著者

染川 晋作 堀 大輔 前田 朗

出版者

九州理学療法士・作業療法士合同学会

雑誌

九州理学療法士・作業療法士合同学会誌

巻号頁・発行日

vol.2009, pp.128, 2009

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【はじめに】<br> 近年、スポーツ現場における理学療法士(以下PT)の活動報告が多く紹介されている。我々も某大学アメリカンフットボール部に対し、2004年からトレーナー活動を中心としたメディカルサポートを行ってきた。2007年から当院の医師及び看護師にも協力を依頼し、当院での活動内容も徐々に増加している。現在では、怪我をしたほとんどの選手が当院を受診するまでに至った。そこで今回、我々の行っているメディカルサポートの報告と、当院のサポートシステムについて検討した。<br>【PTの活動内容】<br> 活動内容は、大学トレーニングルームにて行う練習後のメディカルケア(週1回)、春シーズン4試合・秋シーズン5~7試合の帯同、夏合宿(1週間)の帯同、当院でのリハビリテーション(チームに所属する当院PT2名が主となる)、監督・コーチとのミーティング(受診した選手の現状報告など)、サポートスタッフとのミーティング及び勉強会、選手・コーチへの傷害予防に対する教育などである。<br>【当院のサポートシステム】<br> 2007年から当院の医師及び看護師の協力のもと、受診する選手に対して、リハビリ処方箋の他にチーム専用のシート(以下連絡表)を使用している。連絡表では、受診した選手の診断名及び目安となる固定期間、ジョグ復帰可能、コンタクト以外復帰可能、コンタクト復帰可能時期など、選手のニーズに合わせた情報を医師に記載してもらう。連絡表は、運動療法適応外の場合でも医師に記載してもらう。診察後は記載された連絡表をもとに、チームに所属する当院PT2名が選手の状態を個別にチェックをして、受診した全選手の状態を把握するシステムを確立している。<br>【当院の受診数】<br> 2年間に当院を受診した選手数は、2007年が全選手数56名中41名(73.2%)、2008年が全選手数50名中42名(84.0%)であった。選手の当院受診(のべ新患)数は2007年が101件、2008年130件の総計231件であった。また、当院で手術を施行したものは10件であった。<br>【考察】<br> チームに対する院外でのメディカルサポートを行い、2007年より当院のサポートシステムを確立できたことで、2008年には当院を受診する選手の割合が増加した。診察時に連絡表を使用することで、選手のニーズに合わせた情報提供及び監督・コーチとの情報の共有が迅速となり、理学療法適応外の場合でも、PTが全選手の状態を把握することができた。しかし、PTによる選手の怪我に対する分析はさらに必要であり、今後の課題として、1)連絡表を見直し、怪我の状況(受傷機転やコンディション、グランド状態など)を詳細に評価すること、2)評価をもとに分析を行うこと、3)競技特性に沿ったより良いサポートシステムを確立することを検討中である。

著者

大島 健次郎 興呂木 祐子 山田 尚史 本田 喬

出版者

九州理学療法士・作業療法士合同学会

雑誌

九州理学療法士・作業療法士合同学会誌 (ISSN:09152032)

巻号頁・発行日

vol.2016, pp.199, 2016

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<p>【目的】</p><p>脳卒中や脳外傷などによる高次脳機能障害者が社会復帰及び生活の質を向上させる為の手段として自動車の運転が出来る事の意義は大きい。しかし、運転再開に向けての支援の有無及び内容に関しては地方及び各病院で差が生じており、熊本県における高次脳機能障害者の運転再開に関する報告は少ない。当院では、運転シミュレーター(以下DS)が無い状況で運転再開に向けて介入を行っている。経過から、当院での取り組みについて紹介すると同時に4症例の運転再開者の傾向を報告する。</p><p>【方法】</p><p>1.当院の運転再開に向けての流れは(1)発症前の運転の有無及び再開の意思を確認(2)机上検査にて高次脳機能評価(TMT-A、TMT-B、BADS動物園地図、Rey複雑図形模写、Rey複雑図形3分後再生、コース立方体、HDS-R)を実施。(3)思考課題(認知神経リハビリ)を施行(4)Honda Safety&Riding九州(以下HSR九州)で実車評価を担当セラピスト同乗のもと施行(5)実車評価結果をもとに診断書作成を主治医へ依頼(6)公安委員会にて運転再開可否の判定を受ける。とした。2.事例紹介(1)対象は高次脳機能障害者4名(左半球損傷3名、前頭葉損傷1名)、年齢は20~90歳代。4名とも男性で運動麻痺は軽度であった。(2)介入時と実車評価施行時における机上評価結果より、再開・非再開者の違いの傾向を検討した。なお4名には本研究について十分な説明を行い、当院倫理委員会で同意を得た。</p><p>【結果】</p><p>4名中3名で運転再開が可能となった。再開者は20~70代で復職など明確な目標を持っていた。机上検査ではTMT-A、TMT-B、HDS-R、Rey複雑図形3分後再生で初期から最終にかけて改善を認めた。非再開者は90代と高齢であり運転再開に明確な目的が無かった。また机上検査において、TMT-A・B、ROCF3分後再生、コース立方体、HDS-Rに関して初期の点数が低く、初期から最終にかけての改善が少なかった。高次脳機能検査7項目における傾向として、先行研究のカットオフ値と一致していたのはTMT-A、TMT-B、HDS-R、Rey複雑図形3分後再生の4項目で、一致していなかったのはBADS動物園地図、Rey複雑図形模写、コース立方体の3項目であった。</p><p>【考察】</p><p>当院での取り組みと他病院との相違点は、DS使用の有無である。高桑らはDSについて、道路環境や周囲の車両の動きの設定が可能で運転シーンを繰り返す事ができ再現性に優れるなどのメリットがある反面、現実感に乏しく超高速走行等の非現実的な運転行動をする、高次脳機能に対するアプローチが行えないなどデメリットを挙げている。当院の取り組みは高次脳機能に対する直接介入いわゆるボトムアップであり、問題点に焦点をあてた思考課題を段階的に実施することで高次脳機能の改善が見られ、4名中3名で実車評価および運転再開につなげる事が出来たものと考える。運転再開可否の傾向として、年齢や明確な目的の有無が挙げられ、山田や倉板らの見解と一致していた。また今回用いた評価のうち4項目はカットオフ値と一致していたが、3項目は一致しなかった。7項目とも自動車運転に必要な注意機能・視空間機能・視覚性ワーキングメモリを評価するものとされているが、後者の3項目に関しては、難易度や読解力の差、年齢など様々な要因が影響していると考える。</p><p>【まとめ】</p><p>判断基準値に対する先行研究にも様々な見解がなされている。今後は、症例数を増やし得られた結果をもとに自動車運転再開の判断に必要な検査項目及び再開判定の基準値を検討していく必要があると考える。</p><p>【倫理的配慮,説明と同意】</p><p>本研究を行うにあたり,当院倫理委員会の承認を得ており,対象者へは十分に説明し書面にて同意を得た。</p>

著者

小笠原 智子 古江 伸志 清水 志帆子

出版者

九州理学療法士・作業療法士合同学会

雑誌

九州理学療法士・作業療法士合同学会誌 (ISSN:09152032)

巻号頁・発行日

vol.2006, pp.80, 2006

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【はじめに】<br>脳卒中患者の復職の問題は様々であるが、今回、入院中は著明な身体機能・高次脳機能の問題がなかったが復職後短時間の作業で麻痺側上肢の疲労を生じ仕事に支障をきたす症例を担当した。そこで作業耐久性低下の要因について内田クレペリン検査標準版(以下KP)を行い、その前後に簡易上肢機能検査(以下STEF)、視覚始動性反応時間(浅海ら,以下RT)、重心動揺検査の総軌跡長(以下LNG)を測定し健常者群と比較し分析したところ一考察を得たので報告する。<br>【対象】<br>症例は右被殻出血による左片麻痺の52歳男性、身体機能は複合感覚軽度鈍麻でSTEFは左92点、右100点で利き手である麻痺側上肢は実用手レベルであった。高次脳機能はADL に支障をきたすものはなくコース立方体組み合わせテストもIQ111であった。ADLはFIM126点で全て自立していた。入院期間は3ヶ月弱で退院後は自宅復帰、病前と同じ現場監督として復職した。健常者群10名(平均年齢26.7歳±3.87、男女各5名)<br>【方法】<br>作業活動としてKPを実施し、その前後で以下の3つの検査を記載順に行った。1RT,2STEF,3開閉眼片脚立位で左下肢から右下肢の順にLNGを30秒間測定した。KP前後での3つの検査の比較とKPの作業効率の比較にて分析した。<br>【結果】<br>RTは健常者群で作業前平均0.268、作業後平均0.262秒に対し症例は作業前0.331秒、作業後0.406秒と遅延した。開眼の左片脚立位のLNGでは健常者群は作業前平均98.078cm、作業後平均94.152cm、症例は作業前94.45cmで、作業後は30秒保てず15秒で接地したにも関らず106.18cmと伸長し、右片脚立位も健常者群は作業前平均98.55cm、作業後平均89.64cm、症例は作業前76.85cm、作業後107.5cmで症例に伸長がみられた。STEFは症例含め全員顕著な差はなかった。症例のKPの作業効率は健常者群と差はなかったが、休憩効果で定型とされた範囲より3段階低いものであった。<br>【考察】<br>健常者群はKPの30分の書字程度では作業耐久性低下はみられずRT・LNG・STEFは作業後の成績が向上した。これは学習効果によると考える。一方、症例は作業後のSTEFは著変なかったが、RT・LNGに低下がみられたことから作業後の上肢の疲労は、上肢そのものの機能低下より視覚-運動系の活動レベルの低下や上肢作業の代償として体幹の非対称性筋活動によるバランス低下の要因が大きく関与していることが考えられた。また、休憩効果の低さにより異常筋緊張の持続が予測され活動の反復により加重されていくと示唆された。よって本症例は、体幹・視覚-運動系の問題があり外来での継続的な治療が必要だと考えた。また、今回入院中の評価では著名な問題が見出せなかったため復職の治療指針とする高次な身体機能の評価バッテリーと復職に必要な評価基準の検討を行っていきたい。

著者

工藤 朝子

出版者

九州理学療法士・作業療法士合同学会

雑誌

九州理学療法士・作業療法士合同学会誌 第33回九州理学療法士・作業療法士合同学会 (ISSN:09152032)

巻号頁・発行日

pp.244, 2011 (Released:2012-03-28)

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【はじめに】 幼児期の子どもは、成功や失敗を漠然と感じることはできるが、自身の行動を客観的に捉えることは難しく、身近な人の言動に影響を受けながら自己のイメージを築いていく。しかし、発達障害を持つ子どもの多くは、共感性の乏しさや独自の解釈などにより、周囲の言葉をうまく取り入れられないことがある。 今回、自信の無さから課題に取り組めない事例に対し、課題の調整のみでは変化が見られず、関わり方を配慮したところ、取り組みに変化がみられたので報告する。なお、報告にあたりご家族の同意を得ている。【症例紹介】 地域の保育園に通う5歳男児。診断名は言語発達遅滞、発達性協調運動障害。田中ビネー知能検査ファイブIQ99。興味の限定や儀式的な行動がみられるが対人面は良好である。ADLはFIM96/126点で、環境やその時の気分により遂行に差がある。体幹の支持性が乏しいため、机上課題では姿勢の保持が難しく片方の手を支持に使う。鉛筆は握り込み、肩関節の動きで、ぬりえや自由画などを行う。視知覚検査では、年齢相当から2歳程度の遅れを示すものまであり、項目間の差が大きい。作業療法場面では、ぬりえ課題の背景や図柄・線の太さの段階付けを行ったが、失敗ばかりを気にして、賞賛や励ましを聞き入れられず、課題に取り組めない。ぬりえに取り組めない状態は、自宅や保育園でも同様である。【方法】 作業療法士(以下OT)は、子どもの課題に対する自発性を育てる目的で、児の思いを尊重する関わりを行う。関わりは、OTが「ここは線からはみ出ていないね」など、上手くできている部分を具体的に児に伝え、反応を待つ。うなずきなどの共感的な反応がみられたときに限りさらに褒める。【経過および結果】 作業療法を5ヶ月間、全8回実施。児は、2回目まで自発性に乏しく、OTの言葉にもほとんど反応しなかった。3回目以降は、課題に自発的に取り組んだ。OTの言葉には反応しないこともあったが、少しずつ共感することが増えた。7回目からは、よくできたところを自ら指差し、周囲に伝えるようになった。なお、自宅や保育園でもぬりえや自由画に取り組むようになった。【考察およびまとめ】 今回OTは、児が持つ達成感に注目して肯定的な視点を伝え、児が肯定的なイメージを持ったと確認できたときのみ賞賛を行った。そのことで、児は失敗だけでなく成功した部分にも気づけるようになり、OTの言葉を受け入れられるようになったと考える。結果、児の上肢機能などに大きな変化はなかったが、課題に対して自信を持つことができ、自発的に取り組めるようになったと考える。OTは、課題の調整だけでなく、子どもが持つ達成感を尊重し、成功体験を積む機会が得られるように支援することが重要である。

著者

豊田 彩 古田 幸一

出版者

九州理学療法士・作業療法士合同学会

雑誌

九州理学療法士・作業療法士合同学会誌 第30回九州理学療法士・作業療法士合同学会 (ISSN:09152032)

巻号頁・発行日

pp.140, 2008 (Released:2008-12-01)

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【はじめに】 歩行時の立脚中期(Mid Stance以下MSt)は支持側前足部への身体移動、脚と体幹の安定性を確保する相である。前相の荷重応答期(Loading Response以下LR)にて床反力が影響し始め、前方への動きが保持されMStへと伝達される。この際の股関節制御は体幹の安定性、床反力位置を決める重要な因子となる。今回、股関節疾患後のMSt獲得に着目し理学療法を展開した。【症例紹介】74歳女性 身長140cm体重38kg BMI20 H8.4左大腿骨頚部骨折後人工骨頭置換術施行 H19.12転倒し左大腿骨骨幹部骨折後ケーブル3本で締結固定【理学療法評価】ROM:股関節伸展10°MMT:腸腰筋2、縫工筋4、大殿筋3、中殿筋4 疼痛:MSt時右肩関節前面VAS5/10 静止立位:上部胸椎左回旋、左肩甲骨下方回旋、左下角が右に対し1横指下方。下部胸椎・腰椎右回旋、骨盤帯右回旋、右寛骨下制、左股関節外旋、重心右偏位。歩行:左MSt時股関節伸展が乏しく、左上部体幹が下方に引き下がる。【理学療法アプローチ】1.単関節筋トレーニング2.課題変化によるMSt訓練3.上部体幹機能改善訓練【経過と考察】 歩行周期中MStは重心の位置が最も高く前相のLRは最も低くなり、通常この移行期にロッカー機能と大殿筋の求心性収縮で体幹直立位を保っている。症例は、大殿筋の求心性収縮遅延が生じ、ロッカー機能を優位に働かせ、カウンターウエイトにて左単脚支持を担っていた。静止立位では慢性的に重心は右偏位し、左側股関節の固有感覚受容も低下した状態であった。これらの事からMSt時、上半身重心は右に残ったまま左外側の筋・筋膜での股関節制御を高め、床反力ベクトルは股関節後方から対側肩関節へと通過し、左股関節屈曲モーメントと右肩関節伸展モーメントは増加した状態であった。更に、股関節外側制御により体幹を斜走する筋膜であるSpiral lineを伝わり右肩関節への張力を発生させていた。MSt獲得不全が二次的に肩関節に疼痛を及ぼしていた。アプローチとして、大殿筋、腸腰筋の単関節筋トレーニングを非荷重下にて行い股関節単体での筋機能を向上させた。次に運動課題の変化によるMSt訓練として、擬似的にMSt初期を側臥位(左足底を壁面に接地し両下肢の同時収縮運動)にて行い、反力ベクトルを上方へと促し、運動課題が複雑な荷重下でのステップ訓練、歩行へと展開した。更に、左胸郭の動きを促し、上部体幹の動的な安定性獲得を図った。結果、MStでの股関節機能は改善、左上部体幹の動揺は減少し、右肩関節の疼痛は消失した。【まとめ】 歩行時のMSt獲得のためには股関節機能は重要であり、上部体幹や他の下肢関節への連鎖も考える必要がある。今後臨床にて他の歩行周期にも目を向け更なる検討を行なっていきたい。

著者

中川 祐希 長塚 雄平

出版者

九州理学療法士・作業療法士合同学会

雑誌

九州理学療法士・作業療法士合同学会誌 第39回九州理学療法士・作業療法士合同学会 (ISSN:09152032)

巻号頁・発行日

pp.48, 2017 (Released:2017-12-01)

著者

西岡 健太 速水 慶太 永田 鉄郎 川村 優理子 長 志織

出版者

九州理学療法士・作業療法士合同学会

雑誌

九州理学療法士・作業療法士合同学会誌 (ISSN:09152032)

巻号頁・発行日

pp.250, 2016 (Released:2016-11-22)

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【目的】エルゴメータ運動(以下:エルゴ運動)は,その簡便性から臨床で広く用いられている。エルゴ運動には有酸素運動能の改善に効果があるとされている。電気刺激療法は筋力向上運動として古くから用いられている。本研究の目的は,エルゴ運動に電気刺激を組み合わせることで有酸素運動による最大酸素摂取量の向上に加え,筋力も併用して向上するかを明らかにすることである。【方法】対象者は健常成人男性5名(平均年齢21.40±0.49歳)で,電気刺激を用いてエルゴ運動を行う群(以下ES群)とした。ES群は,エルゴ運動中に両下肢の大腿四頭筋とハムストリングスへ交互に電気刺激を印加させた。介入期間は1回約30分間を週3回6週間(計18回)行った。評価は,大腿直筋の筋厚測定の為に超音波を用いた。利き下肢の膝関節屈曲伸展筋力測定(60,180deg/sec)の為にBIODEXを用いた。有酸素能力向上を確認する為に,呼気ガス装置を用いて最大酸素摂取量を測定した。介入前後に測定を行い,SPSSver20を用い,対応のあるt検定を用いて運動効果を確認した。【結果】(1)筋力における筋力改善結果は,60deg/secにおいて,総仕事量(J)(改善率26.26%,P=0.001),平均パワー(W)(改善率21.45%,P=0.015),全体総仕事量(J)(改善率20.10%,P=0.001)であった。180deg/secにおいては,伸展総仕事量(J)(改善率23.04%,P=0.008),伸展平均パワー(W)(改善率22.59%,P=0.001),の項目において有意な改善が認められた。また,筋厚においては大腿部膝上10cm(改善率8.75%,P=0.009)に有意な改善が認められた。他の項目は認められなかった。(2)最大酸素摂取量最大酸素摂取量(ml/kg/min)(改善率8.26%,P=0.020)で改善が認められた。【考察】本研究結果から,限定的であるが,エルゴ運動は有酸素運動能および無酸素運動能において,改善が認められた。①膝屈伸筋力今回行ったエルゴ運動では,運動抵抗を自らの身体に作り出し,運動負荷が加わる為,BIODEXによる筋力測定においてES群では有意な筋力向上が認められたと考えられる。また,筋厚においても有意な改善が認められ,筋肥大が認められた。②最大酸素摂取量最大酸素摂取量が改善し,心肺機能向上が認められた。この理由はエルゴ運動による活動性増加により,骨格筋の酸素利用能の増加で生じる形態的および機能的変化が発生した為であると推察される。ES群は抵抗運動効果が強かった為に,運動強度が上がったと考えられる。【まとめ】エルゴ運動に電気刺激を組み合わせることで筋力増強と最大酸素摂取量の両方が改善された。このことから効率の良い運動が可能となる。今後は運動強度の設定方法の確立を考慮する必要がある。【倫理的配慮,説明と同意】本研究は国際医療福祉大学倫理委員会の承認(承認番号:13-Io-124)を得た後,対象者には事前に研究内容を説明し,書面にて同意を得たうえで実施した。なお,本研究発表を行うにあたり,ご本人に書面にて確認をし,本研究発表以外では使用しないこと,それにより不利益を被ることはないことを説明し,回答をもって同意を得たこととした。

著者

北井 玄 原田 伸吾

出版者

九州理学療法士・作業療法士合同学会

雑誌

九州理学療法士・作業療法士合同学会誌 (ISSN:09152032)

巻号頁・発行日

vol.2010, pp.2, 2010

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【はじめに】<BR>CVAを発症し左片麻痺、高次脳機能障害を呈したA氏を担当する機会を得た。A氏の希望は、企業への復帰であった。A氏と労働組合と共に復職に向けて働きかけたところ企業側は難色を示した。復職の実現に向けて働きかけたプロセスを紹介し、その中から見えてきたPT・OTの役割について考察する。<BR>【事例紹介】<BR>40歳代男性。<BR>生活歴:発症前は営業職のマネージャー。現病歴:平成19年8月右被殻出血。平成20年2月通所リハ利用開始。週4回利用で要介護1。<BR>ADL:FIM 120/126移動:階段歩行・屋外歩行共に自立(短下肢装具使用)Brunnstrom stage:上肢_III_下肢_IV_手指_III_。感覚:中等度鈍麻 高次脳機能:左半側空間失認が認められる。<BR>【評価】<BR>A氏の不安:身体のこと(麻痺の回復・応用歩行・持久力)能力のこと(制服・運転)AMPS:Motor Skillsが1,41logits、Process Skillsが0,95logits。Time up & go test:平均15秒。更衣(制服)自立。自動車免許は更新できた。<BR>労働組合の依頼により評価結果を企業に提出した。その後、企業とA氏との話し合いが続いたが難航し、企業が解雇の意向を示したことで裁判となった。<BR>【介入の基本方針と介入経過】<BR>復職の為に、企業が難色を示す理由を明確化し、それに対する評価結果を数値化して復職が可能なことを企業に示すこと。また、企業が難色を示す理由に対して介入することとした。<BR>解雇理由は、会社がバリアフリー構造でない。体力上フルタイム勤務は困難ではないか。(身体機能面への理由)一人で業務を遂行できるのか。業務中フォローする人材と時間の不足。(作業遂行の質に関する理由)であった。<BR>介入結果は、Time up & go testが平均13秒。持久力として屋外歩行2kmコースを連続歩行可能(所要時間約50分)となった。また、AMPSではMotor Skillsが1,92logits、Process Skillsが1,18logitsとなった。<BR>これらを企業に提出した結果、裁判はA氏の要望が通る形で和解し、復職が決定。PT・OTの評価は裁判の資料として取り扱われた。<BR>復職後、労働組合の担当者は「PT・OTの作成した書類は、結論を先延ばししようとする企業に対して非常に効果的だった。おかげで話が前に進んだ」と語った。<BR>【考察】<BR>当初、復職に至らなかったことに関して、A氏同様、企業の不安も明確化し、双方に介入する必要性があったと考える。また今回の事例では、企業の雇用継続に関して不安な点として、身体機能面と作業遂行の質に関する面に分けられた。これは、就労にまつわる多くの事例に共通する不安と推測する。<BR>上記2点において、PT・OTが協働して企業側が示す不安を解消し得るデータとフォロー方法を提示することが重要であり、それがPT・OTの役割であると考える。

著者

岸本 進太郎 辛嶋 良介 近藤 征治 杉木 知武 川嶌 眞之 川嶌 眞人

出版者

九州理学療法士・作業療法士合同学会

雑誌

九州理学療法士・作業療法士合同学会誌 (ISSN:09152032)

巻号頁・発行日

pp.25, 2016 (Released:2016-11-22)

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【はじめに】 近年,野球肘に関しても投球肩障害と同様に,肩後方タイトネスやScapula Dyskinesiaなどの存在を指摘する報告がされている.今回,成長期の選手における野球肘と肩関節機能の関連性ついて調査したので以下に報告する.【対象と方法】 対象は,2015年9月から2015年12月の期間に当院を受診し,野球肘と診断され加療を行った7例(内側型4例,外側型3例)とした.全例男性,右利き,右投げであり,平均年齢12.3歳(10?17歳)であった.なお,投球時の一発外傷例は除外した.方法は,肩関節機能の理学所見を原テスト11項目で評価し陽性率を調査した.評価内容は以下のとおりである.①Scapula-spine distance(以下SSD),②Combined abduction test(以下CAT),③Horizontal flexion test(以下HFT),④下垂時外旋筋力テスト(以下ISP),⑤下垂時内旋筋力テスト(以下SSC),⑥下垂時外転筋力テスト(以下SSP),⑦Elbow extension test(以下EET),⑧Elbow push test(以下EPT),⑨Loosening test(以下loose),⑩Hyper external rotation(以下HERT),⑪Impingement test(以下impingement).また,内側型野球肘4例(平均年齢10.5±0.6歳)を内側群,外側型野球肘3例(平均年齢14.7±2.5歳)を外側群とし11項目の陽性率を2群間で比較した.統計学的検討にはχ2検定を用い,いずれの検定も有意水準5%未満とした.【結果】 原テスト正常項目は平均6.6(5?8)項目であった.陽性率は,SSD:100%,CAT:57.1%,HFT:71.4%,ISP:14.3%,SSC:42.9%,SSP:42.9%,EET:71.4%,EPT:28.6%,loose:0%,HERT:0%,impingement:14.3%であった.2群間の比較では,SSCは内側群75%,外側群0%で有意に内側群が高かった(p<0.05).CATは内側群25%,外側群100%で有意に外側群が高かった(p<0.05).SSD,HFT,ISP,SSP,EET,EPT,loose,HERT,impingementの陽性率は有意な差を認めなかった.【考察】 可知らは中学・高校野球選手に対する投球時の肘痛と肩関節機能について調査し,肘痛を有する野球選手の原テスト正常項目は6.3項目であったと報告していた.本調査も平均6.6項目とほぼ同様の結果であった.自験例から,肩甲骨位置異常,肩後方タイトネスを示す項目の陽性率が高い傾向にあり,成長期の野球肘において,肘関節に加え肩関節機能の評価と治療が重要だと考えられた.また,coking phaseからacceleration phaseの野球肘が発生しやすい投球相で,骨頭を求心位に保つ腱板に機能不全を起こしている可能性が示唆された.両群間でSSCとCATに差が認められたが,これは受診時の年齢の違いに起因する問題が原因として考えられた.内側群は平均年齢が低く,筋機能の未発達な時期に投球負荷が加わり,腱板機能にimbalanceを起こすと思われた.一方,外側群は平均年齢が高く,無症候性に病態が進行するため,障害発生の危険因子として特徴的な肩後方タイトネスが顕著となったと思われた.本調査の限界として,症例数が少なく今後も調査を継続していきたい.【倫理的配慮,説明と同意】 本調査はヘルシンキ宣言に沿った研究であり,当院倫理員会の承認を得て実施した.また研究の実施に際し,対象者に調査内容について説明を行い同意を得た.利益相反に関する開示事項はない.

著者

金城 慎也 田中 創 副島 義久 西川 英夫 森澤 佳三

出版者

九州理学療法士・作業療法士合同学会

雑誌

九州理学療法士・作業療法士合同学会誌 第31回九州理学療法士・作業療法士合同学会 (ISSN:09152032)

巻号頁・発行日

pp.102, 2009 (Released:2009-12-01)

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【はじめに】 肩関節周囲炎患者において,肩関節の内外旋や前腕の回内外の可動域制限が肩関節挙上角度に影響を及ぼすことは先行研究により示唆されている.また,臨床場面においても,前腕の回内外可動域制限を来している症例が多い.しかし,それと同時に手指機能が不良な例も多く,特に母指の伸展,外転の可動域制限を来している症例をよく経験する.母指の伸展,外転の可動域制限は末梢からの運動連鎖として前腕の回内,肩関節の内旋を余儀なくされ,肩関節挙上制限の一因子となると考えられる.そこで今回,肩関節周囲炎患者に対して,母指可動域と肩,前腕可動域の関係性について検討したので報告する.【対象及び方法】 対象は保存的加療中の一側肩関節周囲炎患者12名(平均年齢54.25±6歳)とし,自動運動での肩関節の前方挙上(以下、前挙),外旋,前腕回内外,母指橈側外転,伸展の可動域を計測した.得られた計測値をもとに健側を基準として各計測値の左右差を求めた.統計学的処理にはウィルコクソン符号付順位和検定を用い,得られた値から肩,前腕,母指の可動域制限の関係性を調べた.【結果】 統計処理の結果,肩関節前挙と母指橈側外転(p<0.05),肩関節前挙と母指伸展(p<0.01),肩関節外旋と母指橈側外転(p<0.05),肩関節外旋と母指伸展(p<0.01),前腕回外と母指伸展(p<0.05),母指橈側外転と母指伸展(p<0.05)に有意な正の相関が認められた.【考察】 研究結果より,肩関節周囲炎患者において,肩関節前挙制限には母指橈側外転制限と伸展制限,肩外旋制限には母指橈側外転制限と伸展制限,前腕回外制限には母指伸展制限との関係性が認められた.肩関節前挙に関して肩外旋可動域制限が多大な影響を及ぼすことは知られており,上肢の運動連鎖において,前腕の回外運動には肩外旋として運動が波及することが言われてる.今回の研究結果から,遠位関節からの運動連鎖として,母指橈側外転と伸展が前腕の回外運動に影響していることが示された.その背景として,遠位橈尺関節から回外運動を波及させる為には,筋の起始停止の走行から長母指外転筋と短母指伸筋が関与していると考えられ,それらの機能が破綻することで前腕回外制限が生じると考えられる.これらのことから,肩関節周囲炎患者の挙上制限に対しては前腕,母指の影響まで考慮してアプローチしていく必要性が示唆された.

著者

野原 英樹 平川 善之 石田 奈穂子 安田 和弘 北川 智子 蓮尾 幸太 元尾 篤 隈本 健 北條 琢也 山崎 登志也

出版者

九州理学療法士・作業療法士合同学会

雑誌

九州理学療法士・作業療法士合同学会誌 第26回九州理学療法士・作業療法士合同学会誌 (ISSN:09152032)

巻号頁・発行日

pp.46, 2004 (Released:2004-11-18)

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【はじめに】 反張膝は、膝前十字靭帯損傷などスポーツ障害、外傷の危険因子の一つと言われている。反張膝の原因は、関節弛緩性、膝伸展屈曲筋力の低下、足関節の可動域制限などが考えられる。臨床上で反張膝の評価は、過伸展角度の測定のみが一般的であるが、過度の下腿外旋を示すケースが多く見られる。そのようなケースに膝屈曲伸展の徒手筋力検査を行うと過度の下腿外旋を伴う(screw home movementの増大)膝伸展や屈曲開始時のみに筋出力の低下を認めるケースを経験する。我々は、反張膝が膝関節初期屈曲筋力に影響を及ぼすのではないかと推測している。そこで今回、健常者を対象に下腿回旋肢位、足関節肢位を考慮し膝初期屈曲筋力を測定した。加えて反張膝を有する者の膝屈曲筋力の検討を行ったので報告する。【対象と方法】 対象は下肢に疾患を有しない健常者21名39肢(男性13名23肢24.8±3.4歳 女性8名16肢25.8±4.1歳)で、自然立位にて10°以上の膝過伸展を有する反張膝群(以下R群)11名20肢(24±2.8歳 平均伸展角度14.3±2.9°)と、非反張膝群(以下NR群)10名19肢(26.4±3.6歳 平均伸展角度4.5±3.4°)に分類した。 筋力測定にはCYBEX NORM 770を用いた。収縮様式は求心性収縮で角速度60°とした。腹臥位にて体幹部をベルトで固定し、各被験者の完全伸展位から30°までをA:足関節背屈-下腿中間位(以下D-N)B: 足関節背屈-下腿内旋位(以下D-IR)C:足関節背屈-下腿外旋位(以下D-ER)D:足関節底屈-下腿中間位(以下P-N)E:足関節底屈-下腿内旋位(以下P-IR)F:足関節底屈-下腿外旋位(以下P-ER)の計6肢位で3回ずつ測定した。測定肢位の順番はランダムに行い、最大ピークトルク値を測定値として採用し、各最大ピークトルクを体重で除したものを筋力値とした。(Nm/BW×100)また、6肢位で算出した筋力値を基に(1)R群及びNR群それぞれで肢位の違いによる筋力値の差(2)R群、NR群間の筋力値の差について検討した。統計処理は(1)には一元配置分散分析及び多重比較検定(2)には2元配置分散分析を行った。有意水準は1%未満とした。【結果】(1)R群、NR群ともに肢位の違いによる筋力値の差があった。R群ではD-NがD-IR、P-IR、P-ERに対して有意に筋力値が大きかった。D-ERがP-ERに対して有意に筋力値が大きかった。D-Nと比べ足関節底屈位では下腿回旋肢位で筋力値が有意に低下した。足関節背屈位間において下腿中間位に比べ下腿内旋位で筋力値が有意に低下した。下腿外旋位間において背屈位と比べ底屈位で筋力値が有意に低下した。NR群ではD-NがP-IR、P-ERに対して有意に筋力値が大きかった。足関節背屈位と比べ足関節底屈位では下腿回旋肢位で筋力値が有意に低下した。(2)R群、NR群間に筋力値の差及び交互作用は認められなかった。【考察】 両群に共通して見られた結果は、足関節底屈回旋肢位での筋力は背屈下腿中間肢位に比べ有意に低下を示すことであった。R群では上記に加え2つの肢位に有意差が見られた。1)足関節背屈位で下腿内旋位筋力は下腿中間位筋力に比べ有意に低下した。2)下腿外旋位で底屈位筋力が背屈位筋力に比べ有意に低下した。前者は下腿を内旋させることにより足部が内反背屈位となり足関節を固定させにくいため背屈筋の筋力に左右されたのではないかと考えた。後者は下腿が外旋位になることで膝関節靭帯などの受動組織の機能が不十分となり腓腹筋の活動に依存されやすくなったのではないかと考えた。 下腿回旋が膝屈曲筋力に与える影響について論じた報告は少ない。本杉らは前十字靭帯再建術後患者の健側の屈曲筋力を座位、等尺性収縮(膝屈曲30°、70°、90°位)、足関節底屈位で測定し、回旋による差はなかったと報告している。今回とは測定条件が違うが、本研究でもNR群では底背屈位それぞれで回旋の差はなかった。しかしR群においては、背屈位で回旋の違いによる差が認められ、外旋位で足関節肢位の違いによる筋力の差が見られた。【まとめ】 健常者をR群、NR群に分け、膝関節初期屈曲筋力を下腿回旋肢位、足関節肢位の違いにより測定した。健常者においては肢位の違いにより膝屈曲筋力に差が見られることを確認した。今回の研究では、R群、NR群間には差は認められなかったが、R群における傾向として足関節筋の作用が膝屈曲筋力を左右しやすく、特に下腿外旋位での影響は反張膝の関節機能を含め今後さらに検討していきたいと思う。

著者

時安 樹子 木藤 伸宏 奥村 晃司 吉用 聖加 佐々木 誠人 川嶌 眞人

出版者

九州理学療法士・作業療法士合同学会

雑誌

九州理学療法士・作業療法士合同学会誌 (ISSN:09152032)

巻号頁・発行日

vol.2004, pp.83, 2004

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【はじめに】<BR> 拘縮肩の理学療法の目的は、疼痛軽減と関節可動域(以下、ROM)改善が主である。症状の改善が得られない場合、関節鏡を併用した授動術が行われる。臨床的には、それによって改善傾向に進む症例と、改善が得られず、再度拘縮肩へと移行するケースがある。後者の場合、理学療法として単にROM訓練、筋機能訓練に主眼を置くアプローチのみでは限界を感じている。<br> 今回、ROM制限、疼痛が強く、上肢運動機能改善に難渋した拘縮肩を有する症例を経験し、肩甲帯・体幹の動き、重心の位置に着目し理学療法を行い職場復帰まで至ったので報告する。<br>【症例紹介】<BR> 年齢:47歳 性別:男性 職業:消防士<br> 診断名:右肩関節拘縮<br> 現病歴:平成15年10月下旬、階段から転倒しそうになり右手で手すりをつかんだ際に疼痛出現。近医受診し注射治療にて様子を見ながら仕事を続けていた。その後、徐々に夜間痛、運動時痛増強し、12月に当院受診。12月18日右肩関節鏡視下授動術施行となった。<br> 手術所見:前方関節包付近に瘢痕様組織あり。前・後・下方関節包を鏡視下に切離し完全屈曲、外旋60獲得。<br>【術前理学療法評価】<BR> 安静時痛visual analogue scale(以下、VAS)0/10、夜間痛VAS 10/10、運動時痛VAS 10/10、疼痛部位は肩関節前方にあり、肩峰下・結節間溝部に圧痛が認められた。ROMテストでは右肩関節屈曲115、外転80、外旋10、内旋60であり、外転時肩甲帯挙上・体幹左側屈、外旋時肩甲骨内転・体幹右回旋による代償が強く認められた。徒手筋力テストは疼痛のため測定困難であった。筋の状態は右頚部筋の緊張亢進、右棘下筋の萎縮が認められた。姿勢評価として右肩峰、肩甲骨下角の高さが左側と比較して低く、胸椎に軽度左凸の側弯が認められた。<br>【術後理学療法所見】<BR> 術翌日より理学療法開始し、術後2週間三角巾固定。訓練時のみ三角巾除去。術後、疼痛・脱力感の訴え強く、立位にて右上肢下垂困難、振り子運動、肘・手関節のROM訓練も困難な状態であった。アライメントは胸椎後彎・右側肩甲骨外転・肩関節内転、内旋・肘関節屈曲・右肩甲帯挙上位であった。それによって右肩関節から頚部周囲筋の筋緊張亢進し、右頚部・右肩甲骨内側に疼痛があった。また、胸椎後弯により肩甲骨外転位となり関節窩と骨頭の位置関係が崩れていた。また動作時、左側へ重心移動を行う傾向があった。今後その状態にて挙上を行うと疼痛・可動域制限が生じると考え、挙上しやすい環境を作ることが重要と判断した。<br>【理学療法アプローチ】<BR> (1)頚部筋のリラクゼーションを目的として、スリングセラピー施行。(2)下部体幹安定性の獲得を目的としてエアスタビライザーを用いて坐位保持訓練、左右への重心移動を行い、胸椎伸展に伴う肩甲骨の内転運動を促した。(3)身体全体の正中化を図る目的として右下肢での片脚起立訓練、ストレッチポールを用いた立位保持を行った。(4)関節包内運動、ROM制限となる筋・靭帯に対するストレッチを行い、ROMの改善を図った。<br>【経過】<BR> 術後1ヶ月にて退院となり、下肢荷重検査を施行した。その結果、左下肢での荷重が多く、上半身重心の左側方偏位より左下肢への荷重量が増加していた。<br> 術後2ヶ月頃より疼痛軽減が認められ、下部体幹の安定化、坐位・立位でのアライメントの改善、身体正中化が得られた。<br> 術後3ヶ月での評価においては、安静時痛VAS 0/10、夜間痛VAS 2/10、運動時痛VAS 5/10であった。ROM制限は依然として認められるが、右肩関節屈曲120、外転100、外旋20、内旋50と改善した。また、術前と比較して体幹・肩甲骨での代償運動は軽減した。姿勢では、両肩峰・肩甲骨下角の高さも改善し、下肢荷重検査においても左右差の改善が認められた。疼痛の軽減に伴い右肩関節を動かすことへの恐怖感も軽減し、右上肢での日常生活動作が可能となり、職場復帰可能となった。<br>【まとめ】<BR> 本症例は術前より疼痛強くROM制限が著明であるため、肩関節そのものに対するアプローチよりも、肩関節の運動機能を発揮できる環境作りのために、全身的なアプローチを行った。依然としてROM制限、筋機能低下は残存しているものの、本症例に行ったアプローチは疼痛を伴う症例に行うことは有用であると思われ、具体的詳細、考察を加え報告する。

著者

村山 佑一郎 南野 大佑 多田 克史 白尾 泰宏

出版者

九州理学療法士・作業療法士合同学会

雑誌

九州理学療法士・作業療法士合同学会誌 (ISSN:09152032)

巻号頁・発行日

vol.2016, pp.274, 2016

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<p>【はじめに】</p><p>ジュニア期のサッカーにおけるスポーツ障害は膝関節が最も多いといわれている。菅原らはジュニア期のサッカー選手に圧痛検査を行い、脛骨粗面に圧痛が多かったことを報告している。臨床の中でも、ジュニア期のサッカー選手において脛骨粗面の圧痛を訴えることが多く、その要因に下肢筋の柔軟性低下があることが多いように感じる。そこで今回の目的は、ジュニア期のサッカー選手を対象に脛骨粗面の圧痛と、下肢筋の柔軟性低下が関連しているのか検討した。</p><p>【対象および方法】</p><p>サッカーのクラブチームに属している12~15歳の24 名48側(平均年齢:13.53±0.62歳、平均身長:151.11±7.31cm、平均体重:43.2±7.36kg)であった。脛骨粗面の圧痛検査を行い、圧痛有り群、無し群で下肢筋の柔軟性を比較した。腸腰筋はトーマス法(対側の膝窩から床までの距離を0.1cm単位で測定)、ハムストリングスはSLR角度(5°単位で測定)、大腿四頭筋はHBD(腹臥位で膝関節を他動的に屈曲していき軽度の抵抗で停止した位置での踵と殿部の距離を0.1cm単位で測定)、下腿三頭筋は膝伸展位での背屈角度(5°単位で測定)を測定した。統計学的処理にはShapiro-Wilkの正規性検定行いMann-Whitney検定行った。</p><p>【結果】</p><p>圧痛有り群は12膝、無し群は36膝であった。</p><p>腸腰筋では圧痛有り群5.02cm、無し群5.24cmで有意差はみられなかった (P>0.05)</p><p>ハムストリングスでは圧痛有り群57.9°、無し群62.9°で有意差がみられた(P<0.05)</p><p>大腿四頭筋では圧痛有り群7.43cm、無し群4.12cm、で有意差がみられた (P<0.05)</p><p>下腿三頭筋では圧痛有り群8.76°、無し群12.1°で有意差がみられた (P<0.05)</p><p>【考察】</p><p>梅原の報告では、中学生年代は成長期にあり、骨の成長により筋が相対的に短縮した状態となり、筋の柔軟性は低下するとされている。そのうえ、スポーツ活動の負荷が加わることで、腱やその付着部の疼痛、筋の損傷といったスポーツ障害が生じやすいとされている。武井らは大腿四頭筋と下腿三頭筋の柔軟性低下がキック動作におけるBall impact時の軸足の下腿前傾の減少、上半身重心の後方変位に影響を及ぼす傾向があり膝伸展機構障害のリスクになりうると報告されている。また、倉坪らは、キック動作時に身体重心が後方化することでハムストリングスの柔軟性が低下し骨盤後傾位でのキック動作となるため膝関節伸展モーメントが増加し、大腿四頭筋が過活動となることを報告されている。大腿四頭筋が過活動することで脛骨粗面への牽引ストレスが増加し、脆弱な成長軟骨に侵害ストレスを与え、牽引性の慢性スポーツ障害の発症の要因となりうると考える。高橋らは運動後にストレッチを行うことで痛みを有する可能性が低くなることを報告している。故にストレッチを行い、下肢筋の柔軟性を向上させることがスポーツ障害を予防する一助となると考える。</p><p>【まとめ】</p><p>中学生年代のサッカー選手は下肢筋の柔軟性が低下しやすく、脛骨粗面の圧痛の要因となり得ることがわかった。その為、ストレッチの重要性を監督、選手に理解してもらい練習の中に取り入れ、柔軟性の向上、スポーツ障害の予防につなげていきたいと考える。</p><p>【倫理的配慮,説明と同意】</p><p>ヘルシンキ宣言に基づき、監督、選手に十分な説明と同意を得て、個人情報の保護など倫理的配慮を行った</p>

著者

野方 紀史 篠原 敦 新藤 和廣 松本 淳志 三好 安 三好 正堂

出版者

九州理学療法士・作業療法士合同学会

雑誌

九州理学療法士・作業療法士合同学会誌 (ISSN:09152032)

巻号頁・発行日

pp.3, 2016 (Released:2016-11-22)

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【はじめに】脳卒中片麻痺患者の歩行回復にどのような因子が関与するかの研究は多いが,Brunnstrom Stage(以下,Br.st)Ⅱ以下の重度片麻痺患者は,最初から歩行不能として除外されていることが多い.しかし当院では,起立-着席運動(以下,起立運動)を反復して行い,非麻痺側・麻痺側の下肢筋力を徹底的に強化し,重度麻痺でも歩行が回復する例は少なくない.今回,Br.stⅡ以下の重度片麻痺患者に限定し,歩行回復に関与する因子を分析した.【対象・方法】2010年から2015年までの6年間で当院に入院した初発脳卒中片麻痺患者549例のうち,発症前の歩行が自立し(FIMで6点以上),当院でのリハビリテーション(以下,リハ)後,退院時下肢Br.stⅡ以下の重度麻痺患者53例を検討した.年齢は70.8±10.4歳,右麻痺31例,左麻痺22例,深部感覚障害「あり」26「なし」27,下肢筋力の指標として非麻痺・麻痺側膝伸筋力をIsoforceGT-330(OG技研)を用いて測定し,その値を健常者平均値で除した値(健常者平均値比)を用いた.発病から入院まで48.1±62.1日,当院の在院日数は67.5±31.9日であった.治療方法は,理学療法は起立運動を重視し,主にこれを行った.介入時は全例で介助・促しを要したが,可能な限り自発的に行えるように指導し,1日500~600回以上行った.作業療法も体幹・下肢筋力を重視し,起坐,ベッド上移動,車椅子やトイレへの移乗,車椅子駆動,時には理学療法と同じ起立運動を行った.1日の治療時間は自主訓練も含めて約4時間であった. 歩行は,介入時,全例不能であったが,平均67.5±31.9日間のリハ後に自立4例,監視12例,介助30例,不能7例となった.これを自立・監視群16例と介助・不能群37例の2群に分け,後方視的に対応のないT検定,Mann-Whitney検定を用いて比較検討した.またPearsonの相関係数分析でFIMと下肢筋力の相関を調査した.なお,統計解析は,SPSS 11.5J for Windowsを用い,有意水準は5%未満とした.【結果】自立・監視群/介助・不能群の順で記載する.年齢は65.9±9.7歳/72.8±10.1歳で自立・監視群が有意に若かった(p<0.05).性別は男7,女9/男19,女18で差はなかった.麻痺側は右13,左3/右18,左19で,自立・監視群で右麻痺が有意に多かった(p<0.05).深部感覚障害は「なし」12,「あり」4/「なし」15,「あり」22例で自立・監視群に有意に少なかった(p<0.05).非麻痺側下肢筋力は43.5±26.3%/32.5±19.6%で自立・監視群は有意に強かった(p<0.01).麻痺側下肢筋力は2.8±3.7%/1.1±2.5%で差はなかった.FIMは87.3±17.6/57.2±22.3で差は有意であった(p<0.01). またFIMと非麻痺側下肢筋力との間に相関(r=0.598,p<0.01)を認めた.【考察】従来,片麻痺患者の歩行回復を阻害する因子として,高年齢,重度麻痺,感覚障害などが挙げられている.今回われわれは,重度麻痺者について検討した.結果は高年齢,左片麻痺,感覚障害,非麻痺側下肢筋力低下は有意に歩行回復を阻害していた. Hirschbergや三好は片麻痺患者において健側下肢筋力を強化することにより,たとえ麻痺が重度であっても歩行は可能になると述べ,非麻痺側下肢筋力の重要性を報告している.また川渕も片麻痺患者での移動能力には非麻痺側下肢の代償が不可欠であると述べている.これらの事実から非麻痺側下肢筋力の強化を行うことが歩行回復をもたらすことが示唆され(p<0.01),起立運動は効果的であり,歩行の回復・廃用性筋力低下の予防が行えることを強調したい.【倫理的配慮,説明と同意】本研究の計画立案に際し,所属施設の倫理審査員会の承認を得た.また対象者に研究について十分な説明を行い,同意を得た. 製薬企業や医療機器メーカーから研究者へ提供される謝金や研究費,株式,サービス等は一切受けておらず,利益相反に関する開示事項はない.

著者

山本 隆人 毛井 敦 松崎 哲治

出版者

九州理学療法士・作業療法士合同学会

雑誌

九州理学療法士・作業療法士合同学会誌 第33回九州理学療法士・作業療法士合同学会 (ISSN:09152032)

巻号頁・発行日

pp.98, 2011 (Released:2012-03-28)

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【はじめに】 排泄行為は在宅生活を支援する上で最も回数が多く、重要な行為である。しかし、動作面ばかりに着目されがちであり、症状への対処が優先されることが多い。対処方法では、根本的な問題解決にはならないばかりか、返って問題が複雑化することがある。排泄へのアプローチは、行為のどの部分に問題が生じているか、そしてそれが生活全体にどのような影響を与えているかをアセスメントし、問題点を明確にしてアプローチすることが重要である。そこで、『排泄サポートチーム』を発足させ、独自のアセスメントシートを作成し、チームでの取り組みを通して現状の課題と今後の展望について検討したため報告する。【当センターでの排泄行為支援における課題】 当センターでの排泄行為支援における課題として、アセスメント方法が各職種により統一されておらず、着目点にずれが生じている。また、職種間で話し合いをもつ機会が少なく、排泄行為の課題点や目標が共有しにくくなっている。【取り組み内容】 患者の課題を多角的にアプローチしていくために、Dr、Ns、CW、PT、OT、放射線技師の構成とした。また、多職種が同じ視点でアセスメントを行うためのツールとして、独自のアセスメントシートを作成した。シートの特徴は、運動機能・認知機能・膀胱機能の3つの評価項目があり、『行為』として捉える視点を重要視した。カンファレンスでは、排泄行為の問題点と原因を明確にすることに努めて、知識不足を補うため勉強会も平行して実施した。【考察】 現在、チーム発足から数ヶ月経過したが、シートを活用した適切なアセスメントが行え始めている。アセスメントでは、運動機能、認知機能、膀胱機能のどの部分に課題があり、排泄行為が阻害されているのかを明確にし、多職種でどのようにアプローチしていくのかを共有することが必要である。そして、在宅生活を見据えた上で、患者や家族の身体的・精神的な支援につなげ、QOL向上を図ることが重要である。また、サポートチームではPT・OTが多く参加している。従来セラピストは、専門性から動作面ばかりに目がいきがちであるが、退院後の生活を考慮すると膀胱機能に目を向け、排泄動作ではなく排泄行為としてとらえていくことが必要で、これからのセラピストには、こういう視点が今後求められる。【おわりに】 今後は、アセスメントシートの検討を重ね、排泄行為として捉えていく視点を定着させ、より多くの患者の自宅復帰を支援していきたいと考える。

著者

東 幸児 石橋 達郎 坂本 大和 後藤 良幸 鵜殿 翔太 中村 明生

出版者

九州理学療法士・作業療法士合同学会

雑誌

九州理学療法士・作業療法士合同学会誌 第33回九州理学療法士・作業療法士合同学会 (ISSN:09152032)

巻号頁・発行日

pp.73, 2011 (Released:2012-03-28)

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【はじめに】 高度外反膝に対するTKAで問題となるのは,変形を如何に矯正し,良いアライメントを得て,機能的な膝を獲得するかである.そのためには機種の選択・軟部組織の処置などが重要となってくる.また膝蓋骨においては術前に外方偏位しており術後トラッキングの不良例が多いとの報告もある.膝蓋骨トラッキング異常は膝関節屈曲制限・大腿四頭筋筋力低下・滑膜炎などの二次的問題を惹起する.今回,高度外反変形膝を呈した症例に二期的に手術を行い膝蓋骨に対する内外側張力バランスに着目し理学療法を行なう機会を得たのでここに報告する.【症例紹介】 氏名I 60歳代 13歳の時に交通事故に会い左大腿骨顆上骨折受傷.保存的に加療を行うが外反位にて変形治癒.徐々に下肢外反強くなりニ次性変形性膝関節症となる.一年ほど前から歩行困難となり当院受診.FTA135度と高度外反位を呈していた.【経過】 術前はX線にて著名な膝蓋骨脱臼を呈していた.first stageとして左膝関節形成を目的にTKA・腸脛靭帯切離・膝窩筋腱切離・外側膝蓋支帯切離を施行.FTA145度に改善するも膝蓋骨脱臼を認めた.second stageとしてアライメント矯正を目的に大腿骨内反骨切り術・脛骨粗面内側移動術・内側支帯縫縮・内側広筋腱縫縮術を施行.FTA165度・膝蓋骨傾斜角11度に改善した.術後18ヶ月膝蓋骨傾斜角12度.【考察】 本症例では高度外反変形矯正による軟部組織の機能改善が大きな問題となった.一般的に外反膝の矯正では膝関節内側組織の弛緩状態・外側組織の短縮が問題となる.本症例においてもFTA135度の高度外反変形膝を矯正したことにより内側広筋の弛緩,腸脛靭帯・外側広筋の短縮を呈した.軟部組織処理として内側広筋腱の縫縮術が行なわれたが内側広筋は収縮を認めるものの筋張力は不十分なものであった.内側広筋は膝関節最終伸展域においてFTA・外側広筋による膝蓋骨外方作用に相反し膝蓋骨固定を得て大腿直筋の伸展作用を効率的に脛骨へ伝える作用がある.内側広筋の機能低下は膝蓋骨外側偏位傾向を強め,膝伸展機構・膝蓋骨トラッキング異常を惹起する.本症例において内側広筋の機能改善は多くは望めないと考え,腸脛靭帯・外側広筋の短縮・大腿筋膜の緊張不均衡による過剰な外側引き付け作用を減じていくことに着目し理学療法を展開した.術後18ヶ月経過後も膝蓋骨の外側偏位の悪化は認めず良好な状態を維持できていた.【まとめ】 TKAにおいては下肢機能改善を図り「長く使える関節」とするかは術後リハビリテーションによるものが大きい.本症例において内側広筋機能不全の影響を最小限にするため,外側広筋・腸脛靭帯・大腿筋膜の緊張不均衡に着目することにより良好な経過をたどることが出来たと考える.今回の発表にあたり本人へ十分な説明を行い同意を得た.

著者

酒井 祥平

出版者

九州理学療法士・作業療法士合同学会

雑誌

九州理学療法士・作業療法士合同学会誌 第39回九州理学療法士・作業療法士合同学会 (ISSN:09152032)

巻号頁・発行日

pp.177, 2017 (Released:2017-12-01)

著者

金崎 一晃

出版者

九州理学療法士・作業療法士合同学会

雑誌

九州理学療法士・作業療法士合同学会誌 第39回九州理学療法士・作業療法士合同学会 (ISSN:09152032)

巻号頁・発行日

pp.99, 2017 (Released:2017-12-01)

著者

藤 洋一郎 中尾 文昭 諸上 大資 藤田 則子 西 雄市郎 金子 大輝 小田 紗恵子 田中 駿喜 武田 綾美

出版者

九州理学療法士・作業療法士合同学会

雑誌

九州理学療法士・作業療法士合同学会誌 (ISSN:09152032)

巻号頁・発行日

vol.2017, pp.88, 2017

著者

濱尾 玲早 四本 伸成 薬師寺 京子 玉島 亜希子 永山 弓子 芝 圭一郎 東 祐二 藤元 登四郎

出版者

九州理学療法士・作業療法士合同学会

雑誌

九州理学療法士・作業療法士合同学会誌 (ISSN:09152032)

巻号頁・発行日

vol.2007, pp.113, 2007

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【目的】<BR> 本研究の目的は、当院デイケア・外来作業療法利用者に対しアンケートを作成し、同意の得られた利用者に回答を頂く。アンケート結果より、利用者側のニーズを明らかにすることにある。<BR>【対象】<BR> 当院デイケア・外来作業療法利用者を対象として実施した。内訳はデイケア利用者男性18名、女性8名計26名(平均年齢44.5±10.1歳)と外来作業療法利用者男性3名、女性1名計4名(平均年齢46.5±9.5歳)である。<BR>【方法】<BR> アンケートは「(デイケア・外来作業療法)にどのような目的を持って参加していますか」という質問に対し、同意の得られた対象者のみ無記名にて回答してもらった。利用者の言葉で答えられるよう、自由記載の形とした。実施期間は、平成19年2月6日~4月10日で、利用者の参加日に記載してもらった。結果からいくつかのカテゴリーを抽出した。<BR>【結果】<BR> アンケートの回答より、得られた結果を意見の多かったものより記載する。<BR> デイケア利用者の意見として、最も多かったものは、人と仲良くなるため(26.9%)、次いで、規則正しい生活を送るため・生活リズムを作るため(11.5%)、友達を作るため・手工芸(活動)のため(7.7%)、という回答が得られ、対人関係また、生活リズムに対するニーズを持った利用者が多い結果となった。同時にこの他にも、自分に自信をつける・悩み事により気分や調子を大きく崩さないようにするため・目標を立てるためなど個人個人違った様々な回答を得ることが出来た。<BR> 外来作業療法利用者の意見としては、最も多かったものが、作品が出来る楽しみのため(33.3%)、次いで、活動がしたいから・気分転換のため・暇だから・人に会うため(16.7%)という回答となり、主に作業活動に対するニーズを持っているとの結果であった。<BR>【考察】<BR> 今回、デイケア利用者の回答より抽出されたカテゴリーとして対人関係に対するニーズが最も多いことが明らかとなり、デイケアが利用者にとって他者との交流の場であると認識されていることが示された。デイケアは、設定された6時間という時間を他者と共有することとなり、集団での活動もあるため、集団を意識する機会が多かったことがこのような結果につながったと考えられる。加えて、交流の中で、他者からの承認と自己確認・模倣修正による自己確立などの作用が働いていることも大きいと考える。変わって、外来作業療法利用者は、作業活動に対するニーズが多いことが分かった。この結果より、利用者にとって活動の場として認識されていることが示された。外来作業療法はパラレルな場であり、場における普遍的体験をともなう安心・安全感の保障、自我を脅かされず自己愛を満たす機会となるなどの効用も結果につながったと考える。加えて、その中で、作業活動に伴う発散や達成感、有能感の充足などの作用が結果に関係していると考えられる。