著者
山本 吉道 ウッチャン ウィブール 有川 太郎
出版者
Japan Society of Civil Engineers
雑誌
海岸工学論文集 (ISSN:09167897)
巻号頁・発行日
vol.55, pp.301-305, 2008
被引用文献数
2

The following improvements on tsunami damage predicting are examined in order to decrease the tsunami damage: 1) It is checked that the destructive evaluation of buildings of a wide area due to tsunami can be efficiently performed with the numerical model which can calculate a flood of only land area with good accuracy and the gate type Rahmen model. 2) The limit of inundation height that human-beings can stand up to tsunami is obtained using data of a large-scale model experiment. This limit is determined by a slide and changes in the range of 20cm-40cm with sex and height. 3) When the overflow of tsunami occurs on the land area of a steep slope, a strong back-flow will occur. Therefore, a calculating method which can be used for the stable examination against it is also proposed.
著者
下元 幸夫 山路 昭彦 内田 洋平 大西 健二 上原 謙太郎
出版者
公益社団法人 土木学会
雑誌
海岸工学論文集 (ISSN:09167897)
巻号頁・発行日
vol.53, pp.211-215, 2006-10-10 (Released:2010-06-04)
参考文献数
4
被引用文献数
2 2

2004年に西日本に相次いで来襲した台風は, 瀬戸内海沿岸各地において広範囲にわたる高潮災害をもたらした. これらの台風のうち, 台風0416号では, 潮位偏差のピーク値が台風の最接近時刻から遅れて出現するケースがみられた. 台風の最接近時刻と潮位偏差のピーク時刻に差がみられる現象は, 波浪と高潮の出現時刻においても同様に時間差が生じる可能性を示唆していると考えられる. 一方, 瀬戸内海において波浪と高潮の同時生起特性について研究された例は少ない. 本研究は, あらゆるコースを想定したモデル台風の数値シミュレーションにより, 瀬戸内海沿岸における高潮・波浪の出現特性および同時生起特性について検討を行った.
著者
鯉渕 幸生 小野澤 恵一 中村 格之 原本 英二 片山 浩之 古米 弘明 佐藤 愼司 岡安 章夫 磯部 雅彦
出版者
公益社団法人 土木学会
雑誌
海岸工学論文集 (ISSN:09167897)
巻号頁・発行日
no.52, pp.886-890, 2005
被引用文献数
4

お台場海浜公園周辺において, 栄養塩類, 大腸菌, アデノウイルスなど雨天時越流水起源物質の時空間変動過程を詳細に観測した. 微生物の変動傾向は, 栄養塩類のそれとは異なり, 大腸菌については数mmの降雨でも, 降雨後数日間にわたって遊泳には不適切な糞便汚染を疑わせるレベルとなった. これらの微生物は下水管路内の堆積物に存在していると考えられ, 降雨量よりも先行晴天日数により濃度が大きく変動する. 現在では, 糞便性大腸菌群数により感染リスクを評価しているが, 細菌類とウイルスの変動過程は異なるため, 今後はアデノウイルス等の観測結果を蓄積することが, 都市沿岸域での感染リスクを正しく評価するために望ましいと考えらえる.
著者
成瀬 進 大岡 秀哉
出版者
公益社団法人 土木学会
雑誌
海岸工学論文集 (ISSN:09167897)
巻号頁・発行日
vol.47, pp.1251-1255, 2000-10-20 (Released:2010-03-17)
参考文献数
10
被引用文献数
1
著者
冨岡 展行 高橋 智幸 今井 健太郎 越村 俊一
出版者
公益社団法人 土木学会
雑誌
海岸工学論文集 (ISSN:09167897)
巻号頁・発行日
no.52, pp.266-270, 2005

2004年9月5日23時57分にM7.4の地震が紀伊半島南東沖で発生した. 震源は南海トラフ沿いに位置しているが, 東南海地震の想定震源域とは異なっていた. この海域で想定されているのはプレート境界型地震であり, これによる津波被害は既に調査済みであるが, 今回のような南海トラフ沿いで発生するプレート内部型の中規模地震による津波は未想定である. よって, 今後の津波防災において今回のような地震津波をどのように取扱うのか検討するため, 各研究機関から発表された断層パラメータを参考にして, 津波の数値計算を実施した. その結果, 大部分の地域でプレート境界型地震による津波の方がプレート内部型によるものより大きくなることが確認された.
著者
熊谷 真之介 有働 恵子 真野 明
出版者
公益社団法人 土木学会
雑誌
海岸工学論文集 (ISSN:09167897)
巻号頁・発行日
no.54, pp.991-995, 2007

It is important to predict the quantitative variation of<I>Noctiluca</I> and the occurrence of the red tide. The grazing relationship between<I>Noctiluca</I>and the prey is modeled by taking account of carbon budget. It presumes that one Noctiluca has to take <I>Heterosigma akashiwo</I> as preys in 2400cells for increase. The model is able to predict the number of <I>Noctiluca</I> at the peak well. Moreover the model expresses the characteristic of <I>Noctiluca's</I> proliferating rapidly in rising period about water temperature in March and April, and decreasing considerably in high water temperature period in May, June and July.
著者
風間 隆宏 中村 隆 伊藤 敏朗 大塚 浩二 佐藤 勝弘 今津 雄吾
出版者
Japan Society of Civil Engineers
雑誌
海岸工学論文集 (ISSN:09167897)
巻号頁・発行日
vol.53, pp.1356-1360, 2006
被引用文献数
5

津波による船舶被害軽減のための避難海域設定手法について検討を行った. まず, 中央防災会議各専門調査会によって公開されている「海岸での津波高さ」を用いて, 簡易的に避難海域水深を設定する手法を提案し, 気仙沼湾を対象とした津波シミュレーション結果と比較した結果, その妥当性を確認した. また気仙沼湾において避難海域への到着可否を検討した結果, 湾奥部から避難の場合は, 避難海域に到達する前に津波に遭遇する可能性があることが認められた. さらに人命第一を考えた船舶避難行動に関する考え方を提示し, 避難海域及び避難行動のルールは地域の実情を踏まえ関係者が協議し設定することの重要性を指摘した.
著者
山本 省吾 若菜 勇 中瀬 浩太 島谷 学
出版者
公益社団法人 土木学会
雑誌
海岸工学論文集 (ISSN:09167897)
巻号頁・発行日
no.50, pp.611-615, 2003

北海道阿寒湖の特別天然記念物マリモは, 強風によって6~9年に1度の頻度で, 数万個が湖浜に打ち上げられている.マリモ打ち上げ時の波浪条件の定量的評価や打ち寄せ・打ち上げ機構を明らかにすることは, マリモの保全上重要である.本研究では, 2002年10月の大量打ち上げ発生時の現地風データから風波を推算し, 波・流れ場の平面2次元数値計算を実施した.さらに, 慣性力を考慮したシールズ数を用いたマリモの移動限界評価式を提案し, 現地打ち上げ観測記録との比較により, 評価式の妥当性を確認した.また, 波による振動流速下で移動状態になった球状体マリモが湖浜流により湾奥へ運ばれると推測した打ち寄せ・打ち上げ機構が実現象を十分説明できることも確認した.
著者
柿沼 太郎
出版者
公益社団法人 土木学会
雑誌
海岸工学論文集 (ISSN:09167897)
巻号頁・発行日
vol.53, pp.191-195, 2006-10-10 (Released:2010-06-04)
参考文献数
9
被引用文献数
3

津波形成過程の流体運動に着目し, 津波地震による地変をA~Gの七つの形式に分類した. 非線形浅水波モデルを適用して, A, B及びE形式の想定地変に伴う津波の数値解析を行なった. A形式の, 一定領域における継続時間の長い地変の場合, 底面の隆起速度が遅いと, 伝播によって津波高さが抑制される. B形式の, 場所を変えて起きる地変の場合, 伝播津波が, その下方に現れる底面隆起の発生時刻, 隆起速度, 隆起進展幅, 進展時間及び進展速度に依存して成長する. E形式の, 地滑りによる地変の場合, 海底滑動部の前面が急勾配のとき, 比較的高波高で短波長の津波が発生し, 緩勾配のとき, 発生した長波長の津波が, 伝播中に底面の上昇を経験する.
著者
小笠原 敏記 佐々木 信也 堺 茂樹 古川 隆
出版者
Japan Society of Civil Engineers
雑誌
海岸工学論文集 (ISSN:09167897)
巻号頁・発行日
vol.53, pp.1346-1350, 2006
被引用文献数
1

ワークショップ (WS) を通して, 避難上の問題点を明確にし, その対策案に基づいた行動計画を実施するまでの過程を報告して, 自主防災力の意識向上に対するWS効果を検討する. さらに, アンケート調査より平成15年十勝沖地震と平成17年11月の三陸沖の地震で発令された津波注意報に伴う避難の実態を明確にし, 同時に避難行動に及ぼすWSの影響も明らかにする. その結果, 視覚的に理解し易い情報・資料の提供や, 計画を立て実際に歩くという行為, 同じ問題を参加者で考えて行動に移すことができる場がワークショップの重要な役割と言える. しかし, 避難行動の意識向上にWS効果が見られたにも関わらず, 避難行動に及ばない実状が明白となった.