著者

中尾 尚史 森屋 圭浩 榎本 武雄 星隈 順一

出版者

Japan Society of Civil Engineers

雑誌

土木学会論文集A1(構造・地震工学) (ISSN:21854653)

巻号頁・発行日

vol.71, no.4, pp.I_317-I_328, 2015

被引用文献数

1

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本論文は,岩手県宮古市の閉伊川の河口付近に架かる宮古橋付近での津波の状況を基に,その津波に対して宮古橋の上部構造が流出しなかったメカニズムを明らかにすることを目的として,周辺で撮影されていた画像の分析及び数値解析により検討を行った.その結果,宮古橋付近には波先端の水位勾配が非常に小さな波が発生し,その波が徐々に上昇することで宮古橋に作用したことがわかった.また,数値解析からは,津波が上部構造に作用した直後に,床版張出部底面,津波作用側の耳桁,および桁間に生じる圧力により,水平方向の力および鉛直方向の力が最大になるが,それらの力は上部構造を流出させるに必要な値以下であったことがわかった.

著者

小野 泰介 曽根 龍太 井田 剛史 平野 廣和 佐藤 尚次

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集A1(構造・地震工学) (ISSN:21854653)

巻号頁・発行日

vol.70, no.4, pp.I_169-I_174, 2014 (Released:2014-07-15)

参考文献数

15

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東北地方太平洋沖地震において,上水道配水施設での矩形貯水槽の破損被害が多数報告され,多くの場合,壁面が破壊されている.このような貯水槽の被害は,やや長周期地震動により励起されたスロッシング現象(液面揺動の励起)が原因の一つとされている.そこで本論文では,実機貯水槽を大型振動台で加振実験を行い,壁面に作用する力を圧力計を用いて計測すると共に,加振方向の変化,加振時間の変化と加振振幅の変化によりスロッシング挙動が貯水槽壁面に与える影響を検討した.この結果から,加振方向角45°の場合に動液圧の作用力で貯水槽の隅角部ならびに天井付近が構造的に弱点となる可能性が高いことを把握した.

著者

坂井 晃

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集A1(構造・地震工学) (ISSN:21854653)

巻号頁・発行日

vol.68, no.3, pp.673-682, 2012 (Released:2012-11-20)

参考文献数

13

被引用文献数

2

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日本における震度は,周波数補正を施した3成分合成加速度から算出される計測震度が用いられ,10階級の気象庁震度階級として公表されている.このとき用いられる加速度振幅は,その値以上の継続時間の合計が0.3秒となるときの値であるために,それ以外の時間帯における加速度振幅の大小に依存しないことになる.本研究は,震度の時系列表示法について検討を加え,移動実効値法を用いた震度の最大値と計測震度の関係について比較検討した.また,地震時間帯全体の加速度変動量を考慮した震度の評価法として,移動実効値法による震度の時系列表示を利用した修正震度の算定法を提案した.

著者

後藤 浩之 澤田 純男 吉田 望 羽田 浩二

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集A1(構造・地震工学) (ISSN:21854653)

巻号頁・発行日

vol.70, no.4, pp.I_1061-I_1070, 2014 (Released:2014-07-15)

参考文献数

24

被引用文献数

1 1

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2011年東北地方太平洋沖地震の本震において福島県浪江町で記録された地震動の特徴と,地震動により被災した浪江町市街地の建築被害悉皆調査の結果を整理した.浪江町に位置する防災科学技術研究所KiK-net浪江(FKSH20)の観測記録は,他の浜通り地方の記録と比較してピーク周期の異なる強い地震動であったことを示唆している.この成因は,最表層が軟弱地盤であることのみならず,深い基盤構造の影響も考えられる.公益立ち入りが可能となった直後に実施した市街地の建築被害悉皆調査から,同地域の木造建物全壊率は11%と算出される.観測点周辺の木造全壊率とPGVとの対応は過去の地震におけるデータと比較して矛盾しない.また,市街地を代表的な3地区とその他の地区に分割して地区毎の全壊率を算出したところ,自然堤防上と考えられる地区の全壊率が有意に低いことが統計的に示された.

著者

荒井 秀和 阿曽 克司 宮島 昌克 喜多 敏春 野村 尚樹

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集A1(構造・地震工学) (ISSN:21854653)

巻号頁・発行日

vol.69, no.4, pp.I_1021-I_1033, 2013 (Released:2013-06-19)

参考文献数

11

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日本海側は海溝型地震による津波の発生の可能性が低いとされており,太平洋側に比較して津波に関する調査や対策の検討が不足している現実がある.このような中,石川県ではこれまでの知見と東日本大震災後に中央防災会議等で議論された内容を踏まえ,石川県に影響の大きな津波波源を設定し陸域遡上の検討を行った.具体的には,既往の海底地質調査結果から活断層の連動等を考慮し津波波源として設定し,最新の航空レーザー測量データ等を用いた遡上解析を実施し,陸域の浸水状況を把握するともに近海での津波収斂箇所を把握した.また,今回想定した最大クラスの想定波源は、沿岸に既往最大津波以上を発生させることができた.

著者

吉田 裕実子 大澤 脩司 藤生 慎 高山 純一 中山 晶一朗

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集A1(構造・地震工学) (ISSN:21854653)

巻号頁・発行日

vol.74, no.4, pp.I_873-I_882, 2018 (Released:2018-11-01)

参考文献数

17

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過去の被災事例より,被災者の元へ公的な支援物資が行き渡るには時間がかかることが明らかである.よって本研究では,各家庭で買い置かれている食料やコンビニエンスストア等の小売店の食料といった平時の地域に存在する食料に着目し,被災直後の食における住民の自助・共助を提案する.はじめに,地域に存在する食料の実態把握のため,平時の一般家庭・一人暮らしの学生の世帯に存在する食料に関するアンケート調査を実施し,食料原単位を算出した.さらに,小売店において調査を実施し,小売店に存在する商品の量を明らかにした.これらより,平時に地域に存在する食料を,災害時の食料供給源として活用する可能性に関して検討を行う.

著者

伊藤 佳洋 山田 雅行 岡部 登 野津 厚 長尾 毅 高橋 宏彰 水谷 亮祐

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集A1(構造・地震工学) (ISSN:21854653)

巻号頁・発行日

vol.71, no.4, pp.I_401-I_407, 2015 (Released:2015-09-25)

参考文献数

30

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海溝型巨大地震による強震動の波形,スペクトルなどを高精度で再現できる震源モデルとして野津らによりSPGAモデルが開発されている.このモデルで歴史地震の震度データを満足するように震源モデルの作成を行えば,歴史地震の再来を想定した被害予測などに適用することが可能となると考えられる. そこで本研究では,1703年元禄関東地震の実際の震度分布と整合するようなSPGAモデルを作成することを試みた.SPGAの位置,パラメータを,実際の震度と計算結果の震度の相関を見ながら選定した結果,概ね震度分布と整合するSPGAモデルを設定することができた.

著者

上坂 健一郎 時田 英夫 森 猛 内田 大介 島貫 広志 冨永 知徳 増井 隆

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集A1(構造・地震工学) (ISSN:21854653)

巻号頁・発行日

vol.77, no.1, pp.121-131, 2021 (Released:2021-02-20)

参考文献数

19

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首都高速道路は50年以上に渡り重交通下で供用されており,鋼I桁橋の横構ガセットプレートまわし溶接部に多くの疲労き裂が発生している.それらのほとんどは止端に留まっており,バーグラインダで切削除去することで補修を行っている.UITはこれまで止端から発生する疲労き裂の予防保全対策として用いられており,施工が容易で高度な技能を必要としない.本研究では,鋼I桁橋の横構ガセットプレートを想定し,止端から発生した疲労き裂に対するUITの補修効果についてモデル試験体の疲労試験を行うことにより検討した.そして,作用する応力範囲が65N/mm2以下であれば,止端に留まるき裂に対して打撃痕の深さが0.23mm以上となるようにUITを施工することで,疲労寿命は溶接ままの継手の2倍以上になるという結果を得た.

著者

青木 康貴 秋山 充良 石橋 寛樹 小島 貴之 越村 俊一

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集A1(構造・地震工学) (ISSN:21854653)

巻号頁・発行日

vol.78, no.1, pp.1-16, 2022 (Released:2022-02-20)

参考文献数

52

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断層パラメータの不確定性を考慮した津波伝播解析により,詳細な地形情報等を踏まえて各地点の津波ハザードの大きさと頻度の関係を低頻度な領域にまで算定するためには,一般に膨大な数の繰り返し計算を必要とする.本研究で提案する手法は,計算負荷の大きい津波数値解析をRBFネットワークを用いた近似関数で表現し,準モンテカルロ法を用いた計算を行うことで,低頻度で発生する浸水深の大きさまでを短時間で評価する確率論的津波ハザード解析手法である.南海トラフ地震により生じる津波を想定し,三重県沿岸部を対象に提案手法を適用することで得られる津波ハザードを従来のモンテカルロ法に基づく結果と比較することで,その妥当性と有効性を確認した.さらに,南海トラフ地震により生じる津波災害廃棄物量のリスク評価に提案手法を適用した.

著者

松岡 弘大 川埼 恭平 田中 博文 常本 瑞樹

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集A1(構造・地震工学) (ISSN:21854653)

巻号頁・発行日

vol.77, no.1, pp.146-164, 2021 (Released:2021-02-20)

参考文献数

58

被引用文献数

3 6

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列車通過時に共振が生じる橋梁(共振橋梁)は,乗り心地や付帯構造物への悪影響のほか,対策を要する場合もあり,適切に検知する必要がある.本研究は,走行列車の先頭車両と最後尾車両で計測した車体上下加速度を利用し,膨大な数の橋梁から共振橋梁を網羅的かつ効率的に検知する手法を検討した.共振橋梁に特有の振動成分について理論的に分析したうえで,フィルタ・包絡線処理と先頭および最後尾車両の差分処理で構成される車上計測データによる共振橋梁の検知手法を提案した.数値解析により検知精度を検証したうえで,実路線の営業車両で計測された車体上下加速度に提案手法を適用し,共振橋梁を抽出するとともに,抽出した橋梁の共振状態を地上計測により検証した.

著者

猿渡 基樹 中尾 吉宏 片岡 正次郎

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集A1(構造・地震工学) (ISSN:21854653)

巻号頁・発行日

vol.74, no.4, pp.I_818-I_826, 2018 (Released:2018-11-01)

参考文献数

23

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平成28年熊本地震で生じた道路橋の被害は,広い範囲で多数発生しており,様々な調査が実施されてきている.本検討では,道路橋の耐震性の向上による社会経済効果等の分析に用いる基礎資料とするため,熊本地震により被災した道路橋について,耐震設計の適用基準,橋長,損傷部位及び落橋防止対策に着目し,地震動や被災度との関係を整理し,統計分析を行った.その結果,複数径間となることにより損傷の発生率が大きくなること,道路橋被害は支承の損傷が大半を占めること,大きな地震動を受けることにより被災度も大きくなること等が統計的に明らかとなった.

著者

浜田 友康 宇津野 衞 松下 智昭

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集A1(構造・地震工学) (ISSN:21854653)

巻号頁・発行日

vol.73, no.4, pp.I_827-I_831, 2017 (Released:2017-09-21)

参考文献数

5

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崩壊のおそれのある斜面に近接して施設構造物を設置する際は,斜面の崩壊状況を想定し適切な離間距離を確保しておく必要がある.土砂到達距離の簡易推定法は各種指針類に示されているが,各推定法には差がある.そこで,2016年熊本地震における代表的な崩壊斜面を調査し,土砂到達距離を各種指針類の斜面高さに基づく推定法と比較するとともに,到達距離に及ぼす斜面高さ以外の影響因子について検討した. その結果,最大到達距離/最大崩壊高さは,強度の小さい火山灰・軽石層の崩壊では指針類の簡易推定法を上回る事例もあるが,岩盤崩壊では指針類の推定法に比較して小さい.また,崩壊高さに比較して崩壊土量が多い程,崩壊土の強度特性が小さい程,到達距離は大きくなることがわかった.

著者

橋本 隆雄 松下 一樹

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集A1(構造・地震工学) (ISSN:21854653)

巻号頁・発行日

vol.74, no.4, pp.I_522-I_533, 2018 (Released:2018-11-01)

参考文献数

10

被引用文献数

2

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2016年熊本地震では,震度7が2回,震度6弱以上が7回発生し,熊本市,益城町,西原村,南阿蘇村等の宅地擁壁の被害が広範囲に数多く発生した.そこで,延べ2,870人被災宅地危険度判定士が熊本県内の被災した12の市町村において43日間で20,022件の判定を行った.本論文では,各市町村の宅地被害状況について被害項目ごとに分析し,既往地震と2016年熊本地震の比較を行った.その結果,熊本地震による宅地擁壁の被害は,空石積擁壁が29%(約1/3)を占め,傾斜・倒壊及び崩壊の被害が非常に多くなっている.宅地地盤の被害は陥没17%,沈下24%,段差15%が非常に大きく,のり面・自然斜面の被害は滑落・崩壊87%が非常に大きく,既往地震と比較すると被害割合・量ともに非常に大きいことが明らかとなった.

著者

有賀 義明 石川 嵩 猪子 敬之介 大嶽 公康 成田 健太郎 竹原 和夫

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集A1(構造・地震工学) (ISSN:21854653)

巻号頁・発行日

vol.69, no.4, pp.I_491-I_500, 2013 (Released:2013-06-19)

参考文献数

13

被引用文献数

2 2

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複数の構造物が管路で連結された施設では,個々の構造物の地震時挙動が異なる場合,それらの連結部で地震時応力や相対変位が増大し,損傷・破壊が発生しやすくなることが想定される.本研究では,地震時挙動が異なる構造物によって構成される複合構造物の耐震性能照査の精度・信頼性の向上を目的として,形状が異なる新・旧のポンプ場が管路で連結されている場合を設定し,三次元動的解析により構造物の地震時挙動について検討した.その結果,新・旧のポンプ場は互いに離れたり近づいたりして挙動することから地震時には相対変位が発生し,その相対変位量はポンプ場の基礎地盤が軟質になると増大する等の結果を得た.

著者

王寺 秀介 神原 隆則 澤田 純男 岩田 知孝

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集A1(構造・地震工学) (ISSN:21854653)

巻号頁・発行日

vol.65, no.1, pp.104-110, 2009 (Released:2011-04-30)

参考文献数

14

被引用文献数

1 2

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経験的評価手法である距離減衰式に地震断層の震源特性である破壊開始点及び破壊進行方向の影響の導入を試みた.具体的には,既存の等価震源距離に基づく距離減衰式を用い,等価震源距離の計算にディレクティビティ効果を導入する方法を提案した.この手法では,モーメントマグニチュードと震源距離の他に,震源特性であるすべり量分布や破壊開始点,破壊進行方向を設定できる.提案した手法を1995年兵庫県南部地震に適用し,観測された震度分布と比較することによって,その妥当性を示した.さらに,実在する地震断層を対象とした地震動解析を行い,提案手法とハイブリッド法による震度分布を比較することで本手法の有用性を示した.

著者

森 伸一郎 小林 巧

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集A1(構造・地震工学) (ISSN:21854653)

巻号頁・発行日

vol.76, no.4, pp.I_633-I_646, 2020 (Released:2020-09-08)

参考文献数

38

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2018年6月18日に発生した大阪府北部の地震(Mj6.1)で推定震度が大きかった地域の墓地(地点数:44墓地,墓石総基数:4,249基)を対象に詳細な墓石挙動調査を実施し,墓石被害率分布と推定震度分布を比較した.地震直後に公開された気象庁や防災科学技術研究所の推定震度分布では高槻市と茨木市の広い範囲で震度6弱が推定されていたが,墓石被害は茨木市内に集中し,高槻市南部では墓石落下がなく,その他ずれや回転といった被害もほとんどなかった.また,地形区分と比較した結果,軟弱地盤である後背湿地で墓石落下がなく,安威川より西側の千里丘陵裾部の扇状地で墓石被害が集中していた.

著者

若木 伸也 高橋 良和 澤田 純男

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集A1(構造・地震工学) (ISSN:21854653)

巻号頁・発行日

vol.65, no.1, pp.399-405, 2009 (Released:2011-04-30)

参考文献数

6

被引用文献数

1

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本研究では,コンクリート円柱供試体のX線CT画像から,内部構成情報として骨材および空隙の位置·寸法に関する情報を画像処理により抽出する方法について検討する.まずはコンクリート円柱供試体のX線CT画像を撮影し,閾値処理を用いて骨材および空隙を画像から抽出した.骨材の抽出に関しては,供試体内部でのX線吸収により供試体中心付近の骨材がうまく抽出されないため,供試体表面からの距離に応じてCT値を補正し,ノイズを除去するために,改良メジアンフィルタによる処理を施した.内部構成情報抽出の妥当性を評価するため,画像から抽出された骨材の粒度曲線を推定し,実際のふるい分け試験結果との比較を行うとともに空気量の推定を行い圧力法により得られた結果との比較を行った.粒度曲線は断面によりばらつきがあるが,平均線の形状は実際のふるい分け試験結果と合致した.ただし,ふるい分け試験結果よりも全体的に粒度を小さく見積もっており,ノイズ除去の改善や画像の3次元データの利用を進める必要がある.

著者

竿本 英貴 宮本 崇

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集A1(構造・地震工学) (ISSN:21854653)

巻号頁・発行日

vol.78, no.4, pp.I_10-I_21, 2022 (Released:2022-09-28)

参考文献数

29

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近年,機械学習は土木分野で積極的に適用されているが,代表的なベンチマーク・データセットは十分に整備されていない.土木分野の特徴を有するデータセットを構築することは,機械学習の活用促進のために必要不可欠である.本研究では橋梁モデルに対する有限要素解析を通じて橋梁の損傷推定に対するデータセットを4つのケースに分けて提案する.19の機械学習アルゴリズムに生成したデータセットを入力し,各アルゴリズムから得られた決定係数を基にデータセットを評価した.結果,損傷部材数を1としたケースでは決定係数が0.5から1.0の範囲内に分布し,難易度の観点からベンチマークとして適切であると判断した.損傷部材数を2とした場合は,半数程度の部材で決定係数が0.5以下となりチャレンジングなベンチマークと位置づけられる.

著者

野津 厚 室野 剛隆 本山 紘希 本田 利器

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集A1(構造・地震工学) (ISSN:21854653)

巻号頁・発行日

vol.72, no.4, pp.I_448-I_458, 2016 (Released:2016-05-20)

参考文献数

28

被引用文献数

3 4

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危機耐性に関する今後の議論の活性化に資する目的で,鉄道・港湾分野における設計指針の動向を概観するとともに,東日本大震災前後を問わず,危機耐性への配慮と見なすことのできる事例をとりあげ整理した.鉄道の分野では,車両逸脱防止装置,自重補償機構などのdeviceの開発・改良が進められている.一方,港湾の分野では,津波に対する「粘り強い構造」の開発が重要な課題となっている.危機耐性を考慮した設計においては,狭義の設計における想定を越える外力が作用した場合の構造物・システムの応答に対する深い理解が重要であると考えられる.また,鉄道分野・港湾分野に共通する今後の課題として,耐震の観点からの路線計画や港湾計画の重要性が挙げられる.

著者

金 惠英 藤野 陽三 勝地 弘 SIRINGORINGO Dionysius Manly 山田 均 大越 秀治

出版者

公益社団法人 土木学会

雑誌

土木学会論文集A1(構造・地震工学) (ISSN:21854653)

巻号頁・発行日

vol.77, no.1, pp.107-120, 2021 (Released:2021-02-20)

参考文献数

31

被引用文献数

1

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本研究は,まず,Large Eddy Simulation (LES)により橋桁上にある車両の周辺流を再現し,車両に対する空気力を求め,次に,その空気力を用いた車両の動力学的安定解析から横転,横滑り,ヨーイング現象の発生限界風速を求めている.その結果,1)車両周りの流れ場は,橋桁の端部から剥離するせん断流の影響を強く受け,車両の車線位置により流れ場が大きく変わり,そのため車両に作用する空気力特性も大きく異なる.次に,2)5質点7自由度の車両モデルに,得られた空気力を作用させ,横転,横滑り,ヨーイングの不安定モードの発生限界風速を求め,3)3つのうち,ヨーイングが支配的な不安定モードであり,限界風速は風上側車線に位置するときが最も低く,風下側車線に位置が変わるにつれ高くなることが分かった.