著者

山田 達雄 稲葉 継雄 坂野 慎二 一見 真理子 本間 学 白土 悟 池田 充裕 山田 礼子 佐々木 毅 澤野 由紀子 馬将 光場

出版者

中村学園大学

雑誌

基盤研究(A)

巻号頁・発行日

1999

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イデオロギー対立の終焉の後の失われた10年と言われる間に、経済開発モデルとしての日本の地位は地に落ちた。代わってグローバリゼーションが風靡し、各国の経済開発を牽引するモデルとしてアメリカの地位が強大になった。国際的な経済競争に勝つか否かは教育システムがボーダーレスになった世界経済に適合しているかどうかが一つの重要な鍵になっているのではないかと考え、平成11年度から平成13年度までの3年間、英、米、独、仏、オランダ、ノールウエー、ヨーロッパ連合、中国、韓国、台湾、タイ、マレーシア、シンガポール、オーストラリアの12カ国2地域を訪問し、これらの国で学校と企業の間のパートナーシップの状況を調査した。調査には団体あるいは個人で25回延べ36人が出かけた。またこの間に、国内学会で3回、国際学会で2回、国際セミナーとワークショップでそれぞれ1回発表し評価を受けた。報告書は第2年度に中間報告書(125頁)と最終年度に最終報告書(232頁)を刊行した。調査の結果、共通に見られる傾向としては、脱イデオロギーと経済競争への対応が教育の最も強力な動因となったことにより、官僚支配が弱まり市場化・民営化がどこの国も起こっており、グローバリゼーションの影響を強く受けていることが分かった。その結果、教育システムと経済システムの調和的あり方がどこの国においても重要な課題とされており、教育改革が模索されている。その対応のあり方に、経済そのものの建て直しがうまくいっていないロシア連邦などと、急成長を遂げつつある中国などとは大きな差が見られた。他方、新経済開発国(NIES)と言われる韓国、台湾及びシンガポールではグローバルな経済に対応した人材育成に成功している。注目すべきことは、これらの国が脱日本の政策をとっているらしいことである。かつて日本を先頭とする国際分業の雁行モデルが語られたことがあったが、今は影を潜めてしまった。逆に、日本は改革のスピードが遅く、日本のまねをしていてはならないという考えが強くなっている。韓国、台湾、シンガポールの国々は、米国を先頭とするグローバリゼーションに柔軟についていく姿勢を見せており、イギリスに倣って学校教育と就職後の職能開発を統合する傾向がある。

著者

津田 晶子

出版者

中村学園大学

雑誌

中村学園大学・中村学園大学短期大学部研究紀要 (ISSN:13477331)

巻号頁・発行日

vol.40, pp.69-74, 2008-03

著者

青木 英実

出版者

中村学園大学

雑誌

中村学園研究紀要 (ISSN:02887312)

巻号頁・発行日

vol.28, pp.1-9, 1996-03-15

著者

木原 美樹子

出版者

中村学園大学

雑誌

中村学園大学・中村学園大学短期大学部研究紀要 (ISSN:13477331)

巻号頁・発行日

vol.37, pp.17-26, 2005-03-15

著者

林 辰美 伊東 るみ 本間 学 城田 知子 稲益 建夫

出版者

中村学園大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2003

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目的 幼児の食生活を含む生活習慣および食品摂取状況と年齢発達の関連を明らかにし、幼児期からの望ましい食習慣、生活習慣の確立と心身両面の健康づくりを検討することを目的とした。対象および方法 園児の保護者に対して調査票を用いて、自記入法により実施した。分析対象は16,295人である。統計解析ソフトSPSS 11.0Jを使用し、統計学的解析はX^2検定、年齢発達と生活習慣および食生活の諸要因との関連性の検討には数量化理論I類を用いた。また食品摂取状況はクラスター分析法により検討した。結果および考察 (1)朝食喫食習慣は82.6%の幼児に定着していた。朝食を食べないことが多い幼児は3.0%存在した。(2)朝食喫食習慣が定着している幼児は健康状態(X^2=65.02,df=4,p<0.001)、園の出席状況(X^2=242.96,df=6,p<0.001)も良好であった。一方、朝食欠食習慣は起床時刻、就寝時刻が遅い幼児にみられた。(3)年齢と生活習慣等の関連は、年齢(3.8±1.5歳)を目的変数とし、説明変数は生活習慣の諸要因をあげ、数量化理論論を適用すると、健康状態の偏相関係数は0.192と、高くはないが、「病気はほとんどしない」のカテゴリーウエイトは0.398であり、年齢の平均値にプラスに作用していた。(4)食品摂取状況について、クラスター形成を樹状図(デンドログラム)により解釈すると、(1)肉類、魚介類、揚げ物・妙め物のクラスターの形成が早々に見られ、副食偏重の食事がうかがえること、(2)冷凍・インスタント食品、炭酸飲料、お惣菜のクラスターの形成から簡便食の幼児が存在することが明らかとなった。結語 朝食喫食習慣の定着を図ること、また偏った食品選択の是正、主食と副食の質と量のバランスの理解を深める食育カリキュラムの内容の充実を行い、保護者を包含した食育システムやネットワーク等、食環境の整備が急務と考える。

著者

佐藤 鉄太郎

出版者

中村学園大学

雑誌

中村学園研究紀要 (ISSN:02887312)

巻号頁・発行日

vol.25, pp.21-36, 1993-03-15

著者

酒見 康廣 永松 憲治

出版者

中村学園大学

雑誌

中村学園研究紀要 (ISSN:02887312)

巻号頁・発行日

vol.23, pp.245-252, 1991-02-28

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We have analyzed frequencies of English by personal-computers. Some similarities are shwn in them. To test whether or not any similarities are shown, based on word-frequency, between English and Chinese (KANJI) is the aim of this paper.

著者

泉 清

出版者

中村学園大学

雑誌

研究紀要

巻号頁・発行日

vol.1, no.1, pp.92-93, 1960-09-30

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Grey shore crabs were boiled or steamed and then dried to be prepared as a protein resource. Chemical analysis of the dried crab was also caried out. It was found that the protein of dried crab has the same nutritive value as that of the standard chicken food.

著者

三成 由美 徳井 教孝 内山 文昭 酒見 康廣 大仁田 あずさ 山口 祐美 鶴田 忠良 和才 信子 川口 彰

出版者

中村学園大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2007

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児童に生きる力を発揮させ、健康管理能力を高める事を目的に、望ましい食習慣と規則正しい排便習慣の形成のための日本型薬膳食育プログラムを開発し評価した。食と健康の意識・実態調査と学校給食にヘルシーメニューを導入することで知識は向上した。さらに、食育CD-ROM、解説書・カレンダーを作成して3ヵ月間、児童に配布し評価すると効果は認められた。これらの教材は学校現場の食育で利用価値が高まると考えられる。

著者

片山 富弘

出版者

中村学園大学

雑誌

中村学園大学・中村学園大学短期大学部研究紀要 (ISSN:13477331)

巻号頁・発行日

vol.38, pp.161-168, 2006-03-15

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本論文は,ケータイFOMAの利用促進について,メインユーザーである大学生を対象にマネジリアル・マーケティングの観点から論じたものである。流行の側面から,オシャレとデザインが商品差別化の要素であること,ドコモとauのキャリア選択においては通信エリアと割引サービスが重視されること,また,ドコモのMOVAからFOMAへの切り替え条件時には,重量,高速通信,パケット料金に効果があり,本体価格,通信エリアなどには懸念を示していることが明らかになった。さらに,FOMA利用者の満足度からは,近くのお店,デザインの良さ,パケット料金が効いているが,店員の説明がマイナス要因となっていることが明らかになった。

著者

三成 由美 徳井 教孝 酒見 康廣 北原 詩子 松田 千照

出版者

中村学園大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

2010

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保育所乳幼児の健康増進及び生活習慣病を予防するための、栄養教育を実現させることを目的に、乳幼児の食生活を明らかにし、また、腸内細菌叢都の関係を検討したので報告する。保育所乳幼児における食育は、保護者と子どもの育ちを共有し、保育所の長所を中心に家庭や地域と連携した食育実践が重要であり、保育所に栄養士の必置義務の導入が望まれる。

著者

黒木 晶子 柴田 邦子 江上 一子 福田 光伸 木元 和彦

出版者

中村学園大学

雑誌

中村学園研究紀要 (ISSN:02887312)

巻号頁・発行日

vol.26, pp.151-156, 1994-03-10

著者

山田 啓一

出版者

中村学園大学

雑誌

流通科学研究 (ISSN:13469614)

巻号頁・発行日

vol.4, no.1, pp.73-93, 2004-10-01

著者

小林 寿

出版者

中村学園大学

雑誌

中村学園研究紀要 (ISSN:02887312)

巻号頁・発行日

vol.4, pp.187-194, 1971-12-24

著者

片山 富弘

出版者

中村学園大学

雑誌

流通科学研究 (ISSN:13469614)

巻号頁・発行日

vol.6, no.1, pp.41-51, 2006-09-30

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従来の商品コンセプトへの反省から新視点を論じている。コア・ベネフィットを問題解決と捉えた時、コア・ベネフィットは一定ではなく、コア・ベネフィットはいくつも存在することが考えられることや顧客の進化への対応からの商品コンセプトのあり方を示した。また、商品価値の構成について、基本価値、付加価値、感覚価値の角度からも商品コンセプトの開発についてふれた。そして、商品コンセプトの源泉は、マーケティング・リサーチからすべてもたらされるのではなく、マーケットに対するインサイト(洞察力・Insight)であり、過去の経験からくる直感であり、ユーレカ的なひらめきであることを示し、商品コンセプト創造のプロセスについて考察している。さらに商品差別化戦略への反映について、商品コンセプトがしっかりと確立していれば、自然と差別化戦略を行っていることになること、つまり、商品コンセプト自体が差別化の要素であることを論じている