著者

趙 成河 河内山 冴 園山 繁樹

出版者

障害科学学会

雑誌

障害科学研究 (ISSN:18815812)

巻号頁・発行日

vol.43, no.1, pp.183-192, 2019

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<p>本研究では、場面緘黙を示す幼児1名を対象とし、大学教育相談室での行動的介入の最初の導入期2セッションを含め、その後の心理治療の展開初期までの計10セッションの教育相談場面での手続きを報告し、その結果から刺激フェイディング法及び随伴性マネジメントの効果を検証することを目的とした。介入手続きは、プレイルームで一緒に活動する人と活動時間を刺激フェイディング法に基づいて調整した。従属変数は場面ごとの発話・表情・身体動作レベルであり、5段階のチェックリストを用いてレベルを評定した。発話は副セラピストとの遊び場面で増加し始め、その後、主セラピストとの学校ごっこ場面でも自発的な発話が見られた。表情も発話の変化に伴い、ほほ笑みや笑顔が増加した。身体動作は全セッションで緊張は見られなかった。本研究は主に教育相談場面で介入を実施したが、幼稚園と小学校場面でも緘黙症状がある程度改善した。一方、発話と表情レベルは活動内容によって変動が大きく、より効果的な参加者・活動の調整については今後さらに検討する必要がある。</p>

著者

田尻 由起 柘植 雅義

出版者

障害科学学会

雑誌

障害科学研究 (ISSN:18815812)

巻号頁・発行日

vol.45, no.1, pp.117-128, 2021-03-31 (Released:2021-09-30)

参考文献数

21

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パリ在住邦人家庭の障害乳幼児の子育ての実態と支援課題を明らかにするために、6名の母親に対し半構造化面接を行った。インタビューを分析した結果、【フランスでの子育てに関する肯定的な捉え】、【フランスでの子育てに対する不安・戸惑い・困り感】、【言語・文化的障壁による情報収集・利用の制限】、【パリに住む邦人家庭障害乳幼児親子の子育て支援ニーズ】の4つのカテゴリーが示された。母親はパリでの子育てを肯定的に捉えつつも子育てに関する社会的資源については不安や戸惑いを感じていた。また支援ニーズとして言語的な支援の必要性、日本の医療や子育てに関する情報提供、発達に関する日本人専門家の存在が挙げられた。特に在留邦人であるが故の支援の脆弱さが、子育て困難さを増幅させ、邦人同士がつながりを持つための場と機会の提供は重要課題であった。今後は子育てに関する情報を発信しつつ、日系関連機関と連携しながら子育てを支援するシステム作りが必要である。

著者

森地 徹 大村 美保 小澤 温

出版者

障害科学学会

雑誌

障害科学研究 (ISSN:18815812)

巻号頁・発行日

vol.43, no.1, pp.117-124, 2019-03-31 (Released:2019-10-01)

参考文献数

10

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学齢期の障害児の放課後等の活動を支援するための事業として、2012年4月より障害児通所支援の1つとして放課後等デイサービスが児童福祉法の中に位置付けられているが、現状として支援の質の向上の検討はおろか対象児の属性に応じて提供されている支援の特徴についても明らかにされていない。そこで、本研究では全国の放課後等デイサービスの事業所を対象に対象児の属性に応じて提供されている支援の特徴についてアンケート調査を通して明らかにすることとした。その結果、職員の専門性やサービスの質的側面までは明らかにすることはできなかったものの、利用児の障害種別、学年、所属学校形態ごとに提供されている支援に特徴があり、サービス内容に違いがあることが明らかになった。その上で、今後質の高い支援が行われているかということに関して、提供されているサービスの専門性や質について研究を通して明らかにしていくことが必要になると考えられる。

著者

岩本 佳世 高橋 甲介

出版者

障害科学学会

雑誌

障害科学研究 (ISSN:18815812)

巻号頁・発行日

vol.42, no.1, pp.43-53, 2018

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<p>本研究では、選択性緘黙を示す自閉スペクトラム症児童1 名に対し、「人」「場所」 「活動」ごとに発話状況をアセスメントし、その情報に基づいた順序で刺激フェイディング法を用いた発話指導を行い、通常学級場面での対象児の発話が改善するかどうか検討することを目的とした。このアセスメントでは、担任と母親へのインタビューや行動観察の結果から、対象児が話しやすい順序を決定した。第一段階として、発話が生起しやすい「遊び」の活動で発話指導を行い、指導の場所を大学のプレイルームから自閉症・情緒障害特別支援学級、通常学級へと段階的に移行した。この指導で発話が改善した後に、第二段階として発話が生起しにくい「スピーチ」の活動で発話指導を行い、指導の場所をプレイルームから通常学級に移行した。その結果、対象児は通常学級場面での遊びとスピーチの活動において、担任に対して発話できるようになった。本研究の結果から、選択性緘黙を示す自閉スペクトラム症児童に対する「人」「場所」「活動」ごとの発話状況のアセスメントに基づく支援は、通常学級場面での発話の改善に有効であることが示唆された。</p>

著者

岩本 佳世 丹治 敬之 野呂 文行

出版者

障害科学学会

雑誌

障害科学研究 (ISSN:18815812)

巻号頁・発行日

vol.40, no.1, pp.1-13, 2016-03-31 (Released:2017-07-20)

参考文献数

25

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本研究は、自閉スペクトラム症幼児に対する刺激等価性の枠組みを用いた感情語の指導において、他者感情理解の刺激モダリティ間での般化を確認した後に、自己感情表出への派生効果を検討することを目的とした。プレポストデザインを用いた。大学内のプレイルームで実施された。他者感情理解の指導は、「喜び」「怒り」「悲しみ」「恐れ」の感情に対応する状況画を提示し、「どんな気持ち?」という質問をして感情語(音声)による回答を求めた。他者感情理解は、表情画、感情語(音声)、状況画、状況画の寸劇で測定した。自己感情表出は、セッション内で測定し、ゲームで勝ったあるいは負けた後などに、「どんな気持ち?」という質問をした。その結果、他者感情理解の刺激モダリティ間での般化および自己感情表出への派生効果が示された。自己感情表出の必要条件としての環境条件の設定が、本指導手続きに組み込まれていたことで、刺激般化が生じたと考えられた。

著者

丹治 敬之 野呂 文行

出版者

障害科学学会

雑誌

障害科学研究 (ISSN:18815812)

巻号頁・発行日

vol.38, pp.147-161, 2014

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本研究は、発達障害学生の支援事例が報告された論文を、支援内容別に支援方法と支援体制を分析することを通して、発達障害学生支援の現状と今後の課題を明らかにすることを目的とした。31本の対象論文を分析した結果、授業、試験、対人関係スキル、生活スキル、就職など支援内容は多岐に渡り、特に対人関係スキル、生活スキル、授業の支援が多く報告されていた。対人関係スキル支援では、個別面談による支援方法がとられることが多く、授業支援では、個別面談に加えて担当教職員との連携支援、生活スキル支援では、個別面談と家庭との連携支援が多く報告されていた。このように、各支援内容においてどのような支援方法がとられ、どのような支援体制で対応されてきたのかが明らかとなった。一方で、キャリア支援の検討、心理教育的アセスメントツールの活用、支援の評価方法とチーム体制の整備の検討、合理的配慮の決定過程の検討等、今後取り組むべき課題も示唆された。

著者

柿澤 敏文 佐島 毅 鳥山 由子 池谷 尚剛

出版者

障害科学学会

雑誌

障害科学研究 (ISSN:18815812)

巻号頁・発行日

vol.31, pp.91-104, 2007

被引用文献数

1

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2005年7月に、全国盲学校71校に在籍する児童生徒に対して視覚障害原因等の質問紙調査を実施し、3,746人の回答を得た。1970年以来5年ごとに実施している調査結果と比較し、その推移を検討した。盲学校に在籍する児童生徒数はこの5年間に219人減少する一方、盲学校に占める重複障害児童生徒の割合は漸次増加している。視覚障害原因は、先天素因(57.10%)、中毒(17.59%)、原因不明(9.02%)、全身病(6.30%)、腫瘍(5.87%)、外傷(2.80%)、感染症(1.31%)の順に多く、1970年度以来、第1位は先天素因である。眼疾患の部位と症状は、網脈絡膜疾患(48.02%)、眼球全体(21.73%)、視神経視路疾患(15.48%)、水晶体疾患(4.70%)の順であった。このうち、網脈絡膜疾患・視神経視路疾患の増加と水晶体疾患・眼球全体の減少が顕著である。視力分布は、在籍児童生徒のおよそ4割が0.02未満で、その割合の増加傾向が認められた。小学部以上の文字使用者は2,981人(85.44%)、文字指導困難は440人(12.61%)であった。文字使用者のうち、点字使用は865人で、その割合は1990年度から減少傾向が続き、逆に普通文字使用は増加している。

著者

村本 浄司 園山 繁樹

出版者

障害科学学会

雑誌

障害科学研究 (ISSN:18815812)

巻号頁・発行日

vol.35, pp.147-159, 2011-03-31

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本研究では、知的障害者入所更生施設に入所する常同行動を伴う自閉症者1名に対して、活動スケジュールを使用した余暇スキルを形成することによって、常同行動の軽減を試みた。さらに、対象者が職員への要求行動を獲得することによって、入所施設において職員による対象者への余暇支援を維持させることを目的とした。訓練室における余暇スキル形成後、居室においても対象者の余暇スキルを形成することに成功した。さらに、職員との協働の余暇支援実施後、外部支援者のスーパーバイズがなくても、余暇支援を継続できていた。この要因として、職員が手続きを確認しながら、外部支援者と協働して支援を実施できたことが、対象者への余暇支援の維持に貢献した要因であると考えられる。

著者

三嶋 和也 内海 友加利 池田 彩乃 安藤 隆男

出版者

障害科学学会

雑誌

障害科学研究 (ISSN:18815812)

巻号頁・発行日

vol.42, no.1, pp.185-196, 2018-03-31 (Released:2018-10-06)

参考文献数

11

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本研究は、特定の地域における義務教育段階にある肢体不自由児の就学先ごとの彼らの障害の状態等の実態を明らかにした。肢体不自由特別支援学校とその通学区域にある小・中学校の通常学級、知的障害特別支援学級、知的障害特別支援学校を対象に質問紙調査を実施した。その結果、障害部位では、どの形態においても下肢障害の割合が最も高かった。移動の自立度が高い児童生徒が通常学級に多く在籍するのに対して、肢体不自由特別支援学校では、独歩や移動の自立度の割合が低かった。また、肢体不自由特別支援学校では、独歩の割合は中学部段階で増え、自立度も高くなる傾向があることから、小学校等から肢体不自由特別支援学校の中学部へと就学先を変更している可能性が示唆された。本研究において得られた結果は地域における肢体不自由児の多様な学びの場における指導の連続性を考究する基礎的な資料となると考えられる。

著者

大石 智子 佐々木 銀河 野呂 文行

出版者

障害科学学会

雑誌

障害科学研究 (ISSN:18815812)

巻号頁・発行日

vol.41, no.1, pp.81-90, 2017-03-31 (Released:2017-10-06)

参考文献数

11

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本研究では、自閉スペクトラム症幼児1名に対して、モーラリズムタッピングを用いて物品名称の音声模倣指導を行い、介入手続きの各構成要素が正確なモーラ単位での音声模倣に及ぼす効果を検討することを目的とした。また、命名スキルにも刺激性制御が転移するかを検討した。発音のアセスメントを行った後で、モーラリズムの音声提示、指導者によるタッピングモデル提示および対象児によるタッピングのガイダンスを継時的に導入した。結果、指導者が音声モデルを提示するよりも、指導者と対象児が音声モデルのモーラに合わせてカードをタッピングする方が正確なモーラ単位での音声模倣および命名スキルの促進に有効であった。この結果について、音声表出における弁別刺激の明瞭化や刺激性制御の転移の観点から議論した。

著者

松下 浩之 福本 稜佑

出版者

障害科学学会

雑誌

障害科学研究 (ISSN:18815812)

巻号頁・発行日

vol.46, no.1, pp.149-162, 2022-03-31 (Released:2022-10-01)

参考文献数

23

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余暇の過ごし方を充実させることは、障害のある人の生活の質を向上させるために必要な支援の一つである。知的障害のある子どもの余暇活動についての調査研究はこれまでにいくつかなされているが、その多くは休日や長期休業中の余暇に注目している。本研究では、学齢児童の平日の放課後の過ごし方について、支援資源や保護者のニーズなどについて調査した。そこで、知的障害の有無や学年という点から実施している活動を比較することで、知的障害のある子どもの好みの活動傾向を把握し、活動レパートリーを拡大するための支援の要点を整理することを目的とした。その結果、知的障害の有無にかかわらず、子どもたちは一人で、あるいは家族と自宅内で過ごすことが多かったが、知的障害のある子どもは特に活動レパートリーが乏しく、その多くがテレビや動画鑑賞などの受動的な活動であった。今後は、家族以外の資源を活用した放課後支援が必要であること、豊富な余暇活動機会の保障と、余暇活動を指導する場の設定が重要であると考えられた。

著者

國武 加奈 松岡 早紀 深澤 美華恵 林 大輔 竹田 一則

出版者

障害科学学会

雑誌

障害科学研究 (ISSN:18815812)

巻号頁・発行日

vol.44, no.1, pp.99-109, 2020-03-31 (Released:2020-09-30)

参考文献数

17

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本研究では、特別支援学校教員を志望する学生の食物アレルギーに関する知識および意識の実態と講義による効果について調査した。特別支援学校教員を志望する学生39名を対象とし、食物アレルギーに関する講義前後にそれぞれ質問紙の回答を求めた。 その結果、知識の実態では、エピペン® 等の薬に関する知識がその他の知識に比べて有意に低く、知識を補完する必要性が示唆された。また、講義後は食物アレルギーに関する知識が有意に上昇した。さらに、エピペン® トレーナーを用いた実技訓練によって、講義後、エピペン® の使用に対する恐怖心が有意に低下し、自信が有意に上昇した。 一方で、講義後に食物アレルギーへの不安が有意に上昇したが、食物アレルギー対応への危機感の高まりとして意義があると考えられる。また、学校教員が食物アレルギーの適切な知識と緊急時対応の技能を身につけるには、教員養成段階から定期的かつ反復的な研修が必要と思われた。

著者

前田 真理子 小島 道生

出版者

障害科学学会

雑誌

障害科学研究 (ISSN:18815812)

巻号頁・発行日

vol.46, no.1, pp.249-259, 2022-03-31 (Released:2022-10-01)

参考文献数

15

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先行研究において、ダウン症児の平仮名の濁音・半濁音、特殊音節の読み書き能力には音韻情報処理能力の関与が示されている。本研究では、音韻情報処理能力を伴う濁音・半濁音、特殊音節の読み書き指導を実施し、指導の在り方を検討した。対象児は、特別支援学校に通う小学4 年生~6 年生のダウン症女児3 名であった。アセスメントの結果、A児は濁音・半濁音の読み書き能力、B児は特殊音節の読み能力、濁音・半濁音の書き能力、C児は濁音・半濁音の読み書き能力、特殊音節の読み能力の向上を目的とした指導を行った。その結果、ダウン症児に対しての特殊音節の読み能力、濁音・半濁音の書き能力の指導に音韻情報処理能力の指導が影響していることが示唆された。また、オンライン指導では、ラポート形成や回答しやすい問題形式等の配慮を行うことで課題への取り組みやすさにつながる可能性が示された。

著者

園山 繁樹

出版者

障害科学学会

雑誌

障害科学研究 (ISSN:18815812)

巻号頁・発行日

vol.41, no.1, pp.195-208, 2017-03-31 (Released:2017-10-06)

参考文献数

12

被引用文献数

7

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選択性緘黙を示した小学校1 年生男児について、担任教師、特別支援教育コーディネーターおよび母親に対して大学教育相談室においてコンサルテーションを実施し、 1 年9 か月後に選択性緘黙の症状が顕著に改善した経過を報告した。原則として月に 1 回、教育相談室で合同コンサルテーションを実施した。緘黙症状を改善するために刺激フェイディング法やエクスポージャー法を基盤にしたスモールステップを作成した。各スモールステップで、担任教師とコーディネーターは教室で実施可能な方法を検討・実施し、母親はそれらについて対象児の考えを確認したり、一部を家庭で練習した。その結果、3 年生の6 月には授業で通常の形での発表や、休憩時間での他児との会話も問題がないレベルとなり、終結した。5 年2 か月後のフォローアップにおいても、発話や学校生活について特別な問題は生じていなかったことが確認された。

著者

古畑 僚 岡崎 慎治

出版者

障害科学学会

雑誌

障害科学研究 (ISSN:18815812)

巻号頁・発行日

vol.44, no.1, pp.55-64, 2020-03-31 (Released:2020-09-30)

参考文献数

36

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ASDの限局化した興味( Circumscribed Interests;CI) とそれに関連する情動経験とASD特性との関連についてはこれまで十分に検討されていない。そこで本研究では中高生のASD児10名、TD児12名を研究協力者とし、[1] 様々な人物の表情を含む社会的な内容、[2] 乗り物や機械類等のCIに関連する非社会的な内容、[3] 家具や食器などCIに関連しない非社会的な内容の3 つの画像条件を設け、情動価、覚醒度についての主観的評価を求め、判断時の反応時間を計測した。その結果、いずれの指標においても群による差異は認められなかった。一方、SCQの合計得点と一部の画像条件における情動価、SCQの合計得点と全ての画像条件における覚醒度、限局的・反復的・常同的行動様式と複数の画像条件におけるRTにそれぞれ有意な相関が認められた。 以上より、ASD傾向が、喚起される快情動の生起や、情動の量、自らの情動を迅速に判断する能力と関連を持つ可能性が示唆された。

著者

相羽 大輔 奈良 里紗 増田 雄亮 鈴木 祥隆

出版者

障害科学学会

雑誌

障害科学研究 (ISSN:18815812)

巻号頁・発行日

vol.43, no.1, pp.47-58, 2019

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<p>本研究は、弱視学生が見えにくさを補う手段(弱視レンズ条件・接近視条件・タブレット条件)を使いながら学習・生活する様子を画像で提示した場合に、それらが健常学生の態度に及ぼす効果の違いを検討した。382名の健常学生に対し、弱視学生の画像付き説明文に基づく3条件を無作為にひとつ提示し、障害者イメージ尺度(不便さ尺度・尊敬尺度)、弱視学生支援サービス尺度(授業支援尺度・成績評価尺度・組織支援尺度)への回答を求めた。その結果、タブレット条件と接近視条件のときの方が不便なイメージになったものの、弱視学生支援に関するすべての下位尺度でタブレット条件のときの方が他の条件よりも消極的な評価になった。また、健常学生は女子の方が男子よりも肯定的なイメージを持ち、弱視学生支援に対する態度もすべての下位尺度で肯定的であった。これらの結果が弱視学生の障害開示や援助要請を補助する手立ての手がかりになるものと示唆された。</p>

著者

雁丸 新一 鄭 仁豪

出版者

障害科学学会

雑誌

障害科学研究 (ISSN:18815812)

巻号頁・発行日

vol.45, no.1, pp.77-89, 2021-03-31 (Released:2021-09-30)

参考文献数

70

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本研究では、我が国の聴覚障害教育におけるコミュニケーション手段の全国調査と手話の活用に関する研究を概観し、手話の活用に関する研究の意義と今後の課題について文献的に考察した。その結果、教育の場において手話は中学部・高等部では1990年代、幼稚部・小学部では2000年代以降活用され始め、現在では多様なコミュニケーション手段の1つとして重要な役割を果たしていることが示された。また、手話の活用に関する研究では、幼稚部や小学部の授業、教科では国語科を対象とした実践報告が多いことが明らかとなった。これらのことから、聴覚障害教育における手話の活用、特に、中学部以降のより多くの教科における手話の活用による効果や課題についての研究の蓄積の必要性が示唆された。

著者

末吉 彩香 柘植 雅義

出版者

障害科学学会

雑誌

障害科学研究 (ISSN:18815812)

巻号頁・発行日

vol.44, no.1, pp.19-32, 2020-03-31 (Released:2020-09-30)

参考文献数

21

被引用文献数

1

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本研究の目的は、自閉スペクトラム症 (ASD) 学生の就労支援の文脈で実施される就業体験を通した支援に関して、体験後の振り返りの面談の実態を明らかにすることである。ASD学生の就労支援に携わる支援者 (11名) に半構造化面接を行い、修正版グラウンデッド・セオリー・アプローチ (M-GTA) を用いて分析した。その結果、 【支援者が感じる面談時のASD学生の特徴】【面談時の対応】【面談の対応方針 (事前)】【支援者が抱える支援上の困りごと】 の4つのカテゴリーが生成され、ASD学生の障害特性を含む特徴を考慮した面談中の具体的な対応や、具体的対応ではないが支援者が心がける留意点が整理された。特に、支援者は学生が自己を客観的な視点で振り返り、就業体験を肯定的に捉えられるような配慮を重視していた。同時に支援者が対応に苦慮する場合も示され、今後は本研究で得られた知見を生かし、就業体験をより効果的に提供するための振り返りの内容や方法の検討が必要だ。

著者

高野 聡子

出版者

障害科学学会

雑誌

障害科学研究 (ISSN:18815812)

巻号頁・発行日

vol.45, no.1, pp.15-29, 2021

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<p>1953 (昭和28) 年に「教育上特別な取扱を要する児童・生徒の判別基準」が作成され、特殊学級および養護学校の対象になる者と、精神薄弱児施設の対象になる者とに分けられた。本論文では精神薄弱児施設の視点から1953年から380号が通達される年の1962年までを対象に精神薄弱教育との関係について検討した。検討の結果、精神薄弱教育は精神薄弱の程度によって、精神薄弱児施設は児童福祉法の規定によって、それぞれの対象となる精神薄弱児を設定していたことが明らかになった。だが、精神薄弱児施設のみならず特殊学級および養護学校の設置数も十分ではなく、在宅指導の精神薄弱児数が一定数おり、精神薄弱児施設は年齢超過者の問題、施設内学校および学級の設置問題など多様な問題を抱えていた。そのため精神薄弱児施設は特殊教育が精神薄弱児施設に想定した代替的機能を担ってはいたが、精神薄弱児施設にとってそれは施設機能の一部であった。</p>

著者

木村 素子

出版者

障害科学学会

雑誌

障害科学研究 (ISSN:18815812)

巻号頁・発行日

vol.43, no.1, pp.59-72, 2019-03-31 (Released:2019-10-01)

参考文献数

19

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本研究は、宮崎県の特別支援学校に在籍する聾重複障害児の在籍状況とその児童生徒の実態について、聞き取り調査を通して明らかにしたものである。宮崎県では、特別支援学校全在籍者の3.15%が聾重複児であり、その70%が知的障害特別支援学校や知的併置校に在籍していた。聴覚特別支援学校の在籍児では、重度・高度難聴の者が多く補聴機器を装用しており、知的障害の程度は軽度の者が比較的多かった。一方、知的障害特別支援学校や知的併置校の在籍児では、知的障害の程度の重い者が多く、難聴の程度は中等度・軽度の者が多かったが、知的障害特別支援学校に限れば60%が重度・高度難聴の者であり、手話や絵カード等の視覚的支援が常時必要と思われる児童生徒であった。知的障害の特別支援学校では、その教職員の専門性、学級編制、授業形態等から、重度・高度難聴の聾重複児に十分なコミュニケーション環境が保障されにくいことが示唆された。