著者

乃村 能成

雑誌

研究報告マルチメディア通信と分散処理(DPS) (ISSN:21888906)

巻号頁・発行日

vol.2017-DPS-172, no.17, pp.1-6, 2017-11-22

---

電子メールシステムは,歴史が長く枯れた技術であることから,相互運用性が高く,組織間の基本的な連絡手段として広く用いられている.電子メールで個人情報などの秘匿すべき情報を送信する際,暗号化された添付ファイルを送信し,共通鍵のパスワードを平文で別送することがよく行われている.本稿では,これをパスワード別送添付メールと呼び,パスワード別送添付メールの問題点を指摘する.また,問題点を受信側で解決する手法を提案する.提案手法は,暗号化されたメールに対応するパスワードメールとその中に含まれるパスワード文字列を効率よく発見し,パスワード解読を自動化する.さらに,提案手法を実装し,個人の電子メールシステムに組込み,運用した結果について評価する.評価では,多くのメールについて,数回のパスワード試行で解読が可能なことを示す.

著者

中沢 実 鷹箸 孝典 阿部 拓真

雑誌

研究報告マルチメディア通信と分散処理(DPS) (ISSN:21888906)

巻号頁・発行日

vol.2015-DPS-163, no.14, pp.1-8, 2015-05-21

---

近年,人の脳活動を読み取る研究の発展は目覚ましい.脳活動を読み取るには脳 (EEG) や機能的磁気共鳴画像法 (fMRI) など,いくつかの方法が存在する.非侵襲的な EEG においては,リアルタイムで利用者の思考や感情,表情の検出や脳波の生データへ容易にアクセスできる製品が世の中に出ている.また,これらの脳波データを用いた工業用製品も徐々にではあるが,登場してきている.そこで,本論文では,既存の基礎研究に基づいて,福祉分野における人の脳活動の活用を現実世界で適用させることを目的とし,利用者が初めて訪れる施設であっても脳波から利用者の意図を読み取り,容易に目的地まで辿り着くシステムの実現を目的とする.

著者

大野 浩之 北口 善明 鈴木 裕信

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

研究報告マルチメディア通信と分散処理(DPS)

巻号頁・発行日

vol.2014, no.4, pp.1-6, 2014-07-17

---

電子回路を活用したものづくりの愛好者が増加する中,2012 年に登場した手の平サイズでありながら Linux が動く "Raspberry Pi" は,電子工作の世界とインターネットの世界を近づけたが,同時に,単に電子工作を楽しみたいだけであっても作品がネットワークを介した通信を行うのであれば,情報セキュリティに関する知識と運用技術の習得が必須となった.純粋に電子工作を楽しみたいだけの者にとってこれは望んだ結果ではない.そこで著者らは,Raspberry Pi のために Raspberry Pi で作ったセキュリティゲートウェイ装置である "Raspberry Gate" と,情報セキュリティ上の脅威を簡単かつ持続的に低減する手法である "Raspberry Guardian" の二つを提案している.本報では,Raspberry Gate を構成する要素技術について性能評価を行い,Raspberry Pi のために Raspberry Pi で構成した Raspberry Gate が十分な性能を有することを示す.

著者

西村 拓ー 佐野 八重子 大江 聡子 加藤 一葉 濱崎 雅弘 山田 クリス孝介 阪本 雄一郎 本村 陽一

雑誌

研究報告マルチメディア通信と分散処理(DPS)

巻号頁・発行日

vol.2012-DPS-152, no.22, pp.1-6, 2012-09-06

---

健康寿命の延長のために、身体を動かして生き生きと自己を表現し合うコミュニティを支援する技術を検討する。スキンシップを伴う身体制御を行うことで、運動能力の向上だけでなく頭脳も活性化し、コミュニティとの繋がりが増加し感情的人間力の面でのソーシャルキャピタルが向上すると考えている。そこで、既存の身体表現コミュニティの課題や社交ダンスのコミュニティでのベストプラクティを分析し、場のデザイン、身体知、コミュニティ支援、社会学、認知心理学、バイオメカニクス、モチベーションデザインなどを含む共創的な身体表現コミュニティ支援プラットフォームを検討する。

著者

本田 正美 梶川 裕矢

雑誌

研究報告マルチメディア通信と分散処理(DPS) (ISSN:21888906)

巻号頁・発行日

vol.2018-DPS-176, no.6, pp.1-6, 2018-09-06

---

自由に二次利用可能な形式でデータを公開するオープンデータの取り組みが広がりを見せている.日本での取組済の自治体数は,2018 年 7 月時点で 300 を超える.そのような中で,実際に提供されているオープンデータについては,その量や内容に相違が存在している.本研究では,かような自治体におけるオープンデータの取り組みにつき,自治体としてどのような契機でその着手に至り,その結果としてどのような自己評価を行っているのか事例分析を通して明らかにする.

著者

田代 光輝 折田 明子

雑誌

研究報告マルチメディア通信と分散処理(DPS)

巻号頁・発行日

vol.2012-DPS-152, no.6, pp.1-6, 2012-09-06

---

インターネット上のコミュニケーショントラブルのうちネットを経由したいじめ・嫌がらせといったいわゆるネット炎上に関して、先行研究から発生過程から収束過程を整理し、具体的な事例を対象に原因と対応方法について不具合に対する決着をつける行動であるという観点から考察する。

著者

山前 碧 小林 裕太 上原 哲太郎 佐々木 良一

雑誌

研究報告マルチメディア通信と分散処理(DPS)

巻号頁・発行日

vol.2015-DPS-162, no.39, pp.1-7, 2015-02-26

---

ここ数年で,PC の不揮発性記憶媒体として SSD(Solid State Drive) の普及が高まると予想される.IT 調査会社の IDC Japan によると,SSD 市場の 2017 年までの平均成長率は 39.2% と予測している.そのため,SSD の消去ファイルの復元率の把握が,PC の破棄の時点での事前処理や,デジタルフォレンジックのための証拠の確保可能性を知る上で重要となってきた.また,SSD には Trim 機能という特徴的な機能があり,この機能による復元の影響を検証する必要が出てきた.そのため,本研究では,SSD の Trim の有無,削除後の利用状況の差異,OS の差異に伴うデータ復元の確率について検証した.結果,Trim 無効時は,データの多くは削除してから一日しか残っていないことが明らかになった.また,Trim 有効時は削除直後でもデータは残っていないことが明らかになった.さらに,ファイルサイズや拡張子,OS による大きな違いは見られなかった.本稿では上記の検証とデジタルフォレンジックの目的での復元,PC 廃棄の目線からの考察を報告する.

著者

板倉 陽一郎

雑誌

研究報告マルチメディア通信と分散処理(DPS)

巻号頁・発行日

vol.2013-DPS-156, no.28, pp.1-8, 2013-09-04

---

復興庁職員によるツイッターでの不適切発言事案が発生したことから,総務省は,同様の事案の再発防止を期する観点から、各府省庁等に対して職員の服務規律の徹底を求めるとともに、「国家公務員のソーシャルメディアの私的利用に当たっての留意点」 を取りまとめ、各府省庁等に対して、これを参考に職員への周知徹底を行うほか、必要に応じて、内規の制定、研修の実施等を行うよう求めている。本発表では,同取りまとめの意義を,具体的事例を交えて解説するとともに,その影響等につき考察する。

著者

阿部 涼介 鈴木 茂哉

雑誌

研究報告マルチメディア通信と分散処理(DPS) (ISSN:21888906)

巻号頁・発行日

vol.2020-DPS-185, no.11, pp.1-8, 2020-12-14

---

Ethereumは,P2P ネットワーク上で改ざん困難な台帳を信頼する第三者なく形成するシステムであるブロックチェーン上でプログラムを実行できるプラットフォームである.Ethereum 上に構築されたアプリケーションの操作に要する時間は,そのアプリケーションが実用に耐えうるか判断するための重要な要素である.先行研究では,限られたネットワーク参加者を想定したブロックチェーン自体の性能を検証が行われているが,Ethereum のような開かれたネットワーク上での伝播遅延を考慮した検証,およびアプリケーションの実行時間の定式化には至っていない.本研究では,Ethereum の動作を精査し,その上に構築されるアプリケーションの実行に要する時間の定式化を試みる.定式化された実行時間を検証するために,遅延をエミュレーションしたプライベートなネットワーク,試験環境であるテストネットワーク上で実験を行った.実験の結果,一定以上の伝播遅延が発生する時に遅延以上のオーバヘッドが存在することが示唆された.本研究の成果を基にさらなる高精度な定式化を行うことで,Ethereum 上に構築されるアプリケーションの実行時間を想定し,実用に耐えうるか事前に検証可能となることが期待される.

著者

黒瀬 浩 山田 茂樹

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

研究報告マルチメディア通信と分散処理(DPS)

巻号頁・発行日

vol.2013, no.1, pp.1-8, 2013-09-04

---

株式会社ドワンゴと国立情報学研究所によりニコニコ動画のメタデータがニコニコデータセットとして提供されている.そのデータセットの動画メタデータとタグ情報を解析し,タグをキーとした経路探索の影響について確認する.Viode meta-information of Nicovideo has provided by DWANGO Co., Ltd. and National Institute of Informatics (NII). This paper shows the analysis results of the statistical data of the meta-information of the videos and attached folksonomy tags on their video contents.

著者

高森 健太郎 岩本 舞 小島 俊輔 中嶋 卓雄

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

研究報告マルチメディア通信と分散処理(DPS)

巻号頁・発行日

vol.2014, no.17, pp.1-7, 2014-09-11

---

近年,JavaScript を用いたマルウェアが増加しており,自動判別の手法が望まれている.我々の研究では,難読化マルウェア JavaScript と一般の JavaScript の文字の出現確率および一次のマルコフ情報源の状態遷移確率に着目した.その結果,統計的に明らかな差異が見られた.そこで,文字の出現確率およびマルコフ情報源の状態遷移確率を確率変数とするマハラノビス距離を使用したマルウェア検知手法を提案する.実験の結果,2 種類の確率変数を使用したマハラノビス距離手法は,確率変数 1 種類の場合に比べ有効であることがわかった.Increasing of JavaScripts of malware requires the automatic detection system for malware in these days. Our research takes note of the occurrence probability both of obfuscated JavaScript malware and other JavaScript and state transition of first order Markov source. As the results of pre-experiments, statistical significance was found. We propose the detection method using Mahalanobis-distance with the probability variables of the rate of the number of upper Nth of appearance probability of characters and the probability variables of state transition of first order Markov source. As the results of experiments, the method of Mahalanobis distance with two probability variables was found the effectiveness method compared to the method using single probability.

著者

泉田 大宗 橋本 政朋 森 彰

出版者

情報処理学会

雑誌

研究報告マルチメディア通信と分散処理(DPS) (ISSN:09196072)

巻号頁・発行日

vol.2010, no.36, pp.1-8, 2010-02-25

---

本稿では軽量の動的エミュレーションと静的解析を組み合わせたマルウェアの振る舞い解析を自動化する手法について述べる。動的解析により実行時の情報を得るとともに、エミュレーションでは実行されなかった制御フローを静的解析を用いて調べることができる。静的解析ではバイナリコードから制御フローグラフ (CFG) を作成するが、間接ジャンプ/コールの行き先アドレスのような未解決な行き先に対し記号的評価を行い、定数値に帰結させることで順次 CFG を拡大する手法を用いている。記号的評価手法は静的単一代入 (SSA) 形式に変換した上で定数伝播とメモリアクセス解析を行っている。実際のマルウェアサンプルを用いた実験を行い、本手法の有効性を示した。We present an automated method for analyzing malware behaviors based on a combination of lightweight emulation and static analysis of binary executables. The emulator gathers run-time information while static analysis reveals control flows not explored by the emulator. The static analyzer incrementally converts binary code into static single assignment (SSA) form in which indeterminate values such as destination addresses of indirect jumps/calls and return addresses are symbolically evaluated for further conversion by constant propagation and by memory read/write tracing. The results of experiments conducted on malware samples collected in a real environment are presented to demonstrate the capability of the method.

著者

中島 一彰 西川 由明 川本 亜紀子

雑誌

研究報告マルチメディア通信と分散処理(DPS)

巻号頁・発行日

vol.2013, no.40, pp.1-6, 2013-03-07

---

本稿では,インターネットや無線ネットワークなどネットワーク状態が大きく変動するネットワーク上で,ネットワーク変動予測の結果に基づいてデータ送信を行うことで,安定した Web アクセスを可能にする制御方式のフレームワークについて述べる.従来,Web アクセスを安定的に行う手法として,直近に計測したデータ通信のアクセス速度に基づいて,サーバから端末へ配信するコンテンツのデータサイズを変更するなどのフィードバック型の制御が行われていたが,ネットワークの利用可能帯域や通信遅延変動が大きく変動する場合には,制御が間に合わずに対応できなかった.そこで,ネットワーク状態予測に基づいて Web アクセス制御を実施する方式を提案する.Web アクセスするときのネットワークの利用可能帯域と通信遅延の変動を予測し,帯域の変動幅と遅延の変動幅の予測値の変化に応じて,Web ページの先行配信や複数セッションを用いた送信などの制御を切り替えることで,Web アクセスに対するネットワークの変動の影響を低減する.LTE で実測した通信データに基づきシミュレーションによる検証を実施し,ネットワーク状態予測を用いることで,フィードバック型の従来方式と比較して誤選択の確率が半減し,適切なWeb アクセス制御が選択できることを示す.This paper describes a framework of the control system which enables stable web access based on the network status prediction on the internet and the radio network which fluctuates. In the past research, it is used the data size optimization of the web contents which are delivered to a terminal from a server based on access rate of the data communication which was measured nearest web access. But when an available bandwidth of the network and a communication delay fluctuation fluctuated big, it couldn't correspond. So We propose the system which puts web controlled accessibility into effect based on a network status prediction to reduce a fluctuation of a network for web access. The framework controls the preceding delivery of a Web page and a transmission using multi session access according to the change in predicted value of fluctuation range in a bandwidth and delayed fluctuation range. It was simulated based on observed communication data, and it was inspected to be able to cut occurrence of miss control by half compared with the feedback system.

著者

鶴田 浩史 齋藤 彰一 上原 哲太郎 松尾 啓志

出版者

一般社団法人情報処理学会

雑誌

研究報告マルチメディア通信と分散処理(DPS) (ISSN:09196072)

巻号頁・発行日

vol.2009, no.20, pp.235-240, 2009-02-26

---

インターネットの普及により,コンピュータを用いた犯罪による訴訟が増えている.訴訟の際,アクセス記録などを保存しているログファイルの信頼性が問題となる.そのため,ログファイルなどのデジタルデータの証拠性を高める技術であるデジタルフォレンジックが重要となっている.本論文では,ログを追記のみにするファイルシステムとヒステリシス署名を用いることで,ログファイルの改竄を防止し,かつ,改竄を検出するシステムを提案する.これにより,マルウェアの攻撃やユーザによるログファイルの改竄を防止し,ログファイルの改竄を検出することができる.これにより,管理者が不正を行っていないという証拠を第三者が証明することができる.また,プロトタイプシステムにより,ログファイルの正当性と署名ファイルの正当性を確認した.A lawsuit caused by a crime with computers has increased by the spread of the Internet. Reliability of log files which are managed by a system administrator is important at the lawsuit. Digital forensics technology is widely used for protecting evidences in digital data of the log files. In this paper, we propose a new system to prevent falsifying log files, and to detect falsification. The proposed system uses an appending only filesystem and a hysteresis signature. It can prove the system manager not to modify the log files. Moreover we build a prototype system, and verify the log files and a signature file by the prototype system.

著者

増田 尚之 中沢 実

雑誌

研究報告マルチメディア通信と分散処理(DPS) (ISSN:21888906)

巻号頁・発行日

vol.2023-DPS-197, no.12, pp.1-6, 2023-12-14

---

情報通信技術の向上に伴い,XR 技術を用いたコンテンツの実用化が本格化しつつある.XR 技術は,人間が観測する実空間を拡張する手段の一つである.XR 技術の一つに,Location-based AR がある.これは,GPS や BLE ビーコンなど,クライアントの位置情報を取得できる機器を用いて,クライアントの位置に基づいた AR オブジェクトを配信する技術である.実際にゲームやナビゲーションシステムに多く取り入れられている.しかし,既存のシステムでは描画する AR オブジェクトを取得する場合,インターネット環境がなければ正常にシステムを動かすことができない.また,クライアントの位置情報をもとに描画する AR オブジェクトが変化するため,位置情報を取得できない場合正常にシステムが動作しない.本提案では,災害時や屋内など,GPS やインターネット通信を利用できない環境でも動作する Location-based AR を提案する.

著者

坂本 知弥 佐々木 良一 甲斐 俊文

雑誌

研究報告マルチメディア通信と分散処理(DPS)

巻号頁・発行日

vol.2011-DPS-146, no.5, pp.1-7, 2011-03-03

---

近年,インターネットの普及により,IPv4 アドレスの枯渇が懸念されている.その為,IPv6 の導入が進められており,IPv6 が導入された場合,IP アドレス数の大幅な増加だけでなく,様々な利点が期待されている.しかし,その利点を逆手に取った攻撃手法も同時に発見されており,迅速な対応が求められている.そのような攻撃手法の 1 つがアドレス自動割り当て時における,ルータへのなりすましによる不正 RA (Router Advertisement) 攻撃である.既存対策としてはネットワーク機器やルータへの機能実装による対策が提案されているが,実現性や有効性の問題により,現実的ではない.そこで,本研究では実験を通じて不正 RA 攻撃がどの程度容易に実現出来るかを示すとともに,PC 側でフィルタリングを行う簡易で効率的な手法の提案と評価を行う.

著者

加藤 尚徳 森田 朗 鈴木 正朝 村上 陽亮 花原 克年

雑誌

研究報告マルチメディア通信と分散処理(DPS) (ISSN:21888906)

巻号頁・発行日

vol.2021-DPS-188, no.15, pp.1-8, 2021-09-02

---

2021 年 2 月 1 日,欧州委員会は "Assessment of the EU Member States’ rules on health data in the light of GDPR" を公開した.これは,GDPR におけるヘルスケアデータについて,加盟各国の国内法の整備をはじめとした影響評価について調査されたものである.EU 加盟国間で起こりうる相違点を調査し,医療,研究,イノベーション,政策決定を目的としたEUにおける保健データの国境を越えた交換に影響を及ぼす可能性のある要素を特定することを目的としている.本稿では,この影響評価において分類されている 3 つの機能に着目し,それぞれがどのような位置づけをされているか分析を行う.

著者

鈴木 大志 鷹合 大輔 中沢 実

雑誌

研究報告マルチメディア通信と分散処理(DPS) (ISSN:21888906)

巻号頁・発行日

vol.2021-DPS-189, no.5, pp.1-6, 2021-12-13

---

声質変換とは,人物の声の声質のみを別人の声質に変換する技術である.その中でも,ゼロショット声質変換は,変換モデルの学習した音声にない声質間での変換が可能な手法である.AutoVC は,ゼロショット声質変換モデルで,入力話者の声のメルスペクトログラムと入出力話者の話者埋め込みベクトルを入力する事で,話者らの声を学習しているか否か関わらず,出力話者の声質のメルスペクトログラムを出力する.これを,音声波形に復元する際に,音既存手法では WaveNet や Griffin-Lim などの多くの計算時間を要する手法を用いておりリアルタイムな声質変換の弊害となっている.そこで,本研究ではメルスペクトログラムに代えて,スペクトル包絡を用いた.そして,波形の復元は WORLD を用いる事でリアルタイムな声質変換を実現した.

著者

中川 裕志

雑誌

研究報告マルチメディア通信と分散処理(DPS) (ISSN:21888906)

巻号頁・発行日

vol.2021-DPS-188, no.11, pp.1-6, 2021-09-02

---

死後の個人データの扱いは個人の尊厳の維持,あるいは生前の意思にできるだけ沿うことが重要である.この観点から,本報告では故人に永遠の生命をディジタルな形で与える不死のディジタル人格に関して,そのビジネス化あるは商業利用の実情を述べる.故人の顔画像の福笑いのような行き過ぎた,あるいはエンターテイメント化した故人の個人データのビジネス化などにみられる問題点を指摘して,故人の個人データのビジネス化のあるべき姿を模索する.

著者

板倉 陽一郎 寺田 麻佑

雑誌

研究報告マルチメディア通信と分散処理(DPS) (ISSN:21888906)

巻号頁・発行日

vol.2015-DPS-164, no.1, pp.1-7, 2015-09-03

---

長年,個人情報保護法はクラウド・コンピューティングの利用が個人情報の取扱いの委託に該当するかという問題について目を背けてきたが,マイナンバー法の本格施行,改正個人情報保護法における越境移転制限・記録義務の導入により正面からの議論が必要となってきた.本稿ではこれまでの議論・学説を整理するとともに,可能な限り諸外国での議論についても触れる.