著者
兼保 直樹
出版者
公益社団法人 大気環境学会
雑誌
大気環境学会誌 (ISSN:13414178)
巻号頁・発行日
vol.53, no.2, pp.25-35, 2018-03-10 (Released:2018-05-15)
参考文献数
51
被引用文献数
1

大気環境学会学術賞の対象となった大気エアロゾルに関する著者のこれまでの研究において、どのような考え、予想、仮説を持って観測的研究を実施してきたのかを概観し、研究の背景となった先行研究の流れや同時期の研究なども簡潔に紹介する。アジア大陸からの2つのパターンの長距離輸送と気象との関係、関東平野での初冬季の高濃度SPM形成のメカニズム解明とモデル化、九州北部でのPM2.5の挙動、福島第一原子力発電所事故起源の放射性エアロゾルに取組むようになったきっかけなど、論文のイントロダクション部分においても記述しにくい研究開始時の状況、第一歩の踏み出しの経緯など、この総説の場を借りて紹介したい。
著者
辻野 喜夫
出版者
公益社団法人 大気環境学会
雑誌
大気環境学会誌 (ISSN:13414178)
巻号頁・発行日
vol.33, no.6, pp.A94-A103, 1998-11-10 (Released:2011-11-08)
参考文献数
49
著者
吉門 洋 椿 貴博 佐々木 寛介
出版者
公益社団法人 大気環境学会
雑誌
大気環境学会誌 (ISSN:13414178)
巻号頁・発行日
vol.41, no.1, pp.15-26, 2006

メソスケール気象モデルにオイラー型の物質輸送拡散モデルを組み合わせた濃度分布シミュレーション手法を用いた大気汚染の長期評価手法の可能性を検討した。本稿ではその手法のオゾン (光化学オキシダント) への適用を試みて, 関東地方における濃度実態の解析と合わせ, 必要なモデル性能について考察した。<BR>オゾンに関する長期評価の対象は高濃度日 (日最高濃度が注意報レベル120ppb以上) の出現頻度とした。<BR>関東地方のうちでも特に東京都とその風下にあたる埼玉県および群馬県南部を対象として, 1999~2001年の高濃度出現時期6~8月について域内のオゾン濃度と広域的な気象パターンの関係を解析した結果, 54種類中10種類の気象パターンの日に高濃度日の75%が, また高濃度時間数の90%程度が含まれていた。<BR>頻度の低い2パターンを省き, 上位8気象パターンに属する日からそれぞれ代表日を選出して, メソスケー・ル気象モデルANEMOSと有機光化学反応モデルCBM-IVによる8日分の濃度シミュレーションを行った。計算された日最高オゾン濃度と実測から得られたその平均的ばらつき, および各気象パターン出現頻度を集成して域内のオゾン高濃度日数の分布を算定した。結果は, 実測と比較して内陸地域での高濃度出現が過剰で, さらに気象モデル, 発生源データ, 反応モデルの精度とシミュレーション代表日選択方法に検討の余地があるが, この評価手法により有用な分析が可能であることが示された。
著者
高木 敬彦 遠藤 治 後藤 純雄 河合 昭宏 村田 元秀 松下 秀鶴
出版者
公益社団法人 大気環境学会
雑誌
大気汚染学会誌 (ISSN:03867064)
巻号頁・発行日
vol.21, no.4, pp.312-321, 1986

自動車から排出される変異原物質の総量をモニターするための手法検討の一環として, 使用済ガソリンおよびディーゼルエンジンオイルの変異原性と走行距離との関係をサルモネラ菌TA100およびTA98株を用いて調べた。エンジンオイルの採取は両車ともに市中走行条件下でオイル交換直後から, 5000kmまで1000km毎に行った。又, 合わせて市中走行のガソリン車12台, ディーゼル車7台からもオイルを採取し, その変異原性を調べた。<BR>エンジンオイル中の変異原物質抽出法を検討した結果, メタノールを抽出溶媒にした還流抽出法が効果的であった。ガソリン車のエンジンオイルはTA100, TA98株に対してS9mix添加および無添加条件下で変異原性か認められたが, ディーゼル車のエンジンオイルはTA100株S9mix無添加条件下では変異原性がほとんどみられなかった。また, TA100株S9mix添加条件下で, 両車のエンジンオイルの変異原性と走行距離との間に相関関係がみとめられた。今回調べた市中走行車についてみると, ガソリンエンジンオイルの変異原性がディーゼルエンジンのそれに比べて高い傾向にあった。ガソリンエンジンオイル車の場合, 総走行距離が30000km以上になると, 走行距離1km当たりの変異原性 (TA100株+S9mix) が高くなる傾向がうかがわれた。
著者
福﨑 有希子 島 美倫 中井 里史 小宇佐 友香 浅木 麻衣子 小林 芳久 高橋 和清 國分 優孝 星 純也 坂元 宏成 後藤 有紗
出版者
公益社団法人 大気環境学会
雑誌
大気環境学会誌 (ISSN:13414178)
巻号頁・発行日
vol.55, no.2, pp.92-99, 2020

<p>関東地方南部における光化学反応に大きく寄与している芳香族炭化水素、アルケンの発生源地域を推定するため、東京湾岸地域で2時間ごとの揮発性有機化合物 (VOCs) 集中観測を実施した。得られたデータを用いて、芳香族炭化水素と1,3-ブタジエンについて16方位別に全調査対象VOCs合計濃度に対する濃度割合を算出した。その結果と化学物質排出移動量届出制度 (PRTR) データから算出した16方位別距離加重排出量の傾向がおおよそ一致することから、東京湾岸地域の大気中VOC濃度および濃度割合は周辺の発生源と風向の影響を大きく受けていることが示唆された。各調査地点で調査対象VOCsに対するアルケンの濃度割合が最も大きい風向は川崎市および市原市沿岸部の方向であり、PRTRデータから確認できる1,3-ブタジエンの排出地域の方角を示した。このため、PRTR対象外のエチレンやプロピレンなどの主要なアルケン成分についても同地域から排出されていることが示唆された。</p>
著者
太田 幸雄
出版者
公益社団法人 大気環境学会
雑誌
大気汚染学会誌 (ISSN:03867064)
巻号頁・発行日
vol.29, no.2, pp.A31-A41, 1994-03-10 (Released:2011-11-08)
参考文献数
3
著者
富山 一 菅田 誠治 森野 悠 早崎 将光 小熊 宏之 井手 玲子 日下 博幸 高見 昭憲 田邊 潔 茶谷 聡 小林 伸治 藤谷 雄二 古山 昭子 佐藤 圭 伏見 暁洋 近藤 美則
出版者
公益社団法人 大気環境学会
雑誌
大気環境学会誌 (ISSN:13414178)
巻号頁・発行日
vol.52, no.4, pp.105-117, 2017

<p>詳細な野焼き頻度分布についての知見を得るために、つくば市において巡回と定点カメラによる観測によって野焼き件数の分布を調査した。2015年秋季 (9~10月) に毎日巡回して燃焼物別の日別野焼き件数を調査し、降雨前に野焼き件数が多くなることが確認されたほか、野焼き件数の57%を占めた稲作残渣は稲の収穫時期から一定期間後に籾殻、稲わらの順で焼却されることが確認された。秋季の巡回調査に続き2016年8月まで4日に1度ほどの頻度で巡回し、月別野焼き件数を比較すると9~11月に多く、1~8月に少ないことが確認された。2016年1~12月にかけて行った筑波山山頂に設置した定点カメラからの観測では、1月、10月~12月に野焼き件数が多く、2~9月に少ないことが確認され、1日の中では午前10~11時および午後2~3時に野焼きが行われやすいことが確認された。2015年秋季の調査結果にもとづいて稲の収穫時期と気象条件から稲作残渣の年間野焼き発生量に対する日別野焼き発生量比を推計する回帰モデルを構築した。回帰係数から、降雨前に野焼き件数が増えること、強風により野焼き件数が減ることが定量的に確認された。構築されたモデルに都道府県別の稲収穫時期と気象データを適用して、従前研究では推計できなかった都道府県別の大気汚染物質排出量の日変動を、2013、2014年の稲収穫時期と気象データを適用して各年の野焼き発生量比の日変動をそれぞれ推計した。</p>
著者
山本 真緒 浦西 克維 菊谷 有希 菅田 誠治
出版者
公益社団法人 大気環境学会
雑誌
大気環境学会誌 (ISSN:13414178)
巻号頁・発行日
vol.56, no.3, pp.43-56, 2021-03-31 (Released:2021-03-31)
参考文献数
44

奈良県内でおこなわれた花火イベントが大気中のPM2.5濃度に及ぼした影響を評価するため、2014–2017年度のPM2.5の成分分析測定データの解析をおこなった。解析には特定のPM2.5固定発生源が付近に存在せず、濃度変動が類似している奈良盆地内2地点の測定結果を用いた。この2地点での同一測定日のPM2.5成分濃度の相関係数は、Srのみ著しく低い値を示した。Srが特に高濃度であった4測定日を除外し、各化学成分の相関係数を求めたところ、Srは0.14から0.65に、K+、Ba、Cu、Mg2+についても上昇した。これらは花火の薬剤含有成分であり、Srの高濃度日は花火の影響を受けたと考えられた。また、Sr/Ti比を用いることで花火の影響を受けた日を推定できることを明らかにした。次に、花火イベントによる大気中のPM2.5濃度への寄与を推定するため、PMFモデルによる発生源寄与解析を実施した。その結果、Sr、Ba、Cu、K+等を構成成分とする花火由来と解釈される因子が抽出された。観測期間中で花火因子の影響が最大となった2017/10/26では、PM2.5日平均値に対する寄与割合が17.8%(寄与濃度3.8 µg/m3)と推算された。花火からの大気汚染物質の放出は一日のごく短時間に集中することから、PM2.5成分濃度の一時間値に対する影響についても今後、検証していく必要がある。

1 0 0 0 地球温暖化

著者
山本 晋
出版者
公益社団法人 大気環境学会
雑誌
大気汚染学会誌 (ISSN:03867064)
巻号頁・発行日
vol.26, no.4, pp.A81-A89, 1991

二酸化炭素をはじめとするメタン, フロン, 亜酸化窒素などの温室効果ガスの増大による地球温暖化とそれに伴う様々な環境悪影響が懸念されています。最近の観測によれば二酸化炭素濃度は約350ppmで年々1.5ppmの割合で増加しており, メタン, フロン等も増加しています。IPCC (気候変動に関する政府間パネル: 1990年8月) の報告によれば, このままの状態を放置すると, 来世紀には全球平均気温が3℃上昇し, 平均海面は最大1m上昇することになります。気象庁の報告によれば過去100年間の全球平均地上気温は上昇傾向にあり, これは温室効果ガスの増加による気温上昇予測結果と一致しています。しかし, 現段階ではこの気温上昇が温室効果によると断定するにはデータが十分ではありません. また, 現在人類が化石燃料の使用によって放出している二酸化炭素は一年間に炭素換算50億トンです。このうち大気中に残留するのは結果として約半量で, 残りは海洋, 植物などにより吸収されていると推定されていますが, 大気圏, 水圏, 地圏, 植物圏相互間での二酸化炭素の交換過程は定量的に解明されておらず, 二酸化炭素の循環モデルは今後の研究課題として残されています。<BR>温暖化は数十年から百年という長い期間に顕在化する現象であり, 顕在化してからでは対策を立てても遅いということになりかねません。ここでは, 地球温暖化問題を考える上での基礎的知識, 現状での科学的知見について,「温暖化の原因・機構と現状」と「温暖化の将来予測と予想される環境影響」の二回に分けて紹介します。本入門講座が「地球温暖化」問題を理解し, 対策を考える上で多少なりとも参考になれば幸いです。
著者
瀬戸 博 大久保 智子 斎藤 育江 竹内 正博 土屋 悦輝 鈴木 重任
出版者
公益社団法人 大気環境学会
雑誌
大気環境学会誌 (ISSN:13414178)
巻号頁・発行日
vol.36, no.1, pp.1-12, 2001

ヒト肺に蓄積した多環芳香族炭化水素 (PAHs) および炭粉を測定し, それらの濃度と年齢, 性, 喫煙, 居住地, 職歴, 死因等との関連について調べた。1988年から1993年に東京の病院で亡くなった患者の剖検肺試料 (男性477例'女性284例) を分析に供した。PAHsおよび炭粉のレベルは男性の方が女性よりも有意に高かった。主要な蓄積要因は加齢 (暴露期間) で, 次に男性では職歴が, 女性では居住地又は職歴による影響が強かった。職業による比較では, PAHsおよび炭粉のレベルは技術系・技能系労働者および外勤職の方が事務, 管理的職業および主婦よりも高かった。また, 居住地による比較では, PAHsのレベルは区部に居住していた方が区部以外に居住していた場合に比べて高かった。しかし, 炭粉のレベルは地域による差がなかった。喫煙はこれらの物質の主要な蓄積要因ではなかった。男性の肺がん群のベンゾ [<I>a</I>] ピレン, ベンゾ [<I>g, h, i</I>] ペリレンおよび炭粉の濃度は非がん群に比べて有意に高かった。更に, 男性の扁平上皮がん群のPAHsおよび炭粉濃度は非がん群に比べて有意に高かった。一方, 腺がん群では非がん群と差がなく, 外来性物質の蓄積状態において組織型による差異がみられた。これらの結果は, 大気中のPAHsや炭粉を含む微粒子 (PM2.5) が肺がんの増加に影響を及ぼす可能性があることを否定できないことを示している。
著者
川本 雄大 田内 萌絵 山地 一代 中坪 良平 板野 泰之 山本 勝彦 和田 匡司 林 美鶴
出版者
公益社団法人 大気環境学会
雑誌
大気環境学会誌 (ISSN:13414178)
巻号頁・発行日
vol.56, no.2, pp.35-42, 2021-02-07 (Released:2021-02-05)
参考文献数
13

瀬戸内海周辺地域は全国的に見て相対的に大気汚染物質濃度が高い状態にあり、この原因の一つが、船舶由来の排気ガスとの指摘がある。本研究では、瀬戸内海海上と周辺陸上局にてそれぞれ測定された大気中のSO2、NOx、PM2.5の時空間変動の特徴とその要因を考察した。垂水局と兵庫南部局にてConditional Bivariate Probability Function解析等を行った結果、SO2濃度は海風の進入とともに上昇し、高濃度時には船舶の往来が集中する明石海峡方向からの大気の流入が確認できた。これは、二山型の日内変動を示すNOxとは異なる傾向となった。PM2.5は、春から秋にかけて日中の濃度上昇が確認できたが、SO2やNOxと比較して日内変動幅は小さく、広域的な汚染であることが示唆された。海上のSO2濃度は、最大で陸上局濃度の約5倍となり、他方、NOxは陸上局と同程度あるいは低濃度、PM2.5は陸上局とほぼ同程度であった。大阪湾・播磨灘および周辺沿岸地域において、SO2とNOxの主要な発生源は、それぞれ海上と陸上に存在する可能性が示された。
著者
野内 勇 大橋 毅 早福 正孝
出版者
公益社団法人 大気環境学会
雑誌
大気汚染学会誌 (ISSN:03867064)
巻号頁・発行日
vol.19, no.5, pp.392-402, 1984

野外に生育しているペチュニアの葉被害とPAN汚染の関係を明らかにするために, PAN感受性のペチュニア (ホワイトエンサイン種) を用いて, 1976年から1983年の間の5か年間4月から11月まで有楽町でほぼ毎日ペチュニアの被害観察と大気中のPAN濃度の測定を行った。ペチュニアのPAN被害は1976年には15回, 他の年は4-6回の発生があった。ペチュニアの被害発生率は日最高PAN濃度が5PP<SUP>b</SUP>以下および日PANドースが25PP<SUP>b・h</SUP>以下では10%以下であった。そして, 被害発生率は日最高濃度や日ドースの増加とともに増加した。しかし, ペチュニア葉被害面積と日PAN濃度との問には有意な相関はなかった。<BR>PAN汚染の地域分布を調べるために, 指標植物としてペチュニア (ホワイトエンサイン種, PAN感受性とブルーエンサイン種, PAN抵抗性) を用いたモニタリング観察調査を都内5か所 (青梅, 石神井, 用賀, 有楽町, 足立) で1982年と1983年に行った。ホワイトエンサインの被害は2か年の調査の間5月から10月までは5調査地点のうち1地点以上で毎月観察された。2か年の結果をまとめると, ホワイトエンサインおよびブルーエンサインの月間累積葉被害は東京西部 (青梅, 用賀, 石神井) の方が東京東部 (足立) よりかなり大きかった。なお, ブルーエンサインの月間累積葉被害はホワイトエンサインに比べ約半分程度であった。ペチュニアを用いたこれら野外調査の結果は, PAN汚染が晩春から秋にかけて都内全域で発生していることを明らかにした。
著者
米持 真一
出版者
公益社団法人 大気環境学会
雑誌
大気環境学会誌 (ISSN:13414178)
巻号頁・発行日
vol.55, no.1, pp.10-19, 2020

<p>大気環境学会学術賞受賞の対象となった、大気中微小エアロゾルの動態観測研究と光触媒特性を活用した大気環境改善に関する研究のうち、本稿では特に前者の研究活動に重点をおいて概要を説明する。地方自治体の環境研究所に所属する研究員として、最初に取り組んだ研究対象がPM<sub>2.5</sub>であるが、本稿では、そこからPM<sub>1</sub>との並行観測、自由対流圏に位置する富士山頂での越境大気汚染研究、日中韓の共同研究、中国農村地域の石炭燃焼粒子の磁気的特性などのフィールド研究に発展した経緯や、得られた成果について整理したものである。</p><p>後者については、主に磁場を用いた光触媒複合材料開発の概略以外は、十分な紹介ができなかったが、異分野での研究をリンクさせることで、新しい視点から大気環境研究を展開できる面白さが伝われば幸いである。</p>