著者

湯山 安由美 梶谷 義雄

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集A1(構造・地震工学) (ISSN:21854653)

巻号頁・発行日

vol.70, no.4, pp.I_664-I_677, 2014 (Released:2014-07-15)

参考文献数

28

被引用文献数

3

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2011年東日本大震災では,地震動,津波,また液状化や地盤沈下等の複合的な要因により,太平洋岸を中心として19の火力発電所で計40ユニットが停止又は被災した.本研究では,火力発電所立地地点での外力の強さ,発電所設備の被害,停止日数等を整理したデータベースを構築し,その統計分析に基づいて,地震動及び津波に対する個別設備のフラジリティ曲線,機能停止の有無に着目した発電所施設のフラジリティ曲線,そして設備被害の発生状況をパラメータとした発電機能の停止期間予測式を推計した.これらの情報は,大規模地震災害時における火力発電所の被害想定や防災対策の立案に活用することができる.

著者

谷下 雅義 浅田 拓海

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

土木学会論文集A1(構造・地震工学) (ISSN:21854653)

巻号頁・発行日

vol.70, no.4, pp.I_66-I_70, 2014

被引用文献数

3

---

東北地方太平洋沖地震津波による犠牲者については,同じ浸水深であっても犠牲者率に大きなばらつきがあることが示されているが,それに影響を与えている要因については十分明らかにされていない.本研究は,南三陸町の行政区を分析単位として,ヒアリング調査を行って犠牲者率を整理するとともに,1960年チリ地震津波の被害や地理的条件など,犠牲者率に影響を及ぼす要因について検討した.その結果,従来から指摘されてきた(1)浸水深に加え,(2)1960年チリ地震津波が到達したか,(3)海が見えるか,(4)高台が近くにあるか,が犠牲者率に影響を与えている可能性があることを明らかにした.

著者

宮本 雅章 有田 貴司 大森 洋志 野澤 剛二郎 小川 隆申 藤野 陽三

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集A1(構造・地震工学) (ISSN:21854653)

巻号頁・発行日

vol.76, no.1, pp.94-109, 2020 (Released:2020-01-20)

参考文献数

22

---

時速500kmの超高速鉄道の列車走行に伴い,トンネル内にはトンネル突入波,退出波,これらの坑口での反射波,さらにはトンネル横坑等で分岐した圧力波や列車通過による圧力低下などが生じる.トンネル覆工構造の疲労を検討するためには,これら圧力波および圧力低下などの変動を場所ごとに合理的に予測することが求められる.本論文では,トンネル内の圧力時間変化の算出に特性曲線法による一次元数値解析を適用し,山梨実験線の計測データと比較検証した.さらに,営業線で想定される複雑な列車運行に対して一次元数値解析を実施し,求められたトンネル内圧力変動をもとにトンネル覆工コンクリートに作用する応力変動を算定し,レインフロー法で覆工構造の疲労安全性を評価した.

著者

森 敏 千葉 一元 小池 武

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集A1(構造・地震工学) (ISSN:21854653)

巻号頁・発行日

vol.69, no.4, pp.I_111-I_120, 2013 (Released:2013-06-19)

参考文献数

11

---

東北地方太平洋沖地震では東北地方太平洋沿岸部で津波による甚大な地震被害を発生したが,日本海側の供給基地から日本列島を横断して仙台市に輸送された長距離高圧ガスパイプラインは致命的な損傷を免れ短時日の内に供給運転を再開することができた.本研究では,元々1995年兵庫県南部地震以前に耐震設計されていた当該パイプラインが東北地方太平洋沖地震における山間部や沿岸部の地震被害にも関わらず所要の供給機能性能を発揮できたその耐震性能を解明して,今後の耐震設計に役立てようとするものである.

著者

鈴木 猛康

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集A1(構造・地震工学) (ISSN:21854653)

巻号頁・発行日

vol.68, no.4, pp.I_152-I_160, 2012 (Released:2012-07-26)

参考文献数

10

被引用文献数

1

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2011年東北地方太平洋沖地震では,牡鹿半島で水平方向に5.3mの地殻変動が観測されたのをはじめ,地殻変動は東北地方にとどまらず,関東,中部,そして近畿地方まで及んだ.この地震の後,山梨県の西湖では,湖面上のボートがゆっくりと1m程度の振幅で上下に振動し,湖岸では津波のような波が押し寄せ,魚や貝が岸に打ち上げられた.本論文では,西湖の近くで観測された地震動に含まれる1分程度の長周期地震動成分を分析し,その卓越周期と西湖の閉鎖水域の断面形状に基づいて定義されるセイシュの1次固有周期を比較している.さらに,西湖の模型を製作し,模型の閉鎖水域を長周期地震動の卓越方向に加振することにより,模型の矩形の閉鎖水域の長辺方向に大きな水面変動が発生することを確認している.その結果,本論文では,2011年東北地方太平洋沖地震の際に西湖で見られた津波のような現象を,サイスミック・セイシュによって説明するものである.

著者

柳原 純夫 仲村 成貴 後藤 洋三 山本 幸 柿本 竜治

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集A1(構造・地震工学) (ISSN:21854653)

巻号頁・発行日

vol.77, no.4, pp.I_564-I_574, 2021 (Released:2021-07-22)

参考文献数

4

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熊本地震直後の社会基盤設備の応急復旧での地元建設会社の初動対応の実態把握と課題抽出を目的とし,ヒアリング及びアンケート調査を実施した.調査結果と課題は次の通り.(1) 地震後の初動対応に遅れや混乱が発生した.協定内容の改善が必要である.(2) 対応工事の必要資源の不足が発生した.防災計画等での考慮が必要である.(3) 建設会社が実施した応急復旧工事における,費用清算面の問題はなかったが,施工数量の確定や支払処理の円滑化が課題として残った.(4) 応急復旧作業時は作業安全レベルが低下していた.地震後の工事を対象とした安全教育システムの確立が急務である.(5) 事故発生時には「公務災害補償」と同等の補償の適用を望む回答が大半を占めた.法律面を含めた補償制度面の対応が必要である.

著者

山田 雅行 伊藤 佳洋 長尾 毅 野津 厚 長坂 陽介 大岩根 尚

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集A1(構造・地震工学) (ISSN:21854653)

巻号頁・発行日

vol.72, no.4, pp.I_691-I_699, 2016 (Released:2016-05-20)

参考文献数

22

被引用文献数

1

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比較的小さな盆地構造(カルデラ)を有する薩摩硫黄島において,臨時地震観測によってサイト増幅特性の算定を行い,一方で,常時微動観測(単点H/Vおよびアレイ観測)を行い,地盤モデルの推定を行った.硫黄島港および薩摩硫黄島飛行場において算定したサイト増幅特性と,常時微動に基づく地盤モデルに対して一次元重複反射を用いて算定した伝達関数の比較を行った.港湾および飛行場の伝達関数は,0.2~0.3Hz付近にピークは見られるものの,それほど明瞭なピークは見られず,サイト増幅特性には盆地構造による3次元的な効果や,地震波の入射方向の効果が含まれているものと考えられる.また,港湾と飛行場のサイト増幅特性の0.2~0.3Hz付近の共通の特徴から,両地点は深い構造を共有していると推察され,実際のカルデラ構造が従来の解釈より複雑である可能性が示唆された.

著者

奥村 与志弘 後藤 浩之

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集A1(構造・地震工学) (ISSN:21854653)

巻号頁・発行日

vol.69, no.4, pp.I_750-I_757, 2013 (Released:2013-06-19)

参考文献数

27

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プレート境界で設定するすべりに対して分岐断層で設定するすべりがどの程度であるべきかについての知見はこれまで十分に得られていない.本研究では,プレート境界で発生した破壊が浅部に向かって伝搬する場合に,プレート境界に破壊が伝搬する場合と分岐断層に破壊が伝搬する場合とで,どのように違うのか力学的に考察した.また,発生する津波の特徴の観点から両シナリオの違いを整理した.

著者

稲谷 昌之 後藤 浩之 盛川 仁 小倉 祐美子 徳江 聡 Xin-rui ZHANG 岩崎 政浩 荒木 正之 澤田 純男 ZERVA Aspasia

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集A1(構造・地震工学) (ISSN:21854653)

巻号頁・発行日

vol.69, no.4, pp.I_758-I_766, 2013 (Released:2013-06-19)

参考文献数

7

被引用文献数

1

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2011年東北地方太平洋沖地震では内陸部の宮城県大崎市古川地区において地震動による構造物被害が多く発生した.古川地区の中でも一部地域に被害が集中していることから,その原因の一つとして地盤震動特性の違いが考えられる.そこで,本研究では古川地区に展開されている超高密度地震観測のデータを利用して地盤震動特性の違いを検討した,古川地区内の地盤が各点毎に構造の異なる一次元水平成層構造であると仮定して地盤モデルを推定したところ,被害が集中した地域において表層地盤が厚くなる傾向が見られた.ただし,推定した地盤モデルを用いて時刻歴観測波形の再現を試みたところ,一部の観測点には再現出来ない特徴的なフェーズが認められた.このことは,表層の地盤構造を一次元水平成層構造でモデル化するという従来の枠組みでは,古川地区の地震動を説明する上で本質的に不十分であることを示唆している.

著者

山本 一敏 後藤 洋三 柿本 竜治 山本 幸

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集A1(構造・地震工学) (ISSN:21854653)

巻号頁・発行日

vol.77, no.4, pp.I_589-I_602, 2021 (Released:2021-07-22)

参考文献数

13

被引用文献数

1 1

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2016年熊本地震の被災地自治体の技術職員に実施したインタビューとアンケート結果から,地震発生時の応急復旧と地元建設業とコンサルタントへの支援要請の実態を調査した.技術職員の不足や技術と経験が不十分である等の理由から2/3程度の施設で被災規模の把握に2週間以上を要していた.BCPや震災対策マニュアルの作成と訓練,管理施設の資料の整備,外部への支援要請などが不十分だった自治体もあり,限られた技術職員で社会インフラ施設の機能を迅速に回復するためには,これらの改善が必要である.

著者

浅野 晃太 後藤 浩之 奥村 与志弘 澤田 純男

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集A1(構造・地震工学) (ISSN:21854653)

巻号頁・発行日

vol.77, no.4, pp.I_638-I_648, 2021 (Released:2021-07-22)

参考文献数

20

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2018年大阪府北部の地震について,被害の大きかった大阪府高槻市,茨木市に着目し,地震による被害の詳細な分布を推定した.両市の罹災証明書発行数データに基づいて建物被害率を推定した結果,被害が局所的に集中している地域があることが明らかとなった.この結果を既存の地盤増幅率の分布のみで単純に説明することは難しいが,高齢化率の分布とは一定の対応が見られた.特に高槻市内で局所的に被害率の高い3つのエリアについて,町の成り立ちや土地利用の変遷なども考慮しつつ分析を進めたところ,地震動の特性,地質や地盤の条件といった自然的要因のほかに地域特有の歴史を背景とした住宅の特徴などが被害分布に影響を与えた可能性が示された.

著者

水谷 司 飯島 怜 武田 智信 築嶋 大輔 佐々木 崇人

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集A1(構造・地震工学) (ISSN:21854653)

巻号頁・発行日

vol.72, no.4, pp.I_604-I_618, 2016 (Released:2016-05-20)

参考文献数

57

被引用文献数

1 1

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東北地方太平洋沖地震において新幹線高架橋上のPC(プレストレストコンクリート)製電車線柱が多数傾斜・折損し復旧に時間を要したため,電車線柱の地震対策が急務である.本研究では,新幹線高架橋上のPC製電車線柱の耐震性能を精度よく評価するため,電車線・電線,調整桁などまで考慮した高架橋・電車線柱の三次元連成系骨組みモデルを構築し,地震応答解析により各構造要素間の連成の影響や動的特性を明らかにした.その上で,既存のPC製電車線柱の大規模地震対策として,現行対策である高靭性化補強および鋼管ビームによる門型化,今回新たに提案したTMDによる震動制御について,連成系モデルによる機能評価,費用,施工,メンテナンスなどの側面から多角的に比較検討し,相対的に安価で機能性や施工性に優れたTMDによる震動制御の優位性を示した.

著者

足立 正夫 野口 竜也 小村 紘平 西田 良平

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集A1(構造・地震工学) (ISSN:21854653)

巻号頁・発行日

vol.65, no.1, pp.97-103, 2009 (Released:2011-04-30)

参考文献数

13

被引用文献数

2

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本研究の対象とする島根県東部の平野部では,過去の被害地震において震源から離れているにもかかわらず,被害が生じた地域であることが報告されている.その原因として地盤震動特性,地盤速度構造が少なからず影響したものと考えられる.そこで出雲平野および松江平野において微動アレイ観測および重力異常データに基づき推定された地盤構造について検討を行った.微動データによるS波速度構造と重力データによる2次元解析結果と比較すると,S波速度2000~2500m/s層までの深度と近い値を示すことが分かった.この結果を踏まえて3次元解析を行い,面的に基盤構造を把握することができた.

著者

三上 卓 君島 康太 時沢 英明 笹田 修司

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

土木学会論文集A1(構造・地震工学) (ISSN:21854653)

巻号頁・発行日

vol.65, no.1, pp.661-668, 2009

被引用文献数

1

---

平成16年に発生した新潟県中越地震では,約1万7千世帯の家屋が全半壊し,ピーク時には約10万人が避難所を利用していた<SUP>1)</SUP>.一方で,避難所での生活を避け,自家用車内で生活し,エコノミー症候群によって亡くなる人が出るという事態が生じた.その理由の一つとして,避難所の設備等に不十分な点が挙げられる.本研究では,避難所設備の重要度をアンケート調査から設定し,重要度に応じて避難所設備の現状を評価した.さらに,その結果に基づき避難所設備の効率的な改善方法を検討した.

著者

野村 尚樹 宮島 昌克 山岸 宣智 藤原 朱里

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

土木学会論文集A1(構造・地震工学) (ISSN:21854653)

巻号頁・発行日

vol.69, no.4, pp.I_1002-I_1012, 2013

被引用文献数

3

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近年,我が国では多くの地震が発生し,多くの犠牲者が発生した.地域住民の地震あるいは津波に対するリスク認知が不十分なために被害が拡大したと言われ,多くの地域ではそれらを教訓に自主防災活動に取り組み始めた.しかし,地域におけるリスク認知度に大きな個人差があり,活動の弊害になっていることも事実である.本研究では,2007年能登半島地震を経験した輪島市臨港地域周辺の住民を対象としたアンケート調査を実施し,地域住民の地震津波災害に関する意識を把握し,防災リスクマネジメント研究の1つである防災リスクコミュニケーション研究の基礎的資料とすることを目的とする.

著者

坂井 晃

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集A1(構造・地震工学) (ISSN:21854653)

巻号頁・発行日

vol.69, no.2, pp.232-244, 2013 (Released:2013-05-20)

参考文献数

15

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気象庁の計測震度は,3成分合成加速度にハイカットとローカットだけでなく,周期に関するフィルター処理も施され,加速度と速度の中間的な評価方法となっている.また,ローカットフィルターによって,長周期領域の震度を低く評価する算定法となっているために,長周期領域を有する構造物の被害に対応していないことが指摘されている.本研究は,ローカットフィルターを見直し,現計測震度との対応関係を明確にした上で,長周期領域の影響も考慮した周波数補正加速度の算定方法を提案し,速度・変位にも対応した震度の表現法について検討した.また,速度と変位に対応した震度の時系列表示としては,筆者によって提案している移動実効値法を用いた震度レベルの時系列表示を使用して,比較検討した.

著者

平井 俊之 澤田 純男

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集A1(構造・地震工学) (ISSN:21854653)

巻号頁・発行日

vol.65, no.1, pp.128-136, 2009 (Released:2011-04-30)

参考文献数

20

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地震動の強さを評価するための指標として地震動エネルギーに着目し,国内の地震観測記録を用いモーメントマグニチュードと等価震源距離を説明変数として地震動エネルギーの距離減衰式を求めた.距離減衰式のばらつきや,本震と余震との関係から,地震動エネルギーの方が最大加速度値や最大速度値よりも地震の規模や距離に応じて安定的に地震動の強さを評価できることが分かった.また,ウエーブレット変換により地震動エネルギーの周波数特性について検討した.地震動エネルギーの特性は,オメガスクエアモデルと整合しており,地震動の強さを評価する指標として合理的であることがわかった.

著者

山田 雅行 山田 真澄 羽田 浩二 藤野 義範 Jim MORI 坂上 啓 林田 拓己 深津 宗祐 西原 栄子 大内 徹 藤井 章男

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集A1(構造・地震工学) (ISSN:21854653)

巻号頁・発行日

vol.73, no.4, pp.I_216-I_224, 2017 (Released:2017-09-21)

参考文献数

9

被引用文献数

2 5

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平成28年熊本地震によって被災した益城町の倒壊建物が集中している地域を対象とした悉皆調査から,狭い範囲における被害分布の急変が見られた.この説明のために,常時微動を用いた地盤調査に基づいて地表面での揺れの推定を試みた. 常時微動は極小アレイ+1点の5点を基本とし,約62.5mメッシュごとに108箇所の観測を行った.各箇所でインバージョンを行い,地盤モデルを作成した. 治水地形分布図に氾濫平野または旧河道と記された比較的被害の小さい地区は,非常に軟弱な堆積層が5m程度以上存在することがわかった.非線形地震応答解析を行った結果として,本震時の地表面の揺れにおいて,低周波数成分が卓越し,1-2Hz(周期0.5~1 秒)の応答倍率が小さかったことが,比較的被害が小さいことの一因である可能性が考えられる.

著者

谷下 雅義 浅田 拓海

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集A1(構造・地震工学) (ISSN:21854653)

巻号頁・発行日

vol.70, no.4, pp.I_66-I_70, 2014 (Released:2014-07-15)

参考文献数

9

被引用文献数

1 3

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東北地方太平洋沖地震津波による犠牲者については,同じ浸水深であっても犠牲者率に大きなばらつきがあることが示されているが,それに影響を与えている要因については十分明らかにされていない.本研究は,南三陸町の行政区を分析単位として,ヒアリング調査を行って犠牲者率を整理するとともに,1960年チリ地震津波の被害や地理的条件など,犠牲者率に影響を及ぼす要因について検討した.その結果,従来から指摘されてきた(1)浸水深に加え,(2)1960年チリ地震津波が到達したか,(3)海が見えるか,(4)高台が近くにあるか,が犠牲者率に影響を与えている可能性があることを明らかにした.

著者

森 伸一郎 古川 将也

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

土木学会論文集A1(構造・地震工学) (ISSN:21854653)

巻号頁・発行日

vol.66, no.1, pp.242-251, 2010

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本論文の目的は,2009年12月17日から始まった伊豆半島沖群発地震を利用して,小規模アースダムとしてのため池堤体の地震観測を行い,微小震動レベルにおけるため池堤体の地震応答特性について明らかにすることである.対象ため池は谷池であり上下流の2つのため池が隣接し,2つの堤頂と基盤の3点で観測した.観測は19,20日の2日間行い,極微小から小地震による震度2の地震を含む微小振幅の30の地震動の記録を得た.その結果,振幅の大きく異なるフーリエスペクトルの地震動でも,基盤に対する堤頂のフーリエスペクトル比はおよそ一定の形状を示し,各堤体で固有の振動特性を示すことがわかった.また,地震時と微動のフーリエスペクトル比は類似しており,微動による調査法は有効性を確認できた.