著者

村中 誠司 竹林 由武

出版者

一般社団法人 日本認知・行動療法学会

雑誌

認知行動療法研究 (ISSN:24339075)

巻号頁・発行日

pp.20-026, (Released:2021-06-17)

参考文献数

12

被引用文献数

1

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本研究では、本邦における遠隔心理支援研究の方向性を明らかにするために、Structural Topic Model(STM)で論文のアブストラクトを解析して海外の遠隔支援研究に関するトピックを抽出した。遠隔心理支援は情報技術などを活用した支援形態であり、電話やテレビ会議システム、テキストメッセージなどさまざまな形で提供されている。遠隔支援は自宅からでも支援サービスが受けられる点で有用であるが、対面支援と比較した遠隔支援の有効性は未だ不明瞭である。遠隔心理支援サービスの拡充を有効に進めるために、まずは遠隔支援に関する検討課題の整理が求められる。遠隔支援に関する578件の論文のアブストラクトをSTMで解析し、ワードクラウドとトピックの出現確率とその経年変化を確認した。その結果、モバイルアプリを活用したうつや不安への支援に関する検討が優先され、その他支援者へのサポートや予防的介入の必要性が示された。

著者

河村 麻果 入江 智也 竹林 由武 関口 真有 岩野 卓 本谷 亮 坂野 雄二

出版者

一般社団法人 日本認知・行動療法学会

雑誌

認知行動療法研究 (ISSN:24339075)

巻号頁・発行日

vol.46, no.3, pp.191-202, 2020-09-30 (Released:2020-12-23)

参考文献数

29

被引用文献数

1

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セラピストが認知行動療法を効果的に実施するためには、クライエントとの良い治療的関係が必要である。そのなかでも特にアライアンスの質の向上が重要視されている。WAI-SRは、アライアンスを測定するうえで適切な心理測定的ツールであることが明らかとなっているが、その日本語版は作成されていない。そこで本研究では、WAI-SRの日本語版(J-WAI-SR)を作成し、その信頼性と妥当性を検討した。その結果、J-WAI-SRは3因子構造と捉えることが妥当であると判断した。収束的妥当性については、日本語版セッション評価尺度との間に想定されたとおりの強い正の相関があった。信頼性については、内的整合性(α=.93, .96)について十分な値が得られ、再検査信頼性についても、許容範囲内の値が得られた(ICCagreement=.75)。以上のことから、J-WAI-SRは一部の信頼性と妥当性が確認された。

著者

重松 潤 尾形 明子 伊藤 義徳

出版者

一般社団法人 日本認知・行動療法学会

雑誌

認知行動療法研究 (ISSN:24339075)

巻号頁・発行日

vol.46, no.3, pp.179-189, 2020-09-30 (Released:2020-12-23)

参考文献数

29

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認知行動療法の技法論に関する知見は多いが、認知行動療法で想定される治療的な認知変容のプロセスを辿っているか判別する視点に関する知見は乏しい。近年、その視点の一つとして「腑に落ちる理解」が提案されている。しかし、セラピストがどのようにクライエントの「腑に落ちる理解」を観察しているかは不明である。そこで、本研究では、認知行動療法において「腑に落ちる理解」を扱う重要性の確認も踏まえて、認知行動療法を専門とする心理士21名にインタビュー調査を行った。その結果、臨床場面で「腑に落ちる理解」を観察した報告と「腑に落ちる理解」を捉える具体的な視点が抽出された。今後は臨床場面で使用できる「腑に落ちる理解」の指標の作成が求められる。

著者

倉重 乾 田中 恒彦

出版者

一般社団法人 日本認知・行動療法学会

雑誌

認知行動療法研究 (ISSN:24339075)

巻号頁・発行日

pp.20-020, (Released:2021-06-23)

参考文献数

22

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遠隔心理支援における一つの方法として、コンピュータ課題を用いて対象者の注意バイアスを修正するABMがある。ABMのオンライン実施は治療の均質性や実施の簡便さなど多くの利点をもっている。しかし、オンラインのABMについての包括的な分析は行われておらず、その治療効果は明らかとなっていない。本研究ではメタ分析の手法を用いてオンラインで実施されたABM研究を包括的に分析し、オンラインABMの全体的な有効性について評価した。オンラインでABMを実施した10報の文献を分析した結果、オンラインABMの群間効果量はg=−0.010で統計的に有意ではなかったものの、群内効果量はg=0.489と安定した治療効果を示した。治療効果に影響を与える要因として診断の有無、ABM手法、対象疾患を考慮したが、これらの要因は治療効果と関連していなかった。

著者

村山 桂太郎

出版者

一般社団法人 日本認知・行動療法学会

雑誌

認知行動療法研究 (ISSN:24339075)

巻号頁・発行日

vol.45, no.3, pp.154-155, 2019-09-30 (Released:2020-06-25)

著者

佐藤 裕樹

出版者

一般社団法人 日本認知・行動療法学会

雑誌

認知行動療法研究 (ISSN:24339075)

巻号頁・発行日

vol.44, no.3, pp.179-180, 2018-09-30 (Released:2019-04-05)

著者

伊藤 久志 菅野 晃子

出版者

一般社団法人 日本認知・行動療法学会

雑誌

認知行動療法研究 (ISSN:24339075)

巻号頁・発行日

pp.21-010, (Released:2022-05-20)

参考文献数

23

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本研究の目的は、行動論的アプローチに基づく自閉スペクトラム症と知的障害児者に対するトイレットトレーニングにおいて、What Works Clearinghouseが作成した「エビデンスの基準を満たすデザイン規準」に従った単一事例実験計画研究を抽出してメタ分析を行うことである。メタ分析に組み入れるために最終的に抽出された文献7本の統合された効果量は0.77[0.66—0.88]であった。標的行動に関して、3種類(排尿のみ/排便のみ/排泄関連行動を含む)に分類したところ、排尿のみを扱った文献は4本該当し効果量は0.88[0.75—1.00]であった。排尿訓練に関する実践研究が進展してきたことが明確となった。今後、エンコプレシスを伴わないケースの一般的な排便訓練をエビデンスの基準を満たすデザイン規準に従って進めていく必要がある。

著者

国里 愛彦 竹林 由武 山本 哲也

出版者

一般社団法人 日本認知・行動療法学会

雑誌

認知行動療法研究 (ISSN:24339075)

巻号頁・発行日

vol.48, no.2, pp.111-112, 2022-05-31 (Released:2022-07-28)

著者

嶋 大樹 井上 和哉 本田 暉 高橋 まどか

出版者

一般社団法人 日本認知・行動療法学会

雑誌

認知行動療法研究 (ISSN:24339075)

巻号頁・発行日

vol.49, no.2, pp.63-74, 2023-05-31 (Released:2023-09-16)

参考文献数

33

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本研究では、外来臨床での標的行動選定プロセスの整理および標的行動の位置づけにおける特徴の記述を目的とし、うつ病もしくはうつ状態にある者への行動的支援に関する文献をレビューした。国内外の複数のデータベースにて関連論文を検索し、11件の研究を採択した。そのうち10件で複数の標的行動に関する記述が認められ、7件で標的行動の継続測定に関する記述が認められた。各文献における選定プロセスは、その要素から1)プログラムに基づくもの、2)希望に基づくもの、3)価値に基づくもの、4)日常生活アセスメントに基づくものとして大別可能であった。また、標的行動の主たる位置づけは、1)当該標的行動の増加自体が目的となっているもの、2)なんらかの目的達成の手段であるものに分類可能であった。しかし、標的行動選定に至る臨床判断プロセスについての記述が全般に少ないため、事例報告における当該情報の充実化が提案された。

著者

戸澤 杏奈 松永 美希 土屋 政雄 中山 真里子 熊野 宏昭

出版者

一般社団法人 日本認知・行動療法学会

雑誌

認知行動療法研究 (ISSN:24339075)

巻号頁・発行日

pp.21-028, (Released:2022-12-07)

参考文献数

25

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本研究の目的は、日本語版Work-related Acceptance and Action Questionnaire(WAAQ)を作成し、その信頼性と妥当性を検討することであった。研究1では、日本語版WAAQを作成し、就業者180名を対象に構造的妥当性、内的一貫性、仮説検証(収束的妥当性)を検討した。その結果、日本語版WAAQが高い内的一貫性、一部の構造的妥当性および収束的妥当性を有していることが示された。研究2では、就業者2,071名を対象に構造的妥当性、仮説検証(収束的妥当性とサブグループ間の比較)を検討し、うち320名を対象に再検査信頼性と測定誤差を検討した。その結果、日本語版WAAQが高い収束的妥当性、十分な構造的妥当性を有していること、年代、業種、職種におけるサブグループ間を比較すると小さな効果量が見られること、また測定誤差が示された。一方、再検査信頼性には課題が残された。

著者

山本 哲也 吉本 潤一郎

出版者

一般社団法人 日本認知・行動療法学会

雑誌

認知行動療法研究 (ISSN:24339075)

巻号頁・発行日

pp.20-040, (Released:2021-09-10)

参考文献数

30

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機械学習は、近年注目を集めている人工知能技術の一分野であり、問題に対して最適な解決策に到達するための方法やパラメータを自動的に決定する計算戦略である。このアプローチでは、多次元データセットに内在する規則性を発見することによって、個人の状態に焦点を当てた予測モデルを構築することができる。そのため、認知行動療法をはじめとした臨床実践において、アセスメントの効率化・精緻化や、最適な介入方法の選定に寄与する可能性がある。そこで本論文では、まず機械学習アプローチの枠組みや、統計学との違い、そしてその特長を概観する。加えて、これまでのメンタルヘルス領域において、機械学習アプローチが適用されている主な研究テーマを整理したうえで、臨床心理学および認知行動療法研究に寄与しうる活用例を紹介する。最後に、機械学習アプローチの限界に触れながら、今後の応用可能性について論じる。

著者

松原 耕平 新屋 桃子 佐藤 寛 高橋 高人 佐藤 正二

出版者

一般社団法人 日本認知・行動療法学会

雑誌

認知行動療法研究 (ISSN:24339075)

巻号頁・発行日

vol.45, no.1, pp.39-50, 2019-01-31 (Released:2019-06-08)

参考文献数

39

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本研究の目的は、幼児期の社会的スキルと問題行動が児童期の社会的スキルと抑うつ症状に与える影響を検討することであった。調査開始時点で年長児(5~6歳)であった100名を対象として、幼児期に社会的スキルと問題行動を測定し、小学校5年生時(10~11歳)と6年生時(11歳~12歳)にそれぞれ社会的スキルと抑うつ症状を測定した。その結果、幼児期の協調スキルと主張スキルは児童期の社会的スキルを媒介して、抑うつ症状の低減に寄与することが明らかとなった。幼児期の問題行動は児童期の社会的スキルと抑うつ症状のどちらにも影響はみられなかった。これらの結果から、児童期の抑うつ予防のために幼児期の社会的スキルに焦点を当てることの意義について議論された。

著者

齋藤 順一 富田 望 熊野 宏昭

出版者

一般社団法人 日本認知・行動療法学会

雑誌

認知行動療法研究 (ISSN:24339075)

巻号頁・発行日

vol.46, no.2, pp.67-77, 2020-05-31 (Released:2020-10-23)

参考文献数

26

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公認心理師は、心理学の実証性と専門性に基づいて、客観的データに基づくアセスメントと、有効性の認められた心理学的介入を重視する。そのために、保健医療分野で活動する公認心理師は、各疾患に対する最新のエビデンスについて最低限の知識を得ておく必要がある。多くの疾患において認知行動療法(cognitive and behavioral therapies; CBT)に基づく介入の有効性が示されていることから、本論文では、CBTが保険収載されている疾患(2019年9月現在)を中心として、公認心理師として身につけておくべきCBTに関する知識についてまとめた。具体的には、うつ病、不安症・不安関連障害、摂食障害について、CBTマニュアルを参照しながら、各疾患の特徴、心理社会的要因、心理学的介入について整理した。最後に、現場でCBTを活用していくために、基本となる考え方や技法について学ぶ際に必要となる姿勢について論じられた。

著者

岸田 広平 石川 信一

出版者

一般社団法人 日本認知・行動療法学会

雑誌

認知行動療法研究 (ISSN:24339075)

巻号頁・発行日

vol.45, no.2, pp.61-72, 2019-05-31 (Released:2019-08-23)

参考文献数

27

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本研究の目的は、子ども用快活動尺度(Children’s Pleasant Activity Scale: CPAS)を作成し、CPASの信頼性と妥当性を検討することであった。CPAS、および、抑うつ/不安症状、正負感情、社会的スキルを測定する質問紙を用いて、児童331名に対する調査を実施した。COSMIN(COnsensus-based Standards for the selection of health Measurement INstruments: de Vet et al., 2011; Terwee et al., 2011)に基づいて、CPASの信頼性と妥当性が検討された。その結果、いくつかの限界はあるものの、CPASの信頼性(内的整合性、再検査信頼性、測定誤差)と妥当性(表面的妥当性、構造的妥当性、仮説検証)が確認された。項目反応理論を用いて検討した結果、CPASは平均的に快活動に従事しているものに対して高い測定精度を有する尺度であることが示唆された。最後に、児童青年の快活動への介入に関する示唆および本研究の限界と今後の課題が議論された。

著者

松永 美希 土屋 政雄

出版者

一般社団法人 日本認知・行動療法学会

雑誌

認知行動療法研究 (ISSN:24339075)

巻号頁・発行日

vol.46, no.2, pp.133-142, 2020-05-31 (Released:2020-10-23)

参考文献数

29

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本稿では、主に職場メンタルヘルス対策における予防の枠組みから、認知行動療法の適用と課題について報告した。一次予防では、広く健康な人々にもストレスへの気づきや対応を促すためにも認知行動療法を活用したストレスマネジメントが有用である。二次予防では、メンタルヘルス不調者への早期介入に認知行動療法の諸技法は適しており、職場調整をねらった他職種や人事労務との連携においても認知行動療法による問題理解の明快さは有用である。三次予防では、休職者の復職支援や精神障害者の職場適応に向けた症状コントロールや働き方に関する意思決定などに認知行動療法が適用されている。近年では、これらの予防的取り組みにおいて、マインドフルネスやアクセプタンス&コミットメント・セラピーといった第三世代の活用事例も増えている。今後は、生産性の向上などポジティブな側面にも認知行動療法の適用を広げていくことが課題である。

著者

加藤 宏公 柳澤 博紀 奥村 英雄 井上 眞人 三田村 仰

出版者

一般社団法人 日本認知・行動療法学会

雑誌

認知行動療法研究 (ISSN:24339075)

巻号頁・発行日

vol.47, no.3, pp.249-260, 2021-09-30 (Released:2022-01-12)

参考文献数

17

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本研究では、3名の慢性期統合失調症患者に対しグループ介入のアクセプタンス&コミットメント・セラピー(ACT)を実施し、介入プログラムの効果を検討した。介入はプログラム4回とフォローアップ2回の全6回であり、シングルケースデザインを用いて、アウトカム指標として価値に基づく行動の生起頻度、プロセス指標としてVQ、CFQ、BEAQを測定した。結果、価値に基づく行動の生起頻度は、3名共に有意な増加(p<.05)が認められた(Tau=0.43—0.53)。プロセス指標は、目視分析において介入中は有意な傾向があり、介入後はベースラインのレベルに戻る傾向がみられ、1名のVQ(前進因子)のみが有意であった(Tau=0.69)。以上から、グループACTプログラムは統合失調症のリカバリー支援として各参加者の価値に基づく行動の促進に有効であり、介入後の行動の般化と維持には、段階的な介入方法のさらなる検討が必要である。

著者

乳原 彩香 石川 信一

出版者

一般社団法人 日本認知・行動療法学会

雑誌

認知行動療法研究 (ISSN:24339075)

巻号頁・発行日

vol.46, no.1, pp.1-14, 2020-01-31 (Released:2020-10-23)

参考文献数

30

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不眠症状に対する認知行動療法(Cognitive Behavioral Therapy for Insomnia: CBT-I)は、その有効性が確認されているものの、改善メカニズムは明らかではない。本稿では、不眠症状の改善に寄与する認知行動的要因を取り上げ、その研究動向の整理と今後の展望を行うことを目的とした。国内外の複数のデータベースにて、英語と日本語にて「insomnia」「CBT-I」「mechanism」「mediator」にあたる検索語を用いて検索を行い、6編の研究を採択した。そのうち4編の研究が媒介分析を実施していた。その結果、睡眠に関する非機能的信念、安全確保行動、入床時間の変動性、身体的・認知的過覚醒がInsomnia Severity Indexによって測定される不眠症状の改善に媒介することが示された。最後に、現在までの研究動向を踏まえ、不眠症状の改善に媒介する認知行動的要因に関する研究展望が論じられた。

著者

瀬口 篤史

出版者

一般社団法人 日本認知・行動療法学会

雑誌

認知行動療法研究 (ISSN:24339075)

巻号頁・発行日

vol.46, no.1, pp.25-36, 2020-01-31 (Released:2020-10-23)

参考文献数

22

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本事例では、頭部の不快感により一人または娘と二人での外出が困難となった女性のクライエントに対し、アクセプタンス&コミットメント・セラピー(ACT)に基づく介入を行った。また、介入を通した外出行動の改善を、頻度、家から離れられた距離、行くことができた場所の数の三つの次元から行動指標を用いて外出行動を測定し、改善を評価した。その結果、いずれの次元においても改善が示され、外出が困難なクライエントに対するACTの有効性が示唆された。介入の有効性と複数の次元から行動を測定することの有用性などについて考察した。

著者

柳澤 博紀 杉浦 琢

出版者

一般社団法人 日本認知・行動療法学会

雑誌

認知行動療法研究 (ISSN:24339075)

巻号頁・発行日

vol.46, no.1, pp.15-23, 2020-01-31 (Released:2020-10-23)

参考文献数

15

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チック症状に対する行動療法として、ハビット・リバーサル(Habit Reversal: HR)の有効性が示されているが、音声チックや重症度の高い症例の蓄積が少ないと国内外で指摘されている。本研究では叫び声様の重度音声チック症状を抱えたクライエント(Cl.)に対してHRを含んだ行動療法を実施し、客観的行動指標を用いたうえで単一症例研究法により効果を検証した。Cl.は40代女性、入院後約1カ月の服薬治療も著効なく行動療法を開始した。ベースラインでは1日5時間の測定を4日行い、叫び声の頻度は1日平均93.5回であった。介入は各回約15分程度心理士と共に咳払いを用いた競合反応訓練を練習すること、および同様の練習を日常的に実施する宿題であった。介入は25日間で10回実施した。介入開始後叫び声の頻度は大幅に減少し、約4週で叫び声は生起しなくなりCl.は退院した。介入実施後3年経過後も症状の再発は見られていない。重度音声チック症状に対するHRの有効性が示唆された。

著者

市倉 加奈子 鈴木 伸一

出版者

一般社団法人 日本認知・行動療法学会

雑誌

認知行動療法研究 (ISSN:24339075)

巻号頁・発行日

vol.46, no.2, pp.79-88, 2020-05-31 (Released:2020-10-23)

参考文献数

33

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身体疾患患者は、それぞれの疾患に特有な問題を抱えている。たとえば、がん患者は診断や余命の告知が衝撃や絶望をもたらす。心疾患や糖尿病患者はセルフケアや長期療養に伴う苦痛が大きい。これらの心理社会的問題や苦痛の改善に、認知行動療法(Cognitive behavioral therapy: CBT)が有用であることが先行研究で明らかにされてきた。がんのCBTは、認知療法、行動活性化療法、問題解決療法、マインドフルネス認知療法などで構成される。一方で心疾患や糖尿病のCBTは認知療法、生活習慣改善を目指す行動療法が用いられることが多い。チーム医療において、上記の身体疾患患者に対するCBTを適用していくために、公認心理師の役割や行動コンサルテーションなどのCBT活用方法について議論する必要がある。今後はさらにエビデンスを蓄積し、身体疾患患者に広く心理的支援が提供されることが求められている。