著者

松林 哲也 上田 路子 澤田 康幸

出版者

大阪大学

雑誌

若手研究(B)

巻号頁・発行日

2014-04-01

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本研究では(1)自殺報道が一般の人々の自殺に与える影響、(2)これまでの自殺対策の効果の検証、(3)人々を取り巻く制度環境が自殺に与える影響、の3課題についての研究を推進してきた。統計分析の結果、著名人の自殺報道に対しツイート上で大きな反応があった場合にのみ自殺者数が増えること、経済状況の好転が自殺率の低下につながっている可能性があること、鉄道駅のホームドアには強い自殺防止効果があること、早生まれの若者の自殺率が高いこと、学年暦と若者の自殺数には強い相関があること、誕生日前後には自殺が増えることなどが明らかになった。

著者

市村 英彦 Petra Todd 今井 耕介 伊藤 公一朗 澤田 康幸 中室 牧子 山口 慎太郎

出版者

一般社団法人 日本経済学会

雑誌

現代経済学の潮流 (ISSN:27582256)

巻号頁・発行日

vol.2023, pp.295-316, 2023 (Released:2023-12-14)

著者

松井 彰彦 金子 能宏 川越 敏司 関口 洋平 田中 恵美子 西倉 実季 福島 智 森 壮也 両角 良子 山下 麻衣 澤田 康幸 遠山 真世 井伊 雅子 石川 竜一郎 岡崎 哲二 澤田 康幸 清水 崇 遠山 真世 長江 亮 星加 良司 山下 麻衣 臼井 久実子 加納 和子 川島 聡 河村 真千子 倉本 智明 栗原 房江 坂原 樹麗 佐藤 崇 瀬山 紀子 長瀬 修 山森 哲雄

出版者

東京大学

雑誌

学術創成研究費

巻号頁・発行日

2007

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いわゆる「障害者」のみならず、長期疾病者や顔にあざのあるユニークフェイス等、制度と制度の狭間に落ち込んでいる人々にも焦点を当て、彼らが直面する社会的障害の共通項を探った。ゲーム理論や障害学を用いた理論研究に加え、障害者団体や地方自治体を通じた障害当事者およびその家族への調査、企業を対象とした調査、長期疾病者を対象とした調査、ネパールやフィリピンでの海外調査を展開し、報告書にまとめた。

著者

中室 牧子 藤澤 啓子 グリフェン アンドリュウ 澤田 康幸 真野 裕吉 佐々木 みゆき 樋口 裕城 奥村 高明

出版者

慶應義塾大学

雑誌

挑戦的研究(開拓)

巻号頁・発行日

2020-04-01

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厳密な政策評価の方法を用いた効果検証はほとんど行われて来なかった。そこで本研究では、政策評価の専門家で構成される研究者グループが、文部科学省・埼玉県教育委員会・埼玉県和光市・兵庫県尼崎市、アジア開発銀行と協力し、政策主体が実際に実施している下記の5つの教育政策の効果測定を実施し、「エビデンスに基づく教育政策」の先行事例をつくり、その定着に貢献することを目的とする。

著者

澤田 康幸 崔 允禎 菅野 早紀

出版者

労働政策研究・研修機構

雑誌

日本労働研究雑誌 (ISSN:09163808)

巻号頁・発行日

vol.52, no.5, pp.58-66, 2010-05

著者

人見 光太郎 澤田 康幸 瀧井 克也 阿部 武司 ヒトミ コウタロウ サワダ ヤスユキ タキイ カツヤ アベ タケシ Hitomi Kotaro Sawada Yasuyuki Takii Katsuya Abe Takeshi

出版者

大阪大学経済学会

雑誌

大阪大学経済学 (ISSN:4734548)

巻号頁・発行日

vol.56, no.4, pp.140-176, 2007-03

著者

パネリスト:Petra Todd(University of Pennsylvania) 今井 耕介(Harvard University) 伊藤 公一朗(University of Chicago) 澤田 康幸(東京大学) 中室 牧子(慶應義塾大学) 山口 慎太郎(東京大学)

雑誌

日本経済学会2022年度春季大会

巻号頁・発行日

2022-03-22

著者

澤田康幸

出版者

労働政策研究・研修機構

雑誌

日本労働研究雑誌

巻号頁・発行日

vol.2010年(5月), no.598, 2010-04-25

著者

松林 哲也 澤田 康幸 上田 路子

出版者

星和書店

雑誌

精神科治療学 (ISSN:09121862)

巻号頁・発行日

vol.30, no.3, pp.381-386, 2015-03

著者

澤田 康幸

出版者

東京大学

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

2009

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本年度は、以下に述べる3つのサブ・プロジェクトについてそれぞれ予備調査・調査準備を行った。第一のサブ・プロジェクトは、「アフリカ・アジアの貧困と人間の安全保障」プロジェクトである。ここでは、アフリカとアジアの最貧国における貧困削減に必要な新しい技術と制度を識別するようなプログラム評価の準備を行った。アフリカについてはマラリア対策についての研究会を開催した。アジアについては、フィリピンの中部ルソン地域を対象として、灌漑整備の貧困削減効果、とりわけリスクシェアリングを通じた効果を明らかにするため、田植えにおける互酬的な共同作業の構造解明のための実験的な手法を設計し、フィールド実験を行った。その成果を国際開発学会の総会において報告した。第二のサブ・プロジェクトは、「災害と貧困」プロジェクトである。ここでは、日本と東南アジアにおける災害リスクと人々の災害事前事後の行動に関するミクロデータを整備し、理論的な考察を加えた。成果の一部は、Center for Research of Epidemiology on Disasters (CRED)がベトナムにおいて開催した自然災害に関するカンファレンス(MICRODIS CONFERENCE)において報告された。第三のサブ・プロジェクトは、「自殺と貧困リスクの経済分析」である。このプロジェクトでは、元東京大学大学院経済学研究科のYun Jeong Choi講師を連携研究者とし、国立政治大学(台湾)のJoe Chen助理教授を研究協力者として、経済理論の知見とデータによる実証解析という2本の柱から、日本における自殺の決定要因を捉え、有効な政策手段を明らかにする。平成22年度は、これらのメンバーの協力の下で実施した一連の分析を取り纏めた展望論文がJournal of Economic Surveysに採択された。

著者

森 浩太 陳 國梁 崔 允禎 澤田 康幸 菅野 早紀

出版者

日本経済国際共同センター

巻号頁・発行日

2008-12

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本稿は、日本における自死遺族の数の推計を試みる。自殺者の家族構成・親族関係に関する統計情報は存在していないため、本稿では日本の平均的な数値を基づいて推計を行う。主な結果としては、現在の日本では自殺者一人当たり5 人弱の遺族が存在するということ、現在日本には自死遺児(親を自殺で失った未成年者)の数はおよそ9 万人存在するということ、そして現在日本に存在する自死遺族全体の人数はおよそ300 万人であるということの3 点が挙げられる。

著者

黒田 一雄 勝間 靖 岡田 亜弥 北村 友人 澤田 康幸 山田 肖子 米澤 彰純 浜野 隆 小川 啓一 澤村 信英 杉村 美紀 吉田 和浩 園田 茂人 鈴木 隆子

出版者

早稲田大学

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

2006

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本研究の成果は、政治経済社会のグローバリゼーションによって、従来国家(ナショナル)のレベルにおいて主な政策決定がなされてきた教育においても、世界的(グローバル)もしくは地域的(リージョナル)なレベルでの政策の立案や実施の重要性が増しつつあることを明らかにしたことである。これらの成果は、様々な国際会議や出版を通じて、日本や国際社会の国際教育交流・協力・連携の実践・政策過程に対して、実際にインプットされた。