著者

田代 耕一 遠藤 正英 川﨑 恭太郎 猪野 嘉一 森 政雄

出版者

九州理学療法士・作業療法士合同学会

雑誌

九州理学療法士・作業療法士合同学会誌

巻号頁・発行日

vol.2016, pp.77-77, 2016

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<p>【はじめに】</p><p>脳卒中片麻痺患者(以下:CVA患者)において歩行の獲得は日常生活動作(以下:ADL)に大きく影響を及ぼす。歩行の獲得には杖や補装具といった歩行補助具の役割が重要となる。特に杖は麻痺側下肢に代わる体重の支持、歩行中のバランス保持などを目的に使用される。そして臨床上、杖の高さの違いによって歩容が変化することを経験する。いくつかの教本によると、杖の高さは大腿骨大転子部の高さとされているが、CVA患者の歩行において大転子の高さでは合わないことも経験する。そのため実際、杖の高さの設定はセラピストの視覚的評価に頼っており、力学的評価を簡易的に測定することは困難である。</p><p>そこでグリップの把持により上肢荷重量が測定可能なリハビリ支援ツールTree(リーフ株式会社製)、足圧インソールモニター(以下:Pit)(リーフ株式会社製)を使用し、グリップの高さの違いがCVA患者の歩行における非麻痺側上肢の荷重量(以下:上肢荷重量)、麻痺側下肢の立脚期荷重量(以下:立脚期荷重量)に与える影響について検討した。</p><p>【方法】</p><p>対象は脳卒中左片麻痺患者1名であり、Brunnstrom recovery stage上肢Ⅲ手指Ⅱ下肢Ⅲ、歩行はT杖、短下肢装具を装着し2動作前型で自立であった。その対象者に対し、Treeのグリップの高さを変更しつつTree使用下での歩行を3回実施した。グリップの高さは、対象者が日常的に使用している杖の高さである90cm、その高さから上下に5cmずつ変更した場合の3条件とした。Treeの設定はフリー走行モードとし、速度は10m歩行にて抽出した快適歩行速度0.35m/sとした。また、測定は85cm、90cm、95cmの順で実施した。そして各3条件においてグリップを把持する上肢荷重量(kg)、立脚期荷重量(%)をそれぞれ測定した。上肢荷重量は全歩行周期における平均値を算出し、立脚期荷重量は連続する3歩行周期における平均値を抽出した。立脚期荷重量はPitを使用し、立脚期は1歩行周期における麻痺側下肢の踵接地からつま先離地とした。Pitでの計測数値は対象者の全体重を100%とし算出した。</p><p>【結果】</p><p> グリップの高さ85cmの場合、上肢荷重量の平均値が1.87kg、立脚期荷重量が53.4±28.2%であった。90cmの場合、上肢荷重量の平均値が1.62kg、立脚期荷重量が50.1±26.5%であった。95cmの場合、上肢荷重量が1.34kg、立脚期荷重量が62.0±31.1%であった。</p><p>【考察】</p><p>グリップが高くなるにつれて上肢荷重量は減少する傾向がみられた。これはグリップが高くなるにつれて、上肢の下方への支持が難しくなったためと考える。</p><p>また立脚期荷重量においては、自身の杖の高さとは異なる場合に増加する傾向がみられた。85cmの場合は、90cmの場合と比較して左下肢前遊脚期に体幹・骨盤帯の右回旋が増加し、さらに体幹の前屈を生じるため股関節屈曲位での振り出しとなる。結果的に屈筋共同運動が誘発され、床から足底までの距離が大きくなる。そのため左立脚期における衝撃が大きくなり、立脚期荷重量が増加したと考える。95cmの場合は、85cm、90cmの場合と比較して左下肢前遊脚期に体幹の前屈・右回旋が減少し麻痺側への重心移動が容易となったため、麻痺側への重心移動が大きくなり立脚期荷重量が増加したのではないかと考える。以上のことから、杖の高さによって上肢荷重量、立脚期荷重量に変化を示し杖の高さが歩行時の重心移動に影響することが考えられる。しかし、Treeのグリップは杖と同機能ではない。そこで今後は症例数を増やし杖使用時、Tree使用時の比較を含めた検証を行っていく。</p><p>【倫理的配慮,説明と同意】</p><p>対象には本研究の内容を説明し同意を得た。また当院倫理審査委員会にて承認を得ている。(2016040402番)</p>

著者

岩永 健之 吉村 修 中島 新助 釜田 良介 倉吉 真吾 楠元 正順 倉橋 宏和 廣永 沙織 草場 公平 福満 なぎさ 井上 貴仁 中村 かほり

出版者

九州理学療法士・作業療法士合同学会

雑誌

九州理学療法士・作業療法士合同学会誌

巻号頁・発行日

vol.2006, pp.112, 2006

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【はじめに】<br>スポーツ活動を行うにあたってスポーツ外傷・障害はつきものである。スポーツ外傷・障害により、治療期間が必要となり競技復帰に対して様々な問題が生じている。当院では、平成15年8月より近隣の小学生から高校生におけるスポーツ選手を対象に障害予防を目的としたスポーツ外来を実施している。今回、当院を受診しているスポーツ選手を対象に実態調査を行った。その結果を踏まえ、今後の当院における地域スポーツ活動へのかかわりについて検討したのでここに報告する。 <br>【対象】<br>平成15年8月から平成18年3月末までに当院に初診来院した学生スポーツ選手、男子228名、女子64名の計292名が行っている競技の中で、競技者の数が20名以上のもの野球(141名/48%)・サッカー(41名14%)・バスケットボール(29名/10%)の計211名を対象とした。<br>【分析方法】<br>単純集計を用いて年代(小学生・中学生・高校生)、スポーツ外傷・障害、競技種目、診断名の関連性を分析・考察した。<br>【結果】<br>1.全体の外傷・障害の発生比率は、障害77%・外傷23%であった。2.年代別の外傷発生比率は、外傷は小学生(16%)→中学生(19%)→高校生(25%)の順に高くなっていた。逆に障害は小学生(84%)→中学生(81%)→高校生(75%)と徐々に低くなっていた。3.競技別の発生比率は、外傷は野球→サッカー→バスケットボールの順に高い。障害はバスケット→サッカー→野球の順に高い。<br>【考察】<br>成長期では骨と筋、腱の長育・幅育は必ずしも一致していない。その為、成長期には筋の発達が骨の急速な伸びに追いつけないため、スポーツ障害を引き起こしやすいと言われている。今回の調査でもそのことが結果として得られた。競技別ではサッカー、バスケットボールでは外傷発生比率が高く、野球では障害の発生比率が高いことがあげられる。そのため、サッカー、バスケットボールでは中学生以降ではテーピング等を予防策として用い、外傷を未然に防いでいく必要がある。野球に関しては、診断名よりover-useによるもの(リトルリーグショルダー、野球肘など)が多いため選手だけでなく監督・ 保護者に向けての指導が必要となると考える。スポーツ外傷・障害別では年代が高くなるにつれ、外傷の発生比率が高くなったことである。これは年代が高くなるにつれスピードのある激しいプレーやボディーコンタクトが多くなってくることが関係していると考える。今後は、年代別の院内外の評価項目の再検討をおこなっていきたい。

著者

羽野 裕介 大里 浩之 高辻 勇太 松崎 秀隆 副島 修

出版者

九州理学療法士・作業療法士合同学会

雑誌

九州理学療法士・作業療法士合同学会誌

巻号頁・発行日

vol.2011, pp.88, 2011

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【はじめに】<BR> 投球時のlagging back現象によって、肘関節外反が誘発され発生する内側型野球肘は成長期投球障害の代表例の一つである。本疾患においては、尺側手根屈筋や浅指屈筋が外反に抗する内反トルクとして動的に肘関節外反制動に寄与するとの報告がある。また、成長過程にあるジュニア期においては、その影響はより大きなものであると考えられる。これら症例において、当院では前腕屈筋群、特に尺側手根屈筋、円回内筋に圧痛を認める例が多く、投球過多やオーバーユースなど筋疲労が背景にあると考えている。<BR>【目的】<BR> 当院で内側型野球肘と診断されたジュニア期選手は、軟式野球競技者およびソフトボール競技者であった。ポジション別では、軟式野球競技者はピッチャー、ソフトボール競技者は野手に多いという特徴を認めた。今回これら症例の尺側手根屈筋、円回内筋の筋活動に着目し、軟式球およびソフトボールの違い、ボール把持の違いが肘関節外反ストレスに影響をおよぼすのかを検討した。<BR>【対象】<BR> 上肢に手術などの既往がない健常成人男性7例7肢、平均年齢は26.7±3.1歳、利き腕を調査対象とした。対象者には研究参加への任意性と同意撤回の自由について承諾を得て実施した。<BR>【方法】<BR> 体幹、下肢の影響を一定にするため直立姿勢とし、肩関節外転、外旋90° および肘関節屈曲90° 、前腕中間位、手関節中間位にて手掌部に対し肩関節外旋方向へ2kgの負荷をかけ10秒間固定、その時期の尺側手根屈筋、円回内筋の筋活動量をノラクソン社製筋電図モニターを用いて導出し、比較検討した。測定には軟式球とソフトボールを使用し、母指~中指の3指で把持する野球ボール把持のものと、母指~小指の5指で把時するソフトボール把持のものを用いた。それぞれのボールで2回の測定を実施し、その平均値を測定値としてMann-Whitney検定を用いて有意差検定を行った。<BR>【結果および考察】<BR> 軟式球を5指で把持した場合、同様にソフトボールを把持した場合よりも尺側手根屈筋の筋活動が有意に増加することが示唆された。一方、3指の把持において有意な違いを認めなかった。一般的にジュニア期では軟式球は3指で把時し、ソフトボールは5指で把持することが多い。今回の結果から、ボール把持の違いが肘関節外反時の尺側手根屈筋、円回内筋の筋活動量に影響を与えないことが示唆された。今回、肘関節外反制動の影響を前腕筋の筋出力で検討を行ったが、今後は投球動作として動的な要因の関連を研究していく必要がある。

著者

入口 晴香 森 勉 甲斐 裕介 長田 真由美 大垣 敏弘 佐藤 孝臣

出版者

九州理学療法士・作業療法士合同学会

雑誌

九州理学療法士・作業療法士合同学会誌

巻号頁・発行日

vol.2009, pp.214, 2009

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【はじめに】<BR> 左片麻痺を呈しながらも主婦として家事全般に取り組んでいる女性(以下、A氏)と出会った。A氏は高い能力を持ちながらも、生活や人生に対して悲観的であり、背景に「効率の良い家事ができていない。」という質に対する不満を抱いていることが伺えた。<BR> そこで、家事動作の質の向上を目標とした環境作りや心身機能の促進を行い、活動・参加の質の向上に繋げることができた。さらに、このことが希望を持って前向きに生きるきっかけとなり、様々なことに挑戦を始めるという良い循環を作ることができた。以下、経過をふまえ事例報告をする。<BR>【事例紹介】<BR> 60代女性。H20.2脳梗塞を発症し左片麻痺を呈する。K病院、Y病院を経てH20.7自宅退院。要介護1の認定を受け、H20.9より当施設利用開始(2回/週)。夫・息子と3人暮らしの現役主婦。以前より多趣味で洋裁・踊りなどをしていた。地区の民生委員を務めるなど社会参加も活発であった。<BR>【利用開始時評価】<BR> BRS(Rt):下肢-上肢-手指:VI-VI-II。Mental:認知症なし。感情失禁あり。「誰とも会いたくない」「迷惑がかかる」と悲観的な思考・発言多い。移動は両側金属支柱付き短下肢装具・T-cane使用にて自立だが立位・歩行時の不安定さあり。5m歩行:23.59秒。3m折り返し歩行:24.59秒。立ち上がり10回:24.59秒。握力:右18.5kg。FIM:107/126点。<BR>【経過と変化】<BR> 利用初期より意図的に、脳卒中後遺症を呈する主婦や障害受容の進んでいる利用者と過ごし意見交換、共感、叱咤激励を受けられるよう環境設定をした。そのような環境の中で、A氏は徐々に自己の障害と向き合い、希望を口にするようになった。同時に立位・歩行の安定性向上を目指した運動を取り入れ、まずは家事動作においての上肢の自由度向上に繋げることを目標とした。半年後、身体機能に関しては5m歩行:9.44秒。3m折り返し歩行:18.4秒。立ち上がり10回:10.63秒。握力:右25kg。と向上し、屋内移動が両側金属支柱付き短下肢装具使用での独歩自立となり、立位・歩行も安定した。上肢の自由度も増し家事における速度や効率が向上し、「皿洗いがしやすくなった。」「中腰で草取りをしている。」などの報告が聞かれた。更に現在、発症以前に行っていた洋裁、友人との散歩などを楽しまれている。また、「今後したいこと」として自らの生活をまとめた冊子作り、ミシンがけなどが挙げられている。<BR>【考察】<BR> 今回A氏は、まず利用者との関わりで希望を持つきっかけができた。加えて、活動性の向上により、実際の家事場面において効率が上がったことを実感した。そして現在、生活の多岐に渡り工夫を凝らしながら前向きに取り組み、できることを増やしつつある。今後、A氏との出会いによってまた新たな希望が生まれていくことを期待している。A氏の生活の質の向上が、脳卒中片麻痺を呈する主婦の方々の希望となることがA氏の望みでもある。

著者

玉利 誠 久保田 勝徳 早川 龍之介 遠藤 正英 猪野 嘉一

出版者

九州理学療法士・作業療法士合同学会

雑誌

九州理学療法士・作業療法士合同学会誌 第39回九州理学療法士・作業療法士合同学会 (ISSN:09152032)

巻号頁・発行日

pp.7, 2017 (Released:2017-12-01)

著者

益田 善光 田中 康明 松本 陽子

出版者

九州理学療法士・作業療法士合同学会

雑誌

九州理学療法士・作業療法士合同学会誌 第39回九州理学療法士・作業療法士合同学会 (ISSN:09152032)

巻号頁・発行日

pp.6, 2017 (Released:2017-12-01)

著者

宮崎 裕一朗

出版者

九州理学療法士・作業療法士合同学会

雑誌

九州理学療法士・作業療法士合同学会誌 第39回九州理学療法士・作業療法士合同学会 (ISSN:09152032)

巻号頁・発行日

pp.3, 2017 (Released:2017-12-01)

著者

三浦 隆太

出版者

九州理学療法士・作業療法士合同学会

雑誌

九州理学療法士・作業療法士合同学会誌 第39回九州理学療法士・作業療法士合同学会 (ISSN:09152032)

巻号頁・発行日

pp.162, 2017 (Released:2017-12-01)

著者

早川 武志 石田 治久 百田 昌史 高木 佳子 生駒 英長 水田 聡美 橋口 鮎美 田尻 香織 本江 篤規 毛利 誠

出版者

九州理学療法士・作業療法士合同学会

雑誌

九州理学療法士・作業療法士合同学会誌 第31回九州理学療法士・作業療法士合同学会 (ISSN:09152032)

巻号頁・発行日

pp.170, 2009 (Released:2009-12-01)

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【はじめに】 パーキンソン病(以下PD)では長期の服薬に伴い日内変動と同様に日差変動も出現すると言われている。この日差変動は服薬が管理されているにも関わらず出現することも多く、日常生活やリハビリテーションの阻害因子となっている。しかし、日差変動に関する報告は未だ少ない。そこで今回、日差変動に影響を与えると思われる諸因子をいくつか取り上げその関係を調査したのでここに報告する。 【対象】 現在当院利用のPD患者31名中「日によって調子に差がある」と答えた23名(男性7名、女性16名、平均年齢63±13歳、Hoehn&yahr stageI:3名、II:5名、III:5名、IV:6名、V:4名)を対象として調査を行った。 【方法】 1日の症状変動を平均してvisual analogue scale(以下VAS)を用いて、10:最高に良い、5:普通、0:最も悪いとし5以下(普通より悪い)と答えた日に次の諸因子 1:睡眠障害(寝つけない、眠れない、頻繁に目が覚める)、2:便秘、3:精神的要素(普段は感じない不安、心配事、イライラなど)、4:気候・気温(寒暖や急激な変化)、5:疲労のうち当てはまっているものを選択してもらった。(複数回答可)。 【結果】 今回の調査においては、1:睡眠障害 11件、2:便秘 12件、3:精神的要素 14件、4:気候・気温 10件、5:疲労 6件であった。最も多かったのが精神的要素であった。また、Stage別に見るとIでは気候気温、IIでは精神的要素、IIIでは便秘、IVでは睡眠障害・便秘・精神的要素、Vでは睡眠障害が最も多かった。 【考察】 今回の結果をみてみると、全体では精神的要素が当てはまると答えた人が最も多く全体の約6割であった。PDでは精神的な緊張や興奮などが振戦を増強させるなど心理的な要素が身体に影響を及ぼす事はよく知られている。今回の結果も同様に精神的要素が身体に影響を与え、症状変動にも大きく影響を与えているのではないかと考えられた。また、stage別ではstageが進行するにつれて睡眠障害や便秘の割合が増えてくる。これは、睡眠障害は睡眠中にドーパミンが産生される、便秘は薬の腸からの吸収に影響する、など薬効や血中ドーパミン濃度と密接に関係しているためだと考えられる。PDではStageが進行するにつれて薬物に依存する割合が高くなってくるため、これらの因子が大きく影響を与えるものと推測される。従って、上記の症状を把握しアプローチしていく必要があると思われる。具体的には、早期からの精神的なフォロー、生活リズムの確立、便秘予防体操などを行うことにより、症状の変動を少しでも抑える事が出来るのではないかと考える。

著者

和田 卓也

出版者

九州理学療法士・作業療法士合同学会

雑誌

九州理学療法士・作業療法士合同学会誌

巻号頁・発行日

vol.2016, pp.270-270, 2016

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<p>【はじめに】</p><p>サッカー競技は、スプリント動作やカッティング動作の反復、下肢でのボールコントロールなどの競技特性から下肢障害が多いとされている。また、障害の中でも股関節周辺部の問題(肉離れ、鼠径部痛症候群など)は多く発症しており、障害予防的な観点からも注目すべき点である。そこで今回、股関節機能に焦点を合わし、高校サッカー選手にメディカルチェック(以下、MDC)を実施した。その結果から、股関節つまり感の存在とその障害との関連を検討することを目的とした。</p><p>【対象と方法】</p><p>対象は、高校男子サッカー部員20名40脚中、立位股関節屈曲角度(以下SHF角度)時に股関節つまり感があった11名17脚(年齢16.2±0.6歳、身長171±7.3cm、体重61.4±7.6kg、競技歴9.3±1.9年、利き足:右10名 左1名)とした。MDC測定項目は、指床間距離(以下FFD)、踵殿間距離(以下HBD)、Thomas‐T、Anterior impingement(以下AI)、SHF角度、股関節屈曲・外旋・内旋可動域を測定した。さらに障害歴(現在も症状があるもの)についても問診にて聴取した。これらの各項目間での関係性を統計ソフトR version2.8.1を使用し、シャピロウィルク検定、スピアマンの順位相関係数を用いて算出した。</p><p>【結果】</p><p>統計の結果、FFD・HBD・Thomas‐T・SHF角度・股屈曲角度は相関がみられなかったが、股外旋と股内旋(r‐0.74、p<0.01)で相関がみられた。各項目の結果は、FFD 5.4±5.7cm、HBD -11.4±1.8cm、Thomas‐T -5.4±1.6cm、AI陽性 2名、SHF角度 101.5±6.6度、股関節可動域 屈曲129.4±6.3度、外旋45.9±7.3度、内旋36.5±6.1度、利き足側10名、軸足側5名、両側6名。障害がある選手は8名で、障害歴は、大腿部肉離れ5件、足関節捻挫4件、シンスプリント1件、鼠径部痛1件、腓骨筋腱損傷1件、肋骨痛1件。また、過去に骨盤帯骨折(坐骨骨折、恥骨剥離骨折)の経験ありが2件であった。</p><p>【考察】</p><p>股関節外内旋可動域において負の相関が得られた。これは、外旋可動域が大きく内旋可動域が小さく、その差が大きいことを示している。外旋筋群短縮により股関節の求心位が失われることで、代償筋の過活動や腸腰筋の機能不全が起こり、それが股関節屈曲時のつまり感として現れている可能性が考えられる。また、障害歴は大腿部肉離れや足関節捻挫の件数が多い結果となった。AIに関しては、2名中1名はつまり感と骨盤帯の骨折既往を同時に抱えており、つまり感は器質的疾患の存在も判断し得る可能性が示唆された。以上のことから、股関節のつまり感は、股関節に何らかの機能不全があることを示しており、下肢の土台とされる股関節が機能不全となることで、膝関節や足関節の連動性に問題が生じ、障害に繋がるのではないかと考える。</p><p>【理学療法学研究としての意義】</p><p>MDCの結果、実際につまり感を抱えながら競技を行っている選手の存在が明らかになった。つまり感の有無は、器質的疾患や股関節の機能不全が存在している選手の簡易的な選別になる可能性があり、これに対して、適切な評価と選手へのフィードバックを行うことで、二次障害の予防やパフォーマンス向上に繋がると考える。今後、MDCの測定項目などをさらに検討し、つまり感と障害との関係について探求していきたい。</p><p>【倫理的配慮,説明と同意】</p><p>対象者およびサッカー部所属の監督とコーチには、ヘルシンキ宣言に基づき、事前にMDCの目的と内容を文書及び口頭で十分説明し、同意を得た。</p>

著者

鎌田 浩明 簗瀨 誠

出版者

九州理学療法士・作業療法士合同学会

雑誌

九州理学療法士・作業療法士合同学会誌

巻号頁・発行日

vol.2017, pp.105-105, 2017

著者

田中 大地 今辻 和也 石津 拓郎 早田 恵 森岡 直輝 松崎 英章 大石 優利亜 小田 太士 高橋 真紀

出版者

九州理学療法士・作業療法士合同学会

雑誌

九州理学療法士・作業療法士合同学会誌 第39回九州理学療法士・作業療法士合同学会 (ISSN:09152032)

巻号頁・発行日

pp.188, 2017 (Released:2017-12-01)

著者

南部 路治 呉屋 太造 嶺井 陽 平田 晃己 池宮 秀一郎 天久 達二 佐久間 博明 新里 朋子 石原 綾乃 相澤 直輝 浅田 宏史 古波蔵 健太郎 大屋 祐輔

出版者

九州理学療法士・作業療法士合同学会

雑誌

九州理学療法士・作業療法士合同学会誌

巻号頁・発行日

vol.2017, pp.75-75, 2017

著者

下里 わかな 下里 綱 仲本 裕香里 金城 知子

出版者

九州理学療法士・作業療法士合同学会

雑誌

九州理学療法士・作業療法士合同学会誌

巻号頁・発行日

vol.2016, pp.190-190, 2016

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<p>【はじめに】</p><p>病院,施設,在宅生活において食事等の離床時に電動Bedのギャッジアップ機能(以下G-up)を用いる事がある.G-up座位は離床へ至らなくても,坐位姿勢への変化が可能という利点を持つ.一方で,G-upする際に自力で除圧ができず,Bedと接触面にずれが生じ褥瘡,疼痛,不快感を誘発する対象者を経験する。本研究はG-up時にスライディングシート(以下シート)を,身体とBed間挿入時と未挿入時の姿勢変化に対し,座位姿勢計測ソフト(以下rysis)を使用し比較検討した。</p><p>【目的】</p><p>G-up時のシート挿入時が未挿入時より接触圧分散,摩擦軽減を図るという先行研究はあるが,姿勢変化に対する研究は散見されない.本研究はG-up時の姿勢変化に着目し,シート挿入時と未挿入時の骨盤,胸郭,頭部を軸に,角度の優位差について検証する.更に被験者の内観を聴取し,姿勢変化と不快感の関連性を考察する.</p><p>【対象と方法】</p><p>対象:一般男性6名</p><p>使用機器:BedはParamount社製のカインドmotion付き3motor bed,マットレスはParamount社製EVER FIT.シートはラックヘルスケア社のマルチシート(全方向へ摩擦軽減)を使用.</p><p>方法:シート挿入部位は頭部~上後腸骨棘に設定.G-up角度は,端座位や食事の自己摂取へ繋がる事を意識し,Bed最大角度に近い70度に設定.カインド機能を利用して,シート未挿入(なし)群,挿入(あり)群をそれぞれG-up実施.自ら除圧しないよう指示した.加えてG-up時の不快感への評価を,VASを引用し0~5段階評価にて聴取した.G-up70度時に矢状面より撮影した写真を使用し,①骨盤線②胸骨線③頭部線のアライメントをrysisにて360度表記の角度に換算.角度が小さい方が前傾(屈)位を表し,角度が大きい方が後傾(屈)位を表す.シートあり・なしの二群間で得られた角度と内観評価を,対応のあるt検定を用いて比較検討した.</p><p>【結果】</p><p>骨盤後傾角は,シートなし群に比べシートあり群が大きい.胸椎屈曲角はなし群に比べあり群が大きい.頭頸部前屈角はなし群に比べあり群が大きい.</p><p>①骨盤線:なし群235,0度(±7,40),あり群240,5度(±7,48)で優位差あり(P<0,05)</p><p>②胸骨線:なし群41,8度(±4,62),あり群43,3度(±4,41)で優位差なし(P>0,05)</p><p>③頭部線:なし群237,5度(±2,95),あり群230,1度(±3,25)で優位差あり(P<0,01)</p><p>内観評価:なし群が2,17(±1,33),あり群1,50(±1,04)で優位差あり(P<0,05)</p><p>【考察】</p><p>G-up座位の特徴は端座位に比べ,坐骨-臀部から胸郭も含め支持面が広いと言える.本研究よりシートあり群の方がなし群に比べると不快指数が低く,G-up座位姿勢は骨盤後傾位,頭部は前屈位をとる事が分かり,相互の関連性が示唆された.これはBedのカインド機能を使用しG-up座位へ移行時に,シートが胸郭部の接触圧分散と摩擦軽減に働き,坐骨・骨盤帯にかかる圧力を軽減した事で,骨盤後傾位並びに腰椎前彎を抑えられた結果と考える.また,頭部も同様にシートがある事で後屈位とならず,負荷の少ない前屈位を保持できたと考える.胸郭部は構造上可動性が小さく,角度による優位差は認めなかったが,胸郭部の接触圧分散や摩擦軽減が影響し,骨盤,頭部の姿勢変化に影響したと推察する.</p><p>【おわりに】</p><p>スライディングシートは移乗での使用が一般的だが,G-up時に使用する事で安楽なBed上座位を取る事が確認できた.不快感なくBed上座位へ移行できる事は,生活行為を再獲得して行く際に重要で,将来の生活に彩りと希望を与えることに繋がっていく.今後更に多角的視点での検証を増やし,いかに実際場面で応用できるか研究を重ねていきたい.</p><p>【倫理的配慮,説明と同意】</p><p>本研究は被験者へ十分な説明を行い,発表に際して同意を得ている.</p>

著者

瀬戸山 雄介 福田 隆一 山下 真司 中畑 敏秀 宮崎 麻理子 福田 秀文 了徳寺 孝文 工藤 貴裕 永濱 智美

出版者

九州理学療法士・作業療法士合同学会

雑誌

九州理学療法士・作業療法士合同学会誌 第29回九州理学療法士・作業療法士合同学会 (ISSN:09152032)

巻号頁・発行日

pp.166, 2007 (Released:2008-02-01)

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【はじめに】 大腿骨頚部骨折術後において、浮腫が関節拘縮、感覚障害など二次的に機能障害を起こす要因となり、理学療法を進める上で問題となることが多い。そのアプローチとしてパンピングを用いる事は多いが、良好な結果を得られないことも経験する。そこで今回大腿静脈に通過障害があることを仮定し、その阻害因子と成りうる筋に対してアプローチを行い、若干の知見を得たのでここに報告する。【対象】 大腿骨頸部骨折術後3週以上経過しており明らかな心疾患、腎疾患がなく下腿に浮腫がみられるとした。大腿静脈通過障害にアプローチを行った群(以下アプローチ群)に関しては6名10脚、内訳は男性1名、女性5名、平均年齢85.6±7.8歳。 コントロール群は4名7脚、内訳は女性4名、平均年齢89.5±4.4歳であった。【方法】 アプローチ内容に関して、アプローチ群は、腸腰筋、恥骨筋、内転筋を中心に内転筋管周囲筋及び鼠径部周囲筋に対してストレッチ、マッサージ、ストレッチ、筋収縮の順に行った後、足趾及び足部パンピングを実施した。コントロール群は足趾及び足部パンピングのみ実施した。浮腫の評価は下腿周径(最大、最小)、足部周径(第一中足骨骨底と舟状骨を結ぶ周径)を測定。測定時間はアプローチ前の午前9時とアプローチ後の翌日午前9時とし、アプローチ実施時間に関しては午後2時とした。データ処理に関しては、両群における改善脚数の割合及び周径の改善率を算出した。改善率に関しては、対応のないt検定を用いてデータ処理を行った。【結果】 前日と比較して改善がみられた脚数の割合は、下腿最大周径においてアプローチ群では70%(0.5センチ~1.5センチ改善)であり、コントロール群では14%(0.5センチ~0.8センチ改善)であった。下腿最小周径において、0.5センチ以上改善した脚数の割合はアプローチ群で50%、コントロール群で0%であった。足部周径において、0.5センチ以上改善した脚数の割合は、アプローチ群で30%、コントロール群で14%であった。また下腿最大部周径におけるアプローチ群とコントロール群の改善率の比較において、有意差が認められた。(P<0.05)【考察】 アプローチを行った方が下腿浮腫は改善する傾向にあった。これは大腿静脈が内転筋管、大腿三角、血管裂孔を通過しており、周囲の筋(内転筋管周囲筋、鼠径部周囲筋)から圧迫を受け、循環障害を起こす可能性が示唆された。また内転筋管・鼠径部周囲筋に関しては、術後の外転筋不全による内転筋の代償や、長時間の臥床・座位による適応性短縮などにより機能不全を生じやすい。これに対して内転筋管・鼠径部周囲筋にアプローチを行うことで大腿静脈通過障害が改善したことが、下腿浮腫の改善につながったと考えられる。

著者

児玉 陽子 宮本 一樹 斉藤 弘道 文 哲也 岩佐 親宏 長 綾子 志波 直人 広畑 優

出版者

九州理学療法士・作業療法士合同学会

雑誌

九州理学療法士・作業療法士合同学会誌 第33回九州理学療法士・作業療法士合同学会 (ISSN:09152032)

巻号頁・発行日

pp.142, 2011 (Released:2012-03-28)

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【はじめに】 Paced Auditory Serial Addition Task(以下PASAT)の課題成績は高次の注意機能を反映すると言われているが、難易度が高く対象者のストレスを伴うことがあり、FosらはPASATの変法として視覚的に数字を提示することで難易度を減じたPVSATを報告している。そこで今回、PASAT-1秒・2秒(以下PASAT-1・2)を元にPower Point(Microsoft社)でPVSAT-1・2を作成・使用し、他の注意機能検査と比較検討したので報告する。なお、本研究は大学倫理委員会より承認を得て実施した。【対象】 当院脳神経外科病棟入院中の患者40名(男性16名、女性24名、平均年齢54.0±18.0歳)。【方法】 PVSAT-1・2、PASAT-1・2、及びWisconsin Card Sorting Test(以下WCST)、Trail Making Test partB(以下TMT-B)を施行し、PASAT及びPVSATの結果をWCSTの達成カテゴリー(CA6・CA5・CA4・CA3以下)別・TMT-Bの結果別(正常・要時間・不可)に分けて比較検討した。【結果及び考察】 PASATとPVSATには高い相関があり(PASAT-1とPVSAT-1:r=0.75、p<0.001、PASAT-2とPVSAT-2:r=0.77、p<0.001)、PVSATにおいて有意に値が高く、難易度が低いと考えられた。PASAT-1・2及びPVSAT-1・2各々にWCST別での比較では特にCA6群とCA3以下群の間で有意差を認めた(p<0.001)。TMT-Bの結果別では、正常群・要時間群と不可群の間で有意差(p<0.001)を認めた。TMT-B正常群13名の内、PASAT-1で92.3%(12名)、PASAT-2では76.9%(10名)が年齢平均値以下であった。また、不可群10名の内PASAT-1は30%(3名)、PASAT-2では40%(4名)、PVSAT-1・2では共に90%(9名)が施行可能であった。全体では、PASAT-1で77.5%(31名)、PASAT-2は85%(34名)、PVSAT-1・2では共に97.5%(39名)が施行可能であった。 臨床においては、PASATだけではなくTMT-BやWCSTも理解や運動機能、注意の転導性を要する場合等では施行困難なこともしばしばある。また、PASATはTMT-BやWCSTの注意機能と類似しており、PVSATがPASATとの相関を認められたことから、他の検査が施行困難な場合に注意機能の検査として適応できるのではないかと考えた。また、難易度としては他の注意機能検査と比べPVSATが低いと考えられるため、トレーニングとしての応用も検討していきたい。

著者

足立 仁志 井形 勉 西村 敏弘 山本 祐紀恵 瀬津田 愛 中野 博

出版者

九州理学療法士・作業療法士合同学会

雑誌

九州理学療法士・作業療法士合同学会誌 第28回九州理学療法士・作業療法士合同学会 (ISSN:09152032)

巻号頁・発行日

pp.95, 2006 (Released:2007-05-01)

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【始めに】 重症心身障害児者(以下重症児者)においては、咳嗽反射の低下による喀痰困難や脊椎側彎症の増悪などによる換気能力低下から慢性気管支炎等の呼吸器疾患へと移行し、ひいては外出日数の減少や在宅における健康管理上の問題となる.これらの問題に対し、体位ドレナージや呼気胸郭圧迫法(いわゆるSqueezing)等を用いての排痰援助が用いられるが、手技の習熟度、実施頻度、手技自体の限界などから十分な排痰を行うことが困難な症例がある.近年このような重心児・者に対して、肺内パーカッションベンチレーター (Intrapulmonary Percussive Ventilator: 以下IPV)やCough Machine (以下CM) 等の機器を用いての気道クリアランスの有効性が報告されており、当院においても使用する機会を得た.今回は、気管切開を行っていない2症例に対し呼吸音解析による検討とともに、その受け入れ状態の変化の観察を行い、その有用性及び課題について若干の考察を行った.【実施方法】排痰は一日一回実施した.呼吸音の記録には、コンデンサーマイクロホン及びパソコンを用いて記録し、その後時間軸波形及びサウンドスペクトログラムでの解析を行った.【結果】〔症例1〕23歳、男性 レノックス・ガストー症候群 気管支喘息 慢性気管支炎脊椎の高度な右凸側彎変形が認められ、呼吸音は、左肺呼吸音は弱く時折crackleが聴取された.排痰援助として開始当初CMの使用を試みたが、不快感が強いためIPV後に吸引を行う方法をとった.この症例においては従来の方法との排痰効果の比較を行う目的で、Squeezing時 とIPV( Percussionaire社製 IPV-1 使用しフェイスマスクにて実施)実施時各4回づつ前後での呼吸音の記録・解析を行った. その結果、IPV後は、4回全てにおいてcoarse crackleが著明となったがSqueezingでは、2回で同様の変化が認められたが、その程度はIPVより小さいものであった. 〔症例2〕3歳、男性 滑脳症 水頭症 食道逆流現象症 慢性気管支炎 常時crackle聴取されるとともに喉頭部での痰貯留音も認められ、1,2時間ごとの吸引処置が必要であった.主治医よりCMによる排痰が有効かとの依頼があり検討を行った.CMはレスピロニクス社製 Cough assist CA-3000 使用し、フェイスマスクを用いて実施した.CM前後での呼吸音の比較を4回行った結果、CM後でのcrackle及び喉頭部の痰貯留音の減少が全ての回において認められた.〔受け入れの状況〕症例1においては、当初CMを数回試みたが、不快感のため全身の筋緊張の亢進や息こらえ等のため実施困難と判断し、IPVに変更したところ、その状況に改善が見られ継続実施可能となった.この点についてはIPVの場合、自発呼吸をあまり妨げられないことなどが関係していると考えられた.症例2では、CM実施当初は不快な様子で開口し、頚部を反らせる等の行動が見られ、呼吸パターンも不規則になるため、手動にて呼吸に合わせ実施したが、4回目以降にはその様子も落ち着き、オートモードでの使用が可能となった. 【考察】重症児者では、側彎変形や四肢の関節拘縮により、体位ドレナージやSqueezing等の効果が得られにくく、また最終的な喀出段階で難渋する場合が多いが、今回経験した二例も同様の症例であった.今回の結果からこのような排痰困難例に対し、これらの機器は有用であると考えられた.その一方、今回のようなマスクを使用する場合、顔面・口腔周囲の過敏性をいかにクリアーするかといった点や自発呼吸とのマッチングをうまく図ることなどが、スムーズな導入への重要な課題と考えられた.

著者

小関 友宏 佐藤 剛 國家 全

出版者

九州理学療法士・作業療法士合同学会

雑誌

九州理学療法士・作業療法士合同学会誌 第30回九州理学療法士・作業療法士合同学会 (ISSN:09152032)

巻号頁・発行日

pp.37, 2008 (Released:2008-12-01)

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【目的】 当院では,2004年より大腿骨頚部骨折クリニカルパス(以下CP)を導入し,一般病棟から回復期病棟入棟後も継続して運用している。また,医療機関の連携体制が評価されるようになった2006年からは地域連携パスも導入しており,他院から継続してCPを使用する頻度も増している。そこで今回,CP適応患者の現状を調査し,CP運用に影響する因子を検討したので報告する。【方法】 平成19年6月から平成20年3月までに当院に入院した大腿骨頚部骨折者で,当院で手術施行した35例,他院で手術施行した33例計68例のうち,受傷前ADLが車椅子レベルであった者、術後免荷期間が与えられた者,合併症により転科及び転棟した者を除く35例を対象とし,アウトカム達成した群19例(以下達成群)と,アウトカム達成できなかった逸脱群16例(以下逸脱群)に分類した。 当院CPは,後期高齢者が多い現状を考慮し,手術から回復期病棟入棟までを約1週,入棟から退院までを約12週と仮定し,アウトカムを約100日と設定している。 2群間で,年齢,手術から日中座位3時間の獲得日,手術から排泄動作自立日(ポータブル含む),手術から各歩行練習開始日までの平均日数の関係を比較検討した。統計的分析はt-検定を行い,危険率5%未満を有意水準とした。 【結果】 達成群・逸脱群の平均値をそれぞれ比較すると,年齢79歳・84歳(P<0.05),手術~平行棒内歩行9日・20日(P<0.01)手術~日中座位3時間獲得11日・22日(P<0.01),手術~排泄動作自立(ポータブル含む)26日・40日(P<0.05)であり,年齢,平行棒内歩行開始日,日中座位3時間獲得日,排泄動作自立日に関しては,2群間に有意差を認めた。 相関関係については,日中座位3時間獲得日が早ければ在院日数が短い(r=0.72),平行棒内歩行開始日が早ければ在院日数が短い(r=0.70),退院時の歩行が自立する日が早くなれば在院日数が短くなるという相関(r=0.81)をそれぞれ認めた。【考察】 今回の結果より,CPを予定通り実施していくためには,早期の日中座位保持時間の獲得と平行棒内歩行の開始の関与が示唆された。また,排泄動作の自立日の影響も認め,早期離床と早期荷重が,その後の歩行器歩行実施,排泄動作自立,病棟移動手段を車椅子から歩行へ移行,退院時歩行開始,というスムースな流れを作ることになり,結果として,在院日数の短縮へ結びつけると考える。今回の調査により,早期日中座位時間の獲得は,回復期病棟へのスムースなリハビリテーションの展開に寄与することが示唆された。回復期病棟入棟までの一般病棟において,日中座位時間3時間獲得し,平行棒内歩行を開始することは,重要な達成項目になってくるといえる。そのためには,一般病棟においても積極的な看護師との連携が不可欠であり,認識や理解の溝を埋める必要性は高く,チームのコンセンサスを得るためのツールとしても,パスは有用と思われる。

著者

市坪 明子 伊東山 洋一 伊東山 徹代 野間 俊司 中村 智哉 河上 紗智子 池田 美穂 千代田 愛美 永田 英二 松崎 智範 工藤 理沙

出版者

九州理学療法士・作業療法士合同学会

雑誌

九州理学療法士・作業療法士合同学会誌 第32回九州理学療法士・作業療法士合同学会 (ISSN:09152032)

巻号頁・発行日

pp.333, 2010 (Released:2011-01-15)

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【目的】パーキンソン病に対する理学療法とし ては、転倒なき歩行能力の確保が重要であり、訓練プ ログラムとしては様々なものがあるが、明らかな効果 を示すものは少ない。そこで今回、歩行能力の維持・ 向上を目的に、腹臥位療法を取り入れたところ、歩行 のみならずADLも改善し、効果が得られたので若干 の考察を加えてここに報告する。【方法】 対象者はパーキンソン病と診断された男女10名、年 齢は平均67.7±9.15才、発症からの経過は平均45.7 ±18.7ヶ月である。Yahrのstageは_II_が2名、_III_が4 名、_IV_が4名である。そこでこれらの症例に対して腹 臥位を20分間とって貰い、その前後で10mタイム、 10m間の歩数、10m中のすくみ足の回数を測定すると ともに、ADLはFIMとYahrの分類を用いて評価した。 統計学的処理は、Wilcoxonの符号付順位和検定を用い て効果判定をした。有意水準は5%未満とした。尚、 本研究は症例に研究の意図を説明し、了承を得て実施 した。【結果】10mタイムは施行前34.0± 19.9秒、施行後25.0±11.5秒(p<0.05)。10m歩 数は施行前57.2±32.4歩、施行後43.0±23.9歩(p< 0.05)。10m中のすくみ足の回数は施行前3.2±1.4回、 施行後1.5±1.28回(p<0.05)。FIMの点数は施行前 58.2±19.3点、施行後65.9±17.1点(p<0.05)とな りYahrの評価では施行前3±0.67が施行後2.8±0.75 (p<0.05)となり、全ての項目に効果を示し、有意 差を認めた。【考察】パーキンソン病を有 する症例に対し、有働が提唱する腹臥位療法を取り入 れ、歩行改善を目標にプログラムを実施した。その結 果、歩行能力の改善のみならず、症例の中には一回の みの施行でADLが介助から監視レベルへと改善しYahr の重症度分類をも下げる程の効果を示した例もあっ た。その理由としては、腹臥位をとることで症例の持 つ自重により股関節ならびに脊柱がストレッチされ、 関節の可撓性の増大に繋がったからであろう。その事 で、姿勢アライメントならびに歩行時のダイナミック なバランスが改善され、パーキンソン病に特有のすく み足や突進現象の改善に効果を示したと考える。今回、 腹臥位療法の効果について確認できた事で、在宅や施 設でも簡単に出来る訓練法として更に推奨される訓 練法と考える。ただ、今回試行時間や持続性について は検討しておらず、今後とも研究を続けていきたい。 【まとめ】1.パーキンソン病を有する症例 に対して腹臥位療法を施行した。2.腹臥位療法 を行った前後で、歩行能力、ADLともに改善が見られ、 効果が確認できた。3.腹臥位療法の効果の持続 性や試行時間などは、今後検討が必要と考える。

著者

平野 高志

出版者

九州理学療法士・作業療法士合同学会

雑誌

九州理学療法士・作業療法士合同学会誌 第29回九州理学療法士・作業療法士合同学会 (ISSN:09152032)

巻号頁・発行日

pp.64, 2007 (Released:2008-02-01)

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【はじめに】 平成18年に医療・介護保険の改定が実施され、リハビリテーション(以下リハ)では算定日数の制限が、入院療養では医療区分などが大きな問題となった。医療120床、介護293床全て療養病床の当院では、病院全体が大きく変わる事を余儀なくされた。そこで改定前後における当院の動向について調査し、私見を含めここに報告する。【対象・方法】 平成18年1月から12月の1年間における、病床稼働率、待機者数、入退院数、入退院者動向、医療区分、平均介護度、日常生活自立度、リハ延単位数について調査し、保険制度改定前後の動向と患者像を比較、検討した。【結果】 病床稼働率は、3月99.7%が12月には97.4%に低下し、待機者は3月に61名であったのが、6月には待機者なしとなる。入・退院数は順に1月は15名・11名、5月は22名・20名、10月27名・35名と最も多く、12月は18名・20名と低下傾向である。入院経路としては、病院からの紹介が多数を占め、自宅、近隣施設からの入院が続く。退院経路としては、転院、自宅、死亡退院が多数を占めている。4月以降介護系施設への退院も少数ではあるが増加している。医療区分の推移は、重症化が進んでおり、区分2以上の割合は、7月時点で71.3%、9月で80%を超え、12月には87.0%まで増加している。平均介護度は、全体で1月では4.18だったのが、6月に3.88、11月には3.67へと変化している。日常生活自立度は、病院全体でC2、B2、B1の順で多く、年間を通して変化はない。介護病棟ではB2、B1の増加C2の減少、医療病棟ではB2、B1の減少C2の増加となっている。リハ月別延単位数は、医療は3月に最も多く12月には47%減少し、介護では31%増加している。全体は、療法士の増減により多少変化はあるが大きな変化はない。【考察】 この改定で、リハにおける日数制限と医療区分が設けられ、療養病床のみである当院は、その対応に追われる1年となった。慢性期入院医療に関わる見直しで、区分の低い患者の療養が厳しくなり、介護保険の申請を勧め介護度を取得すると同時に、医療区分を確認した。医療と介護の適応判断を全患者で行い、必要時には退院指導も行った。在宅復帰・生活重視への移行で退院指導重視と種々の施設開設で、待機者なしとなったと考える。7月に向け、院内で医療と介護間で患者の移動があり、患者像が逆転したことが日常生活自立度、介護度から伺える。リハにおいてもリセット後180日で、医療の適応患者が減少し、療法士の配置を介護で増員し、リハ継続を進める事となった。医療と介護の機能分担と連携の明確化を痛感した。本年の例外的な医療保険の改定と2年後の介護の改定、また介護療養病床の廃止と情勢は変化する。医療と介護の連携に当院の方針を見出す必要がある。