著者

藤部 文昭

出版者

社団法人日本気象学会

雑誌

天気 (ISSN:05460921)

巻号頁・発行日

vol.49, no.6, pp.473-476, 2002-06-30

被引用文献数

4

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東京都心(大手町)における相対湿度と水蒸気圧の40年間(1961〜2000年)の経年変化を日最高気温の段階別に調べた.その結果,日最高気温が33〜36℃の日には,それより気温の低い日に比べ,午後(15時)の相対湿度の経年変化率に数%/(40年),水蒸気圧には0.5〜1hPa/(40年)の正偏差すなわち相対的な上昇傾向が認められた.この上昇傾向は,冷房による水蒸気排出の影響である可能性が示唆された。

著者

Tao W.-K. Lang S. Simpson J. Olson W.S. Johnson D. Ferrier B. Kummerow C. Adler R.

出版者

社団法人日本気象学会

雑誌

Journal of the Meteorological Society of Japan. Ser. II (ISSN:00261165)

巻号頁・発行日

vol.78, no.4, pp.333-355, 2000-08-25

被引用文献数

4

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TOGA COARE集中観測中の3つの対流活動の活発な期間(1992年12月10-17日、1992年12月19-27日、1993年2月9-13日)の潜熱加熱鉛直分布をGoddard Cumulus Ensemble (GCE) Modelの2次元バージョンを用いて調査するとともに、Goddard Convective and Stratiform Heating (CSH)アルゴリズムを用いて推定した。CHSアルゴリズムに入力した降雨に関するデータソースはSSM/I、観測船レーダ、GCEモデルである。6時間ごとのゾンデデータを用いて診断的に求めた潜熱加熱鉛直分布を検証データとして用いた。GCEモデルを用いて計算した降雨強度及び潜熱加熱鉛直分布はゾンデ観測から見積もられた値と良い一致を示した。典型的な対流性及び層状性加熱構造(形態)はGCEモデルで良く再現されていた。レーダで観測した降雨強度は12月の両期間についてはGCEモデルやSSM/Iから見積もった値よりも小さくなった。SSM/Iから求めた降雨強度は12月19-27日と2月9-13日についてはGCEモデルより大きな値となったが、12月10-17日についてはGCEモデルと良い一致を示した。GCEモデルで見積もった層状性降水の割合は12月19-27日が50%、12月11-17日が42%、2月9-13日が56%であった。これらの結果は大規模場の解析と矛盾しない値であった。精度の良い潜熱加熱のリトリーバルのためには層状性降水の割合の正確な見積もりが必要である。層状性降水の割合が高く(低く)なると最大加熱率がより高(低)高度に出現する。GCEモデルは三つの期間について常にレーダよりも層状性降水の割合を10-20%高く計算した。SSM/Iから求めた層状性降水の割合は12月19-27日が38%、12月11-17日が48%、2月9-13日が41%であった。GCEモデルまたはレーダから見積もった降水強度と層状性降水の割合を用いてCHSアルゴリズムで推定した潜熱加熱の鉛直分布の時間変化は、三つの期間について診断的に計算した結果と良い一致を示した。しかし、レーダから見積もられた降雨強度や層状性降水の割合が小さめであったために、診断的に計算された結果と比べると潜熱加熱量を減少評価し、最大潜熱加熱高度を低く目に推定した。SSM/Iの降雨に関する情報は時間解像度が低いために、ここの対流活動を推定することはできない。しかし本研究は対流活動に関するSSM/Iによる良い降雨強度のリトリーバルは良い潜熱加熱のリトリーバルにつながることを示唆した。感度実験の結果は、SSM/Iから求めた12月19-27日の時間平均した層状性降水の割合は過少評価されるとを示した。しかし、12月10-17日については、SSM/Iから求めた時間平均した層状性降水の割合はゾンデ観測から得られた結果とそれほど矛盾しない値であった。観測結果にバイアスがなければ、長期間の加熱量を求めるリトリーバルはより精度の高いものとなると思われる。CHSのlook-up tableから適切な潜熱加熱鉛直分布を選択することが重要である。この問題を取り扱った感度実験も実施した。

著者

竹内 伸直 成田 憲一 後藤 幸弘

出版者

社団法人日本気象学会

雑誌

天気 (ISSN:05460921)

巻号頁・発行日

vol.41, no.3, pp.137-146, 1994-03-31

被引用文献数

5

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1991年2月21日に日本海に発生したメソスケール擾乱について,気象要素と地表面静電界との関連性を検討した.観測データのうち,気圧と風速についてウエブレット変換法を用いて解析した.この解析では,約3時間にわたる微小変動を,約0.5分から30分のスケールパラメータを持つウエブレット変換図にして示した.さらに,気圧と風速の変換図同志の相互相関を時間位相差が前後30分までの場合について計算して,擾乱下では各気象要素の変動に強い相関が存在することを示した.相関の強いスケール成分だけを用いた逆ウエブレット変換により,時系列の波形に戻し,これらと地表面静電界との関係を示した.以上の結果より,大気の対流活動が活発になると,上昇と下降流による電荷分離が生じ,このことにより地表面静電界が誘起されると共に対流に伴う微小な気圧変動が発生することを示すことが出来た.以上の手法を用いることにより,新しい短時間雷予測法を開発することが期待される.

著者

土田 誠 吉門 洋

出版者

社団法人日本気象学会

雑誌

天気 (ISSN:05460921)

巻号頁・発行日

vol.42, no.5, pp.283-292, 1995-05-31

被引用文献数

3

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主にアメダスデータを用いて,2年分の冬季6か月間の東京湾の海風の実態を調べた.海風は冬型気圧配置の変動の間隙をぬうように出現し,出現時間帯や持続時間はばらつきが大きい.東京の大都市域が接する北西岸では,海岸近傍の地点で海風風向E〜SSWが昼間に出現して3時間以上継続することを中心とする判定条件により,180日のうち41日が海風日として抽出された.海岸近傍の平均海風時間帯は13時まえから6.6時間,最大風速は15時に南東風向で2.9ms^&lt-1&gtであった.しかし,都心部より内陸側で湾岸から18kmの地点では,海風風向が2時間以上現れるのが23日と少なく風速も小さい.東岸の千葉では,海風風向をS〜Wとして同様の判定をすると海風日は32日となり,西岸より少ない.このような海風を発生させる温度場は次の二つの要因で形成される.(1)この季節の海水温は8〜10℃で陸上の日最高気温11℃前後と同レベルだが,夜間に湾上をおおう陸風が午前中海上気温を海水温より低温に保つ.(2)東京の大都市域がヒートアイランドとなって郊外より高温を維持し,海陸の気温差を強化している.都心部の内陸側における海風出現頻度の急減や,都市規模が小さい東岸で西岸より頻度が低いこともヒートアイランドによって説明できる.

著者

佐藤 薫 堤 雅基 麻生 武彦 佐藤 亨 山内 恭 江尻 全機

出版者

社団法人日本気象学会

雑誌

天気 (ISSN:05460921)

巻号頁・発行日

vol.50, no.8, pp.619-624, 2003-08-31

被引用文献数

3

著者

谷本 陽一 岩坂 直人 花輪 公雄

出版者

社団法人日本気象学会

雑誌

Journal of the Meteorological Society of Japan. Ser. II (ISSN:00261165)

巻号頁・発行日

vol.75, no.4, pp.831-849, 1997-08-25

被引用文献数

6

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北太平洋における海面水温場と大気循環場、風の応力場、正味の海面熱フラックス場との関係をENSOサイクルの時間スケール(3年から5年)とdecadalの時間スケール(5年以上)に分けて調べた。このために、海面水温、風の応力場、正味の熱フラックス場における緯度経度5度格子月平均値データセットを1951年から1990年の40年にわたって新規に作成した。大気循環場のデータにはNMC作成の月平均値データセットの同期間分を使用した。冬季の海面水温場における10年変動に対応して、大気循環場にはその活動中心域を150°W-170°W帯におくPacific/North American(PNA)とよく似たパターンが卓越する。風の応力場では、それと整合するように、中部北太平洋の海面水温が気候値より低い(高い)期間に偏西風が強く(弱く)またその中心帯は南下(北上)している。これら大気側の変化に伴い、海面での活発な(不活発な)熱放出と海洋表層でのより強い(弱い)エクマン輸送が引き起こされる。これに対し、ENSOサイクルの海面水温変動に対応する大気循環場では別のパターンのWestern Pacific(WP)に近いパターンが卓越する。ENSOのwarm epispdes時には中部北太平洋付近の海面水温は気候値より低くなり、西部北太平洋では高くなる。この際、偏西風は下流で蛇行を示し、中部北太平洋で強く偏西風の中心帯は北上し、西部北太平洋では弱まり中心帯が南下する。この風系の変化は西部太北平洋での熱放出を押さえ、この海域での正偏差をもたらす。ENSO cold episodes時にはほぼ逆の結果を示す。10年スケールとENSOスケールの時間スケール間における海面水温アノマリの空間構造の違いは大気大循環場における違い、つまりPNA-likeパターンとWP-likeパターンのどちらが卓越しているかに結びついている。また、それに伴う風系の変化により、海洋からの熱放出、エクマン輸送と言った水温偏差を形成する過程も時間スケール間で異なっていると考えられる。

著者

栗原 和夫 加藤 輝之

出版者

社団法人日本気象学会

雑誌

天気 (ISSN:05460921)

巻号頁・発行日

vol.44, no.9, pp.631-636, 1997-09-30

被引用文献数

5

著者

上野 幹雄 川畑 拓矢 酒井 亮太 白川 栄一 石田 純一 斉藤 和雄

出版者

社団法人日本気象学会

雑誌

天気 (ISSN:05460921)

巻号頁・発行日

vol.47, no.4, pp.289-294, 2000-04-30

被引用文献数

5

著者

小西 雅子

出版者

社団法人日本気象学会

雑誌

天気 (ISSN:05460921)

巻号頁・発行日

vol.48, no.3, pp.171-174, 2001-03-31

著者

冨山 芳幸

出版者

社団法人日本気象学会

雑誌

天気 (ISSN:05460921)

巻号頁・発行日

vol.53, no.11, pp.857-861, 2006-11-30

被引用文献数

1

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The improvement of quantitative precipitation forecasts (QPF) is expected to contribute to the disaster mitigation. However, the economic and social impacts of warm-season QPF have not been quantified. The purpose of this study is to estimate for social impacts of available QPF using the warning lead time as the measure. Such warnings as helpful to the decision making of evacuation counsel for disaster are focused in this study. The contribution of QPF to the warning lead time is estimated as 0.8〜2.8 hours.

著者

早坂 忠裕 河本 和明 中島 映至

出版者

社団法人日本気象学会

雑誌

大会講演予講集

巻号頁・発行日

vol.83, 2003-05-21