著者

鈴木 達治郎

出版者

一般社団法人 日本物理学会

雑誌

日本物理学会講演概要集

巻号頁・発行日

vol.68, 2013

著者

馬場 健司 木村 宰 鈴木 達治郎

出版者

社会技術研究会

雑誌

社会技術研究論文集 (ISSN:13490184)

巻号頁・発行日

no.3, pp.241-258, 2005

被引用文献数

3 3

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近年急速に導入が進んでいる大規模風力発電所(ウィンドファーム)の立地に際して,しばしば環境論争が発生している.文献調査とヒアリング調査により,全国的な論争の推移とそのパターンを分析し,その中からプロセスと結果において対照的であった2つのケースを対象とした詳細な比較分析を行った結果,以下が明らかとなった.制度に基づく公式プロセスにおける課題設定は,制度そのものの性格,非公式プロセスで得た情報,当該課題の公共性・公益性の定義に影響されている.論争の主な要因は,環境影響評価法の対象外となっていること,地域の野鳥・野生生物の生態系に係わる情報や認識の不足である.今後の社会意思決定プロセスとしては,戦略的環境アセスメントによる中央と地方の相互補完的な多層レベルの制度化や,総論と各論というように段階的に論点を配分する参加型手法の適用などが考えられる.

著者

鈴木 達治郎

出版者

一般社団法人 日本原子力学会

雑誌

日本原子力学会誌ATOMOΣ (ISSN:18822606)

巻号頁・発行日

vol.58, no.12, pp.713-714, 2016

著者

鈴木 達治郎

出版者

岩波書店

雑誌

世界 (ISSN:05824532)

巻号頁・発行日

no.889, pp.212-220, 2016-12

著者

鈴木 達治郎 城山 英明 武井 摂夫

出版者

社会技術研究会

雑誌

社会技術研究論文集 (ISSN:13490184)

巻号頁・発行日

no.4, pp.161-168, 2006

被引用文献数

2 2

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安全規制に対する社会的信頼の確保を目的として,安全規制体制に一定の「独立性」を付与する試みが行われる.独立性は,様々な文脈における政治的独立性と技術的独立性に分けて理解することができる.本研究では,米国における原子力規制委員会における独立性の制度設計とその運用を分析し,我が国における原子力安全規制体制と比較することを通して,社会的信頼を確保するためには政治的独立性だけではなく技術的独立性が重要であるという示唆を得た.

著者

飯田 哲也 池田 啓宏 加藤 秀樹 木下 理英 鈴木 達治郎 山地 憲治

出版者

環境技術学会

雑誌

環境技術 = Environmental conservation engineering (ISSN:03889459)

巻号頁・発行日

vol.31, no.4, pp.315-319, 2002-04-20

参考文献数

20

著者

青島 矢一 井川 陽次郎 大野 晋 田邊 朋行 鈴木 達治郎

出版者

一般社団法人 日本原子力学会

雑誌

日本原子力学会誌 = Journal of the Atomic Energy Society of Japan (ISSN:00047120)

巻号頁・発行日

vol.46, no.11, pp.780-786, 2004-11-30

著者

鈴木 達治郎

出版者

時事通信社

雑誌

世界週報 (ISSN:09110003)

巻号頁・発行日

vol.77, no.6, pp.32-33, 1996-02-20

著者

鈴木 達治郎 長野 浩司

雑誌

エネルギー・資源 = Energy and resources (ISSN:02850494)

巻号頁・発行日

vol.25, no.1, pp.88-89, 2004-01-05

参考文献数

3

被引用文献数

1

著者

鈴木 達治郎 谷口 武俊 横山 速一 松井 一秋 尾形 圭史

雑誌

エネルギーシステム・経済・環境コンファレンス講演論文集 = Proceedings of the ... Conference on Energy, Economy, and Environment

巻号頁・発行日

vol.19, pp.47-52, 2003-01-30

参考文献数

4

著者

鈴木 達治郎

出版者

日本工業新聞社

雑誌

エネルギー (ISSN:02855437)

巻号頁・発行日

vol.38, no.11, pp.19-23, 2005-11

著者

鈴木 達治郎 武井 摂夫 城山 英明

出版者

社会技術研究会

雑誌

社会技術研究論文集 (ISSN:13490184)

巻号頁・発行日

no.2, pp.275-284, 2004

被引用文献数

1 1

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昨今の原子力に係る不適切な取扱い等に鑑み、国内の原子力安全規制においては電気事業法の改正、国の業務の一部を担う機関である「独立行政法人原子力安全基盤機構」の発足など、新しい規制制度が運用され始め、施設の検査等において民間の第三者機関による規格設定制度や認証・認定制度が着目されている。米国、仏国等においては既に原子炉の供用期間中検査や溶接検査等において当該制度の導入が異なった方式で図られており、一定の実績を上げている。本研究においては、原子力関連施設の安全規制における第三者機関の役割に関して日仏米の比較分析を行い、日本における今後の制度設計に関する示唆を得る。

著者

鈴木 達治郎

出版者

国際資源問題研究会

雑誌

国際資源 (ISSN:02883163)

巻号頁・発行日

no.321, pp.11-17, 2001-09

著者

鈴木 達治郎

出版者

研究・技術計画学会

雑誌

年次学術大会講演要旨集

巻号頁・発行日

no.23, pp.419-421, 2008-10-12

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一般講演要旨

著者

澤田 哲生 鈴木 達治郎

出版者

一般社団法人 日本原子力学会

雑誌

日本原子力学会誌 (ISSN:00047120)

巻号頁・発行日

vol.46, no.10, pp.742, 2004

著者

鈴木 達治郎

出版者

電力中央研究所経済研究所

雑誌

電力経済研究 (ISSN:03870782)

巻号頁・発行日

no.38, pp.17-30, 1997-08

被引用文献数

1

著者

鈴木 達治郎

出版者

岩波書店

雑誌

世界 (ISSN:05824532)

巻号頁・発行日

no.922, pp.160-167, 2019-07

著者

鈴木 達治郎

出版者

公益財団法人 日本学術協力財団

雑誌

学術の動向 (ISSN:13423363)

巻号頁・発行日

vol.21, no.6, pp.6_22-6_27, 2016

著者

鈴木 達治郎

出版者

一般社団法人 日本原子力学会

雑誌

日本原子力学会誌 = Journal of the Atomic Energy Society of Japan (ISSN:00047120)

巻号頁・発行日

vol.49, no.6, pp.402-409, 2007-06-30

参考文献数

11

被引用文献数

3 1

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<p> 原子力ルネッサンスの期待が高まっている一方, イランや北朝鮮問題のように, 核不拡散問題はますます深刻化している。核テロリズムへの脅威も現実のものとして議論されるようになった。原子力平和利用が今後順調に拡大していくためには, 平和利用の需要を満たしつつ, 核拡散リスクを最小にしていく努力が必要とされる。その一つの具体策として, 2005年にエルバラダイ国際原子力機関 (IAEA) 事務局長から提案されたのが, 核燃料サイクルの多国間管理構想 (Multilateral Nuclear Fuel Cycle Approach : MNA) である。2006年2月, 米国ブッシュ政権は, やはり核不拡散と原子力平和利用の両立を目指して, 国際原子力パートナーシップ (GNEP) を提唱した。これら多国間管理構想の共通点としての狙いは何か。今後の実現に向けての課題は何か。GNEP構想発表1年を経て, あらためて総合的な視点でこれらの構想を見直して見よう。</p>

著者

鈴木 達治郎

出版者

一般社団法人 日本原子力学会

雑誌

日本原子力学会誌 = Journal of the Atomic Energy Society of Japan (ISSN:18822606)

巻号頁・発行日

vol.50, no.3, pp.136-137, 2008-03-01

参考文献数

3