著者
村田 由美
出版者
崇城大学
雑誌
崇城大学紀要 = Bulletin of Sojo University (ISSN:21857903)
巻号頁・発行日
no.46, pp.146-135, 2021

夏目漱石が、第五高等学校で生徒に請われて新派俳句の結社「紫溟吟社」を指導したことは知られているが、その実態を論じたものは、わずかに蒲池正紀の「紫溟吟社・その成立と終焉」(『熊本商大論集』一五号、昭三七・一二)があるだけである。今回、俳誌『ほとゝぎす』、雑誌『日本人』、新聞「日本」「九州新聞」「九州日日新聞」をつぶさに調査し、生徒たちの俳句がどのように掲載されたか、「紫溟吟社」に漱石がどのように関わったかを考察した。特にその中心人物である厨川千江、蒲生紫川、寺田寅彦に注目し、漱石との交流を明らかにし、熊本時代、五高教師としての漱石の一面を考察した。
著者
井芹 浩文
出版者
崇城大学
雑誌
崇城大学紀要 = Bulletin of Sojo University (ISSN:21857903)
巻号頁・発行日
vol.39, pp.1-9, 2014

明治憲法は全面改正されるまで56年間存続した。これに対し現行の日本国憲法は改正せずにすでに66年が経過した。これだけ長期に改正されなかったのはなぜか。その大きな理由の一つが、歴代の自民党首相が現実主義的なアプローチを取ったためではないかとの仮説を立てた。これを立証するため、吉田茂以来の歴代首相の憲法観を振り返ってみた。歴代首相はカテゴリーとしては「改憲派」「護憲派」「現実派」および自らの見解を示す機会のなかった「回避派」に分けることができよう。まず現実主義者のプロトタイプとして吉田を取り上げる。ただ吉田自身は自衛力を禁じた現行憲法には違和感を持ちつつ、さりとて急激な再軍備は国力が見合っていないというアンビバレントな悩みを抱えていた。続く鳩山一郎、岸信介は改憲を掲げたが挫折し、その後の高度成長期に政権を担ったい池田勇人、佐藤栄作らは改憲論から距離を置き、保守政権の現実主義は定着していく。この後のいわゆる「三角大福中」世代の最後に政権を担当した中曽根康弘はもともと改憲論を唱導していたが、政権に就くや改憲を否定し、現実主義に身をおいた。改憲論者である中曽根にしてこうした行動をとったところに現実主義の岩盤の大きさがうかがえる。そういう背景の中で、新たな改憲派として登場した安倍晋三の出方が注目される。
著者
寺本 祐司
出版者
崇城大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2002

ライスビールは,発芽させた籾,すなわち稲芽を糖化剤に用いてつくられる稀少なアルコール飲料である.現在,一部の限られた地域でのみつくられている.インド東北部ナガランドのライスビールzuthoは白色の濁酒で,約5%のアルコールを含み,日本酒に似た香りと爽やかな酸味をもっていた.一般に,稲芽の糖化力は,麦芽の糖化力より弱いので,稲芽は酒づくりにはあまり適さないとされてきた.しかし,ナガランドでは実際に稲芽を糖化剤としたライスビールがつくられていた.ナガランドのライスビールから発酵性酵母の分離を試みたところ,Saccharomyces cerevisiaeが分離された.本酵母は醸造用酵母と同等の発酵能を有していた.ナガランドでライスビールをつくっている人々は,インド・アーリア系ではなく,チベット・ビルマ系の人々である.一般に,西洋の酒は糖化剤に麦芽を使用し,東洋の酒は糖化剤に麹を使用して酒をつくるといわれる.ライスビールは,製造法や原料をみると,西洋や古代中東の麦芽を用いたアルコール飲料と,日本やアジアの麹を用いた酒の融合したタイプ,またはそれら酒の遷移型の酒のように思われる.ビール発祥の地と言われる中東やエジプトは,現在イスラーム圏で,イスラーム社会では基本的に飲酒は禁止されている.カイロでサンプリングされた小麦ビールbozaは,白色の濁酒で,約4%のアルコールを含んでいた.発酵性の酵母の分離を試みたところ,Candida kruseiが分離された.本酵母を用いて発酵試験を行ったところ,10%以上のアルコールを生成し,醸造用酵母に比べエステル生成能が高かった.イスラーム教とキリスト教コプト派,イスラーム教と現地の伝統宗教が混在するアフリカ諸国の各種伝統酒について,その製法特性を調べ,発酵微生物の分離と同定を現在行っている.あまり知られてはいないが,アジア,イスラーム圏,インド,アフリカ諸国には伝統的な民族の酒が多く残されている.現在,それら民族の酒に残るユニークな発酵法や,それら酒づくりに利用されている微生物資源の再開発と応用を試みた.また,東南アジア発酵文化圏の酒との比較検討も行った.
著者
坂口 頼孝
出版者
崇城大学
雑誌
崇城大学研究報告 (ISSN:21857903)
巻号頁・発行日
vol.35, no.1, pp.1-11, 2009-03-01

「すごく」と「ひどく」は共に程度の甚だしいことを表し、連用修飾をする。その点で「たいそう」や「とても」と似ている。しかし品詞としては副詞ではなく、形容詞連用形と考えるべきである。他の活用形を持ち、意味も変わらないからである。例えば「やつれ方がすごい(すごかった)」「すごいやつれ方」「すごくやつれる」において「すごく」だけを別品詞にするいわれはない。ところが現行の国語辞典を見ると必ずしもそうなっていない。「すごく」「ひどく」(の一方か両方)を副詞として別に立項しているものがある。しかしそれは受け入れがたい。辞書の内部において矛盾をきたしているものもあるし、違いが判然としないものもある。「すごく」と「ひどく」は共に形容詞連用形と位置付けるべきである。「猛烈に」「いやに」など形容動詞(出身の副詞)についても取り上げる。
著者
河口 和幸
出版者
崇城大学
雑誌
崇城大学紀要 (ISSN:21857903)
巻号頁・発行日
vol.40, pp.1-18, 2015

通貨発行益(シニョレッジ)とは何かに関しては各種の理解があるものの、中央銀行がその業務を行ううえで通貨を発行し、それを見合いに有利子の金融資産を取得することによって獲得する利益と定義することができる。これは、政府が補助貨幣(硬貨)を発行するときに得られる利益とは違い、通貨発行の見返りとして取得する金融資産の利息収入によって獲得されるものである。近年わが国では、政府の財政悪化、円高、デフレの持続を眺めて、政府紙幣の発行等が議論された経緯もあるが、2013年からは日本銀行によりアベノミクスに歩調を合わせて量的・質的金融緩和(QQE)が実施に移され巨額の国債購入等が続けられている。この政策は、継続されている過程においては日銀の収益としてのシニョレッジが増大するものの、その出口段階では、日銀の収益に大きなダメージを与える可能性があると思われる。この「異次元の金融緩和」とも言われる政策によってデフレから脱却し、成長軌道に回復していくことが期待されているが、そうした事態に至ったとしても、日銀の財務内容の悪化、ひいては通貨への信認の低下に繋がって、非常に大きな問題を抱えることになる可能性があることには注意が必要である。
著者
藤本 元啓
出版者
崇城大学
雑誌
崇城大学紀要 = Bulletin of Sojo University (ISSN:21857903)
巻号頁・発行日
vol.46, pp.37-55, 2021

崇城大学では、2019年度から初年次教育「SOJO基礎」を起点として理工系専門教育とを連動し、大学と産業界とを接続する学修プログラム「SOJOプロジェクト教育」を開始した。初年次生では専門的知識を必要としないアイデア解決型のPBL型学修を反復し、2年次以降に学科や企業等の提供による理工学・実社会の現実的な問題に取り組み、学年に応じた専門基礎的なアイデアをもって解決を目指す。学部でのこの教育が修士課程の長期のコーオプ教育につながり、さらには博士課程の産学連携を生み出す土壌となる。これは従来の伝統的な大学教育(教える)からの脱却を目指す教育プログラムのひとつで、本学が目指す「学生の自主的、創造的な学修姿勢」を培う新しい教育体系である。この組織的な取り組みにより、学生が主体的学修へと転換し、知識・技能を実際に活用して徐々に高品質の成果物をつくる契機となることに期待している。また協力企業からは「知識修得だけではなくチーム活動に焦点を当てたカリキュラムの重要性」「企業と大学の協力は不可欠」「国際競争力向上のためには学生の人材育成は必要」など、大方の賛同を得ている。
著者
井芹 浩文
出版者
崇城大学
雑誌
崇城大学紀要 = Bulletin of Sojo University (ISSN:21857903)
巻号頁・発行日
vol.39, pp.1-9, 2014

明治憲法は全面改正されるまで56年間存続した。これに対し現行の日本国憲法は改正せずにすでに66年が経過した。これだけ長期に改正されなかったのはなぜか。その大きな理由の一つが、歴代の自民党首相が現実主義的なアプローチを取ったためではないかとの仮説を立てた。これを立証するため、吉田茂以来の歴代首相の憲法観を振り返ってみた。歴代首相はカテゴリーとしては「改憲派」「護憲派」「現実派」および自らの見解を示す機会のなかった「回避派」に分けることができよう。まず現実主義者のプロトタイプとして吉田を取り上げる。ただ吉田自身は自衛力を禁じた現行憲法には違和感を持ちつつ、さりとて急激な再軍備は国力が見合っていないというアンビバレントな悩みを抱えていた。続く鳩山一郎、岸信介は改憲を掲げたが挫折し、その後の高度成長期に政権を担ったい池田勇人、佐藤栄作らは改憲論から距離を置き、保守政権の現実主義は定着していく。この後のいわゆる「三角大福中」世代の最後に政権を担当した中曽根康弘はもともと改憲論を唱導していたが、政権に就くや改憲を否定し、現実主義に身をおいた。改憲論者である中曽根にしてこうした行動をとったところに現実主義の岩盤の大きさがうかがえる。そういう背景の中で、新たな改憲派として登場した安倍晋三の出方が注目される。
著者
皆川 晶
出版者
崇城大学
雑誌
崇城大学紀要 = Bulletin of Sojo University (ISSN:21857903)
巻号頁・発行日
vol.40, pp.109-123, 2015

大学生が父親や母親に対してどのような呼称をしているのかを、アンケート調査した。直接呼びかけるとき、友人に親のことを話すとき、目上の人に親のことを話すとき、楽しいとき、怒っているときなど、さまざまな場面を設定し、場面によって親への呼称に変化はあるのか、また、その選択基準について調査し考察した。親に対する呼称は、話す相手や場面によって使い分けをしていることがわかった。また、特に怒っている場面では、女子学生の父親、母親に対する呼び方に、通常とは違いがみられた。よって、大学生は親への呼称はいつも同じではなく、場面や話す相手によって使い分けをしていることがわかった。
著者
小原 守雄
出版者
崇城大学
雑誌
崇城大学研究報告 (ISSN:21857903)
巻号頁・発行日
vol.31, no.1, pp.11-18, 2006-03

本研究は、大学における心理学受講生に対して簡易瞑想法による受動的注意集中訓練を継続的に実施することによって、「集中力を高めること」および「授業への積極的な構えを形成すること」における効果を検討することを目的にして行われた。簡易瞑想法による訓練は、309人の受講生(6クラス)を対象として、週1回(授業開始前の5分間)、計14回実施された。各セッションにおいて、簡易瞑想法実施の効果などを含む質問紙調査およびフィードバック票への記入を求めた。完全回答の得られた276人の資料を分析した結果、当初期待していた「集中力を高めること」および「授業への積極的構えの形成」の効果の他に、「心身のリラックス」および「自己の心身についての気づき」などにおいても肯定的な効果が得られた。また、簡易瞑想法を授業以外においても活用している対象者が50%認められた。以上の結果から大学における授業を活用した簡易瞑想法の適用が、授業に対する受講態度の改善のみならず、心身の健康を増進するため、さらには予防的心理教育の位置づけとしても重要な意義があることが示唆された。
著者
平山 文俊 庵原 大輔
出版者
崇城大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2011

シクロデキストリン (CyD) の包接作用を利用して、溶液媒介性結晶多形転移ならびに結晶成長速度の制御を試み、以下の知見を得た。① アセトヘキサミドを 2-ヒドロキシブチル-β-CyD含有水溶液から再結晶すると、新規結晶多形 (Form VI) が得られた。新規多形 Form VIは安定であり、他の結晶多形 (Forms I~V) に比べて高い水溶性を有した。② 2,6-ジメチル-β-あるいは2-ヒドロキシブチル-β-CyD含有水溶液からアスピリンを再結晶すると晶癖は板状から針状結晶に変化した。2-ヒドロキシブチル-β-CyDは多形転移あるいは晶癖制御剤として有用であることが明らかとなった。
著者
皆川 晶
出版者
崇城大学
雑誌
崇城大学紀要 (ISSN:21857903)
巻号頁・発行日
vol.38, pp.85-103, 2013

キャンパス内において、大学生が謝る場面でどのような言葉を使用しているか。また、その選択基準について調査した。大学1年生を対象に、同学年、上級生、親しい相手、教員に対して、直接謝る場合とメールで謝る場合とを調査した。対象が同学年や親しい相手では「ごめん」「ごめんね」の使用が多く、親近語として認識されている。上級生や教員に対しては、「すいません」「すみません」の使用が多く、学生にとって敬意を表すことばとして認識されている。直接に言う場合とメールの場合でも、ことばの選択に大きな違いはなかった。しかし、対象が教員の場合は、変化が見られ、より丁寧なことばが選択されていた。よって、キャンパス内において、学生が謝る場面では、年齢や親疎の関係などで、ことばを使い分けていることがわかった。
著者
千々岩 崇仁
出版者
崇城大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2014-04-01

沖縄本島で土壌などの棲息環境が互いに独立している国頭村と糸満市で捕獲したハブについて、ホスホリパーゼA2(PLA2)を中心とした毒アイソザイムの組成と一次構造を比較した。その結果、沖縄島ハブ固有の毒アイソザイムの組成や一次構造は共通していたが、地域固有のサブタイプが含まれることも見出した。本研究は、個体の可塑性や小さい地域に由来する多様さと、それらが集団としての表現型へ収束するダイナミクスをタンパク質と遺伝子で実験的に観察・検証している。
著者
地福 順人 山口 仁 柿木 稔男 野見山 琢磨 森川 大樹
出版者
崇城大学
雑誌
崇城大学工学部研究報告 (ISSN:13467867)
巻号頁・発行日
vol.28, no.1, pp.89-93, 2003-03

本学では市内電車にも使えるように急カーブを浮上走行できる支持案内兼用の吸引形磁気浮上式鉄道の研究を行っている。急カーブを走行するには短いボギー台車が有利であるが、支持案内兼用形では短い電磁石では左右方向の電磁復元力が弱く、左右方向振動の抑制も困難であった。これに対し、鉄心を分割する方式によりこの欠点が改善できた。ここではこの吸引電磁石の電磁力特性の計算法について述べる。
著者
安楽 誠 小田切 優樹 上釜 兼人
出版者
崇城大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2014-04-01

慢性腎不全モデルを利用した検討において,天然糖類であるシクロデストリン(CD)において,その包接能による尿毒症物質インドキシル硫酸の血中濃度低下が観察された.さらに天然多糖であるキチンを部分的に脱アセチル化したカチオン性高分子であるキトサンナノファイバー(CSNF)においてもキトサン粉末と比較して顕著なインドキシル硫酸の血中濃度低下に加えた血中抗酸化効果も観察された.そこで,CDとCSNFを素材とした薬物含有ゲルを作成した結果,CDの包接能による薬物の高い封入率とCDNFとCDの静電相互作用による薬物の徐放化が観察された.今回作成した複合ゲルの腎不全などの病態への応用が今後期待される.
著者
増村 雅尚
出版者
崇城大学
雑誌
崇城大学紀要 = Bulletin of Sojo University (ISSN:21857903)
巻号頁・発行日
vol.46, pp.75-81, 2021

COVID-19の拡大を防ぐため、わが国でも2020年4月7日に緊急事態宣言が発令され外出の自粛が求められるなど、生活環境の変容が生じた。本研究の目的は、正課外活動の制限・停止・再開がどのように心理的影響を及ぼすかについて検証を行い、大学生の正課外活動における心理的効果を検証する資料を得ることであった。結果をまとめると以下のようになる。①正課外活動停止となった翌週から「活気-活力」「友好」が有意に低い状態であった。②熊本県緊急事態宣言の解除を受けた次週から「活気-活力」「友好」は正課外活動再開まで回復を続けた。③対面授業開始週では、「疲労-無気力」がみられた。④緊急事態宣言の全面解除週から「混乱-当惑」「抑うつ-落込み」「緊張-不安」が有意に低下した。⑤正課外活動再開準備(会議・計画書提出)により「混乱-当惑」「緊張-不安」「抑うつ-落込み」が回復し、活動が再開されると、加えて「怒り-敵意」が有意に低下した。今回の調査により、COVID-19による活動自粛により「活気-活力」「友好」が落ち込み、回復には緊急事態宣言の全面解除や、正課外活動再開が寄与していたことが判明した。
著者
増村 雅尚
出版者
崇城大学
雑誌
崇城大学紀要 = Bulletin of Sojo University (ISSN:21857903)
巻号頁・発行日
vol.46, pp.65-74, 2021

本研究の目的は、学生生活において正課外活動の制限・停止・再開がどのように心理的影響を及ぼすかについて検証を行い、大学生の正課外活動における心理的効果を検証する資料を得ることであった。まとめると以下のようになる。①正課外活動の自粛は学生の活性、安定、快適、覚醒すべてにマイナスの影響を与えていた。②運動可能であった学生の心理状態は、正課外活動停止になり、一気に「無気力・抗うつのエリア」、「緊張・不安のエリア」に移動した。③正課外活動の停止から、再開することにより、「作業に適したエリア」へ誘導され、精神的健康度の改善に影響を与えた。④活動不可群は自粛期間では覚醒が抑えられ、快適度も低く、「自分だけ活動できない」状態であり、緊急事態宣言の全面解除により「全員が活動できない」状況になり、ストレスから解放されたのではないかと推察される。⑤活動自粛状況が活性を抑え、不快な状態となり、深い眠りに陥り、それが長期にわたると回復は難しくなると考えられる。
著者
増村 雅尚
出版者
崇城大学
雑誌
崇城大学紀要 = Bulletin of Sojo University (ISSN:21857903)
巻号頁・発行日
no.46, pp.75-81, 2021

COVID-19の拡大を防ぐため、わが国でも2020年4月7日に緊急事態宣言が発令され外出の自粛が求められるなど、生活環境の変容が生じた。本研究の目的は、正課外活動の制限・停止・再開がどのように心理的影響を及ぼすかについて検証を行い、大学生の正課外活動における心理的効果を検証する資料を得ることであった。結果をまとめると以下のようになる。①正課外活動停止となった翌週から「活気-活力」「友好」が有意に低い状態であった。②熊本県緊急事態宣言の解除を受けた次週から「活気-活力」「友好」は正課外活動再開まで回復を続けた。③対面授業開始週では、「疲労-無気力」がみられた。④緊急事態宣言の全面解除週から「混乱-当惑」「抑うつ-落込み」「緊張-不安」が有意に低下した。⑤正課外活動再開準備(会議・計画書提出)により「混乱-当惑」「緊張-不安」「抑うつ-落込み」が回復し、活動が再開されると、加えて「怒り-敵意」が有意に低下した。今回の調査により、COVID-19による活動自粛により「活気-活力」「友好」が落ち込み、回復には緊急事態宣言の全面解除や、正課外活動再開が寄与していたことが判明した。
著者
水月 晃 増村 雅尚 阪本 達也 石倉 恵介
出版者
崇城大学
雑誌
崇城大学紀要 = Bulletin of Sojo University (ISSN:21857903)
巻号頁・発行日
vol.43, pp.9-18, 2018

本研究は、崇城大学新入生の健康度と生活習慣の診断検査結果を前期と後期で比較し実態を調査すること。そして、学生生活全般における健康の維持・増進に向けた対策及び今後の授業改善の指針を検討するものである。結果をまとめると以下のようになる。1.健康度・生活習慣パターン割合の前期と後期比較は、「充実型」が減少(前期44%→後期37%)し「生活習慣要注意型」が増加(前期14%→後期23%)した。2.健康度・生活習慣パターン判定の前期と後期比較は、前期の「充実型」に対し後期は「生活習慣要注意型」へ悪化した。3.健康度・生活習慣得点の前期と後期比較は、健康度合計点に有意差はないものの健康度が改善傾向にあった。また、生活習慣合計点においては、有意(**p<0.01)に低下し生活習慣は悪化した。生活習慣の悪化要因としては、食事のバランス、食事の規則性、休息、⑩睡眠の規則性、⑪睡眠の充足度の5因子が挙げられた。以上の結果を踏まえ、身体活動や運動の自主的・継続的実践ができるように学内環境の整備、運動設備・用具の充実、学生支援・相談など多角的な視点から対策に取り組むこと。そして、健康・スポーツ科学理論と生涯スポーツ教育の授業を今まで以上に一体化させた内容を再検討する必要があると考えられる。