1 0 0 0 AVコンテンツ視聴時におけるユーザ主観評価推定に関する多角的研究
1 0 0 0 OA スウェーデン福祉国家における<移民>の包摂 -サブナショナル・レベルからの考察-
1 0 0 0 IR 源氏物語における引用の研究
1 0 0 0 OA 行政組織における業績管理システムのデザインと利用に関する研究
1 0 0 0 OA 南宋江湖詩派の総合的研究
- 著者
- 内山 精也 浅見 洋二 池澤 一郎 高橋 幸吉 種村 和史 東 英寿 保苅 佳昭 堀川 貴司 張 宏生 侯 体健 陳 広宏 査 屏球 王 水照 銭 志熙 羅 鷺 卞 東波 朱 剛 張 健
- 出版者
- 早稲田大学
- 雑誌
- 基盤研究(B)
- 巻号頁・発行日
- 2011-04-01
13世紀、宋(南宋)から元への交代期に、非士大夫層(江湖)詩人の詩作が一世を風靡した。本研究は、彼らを「中国伝統詩歌の近世化」という観点から照射する、全世界初の試みである。この3ヶ年の研究期間においては、まず対象のディテールを少しでも多くクリアーにし、具体的な問題を一つでも多く発掘することを目標とした。そのために、個別テーマを個人研究の形で進めたほか、毎年、国際シンポジウムを開催し、海外から関連の研究者を招聘し、意見交換する場をもった。また、今年度(2014)中に、勉誠出版の『アジア遊学』の特集号において、一般読者に向けて本研究の意義を発信してゆく予定である。
1 0 0 0 OA 市場志向の先行要因と成果要因に関する研究 -マーケティングにおける組織文化の影響-
1 0 0 0 芸術に基盤を求める創造性志向型意識理論の構築
本研究の目的は、計算機や人工知能をメタファーとする意識モデルの転倒に対抗し、創造性に基礎付けられた意識モデルを構築することにあった。それは、人工知能によってアートを実現しようとする風潮や、科学によって現代芸術を再解釈しよいうという近年の傾向に反し、むしろ藝術に基礎付けられた科学を指向することであった。この目的は、第一に、知覚できる情報を評価し自らを拡張する人工知能に対する概念として、天然知能を打ち出すことで実現され、講談社から「天然知能」として2019年書籍化された。本書において天然知能とは「知覚できない外部を待つ」知性と定義され、外部を待ち、外部を召喚する技術が様々な事例で示された。本書の評判は高く、毎日、朝日、読売、日本経済新聞の各紙が書評を掲載した他、朝日や産経では文芸時評でも紹介され、群像、ケトル、週刊朝日などの雑誌でも取り上げられた。天然知能の意識に関するモデルはfoundations of Scienceなどの国際誌で発表された他、外部を召喚するための群やネッワークのモデルも構築され、これらも国際誌で発表された。第二に、藝術に基礎付けられた科学や意識モデル、創造性について、共同研究者である中村恭子とともに、水声社から「TANKURI:創造性を撃つ」を共著で2018年刊行した。本書は中村の日本画と郡司および中村の論考で構成され、日本画の構想段階から作品に至る経緯を題材としながら、創造とは何かについて論じたもので、天然知能の藝術における実装を示したものになっている。本書も読売新聞で書評が掲載された他、刊行記念として京橋のギャラリーaskで中村の絵画や郡司の解説の展示会が催された。さらに創造性に関する議論はBrusselの国際会議でも発表され、その際中村の作品が展示された。本書は早稲田大学からの助成金によって英語に翻訳され、現在出版社と刊行に向けた準備が進んでいる。
1 0 0 0 OA フレーミングの並置および重層による建築空間の実践的研究
1 0 0 0 OA 独裁国家における党組織・選挙制度の競争性の高低が体制の存続・崩壊に及ぼす影響
- 著者
- 豊田 紳
- 出版者
- 早稲田大学
- 雑誌
- 研究活動スタート支援
- 巻号頁・発行日
- 2014-08-29
冷戦期の非民主主義体制の主流は一党独裁体制であったが、冷戦後の世界では、政府=与党に選挙で勝利することが極めて困難であるにもかかわらず、公式制度の上では野党が許容され、与野党間で定期的に競争選挙が行われる選挙権威主義体制が独裁体制の下位類型として主流となった。しかし、既存研究は一党独裁体制と選挙権威主義体制とを理論的に区別しておらず、従って選挙権威主義体制に時に存在する「組織化された野党」を分析できないという問題があった。本研究は、一党独裁体制と選挙権威主義体制を区別した上で、選挙権威主義体制にのみ存在する組織化された野党の意義を理論化した。
1 0 0 0 OA 日本における行政救済制度の形成史と公権力概念
本研究は、日本における行政救済制度(行政事件訴訟および国家賠償訴訟・損失補償訴訟)の形成過程の通史を比較法制史の視角からまとめること、を目的とした。具体的には、(1)公法学における歴史研究の基本的な視点と方法論を明らかにした、(2)国の損害賠償責任の範囲と「行政処分」概念との関係史という視点から、憲法・行政法・民法理論と判例の歴史的分析を行った、(3)経済行政法理論の形成史および裁判制度史の視点から行政争訟法制度の歴史的位置づけと変遷過程の分析を行った。これらの研究の成果として、いくつかの学会報告を行うとともに、10本の論文等を公刊した。
- 著者
- 谷川 建司 小川 順子 小川 翔太 ワダ・マルシアーノ ミツヨ 須川 まり 近藤 和都 西村 大志 板倉 史明 長門 洋平 木村 智哉 久保 豊 木下 千花 小川 佐和子 北浦 寛之
- 出版者
- 早稲田大学
- 雑誌
- 基盤研究(B)
- 巻号頁・発行日
- 2019-04-01
本研究は、日本映画史上最大の構造的転換期・構造的変革期をなす1960年代末~70年代を対象とし、その社会経済的実態を次に掲げる問題群の解明を通して明らかにし、その歴史的位相を確定する。即ち、①スタジオ・システムの衰退・崩壊の内実とその産業史的意味、②大量宣伝・大量動員手法を確立した角川映画の勃興、③映画各社が試みた経営合理化と新たな作品路線の模索、④「ピンク映画」の隆盛の実態とその影響、⑤異業種からの映画産業界への人材流入の拡大とそのインパクト、である。上記の五つの括りに因んだ映画関係者をインタビュイーとして抽出し、研究会一回につき1名をゲストとして招聘し、精度の高いヒアリングを実施する。
1 0 0 0 経済関係のグローバル化に対応する経済行政法理論の構築
本研究の目的は、国際・国家・地域の各レベルにおける人々や団体の連携を通じた新たな公共的制御のあり方を、経済行政法の面から構想することである。そして本研究は、(1)グローバル化した経済活動に対する主権国家による制御と多元的に構成された国際的な組織や手続による制御との関係および両者の功罪に関し、主要国の理論的到達点を明らかにし、(2)その調査結果に基づき、個別行政領域について日本法との比較検討を行い、(3)E・オストロムの集合的行動領域の規範理論に着目して、“市場でも国家でもない”領域に対応する経済行政法理論の提示を試みる。