデオ,床反力計,表面筋電図は自作のトリガー発信器を用い同期記録した。分析結果 : 床反力は,動作開始直後下降,その後急上昇し,姿勢及び重心位置の変化を忠実に反映していると思われた。またその時の筋活動から立ち上がり動作開始時に体幹を前傾させることと重心位置を前下方へ移動させる原動力となっている筋群として縫工筋,大腿直筋さらに前脛骨筋が重要な役割を果たしていると考えられた。
著者
大沼 亮 星 文彦 松田 雅弘 酒井 朋子 神野 哲也
出版者
The Society of Physical Therapy Science
雑誌
理学療法科学 (ISSN:13411667)
巻号頁・発行日
vol.37, no.4, pp.427-432, 2022 (Released:2022-08-20)
参考文献数
18

〔目的〕脳卒中片麻痺患者の歩行開始時の体幹運動特性について検証した.〔対象と方法〕対象は健常高齢者10名と脳卒中片麻痺患者30名とした.重心動揺計,表面筋電計,加速度計を用い,歩行開始時の体幹運動を計測した.筋電図は左右の中殿筋と脊柱起立筋の4筋を導出筋とし,加速度は頸部(C7),腰部(L3),骨盤(S1)に貼付し,測定した.〔結果〕脳卒中片麻痺患者の筋活動潜時は,麻痺側先行ステップ時の麻痺側中殿筋,非麻痺側先行ステップ時の麻痺側脊柱起立筋が非麻痺側より遅延していた.加速度はC7からL3を引いた差の値(dCL)の比較において,健常高齢者と脳卒中片麻痺患者の麻痺側先行ステップで立脚側方向へdCLが変化していたのに対して,非麻痺側先行ステップで遊脚側方向へ変化がみられた.〔結語〕脳卒中片麻痺患者の歩行開始において,先行肢別に体幹が傾斜する代償制御と動き出しが遅延する遅延制御の異なるパターンの運動戦略を呈した.
著者
武田 尊徳 山崎 弘嗣 田代 英之 中村 高仁 星 文彦
出版者
公益社団法人 埼玉県理学療法士会
雑誌
理学療法 - 臨床・研究・教育 (ISSN:1880893X)
巻号頁・発行日
vol.24, no.1, pp.62-67, 2017 (Released:2017-04-27)
参考文献数
13

本研究は歩行中の重心移動のパターンを評価するための基礎的な指標を得ることを目的とし,jerk最小モデルから予測される運動軌道との差を検討した。対象は健常成人女性8名とし,3次元動作解析装置を用いて歩行時の重心移動を計測した。jerk最小モデルを用いて計算される1歩行周期の重心移動の最適軌道を基準とし,軌道波形のピークの位置から定性的な一致度を調べ,前後,左右,上下の3方向で実測値との差の実効値を算出した。前後,左右方向の実測軌道と最適軌道は波形が類似しており,上下方向においては軌道のパターンの差が顕著であった。重心変位の最大値で正規化した実効値は左右方向15.7%,前後方向2.4%,上下方向70.1%であった。左右,前後の2方向において健常成人における実測軌道は予測した最適軌道に近似し,本研究で示した数値を用いて歩行動作の機能的制限を定量化することが可能である。本研究は歩行動作における重心移動解析の基礎的資料となり得る。
著者
星 文彦
出版者
公益社団法人 埼玉県理学療法士会
雑誌
理学療法 - 臨床・研究・教育 (ISSN:1880893X)
巻号頁・発行日
vol.16, no.1, pp.2-6, 2009 (Released:2009-03-12)
参考文献数
7

1.体幹機能の発達を体幹の抗重力性・支持性・運動性という観点から考察した。2.姿勢や起居移動動作,座位,立位の発達過程に見られる体幹機能の必要性について記述した。3.臥位や座位,立位等各姿勢における運動行動の確立は各姿勢おける体幹機能として抗重力性・支持性・運動性が組織化される必要がある。4.起居移動動作の改善も目的とした理学療法の目標設定や治療技術の選択には体幹機能の発達に関する理解が重要である。
著者
前田 里美 早川 由佳理 佐藤 桂子 猿山 沙樹 藤澤 宏幸 星 文彦
出版者
公益社団法人 日本理学療法士協会宮城県理学療法士会
雑誌
理学療法の歩み (ISSN:09172688)
巻号頁・発行日
vol.2003, no.14, pp.45-50, 2003 (Released:2004-08-13)
参考文献数
8
被引用文献数
2

本研究の目的は, 筋電図 · 床反力計 · 三次元動作解析装置を用いた膝立ち位における側方重心移動動作中の運動学的機構を明らかにすることである。対象は健常男性10名とし, 可能な限り速く3種類の右方向への側方重心移動動作を行わせ,左右の脊柱起立筋 · 大殿筋 · 中殿筋 · 外複斜筋の筋活動, 圧中心 (center of pressure : COP), 反射マーカーの空間座標データを測定した。COPの軌跡は一度目的方向とは逆方向へ移動し, その後目的方向へと移動した。また, 全課題動作において動き始めに活動が高まる筋は共通しており,右脊柱起立筋 · 左大殿筋 · 左中殿筋 · 右外腹斜筋であった。これは右側の骨盤挙上に働き, COPを目的方向とは逆方向に移動させ, 重力モーメントを大きくし, 速い側方重心移動動作の原動力となっていることが考えられた。
著者
藤澤 宏幸 星 文彦 武田 涼子
出版者
日本理学療法士学会
雑誌
理学療法学 (ISSN:02893770)
巻号頁・発行日
vol.28, no.6, pp.268-274, 2001-10-20 (Released:2018-09-25)
参考文献数
10
被引用文献数
5

本研究の目的は端座位における側方重心移動時の筋活動と運動力学的関係を明らかにすることである。被験者は健常成人男性10名とし,右側へ側方重心移動した際の左右脊柱起立筋および大殿筋活動,圧中心変動,体幹アライメントを測定した。側方重心移動動作を3分類し,各動作とも速度条件を1)可能な限り速く,2)普通の2条件とした。可能な限り速く側方重心移動した場合,各動作とも初期に圧中心は一旦左側へ移動し,その後急速に移動方向である右側へ移動した。普通の速度という指示で側方重心移動した場合は約半数でこのような機構がみられなくなった。このことより側方重心移動動作における動き始めには各動作に共通する機構が存在すること,またその機構が速度依存性に機能することが示唆された。また,制動に関しては移動側の大殿筋活動および反対側の脊柱起立筋活動が重要であった。脊柱起立筋は高位による活動の違いがみられ,特に下部腰椎部は初期の骨盤運動にも深く関与していると考えられた。
著者
村田 佳太 塙 大樹 西原 賢 星 文彦
出版者
公益社団法人 日本理学療法士協会
雑誌
理学療法学Supplement
巻号頁・発行日
vol.2014, 2015

【はじめに】脳卒中後遺症者(脳卒中者)は1/2から1/3の割合で感覚障害を伴うことが報告されている。位置覚検査は深部感覚を捉えるとされており,日常よく用いられる検査の一つである。脳卒中者において,深部感覚障害を有する場合にはその運動機能が不良になると報告されている。また,臨床場面において,麻痺側上肢をある場所に定位するよう促した際,数十秒後に忘れるということを多々経験する。運動に関連した深部感覚の研究は多く報告されているが,静止時の位置感覚に着目した研究はほとんど見当たらない。そこで本研究では従来の位置覚検査に時間的な側面を付加し,位置覚検査の経時的変化を検討することで,深部感覚検査の一助とすることを目的とした。【方法】対象は,健常成人7名(男性4名:女性3名,平均年齢:27.7±3.1歳)回復期病院入院中の脳卒中片麻痺者7名(男性4名:女性3名,平均年齢67.6±8.6歳,左片麻痺5名:右片麻痺2名)とした。脳卒中者の取り込み基準は,発症後2ヶ月以上経過している者とした。除外基準は高次脳機能障害,認知機能低下によって課題遂行困難な者,視覚障害を有する者,整形外科的疾患の既往がある者,失調症状を有する者,スクリーニング検査で位置覚が脱失している者とした。測定肢位は閉眼での背臥位とした。測定は一側肘関節(麻痺側肢)を木台に乗せ,30°または90°に角度設定する。設定後,対側関節(非麻痺側肢)で模倣させる方法をとる。開始時,3分後,6分後,9分後に生じる音刺激に合わせ,各3回ずつ試行した。計測は,デジタルゴニオメータ(バイオメトリクス社製:FG110型)を両肘(上腕骨骨軸,橈骨骨軸)に装着し,非麻痺側で模倣後,2秒静止した時点の数値を両側記録した。非麻痺側(模倣側)と麻痺側(角度設定側)間の誤差を誤差角度とし,3回の平均値を個人の誤差角度として算出した。分析は,設定角度90°,30°において,それぞれ時間毎における誤差角度の変化を比較した。統計学的検定には反復測定分散分析を使用し,多重比較にはDunnet法を用い,開始時の値と比較した。なお有意水準は5%とした。[結果]設定角度90°における誤差角度の平均値と標準誤差において,健常成人は開始時4.4±0.6°,3分後3.7±0.7°,6分後3.3±0.6°,9分後3.7±0.6°であり,有意差みられなかった。脳卒中者は開始時6.0±1.3°,3分後9.0±2.2°,6分後14.9±1.2°,9分後15.2±1.5°であり,Dunnetを用いた多重比較より,開始時と6分後,開始時と9分後で有意差がみられた(p<0.05)。設定角度30°での誤差角度の平均値と標準誤差において,健常成人は開始時3.9±0.7°,3分後4.5±0.7°,6分後5.7±0.9°,9分後5.9±1.3°であり,有意差みられなかった。脳卒中者は,開始時7.9±1.4°,3分後11.4±2.2°,6分後8.7±1.5°,9分後13.8±2.2°であり,有意差みられなかった。[考察]今回対象とした脳卒中者では,設定角度90°において位置覚が時間とともに変化しうることが示唆された。課題中の感覚情報は両者同じ条件のなかで,健常成人は時間の経過によって生じる変化は非常にわずかであった。脳卒中が及ぼす位置覚への影響を考えるうえで,有用な結果であったと考える。【理学療法学研究としての意義】本研究は脳卒中者における位置覚検査の経時的変化を明らかにしたことで,深部感覚に関する評価・治療に貢献しうるものである。
著者
藤本 鎮也 佐藤 慎一郎 浅岡 祐之 西原 賢 星 文彦
出版者
社団法人 日本理学療法士協会関東甲信越ブロック協議会
雑誌
関東甲信越ブロック理学療法士学会
巻号頁・発行日
vol.31, 2012

【目的】<BR>本研究の目的は下部体幹に装着した非拘束慣性センサのデータに基づいて坐位からの歩行動作の相分けを行い,理学療法士の動画観察による相分けと比較し,その妥当性を検証することである。<BR>【方法】<BR>対象は健常若年男性5名(年齢19.5&plusmn;0.5歳)であった。また,評価者として臨床経験年数の異なる理学療法士3名の協力を得た。課題として、肘掛のない椅子の背もたれに軽くもたれた坐位からの歩行動作(Sit-to-walk)を最大速度にて行うよう指示した。慣性センサは,3軸加速度計と3軸角速度計、そして通信用のBluetoothを備えた小型無線ハイブリッドセンサ(WAA-010,ワイヤレステクノロジー社) を使用し,第3腰椎高位の下部体幹に装着し,サンプリング周波数50Hzにて慣性データをパソコン(以下PC)に取り込んだ。同時にPCにUSB接続したWebカメラ(UCAM-DLY300TA,エレコム社)にて側方より動作を録画した。慣性センサデータと動画の同期と取り込みにはSyncRecord Ver.1.0(ATR-Promotions社)を使用した。取り込んだ下部体幹の慣性センサデータの前後方向加速度とPitch方向の角速度変化から運動開始,離殿そして歩き始めの瞬間を特定し出現までの所要時間を算出した。理学療法士の観察による分析は,録画データをPC上で再生し,速度を自由に変えながら3人の理学療法士が運動開始,離殿そして歩き始めを判断し,画面上のタイムコードを読み取り所要時間を計測した。データ解析は,まず理学療法士による分析結果の再テスト法による検者内信頼性および検者間信頼性を検証し,続いて下部体幹センサに基づく結果と理学療法士の分析結果の相関分析を行った。データ処理と解析にはExcel 2010及びSPSS for Win ver.18を使用した。本研究は協力者に研究内容の説明を行い,書面にて同意を得た後、転倒防止や個人情報保護等に配慮しながら行った。<BR>【結果】<BR>理学療法士の分析結果の信頼性は検者内検者間共に高い信頼性を示した(ICC:&rho;=0.99-1.00,p<0.01)。下部体幹装着慣性センサにより特定された全ての結果と理学療法士の分析に基づく結果の間で高い相関が認められた(運動開始r=0.99,離殿r=0.99,歩行開始r=0.99,いずれもp<0.01)。<BR>【考察およびまとめ】<BR>理学療法士の分析結果は,動画の再生速度を変化させながらタイムコードを利用した時間計測を行ったことで信頼性が高まったと思われる。理学療法士の分析結果と下部体幹装着慣性センサの結果が高い相関を示したことは,下部体幹装着慣性センサによる相分けの臨床適用の可能性を示唆するものであると考える。