著者
鈴木 みずえ 松井 陽子 大鷹 悦子 市川 智恵子 阿部 邦彦 古田 良江 内藤 智義 加藤 真由美 谷口 好美 平松 知子 丸岡 直子 小林 小百合 六角 僚子 関 由香里 泉 キヨ子 金森 雅夫
出版者
一般社団法人 日本老年医学会
雑誌
日本老年医学会雑誌 (ISSN:03009173)
巻号頁・発行日
vol.56, no.4, pp.487-497, 2019-10-25 (Released:2019-11-22)
参考文献数
34

目的:本研究の目的は,パーソン・センタード・ケアを基盤とした視点から認知症高齢者の転倒の特徴を踏まえて開発した転倒予防プログラムの介護老人保健施設のケアスタッフに対する介入効果を明らかにすることである.方法:2016年5月~2017年1月まで介護老人保健施設で介入群・コントロール群を設定し,認知症高齢者に対する転倒予防プログラムを介入群に実施し,ケアスタッフは研修で学んだ知識を活用して転倒予防に取り組んだ.研究期間は,研修,実践,フォローアップの各3カ月間,合計9カ月間である.対象であるケアスタッフにベースライン(研修前),研修後,実践後,フォローアップ後の合計4回(コントロール群には同時期),転倒予防ケア質指標,学際的チームアプローチ実践評価尺度などのアンケートを実施し,割付条件(介入・コントロール)と時期を固定因子,対象者を変量因子,高齢者施設の経験年数,職種を共変量とする一般線形混合モデルを用いた共分散分析を行った.結果:本研究の対象者のケアスタッフは,介入群59名,コントロール群は70名である.転倒予防プログラム介入期間の共分散分析の結果,転倒予防ケア質指標ではベースライン63.82(±11.96)からフォローアップ後70.02(±9.88)と最も増加し,有意な差が認められた.介入効果では,認知症に関する知識尺度の効果量が0.243と有意に高かった(p<0.01).結論:介入群ではケアスタッフに対して転倒予防ケア質指標の有意な改善が得られたことから,転倒予防プログラムのケアスタッフに対する介入効果が得られたと言える.
著者
一戸 美佳 市川 邦男 今井 博則 松井 陽
出版者
THE JAPANESE SOCIETY OF PEDIATRIC ALLERGY AND CLINICAL IMMUNOLOGY
雑誌
日本小児アレルギー学会誌 (ISSN:09142649)
巻号頁・発行日
vol.17, no.5, pp.530-535, 2003-12-01 (Released:2010-08-05)
参考文献数
19

テオフィリン徐放製剤 (テオドールドライシロップ®) の至適投与量の検討を行った. 6か月~12歳 (中央値4.5歳) の気管支喘息児150名を対象に, 1週間以上の内服を確認した後, 内服3~5時間後のテオフィリン血中濃度を測定した. その結果, 6か月~1歳未満では投与量8mg/kg/日以下でも血中濃度10μg/ml以上となった症例がみられることから, 初期投与量はより少量とする配慮が必要である. 1歳児では投与量が11mg/kg/日以下であれば目標血中濃度域5~10μg/mlを越える症例は認められず, ガイドライン通り8~10mg/kg/日での開始は妥当である. 2歳以上の喘息児では10mg/kg/日から投与を開始し, 血中濃度を測定しながら適宜増量する必要がある. またC/D比 (血中濃度/投与量) は1歳未満の乳児では他の年齢群よりも高く, そのばらつきも大きかった. 以上からテオフィリン徐放製剤は, 年齢を考慮したきめ細かい投与が必要と考えた.
著者
松井 陽征
出版者
日本政治学会
雑誌
年報政治学 (ISSN:05494192)
巻号頁・発行日
vol.70, no.1, pp.1_225-1_247, 2019 (Released:2020-06-21)
参考文献数
44

保守主義政治思想について、日本の政治思想史家半澤孝麿と英国の政治哲学者マイケル・オークショットそれぞれの保守主義論を比較検討する。両者の議論の共通項として注目すべき事柄は、通常は保守主義の代表とは全く考えられていないモンテーニュ、パスカル、ホッブズの三者こそが保守主義の典型とされていることである。その三者は、二つの根拠から保守主義とされる。その一つは、半澤の保守主義類型化論における 「懐疑主義的保守主義」 概念によって答えられる。懐疑主義的保守主義は、秩序の正しさを判定する正義への徹底した懐疑を重要な特徴とする保守主義であり、その重要な含意は、「伝統」 を共同体秩序の基礎として積極的に保守するのではなく、きわめて消極的にのみ保守する、そして場合によっては 「伝統」 をも懐疑の対象とすることだ。根拠のもう一つは、人間の生にとっては 「政治」 は二義的な重要性しかもたず、「非政治」 の領域にこそ最終的な救済が求められるという 「非政治主義」 思想によって答えられる。それは、可死性と救済の問題が現世的秩序とどのように関係するのかを考察したオークショットのホッブズ論を検討することで、明らかとなる。
著者
松井 陽佑 奥山 拓朗 市川 勝 安部 記子 渡邉 和裕 吉野 靖
出版者
JAPANESE PHYSICAL THERAPY ASSOCIATION
雑誌
日本理学療法学術大会
巻号頁・発行日
vol.2011, pp.Ea1028-Ea1028, 2012

【はじめに、目的】 転倒予防対策の方略としては,対象者個々の転倒リスクの評価に基づき転倒の内的・外的要因を解消させるための取り組みを行うべきであるが,簡便且つ客観的な評価方法は未だ統一されていないのが現状である.特に通所系サービスでは利用初日から送迎や移動を伴うため,初回利用日までに転倒リスクを判定し,結果を関連職種で共有しておくことが望ましく,またケアマネジャーをはじめ関連職種との情報共有にも配慮することが必要である.そこで本研究では,当院通所リハセンター利用者の転倒に関するデータを収集・解析し,転倒状況から転倒と関連のある項目を抽出することを目的とした.【方法】 要介護高齢者の転倒要因については,関連文献(Karenら 2001, 他)から抽出するとともに,全国回復期リハ病棟連絡協議会が作成した『転倒リスクアセスメントシート(以下,アセスメントシート)』の項目を準用した.このアセスメントシートは,【a.転倒歴,b.中枢神経麻痺,c.視覚障害,d.感覚障害,e.尿失禁,f.中枢神経作用薬,g.移動手段,h.認知障害】の全8項目からなり,各項目の有無により0~2点を与え,合計点からリスク1(0~3点,転倒の可能性がある),リスク2(4~6点,転倒を起こしやすい),リスク3(7~10点,転倒をよく起こす)の3グループに分類するものである.これらを合わせた全38項目を取り入れた追跡記録用紙を作成し,当通所リハセンターの看護師・介護福祉士・PT・OTにより,プロジェクト開始時以降3ヶ月ごと,および転倒時に記録された.対象者は,平成23年4月1日時点で当院通所リハを利用中の要介護者107名(男61名,女46名,平均73.3±9.0歳,要介護度1:18名,2:32名,3:26名,4:25名,5:6名)で,それぞれプロジェクト開始日から前向きに追跡調査された.3ヶ月間収集したデータについては統計学的検討を行い,非転倒者と転倒者との比較において転倒と有意な関連性のある項目の抽出を試みた.【倫理的配慮、説明と同意】 本研究は当院倫理委員会の承認を得て実施している.【結果】 観察期間中の転倒発生件数は24件(22%)であった.107名のうち16名(15%)が1回以上の転倒を経験し,6名(6%)が複数回転倒者であった.転倒場所は居室が最も多く(46%),転倒の96%が日中に発生していた.転倒時の外傷状況として,10件の転倒では外傷はみられず,14件(58%)にて打撲・切創・擦創がみられた.大腿骨頚部骨折や頭部外傷等の重篤な外傷はみられなかった.また,臨床データと転倒の有無をクロス集計にて整理しχ2適合度検定の結果,臨床データと転倒の有無に有意な差を認めた項目は,「中枢神経麻痺の有無」,「中枢神経作用薬の使用」,「過去1年の転倒歴」,「背中が丸くなった」,「1人で動こうとする」,「つまづくことがある」であった(p<0.05).【考察】 通所系サービスでは,利用初日から送迎や移動を伴うため,初回利用日までに転倒リスクを判定し,結果を関連職種で共有しておくことが望ましい.その意味で,本研究は簡便かつ客観的に評価できるアセスメントシートを作成するためのデータ収集の端緒となりうるものと考えられた.また,在宅ケアには様々な職種が関わるため,複雑な判定基準を要するアセスメントは使いにくい.本研究における評価には,PT・OTだけではなく看護師や介護福祉士も加わっており,今回の評価項目が多職種協働のツールとなり,ひいては情報共有の一助になる可能性が示唆された.本研究の転倒群・非転倒群の比較では6項目において有意差を認めたが,調査期間が短いことから今後は症例数を増やして調査を継続していく必要がある.なお,将来的には症例数や調査期間を再調整したうえで,転倒関連項目の統計学的抽出を行い,通所リハで活用できる簡便な転倒リスクアセスメントシートの作成につなげていく予定である.【理学療法学研究としての意義】 高齢者が要介護状態となった様々な要因を踏まえて転倒リスクを判定することは,転倒予防に有用である可能性がある.将来的に,本研究の結果に基づいた簡便に判定できるアセスメントを作成する予定であり,在宅支援に関わる専門職種間での情報共有を図る端緒として有意義である.
著者
松井 陽吉
出版者
日本味と匂学会
雑誌
日本味と匂学会誌 (ISSN:13404806)
巻号頁・発行日
vol.10, no.2, pp.189-196, 2003-08

最近お茶類に人気が出てきているのは茶系飲料が生活の中に定着したことや、様々な生理機能が解明されてきたことにある。水分補給や香味を味わうことで生活の潤いとして利用され、三次機能と呼ばれる生理機能を期待して消費されている。お茶が今日のように世界中で普及したのは大規模茶園と機械化が貢献してきたが、そのため香味を画一化して大量の生産ができるような体系にしてきた。ウーロン茶は発展途上にあり将来は緑茶や紅茶のような道を歩むかもしれないが、少量生産で茶農家独自の製法で生産されており、香味の多様性と魅力から見ると一律の香味である緑茶や紅茶に比べておいしさにかかわる点が異なって感じられる。お茶のおいしさを極めていくと、緻密な感性で生産されているため香味が多様でレベルが高いウーロン茶に行き着く。さらによりおいしいものを目指してゆっくり楽しむというお茶本来の姿もウーロン茶の飲み方の中に見ることができる。
著者
吉岡 和彦 早田 和訓 松井 陽一 山田 修 坂口 道倫 高田 秀穂 日置 紘士郎 山本 政勝
出版者
一般社団法人日本消化器外科学会
雑誌
日本消化器外科学会雑誌 (ISSN:03869768)
巻号頁・発行日
vol.24, no.9, pp.2379-2384, 1991-09-01
被引用文献数
12

前方切除術およびS状結腸切除術後の排便機能の客観的な評価を試みた.手術を施行された18例において,術前と術後2か月,6か月および12か月に臨床的,生理学的および解剖学的評価を行った.術後2か月の排便回数が1日4回以上のものを不良群,3回以下のものを良好群とすると,肛門縁と吻合部の距離は不良群が良好群より有意に短かった(良好群:10(6〜25)cm,不良群:6(2〜14)cm(中間値と範囲),p<0.025).不良群では安静時肛門内圧,直腸最大耐容量および直腸コンプライアンスは有意に低下した.Pelvic floor descentは不良群では有意に増大した(術前:2.5(1.2〜6.9)cm,術後2か月:4.0(2.7〜5.6)cm,p<0.025).以上のことから術後の排便機能は,肛門縁から吻合部までの距離,肛門内圧,直腸最大耐容量,直腸コンプライアンスおよびpelvic floor descentに関係していると思われた.