著者
山岡 道男 浅野 忠克 阿部 信太郎 高橋 桂子 樋口 清秀 稲葉 敏夫 真野 芳樹 樋口 清秀 稲葉 敏夫 淺野 忠克 阿部 信太郎 高橋 桂子
出版者
早稲田大学
雑誌
基盤研究(B)
巻号頁・発行日
2007 (Released:2007-04-01)

日本の高等学校の経済教育内容と大学のそれとの不連続の現状を明らかにし、大学生の経済学習を効果的かつ効率的に行わせるための課題を、日本の大学のカリキュラムに見られる特徴から指摘した。また高校生と大学生のパーソナル・ファイナンスに関する知識の程度を調査するためのテストを実施して結果を分析した。さらに大学生の経済リテラシーついて、日本・米国・韓国・フィリピン・ニュージーランドで共通問題を使ってテストを実施し、その結果の国際比較から日本の大学生の経済理解の実態を明らかにした。
著者
梅澤 俊浩
出版者
早稲田大学
雑誌
産業経営 (ISSN:02864428)
巻号頁・発行日
vol.34, pp.37-51, 2003-12-15

本稿は,日本固有の決算発表の集中日周辺における投資家の意思決定に焦点を当てている。Schroder et al.(1967)の概念モデルに基づくと,決算発表の集中日には,情報のオーバーロードのため,投資家の意思決定は影響を受けると予測される。それゆえ,本稿は決算発表の集中化が取引量に及ぼす影響を実証している。その結果,その他の条件を一定としても,短期的には,集中日ダミーと取引量との関係は弱いながらも有意に負であった。この結果は,Schroder et al。(1967)の概念モデルと一致して,集中日の決算発表直後,投資家は認知限界のためすべての情報は認知できないが,時間をかけて認知できかなった情報を処理する,ことを示唆している。すなわち,集中化は,投資家の決算発表に対する速やかな反応を阻害していると考えられる。よって,よりいっそうの分散化が必要である。
著者
中内 基博
出版者
早稲田大学
雑誌
産業経営 (ISSN:02864428)
巻号頁・発行日
vol.36, pp.21-36, 2004-12-15

本稿は,ベンチャー企業が成長に伴って,起業家型マネジメントからプロフェッショナル・マネジメントへ移行する際のトップ・マネジメント組織のあり方を探求したものである。先行研究は,組織の成長とともに創業社長の能力不足が顕著となることから,それにあわせて創業社長はプロフェッショナル・マネジャーに交代すべきと主張してきた。しかし,そうした実証結果は一致した結論を得ていない。本稿では組織の成長に合わせた創業社長交代の議論を精緻化するにあたり,戦略的意思決定主体を社長という個人からTMTというチームへ拡張する。そうした場合,組織の成長に合わせてTMTの能力不足を補うことができさえすれば,創業社長の交代は必ずしも必要ではないと考えるのである。ここで,TMTの能力不足を補う鍵となるのは適度な新メンバーの加入比率と創業メンバー比率である。新メンバーは新しい知識や経験を有していることから,TMTのマネジメント能力を向上させる可能性がある。また,創業メンバーは,創業社長の理解者として創業社長をサポートすることが期待される一方で,変化への抵抗を示し,新しいスキルの習得を妨げる可能性がある。したがって,それらの適度なバランスがパフォーマンスを高めるためには重要であると考えられるのである。
著者
田中 妙子
出版者
早稲田大学
雑誌
早稲田大学日本語研究教育センター紀要 (ISSN:0915440X)
巻号頁・発行日
vol.9, pp.47-67, 1997-03-31

繰り返し表現(以下, 本稿の規定によるものを<くりかえし>と呼ぶ.)は, 会話の相手の発話を繰り返すことで, その発話に対する何らかの心的反応を示す会話特有の表現である.本稿は, <くりかえし>を・<くりかえし>の機能(会話の相手にどのような性質の働きかけを行っているか.)・会話の展開における<くりかえし>の効果(会話の流れの中で, 先行発話をどのように受け継ぎ, 次の発話者へどのように引き継いでいくか.)という二つの点から分析するという方法を採り, 会話において<くりかえし>表現が果たす役割を明らかにすることを目的とする.<くりかえし>の機能については, 相手の発話を受信・認識したという合図, 相手の発話のどの部分に注意を向けているかの表示という二つの基本的機能のほかに, 相手の発話への感想を表現する機能, 自分の思考・感情が相手と同じであることを示す機能, 相手が質問や共感要求をしてきた事柄について肯定する機能, からかい・ことば遊びの機能が認められる.<くりかえし>の効果については, 会話の展開上, 相手の発話方向を決める, 自分の発話を進めるという二点が指摘できる.後者の場合, <くりかえし>は相手から発話権を得る, 相手の発話を利用して自分の発話を補う, 相手の発話に自分の発話を合わせる, ということのために行われる.<くりかえし>は, それによって相手に事柄的な情報を提供することはできないが, 受け取った情報に対する様々な心的反応を相手に伝達するという機能を持つ.また, その機能を利用して, 会話を先へ進めようとする意識的な働きかけも見られる.
著者
小池 正春
出版者
早稲田大学
雑誌
早稲田教育評論 (ISSN:09145680)
巻号頁・発行日
vol.18, no.1, pp.133-150, 2004-03-31

米国では,1983年に発表された報告書「危機に立つ国家」をきっかけに全国的な教育改革運動が起こった。また同年に「アメリカの高校教育改革」という全米各地の学校実態を調査した報告書による教育改革の提案がなされた。1991年大統領により「2000年のアメリカ:教育戦略」が発表され,2002年には連邦法No Child Left Behind Actの制定に至った。本報告書は,このアメリカの一連の教育改革を様々な報告や研究レポートを参照し鳥瞰図的に眺める。次に「アメリカの縮図」といわれるメリーランド州の教育改革の流れを見る。そして最も「アメリカ的な問題」を抱える同州プリンス・ジョージズ郡に焦点を当て,第2次大戦後同郡がどのように社会と経済,人種構成上で大きな変貌を遂げ,それが教育環境にどのような影響を及ぼしたかを事例を見て今後の行方を探る。
著者
李 正文
出版者
早稲田大学
雑誌
産業経営 (ISSN:02864428)
巻号頁・発行日
vol.35, pp.39-56, 2004-06-15

本研究の対象は,台湾で買収戦略を行っているハイテク企業である。はじめに,フレームワークと,5つの仮説を提示する。その後,サンプル企業125社が抽出されることになり,質問票を郵送した。最終的に,有効対象企業25社(通信会社4社,情報会社4社,家電メーカー7社,半導体4社,バイオテクノロジー5社,医療機器メーカー1社)の回答をもらい,買収企業による買収の取引動機,競争戦略や技術イノベーションを起こす能力または被買収企業の特性と買収後の技術イノベーション・パフォーマンスとの関係を見いだす。対象企業は,台湾にある現地企業および外資系企業である。調査結果からわかったことは,技術をベースとする企業の技術イノベーション・パフォーマンスに対して,買収戦略が重要であることが強調されるということである。
著者
百瀬 優
出版者
早稲田大学
雑誌
商学研究科紀要 (ISSN:02870614)
巻号頁・発行日
vol.58, pp.177-186, 2004-03-25