著者
出口 良知 坂井 文 越澤 明
出版者
日本造園学会
雑誌
ランドスケープ研究 (ISSN:13408984)
巻号頁・発行日
vol.72, no.5, pp.701-704, 2009
被引用文献数
4 3

「地域資源を活かしたまちづくり」の必要性が指摘されている近年、都市河川が地域資源として見直され、河川の整備から活用までを中心としたまちづくりの事例が見られる。かつての深刻な水質汚染の問題を契機に、住民参加によって浄化活動がすすめられ、都市河川の整備に続き、都市河川は良好な都市環境や都市景観の創造の上でも重要な地域資源であるとの再認識から、まちづくりが進められる例が報告されている。本研究は、行政と住民による事業計画策定から管理運営における協働関係に着目し、都市河川の整備を契機として進んだまちづくりの展開を明らかにすることによって、都市河川を活かしたまちづくりを進める上での協働のあり方について考察することを目的とする。
著者
鈴木 昌道
出版者
日本造園学会
雑誌
造園雑誌 (ISSN:03877248)
巻号頁・発行日
vol.45, no.1, pp.p49-53, 1981-08
著者
鈴木 昌道
出版者
日本造園学会
巻号頁・発行日
vol.45, no.1, pp.49-53, 1981 (Released:2011-03-05)
著者
細野 哲央 小林 明
出版者
日本造園学会
巻号頁・発行日
vol.72, no.5, pp.897-900, 2009 (Released:2011-02-03)
著者
寺田 徹 横張 真 田中 伸彦
出版者
日本造園学会
雑誌
ランドスケープ研究 (ISSN:13408984)
巻号頁・発行日
vol.72, no.5, pp.723-726, 2009
被引用文献数
4 4

IPCCの第4次評価報告書をうけ、洞爺湖サミットにおいて各国首脳によりCO2排出量削減の必要性が確認された。今日、"低炭素化"は世界における共通の価値尺度となっている。京都議定書目標達成計画においては、CO2に代表される温室効果ガスの削減対策は、吸収源対策と排出削減対策とに分かれている。緑地による対策は、森林整備や都市緑化に代表される吸収源対策のみならず、管理時に発生する木質バイオマスのエネルギー利用に代表される、排出削減対策としても認められる。低炭素社会の実現に向け、緑地が従来以上に貢献するためには、吸収源としての役割のみならず、木質バイオマスの供給源としての役割も踏まえた上で、最大限の低炭素化を図ることが重要である。本研究では、首都圏郊外部の自治体のひとつである千葉県柏市を事例に、吸収源対策と排出削減対策とを一体的に捉え、緑地由来と産業由来の木質バイオマスとを共処理した場合の、CO2個定量及び排出削減量を明らかにすることを目的とした。
著者
藤原 章雄 斎藤 馨
出版者
日本造園学会
雑誌
ランドスケープ研究 : 日本造園学会誌 : journal of the Japanese Institute of Landscape Architecture (ISSN:13408984)
巻号頁・発行日
vol.61, no.5, pp.601-604, 1998-03-30
参考文献数
6
被引用文献数
4 7

映像を記録収集, デジタル化し, さらにネットワークで共有するための映像情報処理は, ランドスケープ情報を共有するための有効な技術であり, これらは, 新しい情報処理技術の応用により実現される.実際に森林環境情報の定点映像による基盤整備に関して行ったこれらの技術の応用例を取り上げて評価し, 現時点での課題を明らかにした. 森林映像情報の記録のために森林映像記録ロボットを開発し実用化した. 記録した映像はデジタル化し, インターネットによる共有, 表示を可能にした. 森林内に設置することからカメラの設置方法とフレームの決定に問題が生じることが明らかになった. 電源の簡素化, 制御システムの汎用化が今後の課題である.
著者
服部 保 石田 弘明 小舘 誓治 南山 典子
出版者
日本造園学会
雑誌
ランドスケープ研究 : 日本造園学会誌 : journal of the Japanese Institute of Landscape Architecture (ISSN:13408984)
巻号頁・発行日
vol.65, no.5, pp.609-614, 2002-03-30
参考文献数
63
被引用文献数
10 10

九州本土以北に分布する照葉樹林構成種について, 都府県単位で分布, 種数生活形, 絶滅の可能性などを各種文献を用いて調査した。都府県単位の種数をみると鹿児島県がもっとも多く, 北上するにつれて種数は少なくなった。種数と最寒月の月平均気温値には正の相関が認められた。照葉樹林構成種の生活形は地上生多年生草本植物 (地生植物) がもっとも多く, 照葉樹は約25%であった。照葉樹林の種多様性 (種の豊かさ, speciesrichness) に果たしているシダ類, ラン科の役割は大きい。照葉樹林構成種の約30%が絶滅に瀕しており, 多年生草本類, 特にラン科の絶滅の可能性が高い。
著者
金井 格
出版者
日本造園学会
雑誌
造園雑誌 (ISSN:03877248)
巻号頁・発行日
vol.46, no.4, pp.263-269, 1982

造園工学の体系化のための考察を行った。 造園工学の成立過程における問題についての考察を行い, それにもとついて体系化の視点と基本問題についての検討を試みた。
著者
大塚 守康
出版者
日本造園学会
巻号頁・発行日
vol.45, no.1, pp.54-58, 1981 (Released:2011-03-05)
著者
小板橋 二三男 進士 五十八
出版者
日本造園学会
雑誌
ランドスケープ研究 (ISSN:13408984)
巻号頁・発行日
vol.73, no.5, pp.786-795, 2010-03

明治38年、東京帝国大学農科大学教授横井時敬は、日本園芸会雑誌に論説「園藝学校設立の必要」を発表している。欧州留学中に各国園芸学校を視察した経験から、園芸学校設立の必要性について次のように記している。「今日の園藝といふものゝ主とする所は先づ第一に花卉、次いで果樹蔬菜などの培養にあるかの如く思はれるが、庭園藝といふことも決して之を等閑にすることが出来ぬ。横井は、図芸作物栽培と、欧米より優れている「庭園芸」(庭園)の教育のために園芸学校の設立が必要だと主張しているのである。本論文では、これまで殆ど知られていない東京府立図芸学校に於ける小澤の造園教育について、新発掘の資料をもとに講師就任の経緯、庭園講義の実態、講義に用いた園方書、さらに小澤の庭園観、造園教育観について明らかにする。
著者
林,陽子
出版者
日本造園学会
雑誌
造園技術報告集
巻号頁・発行日
no.3, 2005-01-31
著者
細野 哲央 小林 明
出版者
日本造園学会
雑誌
ランドスケープ研究 (ISSN:13408984)
巻号頁・発行日
vol.72, no.5, pp.897-900, 2009
被引用文献数
3 1

街路樹は法律上、道路の付属物とされる。しかし、街路樹は二酸化炭素固定等の生物的機能、微気象緩和等の物理的機能、生理的疲労の低減等の心理的機能などをもち、様々な効果を複合的にもたらすことから、道路空間には欠かせない要素となっているということができる。一方で、街路樹の倒木や枝折れによる事故も少なからず発生し、それによって道路利用者に人的・物的な被害も生じていることが知られている。街路樹に関わる事故の発生を防いで、道路利用者の安全を確保し、的確な道路管理を可能とするためには、そのような事故の実態を把握することが有益であると考えられる。街路樹の実態に関する既往の研究は、樹種の変遷に関するもの、クスノキやハナミズキの生育状況等を分析したものや、支柱の現状把握、街路樹の根系による歩道への影響などはみられても、事故の実態についてはみあたらない。植栽関連事故の裁判例については、これまで植栽の適正管理の観点から細野らの一連の研究で分析の対象とされてきている。しかし、裁判例は全体の約0.05%しか公刊されておらず、実際には参照することのできない裁判例も数多いといえる。また、中島によれば、街路樹を原因として事故が発生したとしても裁判にまで至らないケースがほとんどであるとされる。したがって、裁判例を対象とするだけでは、街路樹に関わる事故の実態を明らかにするためには不十分であるといえる。そこで本研究では、街路樹の倒木や枝折れ等によって道路利用者に被害が生じた事故(落下直撃事故)の実態を明らかにすることを目的とする。
著者
岡本 紘典 前中 久行
出版者
日本造園学会
雑誌
ランドスケープ研究 (ISSN:13408984)
巻号頁・発行日
vol.73, no.5, pp.804-807, 2010-03

緑化において重要となるのは植栽基盤となる土壌である。特に都市部においては、舗装面の土壌はコンクリート構造物などに取り囲まれているのが現状である。この場合、客土に使われた土壌が弱酸性であっても、コンクリートから溶脱する成分が植栽土壌をアルカリ性に変えることが懸念される。一般の成熟土壌の常識範囲を超えた異常な強酸性やアルカリ性土壌の出現、街路樹調査でアルカリ性の影響が見られた例、土壌アルカリ化の傾向が見られた報告もある。土地改良法の改正により、環境との調和と適切な維持・管理・更新に配慮した資材の検討が叫ばれるようになり、それに関連した資材として植栽ポッドや景観舗装コンクリートなどがある。コンクリートはセメントの水和反応により生じた水酸化カルシウムを含んでいるため、pH12.6程度の高いアルカリ性を示しており、土壌アルカリ化の要因としてコンクリートからのアルカリ分の溶出が考えられる。水酸化カルシウムは水溶性であるため、施工後の早い時期から溶出が起こると推測される。本研究では、コンクリートからのアルカリ分の溶出に着目し、初期状態における溶出状況の把握を目的とした。