著者

花房 規男 阿部 雅紀 常喜 信彦 星野 純一 谷口 正智 菊地 勘 長谷川 毅 後藤 俊介 小川 哲也 神田 英一郎 中井 滋 長沼 俊秀 三浦 健一郎 和田 篤志 武本 佳昭

出版者

一般社団法人 日本透析医学会

雑誌

日本透析医学会雑誌 (ISSN:13403451)

巻号頁・発行日

vol.56, no.12, pp.473-536, 2023 (Released:2023-12-28)

参考文献数

20

被引用文献数

2

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日本透析医学会統計調査(JSDT Renal Data Registry:JRDR)の2022年末時点における年次調査は,4,521施設を対象に実施され,施設調査票に関しては4,464施設(98.7%),患者調査票に関しては4,276施設(94.6%)のほぼ例年通りの回答を得た.わが国の透析患者数は近年増加速度が低下していたが,2022年末の施設調査結果による透析患者数は347,474人と,この調査で初めて前年に比較して減少した.人口百万人あたりの患者数は2,781人であった.患者調査結果による平均年齢は69.87歳で,最も多い原疾患は糖尿病性腎症(39.5%),次いで慢性糸球体腎炎(24.0%),第3位は腎硬化症であった(13.4%).2022年の施設調査結果による透析導入患者数は39,683人であり,2021年から828人減少した.患者調査結果による透析導入患者の平均年齢は71.42歳であり,原疾患では糖尿病性腎症が最も多く38.7%で,昨年より1.5ポイント少なかった.第2位は腎硬化症(18.7%)で,昨年同様慢性糸球体腎炎(14.0%)を上回った.2022年の施設調査結果による年間死亡患者数は38,464人であり,前年に比較して大きく増加した.このことが全患者数の減少につながっている可能性がある.年齢調整がされていない年間粗死亡率も,過去最高の11.0%であった.主要死因は感染症(22.6%),心不全(21.0%),悪性腫瘍(7.6%)の順で,2022年は感染症が最も多かった.2012年以降,血液透析濾過(HDF)患者数は急増しており2022年末の施設調査票による患者数は191,492人で,維持透析患者全体の55.1%を占めた.腹膜透析(PD)患者数は10,531人で2017年から増加傾向にある.PD患者のうち20.3%は血液透析(HD)やHDFとの併用療法であり,この比率はほぼ一定していた.2022年末の在宅HD患者数は827人であり,2021年末から79人増加した.2022年は,新規調査として腎性貧血を行い,引き続き,新型コロナウイルス感染症,生体腎移植による腎提供の既往が調査された.2022年末の現況報告では,2018年以来行っていなかった腹膜透析の章も再開した.これらのデータはそれぞれの疾患・患者に関する基礎資料となり,その結果から,より治療効果の高い日常臨床パターンの提案が期待される.

著者

長谷川 毅

出版者

北海道大学スラブ研究センター

雑誌

スラヴ研究 (ISSN:05626579)

巻号頁・発行日

vol.34, pp.27-55, 1987

著者

花房 規男 阿部 雅紀 常喜 信彦 星野 純一 菊地 勘 後藤 俊介 神田 英一郎 谷口 正智 中井 滋 長沼 俊秀 長谷川 毅 三浦 健一郎 和田 篤志 武本 佳昭

出版者

一般社団法人 日本透析医学会

雑誌

日本透析医学会雑誌 (ISSN:13403451)

巻号頁・発行日

vol.54, no.12, pp.611-657, 2021 (Released:2021-12-28)

参考文献数

19

被引用文献数

21

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日本透析医学会統計調査(JSDT Renal Data Registry: JRDR)の2020年末時点における年次調査は,4,493施設を対象に実施され,施設調査票に関しては4,437施設(98.8%),患者調査票に関しては4,271施設(95.1%)のほぼ例年通りの回答を得た.わが国の透析患者数は年々増加し,2020年末の施設調査結果による透析患者数は347,671人に達し,人口百万人あたりの患者数は2,754人であった.患者調査結果による平均年齢は69.40歳で,最も多い原疾患は糖尿病性腎症(39.5%),次いで慢性糸球体腎炎(25.3%),第3位は腎硬化症であった(12.1%).2020年の施設調査結果による透析導入患者数は40,744人であり,2019年から141人減少した.患者調査結果による透析導入患者の平均年齢は70.88歳であり,原疾患では糖尿病性腎症が最も多く40.7%で,昨年より0.9ポイント少なかった.第2位は腎硬化症(17.5%)で,昨年同様慢性糸球体腎炎(15.0%)を上回った.2020年の施設調査結果による年間死亡患者数は34,414人であり,年間粗死亡率は9.9%であった.主要死因は心不全(22.4%),感染症(21.5%),悪性腫瘍(9.0%)の順で,昨年とほぼ同じ比率であった.2012年以降,血液透析濾過(HDF)患者数は急増しており2020年末の施設調査票による患者数は163,825人で,維持透析患者全体の47.1%を占めた.腹膜透析(PD)患者数は10,338人であり2017年から増加傾向にある.腹膜透析患者のうち20.8%は血液透析(HD)やHDFとの併用療法であり,この比率はほぼ一定していた.2020年末の在宅HD患者数は751人であり,2018年末から9人減少した.2020年は,新規調査項目として,新型コロナウイルス感染症,悪性腫瘍の調査が行われた.また2019年に引き続き,生体腎移植における腎提供の既往が調査された.これらのデータはそれぞれの疾患・患者に関する基礎資料となり,その結果から,より治療効果の高い日常臨床パターンの提案が期待される.

著者

花房 規男 阿部 雅紀 常喜 信彦 星野 純一 和田 篤志 菊地 勘 後藤 俊介 小川 哲也 神田 英一郎 谷口 正智 中井 滋 長沼 俊秀 長谷川 毅 三浦 健一郎 武本 佳昭

出版者

一般社団法人 日本透析医学会

雑誌

日本透析医学会雑誌 (ISSN:13403451)

巻号頁・発行日

vol.55, no.12, pp.665-723, 2022 (Released:2022-12-27)

参考文献数

22

被引用文献数

10

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日本透析医学会統計調査(JSDT Renal Data Registry:JRDR)の2021年末時点における年次調査は,4,508施設を対象に実施され,施設調査票に関しては4,454施設(98.8%),患者調査票に関しては4,251施設(94.3%)のほぼ例年通りの回答を得た.わが国の透析患者数は年々増加し,2021年末の施設調査結果による透析患者数は349,700人に達し,人口百万人あたりの患者数は2,786人であった.患者調査結果による平均年齢は69.67歳で,最も多い原疾患は糖尿病性腎症(39.6%),次いで慢性糸球体腎炎(24.6%),第3位は腎硬化症であった(12.8%). 2021年の施設調査結果による透析導入患者数は40,511人であり,2020年から233人減少した.患者調査結果による透析導入患者の平均年齢は71.09歳であり,原疾患では糖尿病性腎症が最も多く40.2%で,昨年より0.5ポイント少なかった.第2位は腎硬化症(18.2%)で,昨年同様慢性糸球体腎炎(14.2%)を上回った.2021年の施設調査結果による年間死亡患者数は36,156人であり,年間粗死亡率は10.4%であった.主要死因は心不全(22.4%),感染症(22.0%),悪性腫瘍(8.4%)の順で,昨年とほぼ同じ比率であった.2012年以降,血液透析濾過(HDF)患者数は急増しており2021年末の施設調査票による患者数は176,601人で,維持透析患者全体の50.5%を占めた.腹膜透析(PD)患者数は10,501人であり2017年から増加傾向にある.腹膜透析患者のうち20.3%は血液透析(HD)やHDF との併用療法であり,この比率はほぼ一定していた.2021年末の在宅HD患者数は748人であり,2020年末から3人減少した.2021年は,施設調査として災害対策調査,また本年も引き続き,新型コロナウイルス感染症,悪性腫瘍,生体腎移植による腎提供の既往が調査された.これらのデータはそれぞれの疾患・患者に関する基礎資料となり,その結果から,より治療効果の高い日常臨床パターンの提案が期待される.

著者

新田 孝作 政金 生人 花房 規男 星野 純一 谷口 正智 常喜 信彦 後藤 俊介 阿部 雅紀 中井 滋 長谷川 毅 濱野 高行 三浦 健一郎 和田 篤志 山本 景一 中元 秀友

出版者

一般社団法人 日本透析医学会

雑誌

日本透析医学会雑誌 (ISSN:13403451)

巻号頁・発行日

vol.53, no.12, pp.579-632, 2020 (Released:2020-12-28)

参考文献数

23

被引用文献数

22

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日本透析医学会統計調査 (JSDT Renal Data Registry: JRDR) の2019年末時点における年次調査は, 4,487施設を対象に実施され, 施設調査票は4,411施設 (98.3%), 患者調査票は4,238施設 (94.5%) からほぼ例年通りの回答を得た. わが国の慢性透析患者数は年々増加し, 2019年末の施設調査結果による透析患者数は344,640人に達し, 人口百万人あたりの患者数は2,732人であった. 患者調査結果による平均年齢は69.09歳で, 最も多い原疾患は糖尿病性腎症 (39.1%), 次いで慢性糸球体腎炎 (25.7%), 第3位は腎硬化症であった (11.4%). 2019年の施設調査結果による透析導入患者数は40,885人であり, 2018年から417人増加した. 患者調査結果による透析導入患者の平均年齢は70.42歳であり, 原疾患では糖尿病性腎症が最も多く41.6%で, 昨年より0.7ポイント少なかった. 第2位は腎硬化症 (16.4%) で, 初めて慢性糸球体腎炎 (14.9%) を上回った. 2019年の施設調査結果による年間死亡患者数は34,642人であり, 年間粗死亡率は10.1%であった. 主要死因は心不全 (22.7%), 感染症 (21.5%), 悪性腫瘍 (8.7%) の順で, 昨年とほぼ同じ比率であった. 2012年以降, 血液透析濾過 (HDF) 患者数は急増しており2019年末の施設調査票による患者数は144,686人で, 維持透析患者全体の42.0%を占めた. 腹膜透析 (PD) 患者数は9,920人であり2017年から増加傾向にある. 腹膜透析患者のうち19.2%は血液透析 (HD) やHDFとの併用療法であり, この比率はほぼ一定していた. 2019年末の在宅HD患者数は760人であり, 2018年末から40人増加した. 2019年調査では, 2009年から10年ぶりにCKD-MBDに関する総合的な調査が行われた. 今後は新しく開発された薬剤の治療効果や問題点, 2012年に改訂されたガイドラインの影響等を詳細に解析する予定である. これらのデータは, CKD-MBDガイドラインの改定の基礎資料となり, より治療効果の高い日常臨床の治療パターンの提案が期待される.

著者

長谷川 毅

出版者

日本国際問題研究所

雑誌

共産主義と国際政治 (ISSN:0385650X)

巻号頁・発行日

vol.9, no.1, pp.p2-19, 1984-06

著者

長谷川 毅 妙中 直之 日月 亜紀子 阿古 英次 金原 功 西村 重彦 中塚 伸一

出版者

日本臨床外科学会

雑誌

日本臨床外科学会雑誌 (ISSN:13452843)

巻号頁・発行日

vol.71, no.5, pp.1247-1251, 2010 (Released:2010-11-25)

参考文献数

15

被引用文献数

2 2

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症例は50歳代,男性.昭和61年に潰瘍性大腸炎(全結腸型)を指摘されていたが放置していた.平成11年に下血にて大腸内視鏡検査を施行,S状結腸癌と診断され同年11月に潰瘍性大腸炎に合併したS状結腸癌として結腸亜全摘術,J型回腸嚢直腸吻合術を施行した(高分化型腺癌,mp,ly2,v1,n0,stageI).平成20年1月に腫瘍マーカーの上昇(CEA,CA19-9)を認めたため大腸内視鏡検査を施行,残存直腸に粘膜不整像を認め,生検にて低分化腺癌と診断された.平成20年3月腹会陰式直腸切断術を施行した.病理組織検査にて直腸内分泌細胞癌と診断された.術後経過は良好で術後第25病日よりmFOLFOX6を開始し,術後10カ月現在,再発の所見は認められていない.直腸内分泌細胞癌はまれな疾患で,1984年以降で自験例が本邦60例目であり,潰瘍性大腸炎の残存直腸に発生したのは本邦初である.

著者

深澤 瑞也 竜崎 崇和 亀井 大悟 川合 徹 川西 秀樹 菅野 義彦 篠田 俊雄 田倉 智之 土谷 健 友利 浩司 長谷川 毅 本間 崇 矢内 充 脇野 修 村上 淳 米川 元樹 中元 秀友

出版者

一般社団法人 日本透析医学会

雑誌

日本透析医学会雑誌 (ISSN:13403451)

巻号頁・発行日

vol.54, no.2, pp.57-60, 2021 (Released:2021-03-03)

参考文献数

3

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透析患者の高齢化および長期間化によりシャント系アクセスの作製困難症例が増加しており,カテーテルでの透析を余儀なくされる患者も多い.一方,透析用カテーテル挿入手技は現在の診療報酬上,注射コードに分類されており保険点数はついているもののDPC施設ではその期間内,消耗品であるカテーテル代も含めて保険請求ができない.一方,中心静脈へのカテーテル挿入手技においては体表超音波装置やX線透視装置などの周辺機器の使用や,医師・看護師・技師も含めた人的な負担を要すること,また血管損傷などによる死亡例も含めた重篤な合併症を呈することもあり,改善が必要と考える.そこで保険委員会として今般,手技のタイムスタディーを含めた現状把握を行い,診療報酬改定への足掛かりとなるべく実態調査を行った.本結果を基に,外科系学会社会保険委員会連合を通して改定の要望を提出する方向である.

著者

長谷川 毅

出版者

北海道大学スラブ研究センター

雑誌

スラヴ研究 (ISSN:05626579)

巻号頁・発行日

no.34, pp.p27-55, 1987

著者

中井 滋 鈴木 一之 政金 生人 和田 篤志 伊丹 儀友 尾形 聡 木全 直樹 重松 隆 篠田 俊雄 庄司 哲雄 谷口 正智 土田 健司 中元 秀友 西 慎一 西 裕志 橋本 整司 長谷川 毅 花房 規男 濱野 高行 藤井 直彦 丸林 誠二 守田 治 山縣 邦弘 若井 建志 渡邊 有三 井関 邦敏 椿原 美治

出版者

The Japanese Society for Dialysis Therapy

雑誌

日本透析医学会雑誌 = Journal of Japanese Society for Dialysis Therapy (ISSN:13403451)

巻号頁・発行日

vol.36, no.1, pp.1-31, 2003-01-28

被引用文献数

34 5

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2008年末の統計調査は全国の4,124施設を対象に実施され,4,081施設(99.0%)から回答を回収した.2008年末のわが国の透析人口は283,421人であり,昨年末に比べて8,179名(3.0%)の増加であった.人口100万人あたりの患者数は2,220人である.2007年末から2008年末までの1年間の粗死亡率は9.8%であった.透析導入症例の平均年齢は67.2歳,透析人口全体の平均年齢は65.3歳であった.透析導入症例の原疾患ごとのパーセンテージでは,糖尿病性腎症が43.3%,慢性糸球体腎炎は22.8%であった.2008年に透析液細菌数測定を行った施設の52.0%において透析液細菌数測定のための透析液サンプル量は10 mL以上確保されていた.施設血液透析患者の治療条件では,全体の95.4%は週3回治療を受けており,1回治療時間の平均は3.92(±0.53;s.d.以下略)時間であった.血流量の平均値は197(±31)mL/分,透析液流量の平均値は487(±33)mL/分であった.ダイアライザではpolysulfone(PS)膜使用患者が50.7%と最も多く,膜面積平均は1.63(±0.35)m<SUP>2</SUP>であった.ダイアライザ機能分類ではIV型ダイアライザを使用している患者が80.3%と最も多かった.体外循環を用いた血液浄化療法を施行されている患者の治療前各種電解質濃度平均値は以下のようであった;血清ナトリウム濃度138.8(±3.3)mEq/L,血清カリウム濃度4.96(±0.81)mEq/L,血清クロール濃度102.1(±3.1)mEq/L,pH 7.35(±0.05),HCO<SUB>3</SUB><SUP>-</SUP>濃度20.7(±3.0)mEq/L.施設血液透析患者のバスキュラーアクセス種類では,自己血管動静脈瘻が89.7%,人工血管動静脈瘻は7.1%を占めていた.2007年1年間のHCV抗体陽性化率は1.04%であり,透析歴20年以上の患者のHCV抗体陽性化率は極めて高かった.また,透析前血清クレアチニン濃度,血清アルブミン濃度,血清総コレステロール濃度,かつまたは,body mass indexが低い患者でHCV抗体陽性化リスクは高かった.

著者

長谷川 毅

出版者

THE JAPANESE ASSOCIATION FOR RUSSIAN AND EAST EUROPEAN STUDIES

雑誌

ソ連・東欧学会年報 (ISSN:03867226)

巻号頁・発行日

vol.1987, no.16, pp.1-12, 1987 (Released:2010-03-16)

著者

長谷川 毅

出版者

JAPAN ASSOCIATION OF INTERNATIONAL RELATIONS

雑誌

国際政治 (ISSN:04542215)

巻号頁・発行日

vol.1986, no.81, pp.61-80,L9, 1986-03-25 (Released:2010-09-01)

参考文献数

61

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The weapons procurement process in the Soviet Union is crucial in understanding the interaction between foreign policy and domestic politics as well as the interconnection in the domestic political dynamics among politics, economy and military factors. This article aims to examine the political dynamics in the Soviet weapon procurement process.The article is divided into three parts. The first part, “the static anlysis of the weapons procurement in the Soviet Union, ” explains the actors and their role in the process. Specifically, the three-layered structure consisting of the party, the military, and the government is examined. The actors explained here include: the Politburo, the Defense Council, the Central Committee Secretariat, the Ministry of Defense, the General Staff, each military service, the Council of Ministers, the Presidium of the Council of Ministers, the Military Industrial Commission (VPK), each military industrial ministry, its research institutes and design bureaus, and its enterprises.The second part, “the dynamic analysis of the weapons procurement process, ” examines how these actors interact each other in the actual process of weapons procurement. Requests for weapons development usually originate in one of two ways: from below and from above. From below each military service may request a development of new weapons sytem necessitated from operations requirements. In actuality, it may originate from design bureaus trying to push their new designs. The request must be approved by the General Staff, the Ministry of Defense, the Defense Council, the VPK, and the Politburo. When a request originates from above, the VPK will translate the decision into an actual policy. When a decision is made to develop a weapons system, the VPK, through the appropriate military industrial ministry, begins the process of design competitions among design bureaus. Two or three design bureaus are allowed to proceed to the construction of a prototype. After the prototype is tested by the State committee, only then a decision to proceed to a series production is made. Design bureaus and the voenpredy sent by the military service serve to control the quality of the weapons produced in enterprises.The third part singles out some of the salient characteristics of the Soviet weapons procurement process. First, the Soviets take several measures to ensure the high quality of weapons systems within the framework of the planned economy. These measures include high priority given to the military industry, the existence of the consumer's sovereignty in the military industry, free competition among design bureaus, and stability of the weapons procurement elite. But the high quality of Soviet weapons does not mean efficiency of the military industy. In fact, it has caused waste and delays in modernization. The deepening Soviet economic crisis and the sharp rise in the unit cost of weapons production will no longer make it possible for the Soviet government to treat the military industry as a sacred cow. Second, history and the organizational restrictions have led the Soviets to develop a unique design philosophy, which stresses three principles, “simplicity, ” “commonality, ” and “evelutionary revision.” This approach has both advantages and disadvantages: it helps the Soviet military to be provided with inexpensive, mass-produced weapons, easy to operate and maintain. But the Soviet weapons procurement process is not conducive to generate innovations. Therefore, the systemic crisis of Soviet economy will inevitably engulf the military sector, which has been successfully insulated from the inefficiencies of the command economy.

著者

五十嵐 良典 片桐 耕吾 岸 秀幸 長谷川 毅 小川 聡 星 一 大橋 茂樹 吉岡 秀樹 高田 洋孝 福本 学 前谷 容 酒井 義浩

出版者

一般社団法人 日本消化器内視鏡学会

雑誌

日本消化器内視鏡学会雑誌 (ISSN:03871207)

巻号頁・発行日

vol.34, no.2, pp.380-384_1, 1992

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1990年1月より1991年4月までに経十二指腸的に截石した総胆管結石18例に親子式経口胆道鏡を行った.15例に胆嚢管内に挿入しえた.そのうちの3例は胆嚢頸部まで挿入しえた.螺旋部へは13例,平滑部へは全例挿入しえた.良好な内視鏡像のえられた12例で胆嚢管粘膜像を検討したところ,粘膜血管透見像は螺旋部まで挿入しえた10例全例に,平滑部に挿入しえた12例全例に認められたが,粘膜血管拡張像の合併を螺旋部で4例に,粘膜の凹凸像を螺旋部で2例に認めた.メチレンブルーによる色素法を4例に行い,粘膜模様について観察した.通常観察で平滑とした3例のうち2例は粘膜模様は均一であったが,1例は不均一であった.凹凸を認めた1例も粘膜模様は不均一であった.不均一部からの生検組織像は軽度の慢性炎症性変化であった.

著者

長谷川 毅 佐田 憲映 柴垣 有吾 福原 俊一 秋澤 忠男

出版者

一般社団法人 日本透析医学会

雑誌

日本透析医学会雑誌 (ISSN:13403451)

巻号頁・発行日

vol.44, no.3, pp.221-227, 2011-03-28 (Released:2011-04-14)

参考文献数

5

著者

長谷川 毅 西脇 宏樹 矢嶋 宣幸 大田 えりか 野間 久史

出版者

昭和大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2019-04-01

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質の高い「チーム医療」の実現には、「多職種連携教育」が重要である。「根拠に基づいた医療」を実践するために「臨床研究リテラシー」は全ての医療者に必須の能力として求められている。「臨床研究リテラシー」の習得のためには、知識の学習だけでなく実際にデータを用いて臨床研究を実践することが非常に効果的であるが、データの入手、整備や構築が困難なことが少なくない。本研究は「多職種連携教育」の一環として情報通信技術を活用した「臨床研究リテラシー」修得のための実践研究である。「系統的レビュー」英文原著臨床研究論文出版活動を継続的に支援し、「臨床研究リテラシー」の普及と次世代の指導的人材育成を行う。

著者

長谷川 毅

出版者

JAPAN ASSOCIATION OF INTERNATIONAL RELATIONS

雑誌

国際政治 (ISSN:04542215)

巻号頁・発行日

vol.1989, no.90, pp.70-90,L10, 1989-03-30 (Released:2010-09-01)

参考文献数

62

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Opinions vary as to whether the Soviet Union has accepted the concept of deterrence in formulating its national security policy. In the author's opinion, the Soviet Union may have in the past rejected deterrence theory as developed in the United States, but it has not only accepted the classical meaning of deterrence as defined by George and Smoke, but also such a concept has until recently become the foundation of its military policy. This article attempts to trace the evolution of Soviet deterrence policy since World War II.During the post-war Stalin period (1945-1953), Soviet deterrence policy was determined by two factors: belief in the inevitability of war and strategic inferiority. Stalin believed that the United States would start a war against the Soviet Union by launching a surprise nuclear attack, and that such a war could be prevented only by raising the cost that the US would have to pay in such an eventuality. Stalin thus took three specific measures to deter such war: he developed Soviet nuclear weapons, took an offensive strategy against Western Europe with the superior Soviet conventional forces, and strengthened strategic defense.The second period was a transitional period, in which Stalin's military doctrine was attacked from two directions. First, the theory of the inevitability of war was rejected by the political leadership. The rejection of this Marxist cannon was first proposed by Malenkov, but later taken up by Khrushchev. The long process of decimation of the Marxist approach to war had thus begun. Nevertheless, Khrushchev attempted to salvage Marxist orthodoxy by insisting on the Soviet quest for military superiority as the guarantee of peace and on belief in victory in nuclear war. Secondly, Stalinist military doctrine was attacked by military theorists who began to assess positively the role of a surprise attack with the use of nuclear weapons at the beginning of war.The crack created in Stalinist military doctrine in the transitional period led to the nuclear revolution in the third period (1959 to 1966/67). Nuclear weapons were recognized as the most decisive weapons in modern warfare, while the Strategic Rocket Force was created. During this period, however, Soviet deterrence policy moved in the opposite direction of that of the US, in a direction that emphasized deterrence through damage limitation by adopting a first-strike counterforce strategy.The Soviet recognition of the possibility of limited war around 1966/67 had a profound impact on the evolution of Soviet strategy. For the first time there emerged a possibility of sparing the Soviet homeland from a US attack even in case of a world war. This led to the idea of keeping its strategic weapons as strategic reserves to be used as second-strike retaliatory weapons. Also, this contributed to lowering the importance of strategic defence, leading to the Soviet acceptance of ABM ban. These factors set the stage for arms control with the US. At the same time, however, Soviet NATO strategy began to move in a more offensive direction. This time, Soviet strategy envisaged destruction of NATO theater nuclear weapons by conventional means, while leaving its own theater nuclear weapons as reserves in case NATO decided to go nuclear.In the last half of the 1970s, the Soviet leadership moved to accept mutual deterrence by removing the two pillars of Khrushchev's military doctrine: the quest for military superiority and the belief in victory in nuclear war. Yet, the notion that the correlation of forces was inexorably moving in favor of the Soviet Union led the Soviet Union to overemphasize the military factor in its foreign policy and to pursue an activist policy in the Third World, whereby contributing to the perception of a Soviet threat among its adversaries.Brezhnev's policy invited a backlash from the West. Particularly, the US decision to deploy INF in Europe and to launch SDI threatened what the Soviets had gained in the pr

著者

長谷川 毅彦

出版者

日本フランス語フランス文学会

雑誌

日本フランス語フランス文学会中部支部研究報告集 (ISSN:02853795)

巻号頁・発行日

no.18, pp.15-27, 1994-03

著者

長谷川 毅

出版者

日本国際問題研究所

雑誌

ソ連研究 (ISSN:09118152)

巻号頁・発行日

no.3, pp.p149-174, 1986-10

著者

原 暉之 長谷川 毅 平井 友義 原 暉之

出版者

北海道大学

雑誌

一般研究(B)

巻号頁・発行日

1988

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この研究の目的はロシア革命から第二次世界大戦にいたるまでのソ連の内政と外交に、軍事的要因がいかにかかわりあい、いかなる影響を与えたかを究明することにあり、具体的には、軍事的要因が、ロシア革命とボリシェヴィキ権力の樹立、内戦期における共産党独裁政権の確立、ネップ期の内政と外交、集団化と工業化によるスタ-リン体制の確立、反党派と軍の粛清、第二次世界大戦の開始にいたる歴史過程の中でいかなる重要性をもって具体的な政策過程に影響を与えたかを、軍事ドクトリンの変遷、軍事組織の変遷、党軍関係の進展という三つの視点から分析しようとするものであった。過去三年間にわたる共同研究は、これらの問題の解明にかなりの実績を挙げたといえる。まず第一に、この最終年度には、前年度に引続き、ソ連軍事関係の組織だった文献収集を継続した。また、「スタ-リン集団化と工業化の軍事的意義」「反党派と軍の粛清」について第一回の研究会を、「第二次世界大戦への準備」について第二回目の研究会を開き、現在、『軍事的要因からみたソ連社会主義の特質』と題する、今までの研究成果をまとめ、さらにこれまでパソコンに入力したソ連軍事関係の資料一覧を含んだ報告を刊行する準備が進められている。三年間にわたる研究の結果、内戦を通じて形成された赤軍は、「赤色司令官」と「軍事コミッサ-ル」という特色の制度を産み出し、それが、トロツキ-・フルンゼ論争を経て、常備軍の形成へと導かれ、主として軍事力の増強を第一優先順序においてなされた工業化を促すとともに、ソ連の社会主義の性格を、本質的には軍国化するに至った過程が明確にされた。即ち、軍事的要因は、ソ連の社会主義の性格になによりも増して決定的な役割を果たしたのであり、この結果をまとめた報告書は、この点で今後のソ連研究に大きな影響を与えることを信じている。