著者

清水 裕子

出版者

信州大学農学部

雑誌

信州大学農学部AFC報告 (ISSN:13487892)

巻号頁・発行日

no.4, pp.1-46, 2006-03

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わが国は国土の70%が森林に覆われ,その40%が人工林であるが,その多くは昭和35年ごろの拡大造林期によって造林された。しかし,昭和40年代後半からの林業の低迷により,国内村の供給低迷が恒常化し,広大な人工林で間伐時期を超過した放置林分の増加が問題となって現在に至る。一方,1970年代以降,森林の多目的利用に対する関心が高まっている。中でも森林の保健・休養利用であるキャンプやエコツーリズムのようなアウトドア・レクリエーション利用や,自然観察,林間学校のような環境教育など,現代の多様な価値観に伴った多様な需要が増加している。こうした需要に対応できる,魅力的で風致を感じる自然的要素の濃い森林を創出する事は急務であるといえる。 このような森林の風致向上を目的とした施業方法を「風致施業」という。現在,放置人工林を風致の感じられる森林へと改良向上する技術が必要とされている。「風致施業」は明治時代の林学導入と共にわが国に導入された「森林美学」から端を発し,昭和10年前後までには保健休養・風景維持のための施業方法としてその定義が確立し,研究がなされたが,第二次世界大戦によって中断された。戦後復興期の森林は経済復興の基礎資材生産の場として位置付けられたが,1970年代頃からようやく森林の風致的取扱いの研究が社会の要求にこたえる形で再開された。しかし,長い間の研究の中断や社会のニーズの変容で森林を取り扱う際に,「風致施業」は現在,さまざまな意味として捉えられており,その明確な目的の定義と方法論としての技術の体系的な展開は困難を極める。さらに森林は国土の被覆として,林業とレクリエーションなどの多目的利用に二分されるものではなく,両立しなくてはならないことが大きな課題である。 本研究では,この「風致施業」を戦前の風致研究に立ち返り,かつ現代の社会状況に合わせて定義づけをし直し,「風致施業」の継承と技術的な展開の可能性を考察することを目的とした。特に技術的な展開可能性について,林業との両立の課題から経済性の高いヒノキ林を取り上げることとした。 本論文の構成は5章からなる。 第1章では戦前を中心に現代に至るまでの「風致施業」の系譜を考察すると共に,現在問題であり,かつ地方再生の可能性を秘める山麓部の放置人工林,特に放置に関わる問題の深刻なヒノキ人工林に焦点を当て,その具体的な風致施業のあり方を考察した結果,森林風致改良の当面の目標として,強度の間伐による針広混交不斉多段林である択伐林型造成が適すると結論付けた。 第2章では,信州大学構内演習林で実際に行われた,2通りの間伐方法の違いによる,放置ヒノキ人工林から針広混交不斉多段林への変換を試みた結果,かつて田村や今田などが提唱したような,不均一な林木配置を作り出すポステル間伐に類似した間伐方法に効果があった事が明らかになった。 第3章では,ヒノキ人工林の構成単位としての単木樹形を把握するため,かつ実際の選本に必要な寺崎式樹型級区分を定量化するための基準を定量化するために,ヒノキの単木自然樹形の稚樹から成木に至るまでの経年変化とその樹形形成要因を調査・分析した。その結果,ヒノキの樹冠形の変化は1次回帰式に近似し,成長と共にうちわ型から円錐形へ,鈍頭型から尖頭型の樹冠を形成し,その変化には樹幹の外樹皮形成が関与することが明らかになった。 第4章では,前述した間伐方法の実際の現場での実行を視野に入れ,異なる林齢の放置ヒノキ人工林に対して,樹型級による選木基準を考察した。その結果,ヒノキ林は相当な過密状態でも隣接木との種内競争は樹形に反映しないことが明らかになり,その結果,単木的な選木ではなく,機械的に大きさの異なる樹冠ギャップを造ることで目標の林型を創出できることが明らかになった。 第5章では,以上の結果をまとめた。放置人工林に対する「風致施業」は,森林の経時間的変化を楽しむことの可能な自然的な森林と定義づけられ,技術的にもその効果的な創出は,可能であった。ところで,「風致施業」の最終目標林型である針広混交の不斉多段林は択伐林型として,林学では集約的技術と共に,林地の健全性やその森林機能向上にも寄与することは,戦前から言及されている。しかし,戦後は経済的林業の下で択伐方式は技術的に認知されていなかったが,70年代以降の一斉皆伐方式の造林に対する批判などから現在,再認識されつつある。このことからも,放置人工林に対する「風致施業」は,保健休養などの利用のみならず,将来的には山麓の広い範囲で林業と両立して適用される可能性のある技術であると結論付けた。

著者

清水 裕文 山本 淳一

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. SP, 音声

巻号頁・発行日

vol.98, no.639, pp.55-62, 1999-03-05

被引用文献数

2

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「わ」と「ば」、「だ」と「ら」の音声弁別に困難を示す発達障害児を対象に、見本合わせ法に基づいた刺激シェイピング手続きが、それぞれの音声弁別の成立に有効であるかを検討した。弁別性を高めるために、コンピュータを使用して音声刺激を加工し、徐々に目標とする刺激へと変化させてゆく訓練を実施した。その結果、試行ブロック化手続きとの併用によって、誤反応を最小限にしながら音声弁別が獲得された。このことは、聴覚刺激を用いた場合にも刺激シェイピングが有効であることを示し、発達障害児の音声弁別を 改善するための指導法として利用可能であることを示した。

著者

イアン カラザース 南 隆太 吉原 ゆかり 清水 裕之 本橋 哲也 BRANDON Jim RIMER J. Thomas POWELL Brian TIERNEY Robert GOTO Yukihiro 呉 佩珍 松田 幸子

出版者

筑波大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2006

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本研究では、日本の現代演劇の成立過程と現状を、上演テクストに注目して考察することで、日本現代演劇史を見直す視点を提供することを第一の目的として研究を行ってきた。現代日本演劇史において、西洋演劇が与えた影響や、日本演劇が西洋演劇に与えた影響を視野に収めることで、グローバルな視覚から世界演劇史に切り込むことが可能となった。本研究の最も大きな成果は、現代日本演劇史を上記のような視点から見直した結果としてのA History of Japanese Theatre『日本演劇史』の出版である。研究代表者は、3年間の研究を基に、研究分担者および研究協力者とともに演劇史の執筆を開始し、ケンブリッジ大学出版局との出版が決まっている。

著者

清水 裕彦 猪野 隆 武藤 豪 嶋 達志 佐藤 広海 大森 整 北口 雅暁 舟橋 春彦

出版者

名古屋大学

雑誌

学術創成研究費

巻号頁・発行日

2007

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J-PARC スパレーション中性子源に、基礎物理学のための冷中性子ビームライン BL05 を建設・整備した。光学デバイスにより精密に制御された中性子ビームを用い、中性子寿命の高精度測定をはじめとする物理実験が行われている。超冷中性子の高密度輸送法などの開発は従来の限界を超える測定を可能にする。物質研究においても磁気集光光学系を用いた極冷中性子小角散乱や共鳴スピンエコーなど新たな測定法を開発した。

著者

清水 裕之

出版者

名古屋大学

雑誌

萌芽的研究

巻号頁・発行日

1997

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これまで劇場建設に求められたものは、1980年代に始まる多目的ホール建設ラッシュから、その反動としての90年代には専用劇場の建設、また今日では劇場の多目的化についても見直され始めている。こうした日本の劇場建設における独特の二者択一の状況を生む背景には何があったかということを歴史的な作業を通して解明し、劇場建設に一つの見解を得ようとするものである。即ち、劇場建設における計画の「多目的」あるいは「専用」の問題についてその議論が見えてくる時代に遡ることによって、現在の劇場建設における功罪を検証しでいる。「多目的」劇場、あるいは「専用」劇場を建設を取り巻く問題の中で、現代に見られる我が国の演劇創造と劇場の乖離現象を暗示するのが、帝国劇場(1911年開場)、築地小劇場(1924年開場)、東京宝塚劇場(1933年開場)であり、それはヨーロッパの劇場空間の影響を受けて進行する。一方、ヨーロッパにおける劇場の近代化には、逆に演劇創造と劇場の協力関係が見える。特に、舞台装置家アドルフ・アッピア(1826-1928)は、舞踊家エミール・ジャック・ダルクローズ(1865-1950)と共に、ダルクローズ学校内ホール(ドイツ・ドレスデン)において、ルネッサンス以来初めてプロセニアムアーチを排除した空間を実現した。そこには、アッピアの演出理念、新しい劇場技術が反映され、ダルクローズとともにつくり出した演劇創造と劇場空間との協力関係を見ることができる。こうした協力関係が、我が国においてどのような背景で乖離の芽が作られたのかについて演劇界、建築界の言説をもとに描き出し、以下の点がなぜ達成できなかったかについて、社会における劇場の位置づけ、劇場制度、劇場技術、舞台と客席との空間構成から見直すものである。

著者

伊部 圭介 近 匡 清水 裕 近重 悠一 荒川 葉子 上條 敏生 千葉 雅美 安田 修 矢吹 文昭 内海 倫明 谷内 康 藤井 政俊 沼沢 栄佑 平 勝良

出版者

一般社団法人日本物理学会

雑誌

日本物理学会講演概要集 (ISSN:13428349)

巻号頁・発行日

vol.64, no.1, 2009-03-03

著者

古川 浩 大崎 邦倫 赤岩 芳彦 清水 裕之

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. RCS, 無線通信システム

巻号頁・発行日

vol.93, no.255, pp.71-77, 1993-09-30

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コードレス電話や無線LANなどの屋内無線通信システムを構築するにあたっては電波伝搬特性の解明が重要である。本論文では将来屋内無線通信に用いられると思われる準マイクロ波帯において中規模建物内での伝搬損推定とフェージング特性の調査を行なった。伝搬損の推定には次の4つのモードを考えた。(1)見通し内における低損失伝搬路伝搬波、(2)廊下伝搬波、(3)障害物を通り抜けた直接波、(4)建物再侵入波である。これらの伝搬モデルに必要なパラメータを実験から求め伝搬損の推定を行った。その結果平均誤差4.5dB前後で推定することができた。一方、フェージング特性についてはレベル分布とライスパラメータにより解析した。また、空間的に離した2本のアンテナに受信される信号の相関係数を測定した。その結果、見通し内のライスパラメータは約2、見通し外のライスパラメータは約1となることがわかった。ダイバシティ受信を行った場合2本のアンテナの相関が0.5以下となる場所率は80〜95%であることがわかった。

著者

佐々木 敬太 小池 元 廣田 智章 岩佐 浩克 加美山 隆 鬼柳 義明 奥 隆之 安達 智宏 清水 裕彦 日野 正裕 田崎 誠司 海老沢 徹 猪野 隆 古坂 道弘 鈴木 淳市

出版者

一般社団法人日本物理学会

雑誌

日本物理学会講演概要集 (ISSN:13428349)

巻号頁・発行日

vol.56, no.1, 2001-03-09

著者

清水 裕子 小山 由紀江

出版者

立命館大学経済学会

雑誌

立命館経済学 (ISSN:02880180)

巻号頁・発行日

vol.50, no.4, pp.388-405, 2001-10

著者

大山 龍一 清水 裕一 太田 保夫

出版者

日本熱帯農業学会

雑誌

熱帯農業 (ISSN:00215260)

巻号頁・発行日

vol.38, no.2, pp.131-138, 1994-06-01

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電解質を加えた水を電磁波処理した特殊活性水は, 作物の生長促進および抑制, 並びに成熟促進などの効果が知られている.本報では, ケツルアズキを供試して, 特殊活性水の作用特性についてエチレン生成と関連して検討を行った.本実験ではケツルアズキの種子を特殊活性水で浸漬処理し, 25℃下で5日間培養した.暗黒条件では培養2日目に特殊活性水処理の芽生えが, エチレン生成量の増大を伴い, 胚軸と種子根の伸長を抑制, 胚軸+根重/全体重比を減少させた.しかし, 5日目には特殊活性水処理区の胚軸+根の重量は無処理区に勝った.光条件での培養では無処理区のエチレン生成量も多く, 特殊活性水処理によるエチレン生成の増大は有意差がなかった.また特殊活性水処理による芽生えの生長の差異はともに認められなかった.

著者

藤田 昌巳 清水 裕子 吉井 勇

出版者

ニュ-メディア

雑誌

New media

巻号頁・発行日

vol.26, no.1, pp.9-11, 2008-01

著者

村山 綾 清水 裕士 大坊 郁夫

出版者

一般社団法人電子情報通信学会

雑誌

電子情報通信学会技術研究報告. HCS, ヒューマンコミュニケーション基礎 (ISSN:09135685)

巻号頁・発行日

vol.106, no.146, pp.7-12, 2006-07-03

被引用文献数

2

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集団の相互依存性を検討する際に有用な多段共分散構造分析を用いて,3人集団における会話満足度に影響を及ぼす要因について検討した.大学生72名が3人集団で会話実験に参加し,お互いを知り合えるように会話を進める親密条件,時間内に1つの結論を提出するよう支持される討論条件のいずれかに割り当てられた.分析の結果,非言語表出性の高い個人ほど会話満足度が高くなることが明らかになった.また,集団内でうなずきの量が多いほど会話満足度が高くなる一方で,討論条件において集団内での笑顔の量が多いほど満足度が低くなることが示された.会話条件に関しては,親密条件よりも討論条件で会話満足度が低かった.個人レベルの指標と集団レベルの指標を1つのモデルに組み込む利点について議論を行った.