著者
岡部 万喜 佐藤 啓造 藤城 雅也 入戸野 晋 加藤 礼 石津 みゑ子 小渕 律子 福地 麗 大宮 信哉 李 暁鵬 九島 巳樹
出版者
昭和大学学士会
雑誌
昭和学士会雑誌 (ISSN:2187719X)
巻号頁・発行日
vol.74, no.2, pp.190-210, 2014 (Released:2014-09-27)
参考文献数
25

近年,医療事故訴訟が絶対数の増加にとどまらず,相対的にも増加している.しかし,どのような事例で刑事責任を問われ,あるいは民事訴訟を提起されるかを,実際の裁判例と医療死亡事故解剖例の両面から分析した報告はみられない.本研究では医療訴訟が提起される確率の高い,医療死亡事故と重い後遺障害が残った事例の判例を分析するとともに,法医学講座で扱われた医療関連死の解剖12例を分析することにより,どのような事例で刑事責任を問われるか,あるいは高額な損害賠償を命じられるか,もしくは低額の慰謝料の支払いにとどまるか,さらに,まったく責任を問われないか,裁判と解剖の実際例の分析をもとに同種の事故発生および訴訟提起を予防することに重点を置いて検討した.その結果,まず判例の分析から,診療を拒否すると民事責任を問われる可能性があること,患者本人に詳細な病状説明が困難な,たとえば末期がんの事例では家族への説明義務を果たさないと民事責任を問われること,昭和末期から平成10年代にかけ癌の告知が家族主体から本人主体へと移行し,時代の変化に対応した告知を行わないと民事責任を問われること,その時点での医療水準に適った医療を行わないと民事責任を問われること,治療に際し,患者は医師に協力しないと損害賠償・慰謝料の支払いを受けられないこと,医療行為と患者の死亡との間の因果関係の存在が証明されなくても,医療水準に適った医療が行われていれば,患者がその死亡の時点で,なお生存していた可能性が証明されるときは医師が不法行為による損害を賠償する責任を負うこと,看護師の薬物誤認が原因の過誤であっても指示した医師も民事責任を問われる可能性のあること,医師の指示自体が誤っていても,それを医師に確認せず,そのまま処置をした看護師にも民事責任が問われること,医療過誤刑事裁判では「疑わしきは罰せず」という刑事裁判の鉄則が適用されず,被告の過失というより医療機関の設備や医療システムの問題が主因の場合でも直接,医療行為に当たった医師,看護師が刑事処罰される危険性があること,重大な過誤の場合,主治医だけでなく,指導医,さらに診療科長まで刑事処罰される危険性があることなどが明らかとなった.次に,解剖例の分析から,事故および訴訟の予防対策として,医師は看護師から要請があったら必ず真摯に診察すること,医師は常に患者の急変の可能性を念頭におくこと,看護師も患者の病状を常に念頭に置き,当直医に連絡して診察がないときは主治医まで連絡すること,医師は必要でない治療を行わないこと,医師は自分の専門領域の疾患だけにとらわれず,患者の全身,心の中まで診ること,腹痛や頭痛を訴える患者には医師も看護師も特に慎重に対応することなどが挙げられた.以上の結果から,民事訴訟の発生を防ぐには,医師や看護師らの医療従事者は至誠一貫の精神のもと,常に患者および家族に対して誠実に対応するとともに,医療従事者間の壁を取り除き,チーム医療によるダブルチェックシステムを構築することが肝要であると考えられる.
著者
小橋 京子 平野 勉
出版者
昭和大学学士会
雑誌
昭和学士会雑誌 (ISSN:2187719X)
巻号頁・発行日
vol.74, no.6, pp.661-668, 2014 (Released:2015-08-04)
参考文献数
28

糖尿病治療の根幹は食事,運動療法であるが, 目標の血糖コントロールが達成されない場合には薬物療法が開始される.欧米ではビグアナイド(以下BG)薬が第1選択薬となっているが,日本では特に治療ガイドラインがないため第1選択薬は実地診療医に一任されている.このような現状の中,われわれは東京都内における医師を対象に,症例に則した糖尿病治療薬の処方動向を専門医,一般医に分けて調査した.2013年1月~6月にかけて,東京都内で勤務する医師に対して以下の1)~3)の項目についてアンケート調査を行った.1)現在の糖尿病診療の状態:診療人数と治療内容の割合,食事・運動療法中の2型糖尿病患者さんに対して薬物投与開始を考えるHbA1c(NGSP値)の目安について.2)患者の状況別治療方法の選択; 4症例に対しての第1,第2,第3選択薬について<症例1>56歳,女性,BMI 23.9kg/m2,HbA1c 7.2%<症例2>56歳男性,BMI 26.0 kg/m2,HbA1c 7.2%<症例3>56歳,男性,BMI 22.9kg/m2,HbA1c 8.5%<症例4>67歳男性,BMI 23.9kg/m2,HbA1c 8.5%.3)DPP-4阻害薬の処方状況について; DPP-4阻害薬処方後にHbA1c悪化症例に対する対処方法について.各質問項目について専門医,一般医に分けて解析した.回答した1086名の(回収率85.5%)医師の内訳は専門医290名,一般医796名であった.アンケート1)専門医でインスリン治療の使用率が高かった.薬物治療を開始するHbA1cの目安は専門医,一般医とも7%であった.アンケート2)BMI<25m2/kg未満の症例で血糖コントロールが比較的良好例に対する第1選択は専門医ではBG薬,一般医ではDPP-4阻害薬であった.少量のスルホニル尿素(以下SU)薬は,一般医,専門医とも第3選択薬であった.症例3,4のHbA1c 8%以上のコントロール不良糖尿病例に関しては専門医,一般医ともDPP-4阻害薬が第1選択薬であった.少量のSU薬に関しては,専門医では血糖コントロール不良例に対しても選択しない傾向が判明した.アンケート3)第1選択は「食事・運動療法を再徹底する」が最も多く,第2選択としては「BG薬を追加する」が多かった.専門医では非肥満例に関してもBG薬の処方が選択される傾向があり,少量のSU薬は血糖コントロール不良例に対しても選択順位が低下することが判明した.DPP-4阻害薬の処方選択順位は様々な症例に対して高まっており,その傾向は専門医より一般医に強く認められた.
著者
濱田 裕子 笠 ゆりな 平野 由似 宇野 裕和 大歳 晋平 中田 土起丈 末木 博彦
出版者
昭和大学学士会
雑誌
昭和学士会雑誌 (ISSN:2187719X)
巻号頁・発行日
vol.79, no.5, pp.636-641, 2019 (Released:2020-02-06)
参考文献数
20

フラジオマイシン,ゲンタマイシン等のアミノグリコシド系抗菌剤を含有する外用薬は熱傷を含む創傷や感染性皮膚疾患の治療,術後創傷処置などに汎用されている.このうち硫酸フラジオマイシンは感作能を有しているため,アレルギー性接触皮膚炎の代表的な原因物質を網羅しているジャパニーズスタンダードアレルゲンにも含まれている.この硫酸フラジオマイシンの感作率および感作原を検討する目的で10年間のパッチテスト結果を検討した.対象は2009年5月より2018年5月までに昭和大学病院附属東病院,横浜市北部病院,藤が丘病院の皮膚科外来を受診し,硫酸フラジオマイシンのパッチテストを施行された242名(男49名,女193名,16〜92歳,平均年齢52.4,SD±18.7歳)である.パッチテストは試薬を背部の健常皮膚に貼布し,2日後に除去した.判定は貼布2,3,7日後にICDRG(International Contact Dermatitis Research Group)基準に基づいて行い,7日後に+〜+++と判定された者を陽性とした.陽性反応が認められたのは14名(陽性率 5.8%)で,男性に比して女性で高値であった(4.1% versus 6.2%).陽性者の平均年齢は61.8歳で,年代別では60〜69歳の陽性率が最も高く(9.8%),以下,50〜59歳(8.6%),40〜49歳(7.0%),70〜79歳(6.5%)の順で,40歳未満には陽性反応は認められなかった.陽性者14例中10例(71.4%)が接触皮膚炎の患者で,全例で顔面に皮疹が認められた.そのうち眼囲に皮疹が認められた8例は,いずれもステロイドと硫酸フラジオマイシンを含有する眼軟膏による治療歴を有していた.硫酸フラジオマイシンの感作者が高齢者に多いのは医療行為,特に眼軟膏によって感作が成立した可能性が高い.本邦の陽性率は米国(11.4%)よりは低いものの,ヨーロッパ諸国(2.6%)と比較すると高値で,フラジオマイシンを含有する外用薬を減少させたカナダでは感作率も著明に低下している.また,硫酸フラジオマイシン感作者では,硫酸ゲンタマイシンなど他のアミノグリコシド系抗菌剤にも交叉感作を生じうることが知られている.フラジオマイシン系抗菌剤は抗菌作用が期待されて創傷等に多用されているが,第一選択薬になる必然性は認められない.長期間の使用による耐性菌の発生に加え,外用による感作の成立にも注意が必要であり,その使用法について再考を要すると考える.
著者
德中 真由美 大槻 克文 大場 智洋 太田 創 千葉 博 岡井 崇
出版者
昭和大学学士会
雑誌
昭和学士会雑誌 (ISSN:2187719X)
巻号頁・発行日
vol.73, no.2, pp.91-95, 2013 (Released:2014-06-23)
参考文献数
22

サイトカインの均衡がとれている正常の状態と比較して,炎症性サイトカインと抗炎症性サイトカインの均衡が崩れ,炎症性サイトカインが増加することが早産を誘発する可能性があると考えた.通常血中炎症性サイトカインは早産間近でないと上昇しないが,抗炎症性サイトカインは妊娠早期から変化が認められる可能性がある.妊娠初期において抗炎症性サイトカインであるIL-10を測定し,妊娠早期の早産および切迫早産の発症予知につながるかどうかを調べる目的で本研究を実施した.2010年5月から2012年7月までの間に昭和大学病院で妊娠初期から妊婦健診を受けた患者のうち,本研究に対して書面により同意し,2012年7月までに出産した149人を対象とした.妊娠初期(妊娠7週~14週)に血液検体を採取し,血漿中IL-10を測定した.測定にはHigh Sensitivity Human ELISA Kit(abcam, Cambridge,United Kingdom)を用いた.IL-10の計測値と妊娠・分娩経過との関連を以下の比較により検討した.検討(1):早産群(妊娠22~36週分娩)と正期産群(37~41週分娩の正期産群)との比較.検討(2):切迫早産入院あり群(切迫早産治療の目的で入院し安静・点滴・手術での治療をした)と切迫早産入院なし群との比較.6症例の早産群と143症例の正期産群では,母体年齢や経産回数に差は認めなかった.両群間のIL-10値に有意差を認めなかった.17症例の切迫早産入院あり群と132症例の切迫早産入院なし群では,母体年齢に差は認めなかったが経産回数には有意差を認めた.切迫早産入院あり群では入院なし群と比較し,IL-10が有意に高値であった.妊娠初期母体血液中のIL-10値を測定することが,切迫早産の予知の指標となる可能性が示唆された.
著者
湯舟 邦子
出版者
昭和大学学士会
雑誌
昭和学士会雑誌 (ISSN:2187719X)
巻号頁・発行日
vol.75, no.4, pp.465-473, 2015 (Released:2016-01-23)
参考文献数
8

「健やか親子21」のキャンペーン以降,母子のメンタルヘルスに対する関心は急速に高まり,産後うつ病に関する要因や現状把握の調査も増え始めている.さらに,産後うつ病の誘因となりうる妊娠期の抑うつ状態にも目が向けられるようになった.しかし,妊娠期からの継続調査は少なく,抑うつ状態に陥り始める時期,抑うつ状態の変化を明確化するには至っていない.そこで,産後うつ病のリスクとなりうる妊娠中の抑うつ状態を発見する有効な方法を考えるために,産後うつ病予測尺度(Postpartum Depression Predictors Inventory-Revised;PDPI-R),SF-36(MOS Short-Form36Item HealthSurvey),日本語版エジンバラ産後うつ病自己評価票(Edinburgh Postsnatal Depression Scale;EPDS),ピッツバーグ睡眠質問票日本語版(Pittsburgh Sleep Quality Index;PSQI)を活用し,初期,中期,末期,産後1か月の間,継続して調査を行った.調査に参加した対象者は,助産院,産婦人科クリニック,大学病院の3施設のいずれかに通院し,妊娠10週から12週に妊婦定期健康診査時に研究の趣旨説明を受け同意した妊婦で,今回の妊娠,分娩,産褥経過の記載されている診療録にうつ病の既往歴の記載がなく,4回の調査に継続的に参加した77名を対象とした.平均年齢33.61±4.54歳で出産経験のある者が29.9%,出産経験のない者が70.1%の割合であった.4回の調査に継続的に参加した者の,PDPI-R得点の平均点はカットオフポイントを超えEPDS得点の平均点はカットオフポイントを超えていなかった.PDPI-Rを従属変数として重回帰分析を行った結果,初期は,初期に感じていた今回予定していなかった妊娠,今回望んでいなかった妊娠,初期のEPDSがPDPI-Rの得点を上昇させ,初期に感じていた不安が得点を下降させていた.末期は,末期に感じていた今回望んでいなかった妊娠が得点を上昇させ,今回の妊娠に対する不安が得点を下降させていた.産後1か月は,初期と末期に感じていた今回望んでいない妊娠と初期末期のEPDSが得点を上昇させていた.各期とも今回予定していなかった妊娠,今回望んでいなかった妊娠は相対リスクが高かった.重回帰分析の結果では,初期のEPDS,今回望んでいなかった妊娠が得点を上昇させていた.中期では今回予定していなかった妊娠の相対リスクが高く,末期,産後1か月では経済状況の相対リスクが高くなっていた.継続調査の結果からは初期と産後1か月のPDPI-RとEPDSの関連が認められた.抑うつ状態を捉える関連要因としての初期のEPDS,望んでいなかった妊娠は,初期,産後1か月で共通要因に挙がっていた.初期に妊娠を望んでいたか,予定していたかの確認を継続的にスクリーニングすることは,抑うつ状態の早期発見に繋がると考えられる.さらに,妊娠確定時の身体的変化,産後の身体的変化については,胎児の発育が順調か,妊娠高血圧症候群移行へのリスクはないかなどの視点だけでは,抑うつ状態の発見が遅れる可能性がある.抑うつ状態の早期発見のためには,生活上の負担になっているか否かの視点に立ち,SF-36,PSQIの活用によって身体的健康,全体的健康感,活力が下降していないかという確認が必要である.
著者
飯島 毅彦
出版者
昭和大学学士会
雑誌
昭和学士会雑誌 (ISSN:2187719X)
巻号頁・発行日
vol.78, no.5, pp.440-448, 2018 (Released:2019-03-13)
参考文献数
28
著者
佐賀 信之 森田 哲平 新井 豪佑 徳増 卓宏 幾瀬 大介 石部 穣 笹森 大貴 横山 佐知子 五十嵐 美紀 横井 英樹 岩波 明
出版者
昭和大学学士会
雑誌
昭和学士会雑誌 (ISSN:2187719X)
巻号頁・発行日
vol.76, no.6, pp.751-759, 2016 (Released:2017-06-08)
参考文献数
28
被引用文献数
2

2014年4月より2015年3月までの1年間に昭和大学附属烏山病院を初診し,DSM-IV-TRの診断基準によってADHD(注意欠如多動性障害)と診断された成人ADHD患者54名(男性30名,女性24名,平均年齢29.4±7.9歳)を対象とした.うつ病など他の精神障害の診断を受けているものは被験者54名中4名であった.被験者らに知的な遅れはなく平均15年の高等教育を受けていた.全被験者に対し,次の評価尺度を施行した.抑うつ症状については,SDS(Self-rating Depression Scale)を,不安症状についてはSTAI(State Trait Anxiety Inventory),ADHD症状の程度については,CAARS-S(The Conners' Adult ADHD Rating Scales),自閉症スペクトラム障害の症状の程度についてはAQ(Autism-Spectrum Quotient),知的機能についてはJART(Japanese Adult Reading Test-25)で評価を行った.その結果,被験者らの抑うつ症状は日本人の神経症圏における抑うつの度合いと同程度であった.不安症状は,STAIの段階IVに相当する高い不安であった.自閉症的傾向は健常人より有意に高かった.項目間の相関をSpearmanの相関係数を用いて解析を行うと,ADHD症状と抑うつ症状の間には,弱いが有意な正の相関がみられた.ADHD症状と不安症状の間には,中程度の有意な正の相関がみられた.本研究の被験者の多くは気分障害や不安障害の診断を受けていないが,それでも,被験者が有する不安症状や抑うつ症状の程度は,健康人のそれと比して高いものであった.さらに,ADHD症状が強い場合,不安症状や抑うつ症状が強くなる可能性があることが示唆された.
著者
川嶋 昌美 大滝 周 高木 睦子 津川 博美 浅野 和仁
出版者
昭和大学学士会
雑誌
昭和学士会雑誌 (ISSN:2187719X)
巻号頁・発行日
vol.75, no.6, pp.652-656, 2015 (Released:2016-09-10)
参考文献数
10
被引用文献数
1

妊婦は,妊娠により子宮が増大し下大静脈を圧迫することにより,骨盤内の血液循環が悪化し,下半身の体温が低下しやすいと言われている.妊婦の体温低下は,早産や微弱陣痛などさまざまな異常の誘因であると言われている.しかし,早産になる危険性が高い切迫早産と体温低下との関連について明らかにされていないのが現状である.そこで本研究では,初産婦を対象とした切迫早産と体温低下との関連について調査を行った.まず,切迫早産妊婦と正常妊婦を対象に質問紙を用いて体温低下の自覚に関する調査を行ったところ,両者間で有意差が認められ,切迫早産妊婦では体温低下を自覚している者が多いことが明らかとなった.次に,切迫早産妊婦と正常妊婦の体温を測定し,体温低下との関連性について検討した.その結果,腋窩温では有意な差が認められた.これらの結果より,切迫早産妊婦と体温低下に関連があることが推察され,切迫早産妊婦の体温低下に対する介入が必要であると考える.
著者
澤登 洋輔 高塩 理 橋本 龍一郎 林 若穂 小島 睦 小野 英里子 西尾 崇志 青栁 啓介 太田 晴久 板橋 貴史 岩波 明
出版者
昭和大学学士会
雑誌
昭和学士会雑誌 (ISSN:2187719X)
巻号頁・発行日
vol.81, no.3, pp.229-241, 2021 (Released:2021-08-24)
参考文献数
30

社交不安は自閉症スペクトラム障害(Autism Spectrum Disorder, 以下ASD)の主要な併存症状の一つであるが,その神経解剖学的基盤は未だに十分に研究されていない.本研究では,成人ASDの社交不安の神経解剖学的相関を神経学的定型群(Neurotypical Control,以下NC)と比較して検討した.対象は,昭和大学附属烏山病院の外来患者の内,精神障害者の診断と統計マニュアル第4版改訂版でASDと診断された40名の男性と,健常者43名のNC男性であった.社会統計学的および臨床的特徴を収集し,リーボヴィッツ社交不安尺度日本語版(Liebowitz Social Anxiety Scale,以下LSAS-J),自閉症スペクトラム指数,ウェクスラー知能検査第3版(Wechsler Adult Intelligence Scale, Third Edition,以下WAIS-Ⅲ)を用いて,それぞれ社交不安の重症度,ASD症状,知的プロフィールを評価した.全脳1.5T磁気共鳴画像法(Magnetic Resonance Imaging,以下MRI)スキャンを実施した.LSAS-Jスコアの神経解剖学的相関を調べるために,Voxel-based morphometry(以下VBM)解析を行った.ASD群ではLSAS-Jスコアが左上側頭回および右感覚運動野の灰白質密度(Gray Matter Density,以下GMD)とそれぞれ正と負の相関を示した.一方,NC群ではLSAS-Jスコアが両側前頭極および左被殻のGMDとそれぞれ正と負の相関を示した.関心領域解析を行った結果,上記4領域のうち,左上側頭回以外の右感覚運動野,左前頭極および左被殻における平均GMDはLSAS-Jと群要因の交互作用を認めた.ASD群は,NC群と比較して,社交不安の神経解剖学的相関に特徴があり,おそらく社交不安の高まりに対する代償メカニズムが異なるためであろうと考えられる.このことは,ASDにおける社交不安の特徴を示唆している.
著者
鈴木 慎太郎 本間 哲也 眞鍋 亮 木村 友之 桑原 直太 田中 明彦 相良 博典 柳川 容子
出版者
昭和大学学士会
雑誌
昭和学士会雑誌 (ISSN:2187719X)
巻号頁・発行日
vol.78, no.3, pp.282-288, 2018 (Released:2018-10-20)
参考文献数
24

症例は38歳男性.自家製のお好み焼きを食べている最中から喉頭違和感,呼吸困難,眼球結膜の充血などを訴え救急搬送された.アナフィラキシーの診断で加療し,後日当科へ精査目的で来院した.患者には著しいダニ・ハウスダストによるアレルギー性鼻炎の既往があった.お好み焼きの具材に対する抗原特異性IgEによるアレルギー検査とプリックテストを行ったが全て陰性だった.問診上,開封後密封せずに常温で6か月以上経過した市販のお好み焼き粉を用いて調理したことが判明し,お好み焼き粉に混入したダニによるアナフィラキシーを強く疑った.お好み焼き粉を鏡検した結果,多数のコナヒョウヒダニが検出され,さらに,Dani Scan®(生活環境中のダニアレルゲン検出を目的とする簡易型検査キット)を用いた検査においても強陽性を示した.近年,お好み焼きやパンケーキ等の小麦粉製品に混入したダニを経口摂取して生じるアナフィラキシーの報告が急増している.診断のためには,調理に用いた小麦粉製品の保管状況の聞き取りと,感作が成立した同種のダニを発症前に摂取した調理材料中に証明することが求められる.今回,使用したDani Scan®は,一般家庭においても食品中のダニ汚染を検知する簡便なキットであり,本病態の診断や発症の予防に一定の効果が期待できるものと推察した.
著者
池本 英志 砂川 正隆 片平 治人 世良田 紀幸 小林 喜之 樋口 毅史 岡田 まゆみ 清野 毅俊 久光 直子 久光 正
出版者
昭和大学学士会
雑誌
昭和学士会雑誌 (ISSN:2187719X)
巻号頁・発行日
vol.75, no.2, pp.213-221, 2015 (Released:2015-11-07)
参考文献数
28

経皮的神経電気刺激(transcutaneous electrical nerve stimulation:TENS)は,皮膚に導電性電極をあて,電気刺激を生体に与えることで様々な治療効果が得られる,非侵襲的な治療法である.鍼やTENSなどを用いた刺激療法の鎮痛作用には,ゲートコントロール説,下行性疼痛抑制系の賦活,内因性オピオイドの関与などいくつかの作用機序が報告されている.本研究では,ラットアジュバント関節炎モデルを作製し,TENSの慢性炎症性疼痛に対する鎮痛効果を検証するとともに,内因性オピオイドの関与について検討した.1) TENSの鎮痛作用の検証.7週齢のWistar系雄性ラットを使用し,Control(Con)群,Control+TENS(TENS)群,アジュバント関節炎(AA)群,AA+TENS (AAT)群の4群に分けた.関節炎は右足底に完全フロイントアジュバント0.1mlを皮下投与して誘発した.Con群には同部位に生食を投与した.TENS(4Hz,30分)は週3回,14日間にわたって実施し,その間,足容積,機械刺激ならび熱刺激に対する逃避閾値を測定した.関節炎の誘発によりAA群の足は腫脹し,足容積が有意に増大した.TENSによってこの腫脹は抑制されなかったが,機械的刺激及び熱刺激に対する逃避閾値は,AA群ではCon群と比較し有意に低下し,AAT群ではその低下が有意に抑制された.2) 内因性オピオイドの関与の検討.同種ラットをCon群,AA群,AAT群,AAT+naloxone (AAT+N)群の4群に分けた.AAT+N群には,μオピオイド受容体拮抗薬ナロキソン(3mg/kg)をTENS開始30分前に皮下投与した.先の実験と同様に逃避閾値を測定し,脊髄μオピオイド受容体の変化を組織学的に検討した.その結果,ナロキソンの前投与はTENSの鎮痛作用を有意に減弱させた.またAA群の脊髄後角ではμオピオイド受容体の発現が有意に増加したが,TENSによってその増加が有意に抑制された.4Hzの低周波TENSは慢性炎症性疼痛に対し鎮痛作用を示したが,その作用はμオピオイド受容体拮抗薬の前投与によって減弱した.また脊髄では,AA群の脊髄後角の浅層にμオピオイド受容体の発現が増加したが,AAT群ではこの増加が有意に抑制された.以上より, TENSはμオピオイド受容体を介して,慢性炎症性疼痛に対し鎮痛作用を示したと考えられる.低周波TENSは慢性炎症性疼痛に対し有用であり,鎮痛効果の発現には内因性オピオイドが関与していることが示唆された.
著者
村井 聡 塩沢 英輔 鈴木 髙祐 佐々木 陽介 本間 まゆみ 瀧本 雅文 矢持 淑子
出版者
昭和大学学士会
雑誌
昭和学士会雑誌 (ISSN:2187719X)
巻号頁・発行日
vol.82, no.4, pp.296-306, 2022 (Released:2022-08-31)
参考文献数
28

濾胞性リンパ腫は低悪性度B細胞リンパ腫であり一般に緩徐な経過を示す.経過中に組織学的形質転換Histological transformation(HT)をきたすと予後不良とされる.十二指腸型濾胞性リンパ腫Duodenal-type follicular lymphoma(DFL)は濾胞性リンパ腫の一亜型である.DFLではHTは稀であるとされるが,その発生頻度に関して報告は少ない.DFL のHTの発生頻度を明らかにすることは治療方針を考えるうえで重要な意義を持つ.DFL症例を長期観察と内視鏡検査による連続的な病理組織診断によって組織学的変化を評価しHTの発生を病理学的に検討する.十二指腸・小腸生検により濾胞性リンパ腫と診断された37症例をデータベースから抽出した.節性濾胞性リンパ腫の消化管浸潤例を除外するため,消化管リンパ腫Lugano分類における臨床病期Ⅰ期のみを対象とした.Hematoxylin-eosin染色標本による組織形態学的評価と免疫染色標本による評価を行いHTの発生を評価した.条件を満たしたDFLの症例は20症例だった.診断時のHistological gradeは20症例全例でGrade 1-2だった.臨床的な観察期間は中央値56か月(範囲:12か月~147か月)だった.経過中に臨床的に臨床病期の進行した症例はなかった.病理組織学的にHTが認められた症例はなかった.DFLにおけるHTの発生頻度を評価するうえで,本研究のように単一施設で同一患者において定期的な内視鏡検査・生検を長期の観察期間に渡って行いHTの有無を組織学的に確認すること,ならびにDFLの診断において節性のFLの十二指腸浸潤を確実に除外することは高い信頼性があると考えられた.DFLと的確に診断できる場合にはHTのリスクは低く,節性のFLに準じた集学的治療を行うことは過剰な治療となる可能性がある.
著者
須長 史生 小倉 浩 堀川 浩之 倉田 知光 正木 啓子
出版者
昭和大学学士会
雑誌
昭和学士会雑誌 (ISSN:2187719X)
巻号頁・発行日
vol.77, no.5, pp.530-545, 2018-10-20 (Released:2018-03-13)
参考文献数
9
被引用文献数
1

本研究の目的は18歳から20代前半の男女の,セクシュアル・マイノリティに対する意識や態度を明らかにすることである.目的を達成するために,首都圏の医療系のA大学の一年生439名(男性137名,女性300名,その他2名)に対してアンケート調査を行った.本調査はその性質上,プライバシーの確保と回収率の向上が課題となる.そこで,今回はその双方への効果を期待して,手段としてインターネットを活用することとした.学生はスマートフォンもしくはタブレット端末を用いてアンケートに回答した(回収率76.9%).質問紙の作成およびデータの分析では先行研究として釜野さおりらが行った「性的マイノリティについての全国調査(2016年)」の報告会資料を参考にし,その比較において若者,特に今回は18歳から20代前半まで大学生の,性的少数者に対する意識や行動の実情の把握を試みた.調査の結果,調査対象者の持つセクシュアル・マイノリティに関する客観的知識は「全国調査」が明らかにした一般的な傾向に比べてより正確であることが分かった.また,セクシュアル・マイノリティに対する意識や態度も差別的な内容を含む項目では,より抑制しようとする傾向を示した.これらのことは本調査の対象者が「全国調査」に比べて高学歴かつ医療系という独自性を有していることが関係している可能性がある.それゆえこの結果は社会の全体像をそのまま映し出したものとは言えないが,医療に関する知識がより広範に普及するであろう将来の社会像の一端を予見させるものとしての価値は有しているといえよう.なお,本研究は3か年に渡って毎年同大学の1年生に対する調査が予定されており,その1年目の中間報告に位置づけられる.
著者
北川 真希 田 啓樹 村國 穣 小風 暁 末木 博彦
出版者
昭和大学学士会
雑誌
昭和学士会雑誌 (ISSN:2187719X)
巻号頁・発行日
vol.81, no.4, pp.325-332, 2021 (Released:2021-10-27)
参考文献数
20

鶏眼と胼胝は皮膚科領域で頻度の高い疾患であり,その臨床的特徴から区別されるが,同一の病態に基づく一連の疾患として扱われる.2008年から2018年の10年間にむらくに皮フ科を受診し,足底の鶏眼・胼胝と診断された患者2,133例を対象とし,診療録情報をもとに鶏眼・胼胝患者の年齢,性別,発生部位,発生数を中心に統計学的解析を加え,鶏眼・胼胝の疫学的事項につき共通点,相違点を明示することを目的とした.さらに生活習慣に関する問診事項から患者背景,発症誘因を検討した.その結果,以下の事実が明らかになった.鶏眼病変と胼胝病変はともに年齢層を問わず単発例より多発例が多い.鶏眼と胼胝を合わせた全体の男女比は1:2.1と女性に多い.対象者全体の34.4%に鶏眼と胼胝が合併し,合併例では鶏眼と胼胝が別部位に生じる症例より同一部位に混在する症例が多い.患者の年齢分布を鶏眼と胼胝で比較すると,男女を合算したピークはともに30歳代であった.男性の鶏眼は,高齢者では足底外側に,若年者では中間足趾に好発する(χ二乗検定事後解析,p<0.001).女性の鶏眼は,高齢者では中間足趾に,若年者では足底外側に好発する(χ二乗検定事後解析,p<0.001).女性の胼胝は,若年者の胼胝は第2, 第3中足骨関節部に多く発症する(χ二乗検定事後解析,p<0.001).ハイヒール使用群は非使用群と比較し第2, 第3中足骨関節部で有意に胼胝を多発する(χ二乗検定事後解析,p<0.001).以上より鶏眼と胼胝の好発部位は年齢層,性別により異なるため,属性別に発症のリスク因子を解析し,それぞれの再発予防策を検討する必要があると考えた.
著者
根本 紀子 佐藤 啓造 藤城 雅也 西田 幸典 上島 実佳子 米山 裕子 渡邉 義隆 佐藤 淳一 栗原 竜也 長谷川 智華 浅見 昇吾
出版者
昭和大学学士会
雑誌
昭和学士会雑誌 (ISSN:2187719X)
巻号頁・発行日
vol.76, no.5, pp.615-632, 2016 (Released:2017-03-16)
参考文献数
24

不妊治療を含めた生殖に関わる医療を生殖補助医療(assisted reproductive technology:ART)と呼ぶ.第三者が関わるART〔非配偶者間人工授精(artificial insemination with donor's semen:AID),卵子提供,代理出産など〕には種々の医学的,社会的,倫理的問題を伴うものの,規制もないままなしくずし的に行われつつある.第三者の関わるARTについて国民の意識調査を実施した報告は少数あるが,大学生の意識調査を行った研究は見当たらない.本研究ではある程度の医学知識のある昭和大学医学部生と一般学生である上智大生を対象として第三者が関わるARTに対する意識調査を行った.アンケートに答えなくても何ら不利益を被ることのないことを保証したうえでアンケート調査を行ったところ,医学部生235名,上智大生336名より回答を得た(有効回収率94.5%).統計解析は両集団で目的とする選択肢を選択した人数の比率の差をχ二乗検定またはFisherの直接確立法検定で評価し,P<0.05を有意水準とした.第三者の関わるARTの例としてAID,卵子提供,ホストマザー型(体外受精型)代理出産,サロゲートマザー型(人工授精型)代理出産を取り上げ,その是非を尋ねたところ,医学生と一般学生で有意差は認められなかったものの,前3者については両群とも70%以上の学生が肯定的な意見を示したのに対し,サロゲートマザー型代理出産については両群とも40%以上の学生が否定的な意見を示した.「自身の配偶子の提供を求められた場合」と「自身あるいは配偶者が代理出産を依頼された場合」の是非については有意に医学生の方が一般学生より抵抗感は少なかった.1999年の一般国民を対象とした第三者の関わるARTについての意識調査では7割から8割の国民が否定的な意見を述べたことに注目すると,この十数年間で第三者の関わるARTについての一般国民の考え方も技術の進歩と普及に伴い,かなり変化したといえる.今回,これからARTを受けることになる可能性のある若い世代に対する意識調査でAID,卵子提供,ホストマザー型代理出産について肯定的な意見が多数を占めたことは注目すべき結果といえる.本稿では上記三つのARTはドナーや代理母の安全を確保したうえで法整備を進めるべきであると提言したい.また,サロゲートマザー型代理出産は代理母に感染などの危険があるうえ,社会的,倫理的問題を多く伴うので,規制することも視野に入れたうえで法整備を進めるべきと考える.なお,第三者の関わるARTの実施に当たってはARTに直接関与しない専門医によりARTを受ける夫婦およびドナー,代理母に対し,利点,欠点,危険性が十分説明されたうえで当事者の真摯な同意を法的資格を有するコーディネーターが確認したうえでの実施が望まれる.ARTに関する法律が存在しない現在,医学的,倫理的,法的,社会的に十分な議論をしたうえでの一日も早い法整備,制度作りが望まれる.