1 0 0 0 IR マルベルデ考

著者
加藤 薫 Kato Kaoru
出版者
神奈川大学
雑誌
麒麟 (ISSN:09186964)
巻号頁・発行日
vol.19, pp.119-136, 2010-03-31
著者
小森田 秋夫 高橋 一彦
出版者
神奈川大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2011

1993年に一部の連邦構成主体で導入され、2010年に全国化したロシアの陪審制は、いま困難な状況のもとにある。第1に、テロ、スパイなど一定の国家犯罪の適用除外、控訴審制度導入と関連した一連の事件の州級裁から地区裁への移管にともなう適用犯罪の縮小という制度的変更と、訴追側や一部の弁護士の陪審制適用の回避志向などの結果、事件数は大幅に縮小している。第2に、連邦最高裁の方針にもとづき、陪審員の判断対象を縮小する裁判実務が行なわれている。陪審制にとってのこの逆風は、少なくとも部分的には、それが「訴追側への偏り」というロシアの刑事訴訟の病弊を克服する可能性を示すという成果のゆえ、と見ることができる。
著者
高幡 泰 Takahata Y.
出版者
神奈川大学
雑誌
商経論叢
巻号頁・発行日
vol.40(4), pp.23-36, 2005-03-20
著者
鈴木 友之
出版者
神奈川大学
雑誌
若手研究(B)
巻号頁・発行日
2009

Navier-Stokes方程式の弱解の正則性を圧力に対するある条件の下で証明した.特に,圧力がLorentz空間に基づくスケール不変な空間において十分小さい場合,換言すれば自己相似的に小さい場合の爆発の可能性を排除した。またこの結果はMHD方程式に対しては,圧力項に加え磁場がスケール不変なLorentz空間に属している場合に同様の結果が成り立つことも示された。
著者
佐藤 孝治
出版者
神奈川大学
雑誌
商経論叢 (ISSN:02868342)
巻号頁・発行日
vol.31, no.3, pp.163-204, 1996-03
被引用文献数
1

This case presents a leading company Nestle Japan challenged in the RTE (ready to eat) cereal market and faced with the decision of status quo, adding the new product line, withdraw the market and so on. Together with his management team, Mr. M. Gyaretto
著者
小池 栄一 保崎 則雄
出版者
神奈川大学
雑誌
一般研究(C)
巻号頁・発行日
1992

本研究は、近年内外を通じて必要性が強く叫ばれている日本語教育の中でも最も重要な学習者との相互作用に重きをおいた教材開発に焦点を絞った。まず、NHKの行った日本語教員に対するアンケート(1991)などをもとに、筆者らの米国での日本語教育、文化教育の経験(1980-1987)、担当した日本語教育(1982-1986)、教員養成(1988)の経験を加味し、この分野で望まれていて、手薄になっている教育内容を総合的に分析した。その結果、教材開発が望まれている分野を、文化に根差した日本語表現や文化の一面をインターアクティブなものとして、制作することに意義があると筆者らは判断した。具体的には、俳句を英語で紹介するという内容、非言語コミュニケーションのうち、日本文化特有の言い回しで日本語学習者が習得に困難を感じているものの2点に絞って教材を開発した。また、実際の教材の特徴を知るため、市販されている、あるいは研究所、大学などで開発されている日本語教材をいくつか実際に見、あるいは資料を取り寄せて調査してみた。これらの教材を日本語学習者、日本語母語者、研究者らを対象として数回にわたりフィールドテストした結果、以下のことが明らかになった。1)文化学習には映像、音声、文字の複合情報が効果的である。2)静止画の中に動画を適宜挿入することで学習効果を高めることが出来る。3)学習者と教材との相互作用の高い教材を若年学習者は好む傾向がある。今後の日本語教育の指針の一つとして、言語習得は人間教師が中心となって補助教材を効果的に組み合わせていくこと、そして習慣、文化の学習は映像、音声、文字にて効果的に学習し、その後実社会において失敗を恐れず、繰り返しながら強化していくという図式が考えられる。
著者
田中 正司
出版者
神奈川大学
雑誌
商経論叢 (ISSN:02868342)
巻号頁・発行日
vol.26, no.2, pp.1-51, 1991-03

論説
著者
小熊 誠
出版者
神奈川大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2009

近年、日系企業の中国進出に伴って、中国に在住する日本人の数が増加している。中国在住の日本人は、企業活動の他に県人会を組織して、さまざまな活動やネットワークの形成を図っている。その中で、沖縄県人会は、若者を中心とした個人的ネットワークによって活動が展開され、他県人会の組織が年功序列的であり、形式的であることと比べて異なる特徴が見られる。この違いは、沖縄人が自分の意志で就職先を中国に求めることや元来友人などヨコの関係を重視する性格をもつことなどによると考えられる。
著者
上村 大輔 大野 修 末永 聖武 有本 博一 宮本 憲二
出版者
神奈川大学
雑誌
基盤研究(S)
巻号頁・発行日
2009

長い炭素鎖を持ち、繰り返し構造の無い海洋生物由来天然分子を巨大炭素鎖有機分子と呼ぶ。これらは、その特異な構造とともに強力な生物活性に特徴がある。本研究では、海洋生物に共生する微生物の大量培養やメタゲノム的手法といった新しい方法論を導入する事で、新規巨大炭素鎖有機分子の探索を試みた。また、新規化合物の発見のみに満足することなく、それらの生物学的存在意義、生合成限界、生物活性、特異な化学反応を視野に入れて研究を展開した。その結果、複数の重要化合物の単離と生物学的役割の解明に成功し、巨大炭素鎖有機分子の概念の確立に貢献した。
著者
小野地 健
出版者
神奈川大学
雑誌
人文研究 : 神奈川大学人文学会誌 (ISSN:02877074)
巻号頁・発行日
vol.158, pp.A99-A125, 2006
著者
杉谷 嘉則 影島 一己 西本 右子 天野 力
出版者
神奈川大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2002

高周波分光法は、物質と水の相互作用の変化を鋭敏に捉えることを可能にする、われわれ独自の手法である。すなわち、物質の状態変化に伴う誘電率変化を共振周波数の変化として検出する手法である。また、エマルションとは、界面活性剤の力により、水中の油滴、逆に油中の水滴の形で一様に分散する系をいう。食品(牛乳)、化粧品(ヘアーオイルなど)、農薬、塗料、その他多くの産業分野に用いられている。これらエマルションは熱力学的に不安定な系である為、時間経過によりいずれ相分離を生じる(別の言い方では、劣化する)。これらの相分離過程を高周波分光法により観測することに成功した。実際には、多種類のエマルションを合成し、その劣化過程を高周波スペクトルのピーク位置の移動という形でとらえることができた。結果の一例を示すと、エマルション合成時に、界面活性剤の割合を多くしたものは、時間経過に対する劣化が緩やかに進行することが判明した。また、高温で保存したエマルションは、劣化がより速やかに進行することも判明した。これらは経験的には自明として知られていることであるが、目視や他法では観測し得ないような微小の変化も本法で鋭敏にとらえることができた。
著者
厚 香苗
出版者
神奈川大学
雑誌
民具マンスリ- (ISSN:09123253)
巻号頁・発行日
vol.43, no.12, pp.10579-10592, 2011-03
著者
井上 和仁
出版者
神奈川大学
雑誌
年報 (ISSN:13420917)
巻号頁・発行日
vol.99, 2000-03

カロテノイドは自然界に最も広く存在する色素で、生体内で重要な生理的役割を果たしている。今回、南極大陸のリュツォ・ホルム湾の露岩域にある淡水湖であるスカーレン大池の湖底に堆積している藍藻マットサンプルより、カロテノイド合成能を有する細菌を単離したので報告する。第38次南極観測隊により採集された藍藻マットを、滅菌したエッペンドルフチューブに少量とり、約1mlのMOM (Marine Organic Medium)液体培地を加え懸濁後、懸濁液約200μlをMOM寒天培地に広げ、好気下で10℃で光照射した。約1週間後、寒天培地上にオレンジ色のコロニーが生じた。さらにこのコロニーを新たなMOM寒天培地に広げ、単一コロニーになるまで、この操作をくり返し、純粋に分離された株(OI-6)を得た。OI-6をMOM液体培地で培養後、集菌し、染色体DNAを抽出した。この染色体DNAを鋳型として、多くの細菌の16SrRNAにおいて高度に保存されている領域を参考に作製したオリゴDNAをプライマーとしてPCRを行い、OI-6の16SrRNAを増幅した。増幅された16SrRNAの塩基配列をダイターミネーター法で決定した。この配列をBLAST検索したところOI-6の16SrRNAの配列は、グラム陽性高GC群のミクロコックス群に属するKocuria erythromyxaの16SrRNAと'99%一致した。OI-6のアセトン/メタノール(3 : 1)による抽出物ついて逆相HPLCによる解析を行ったところ、OI-6が数種類のカロテノイドを生産することが示唆された。極地方に生育する微生物は、いまだ良く研究されておらず、新規のカロテノイドの探索源として有望と思われるので、さらに、研究をすすめる予定である。
著者
西本 右子
出版者
神奈川大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2003

1.木材から発生する揮発性有機化合物(VOC)及び有機酸の迅速測定法の開発これまでに建材メーカーや施工業者が適切な建材を簡易かつ迅速に選定するための測定法を確立しGCとTGにより2時間程度で建材中のVOC評価が行えることを報告してきた。本研究では測定法のさらなる精度向上を目指した。その結果、木材1gを20mLバイアルに密閉し、110℃1時間保持後の気体を直接GC測定することで、木材から発生する揮発性有機化合物の測定が行えることがわかった。ICを用いた有機酸の迅速評価法についても純水に浸漬し超音波処理後遠心分離・ろ過によって可能であることがわかった。さらに現在各種機能水の適用を検討中である。2.木材の種類、産地、部位を考慮し、温度・湿度を中心とした使用環境の影響の検討木材の種類、産地、部位によってVOC成分・発生量及び水抽出分は異なり、輸入木材ではVOC発生量が多く、水抽出分が酸性であることが明らかとなった。一般にセルロース含有量が多い木材はGC測定においてTVOC値が高いこともわかった。木材の前処理として塩の水溶液や各種機能水の蒸気と接触させた場合、揮発性有機化合に対する吸着特性の制御の可能性が得られた。3.木材(廃材)を原料とする木炭等のVOCに対する吸着剤としての利用通常室内の存在する、VOC12種及び木材・木炭・木質系エコマテリアルであるウッドセラミックス(WC)について検討した。吸着後試料のTG測定結果と合わせ、これまでの測定法が木材、木炭等の悪臭物質や香気性物質に対する吸着特性評価として有効であることがわかった。また木炭及びWCでは悪臭物質や香気性物質に対する吸着特性が原料である木材に依存することが明らかとなった。また木材同様木炭、WCにおいても前処理として塩の水溶液や各種機能水の蒸気と接触させた場合、揮発性有機化合に対する吸着特性を制御できる可能性が示唆された。
著者
泉水 英計
出版者
神奈川大学
雑誌
萌芽研究
巻号頁・発行日
2006

「民族」という語は日本近代史の最も重要な用語である。「人種」「国民」「人民」などが混在した維新期を経て、欧化政策に対抗した明治20年代の国粋主義のなかで普及し、穂積憲法学により皇室を宗家とする血族団体という意味に変容したといわれている。しかし、このような形成過程の説明は十分な根拠に基づいたものではなかった。「民族」およびその類語概念が用いられた明治初期の文献と、それが書かれる際に参照された西欧語文献を、書誌的に厳密に比較をした結果、「民族」の確実な初出は、明治9年の加藤弘之『国法汎論』であることが明らかとなった。原著はプルンチェリ『Allgemeines Staatsrecht』であり、法人としての「Volk」に対する文化集団としての「Nation」の下位分類を「Stamm」とした。加藤の訳語はそれぞれ「国民」「民種」「民族」であり、「Volk」については文脈により様々な意訳があるが、「民種」と「民族」については安定している。このような「民種」と「民族」の用法は明治20年代の三宅雪嶺の文章にもみえ、これまでは国粋主義の打ち出した「民族」概念の不安定さと理解されていた「民種」の混用を一貫性のあるものとして説明できる。一方で、同時代に彼らと対抗関係にあった官製の「独逸学」は敢えて加藤の用法を捨て、「Nation」を「族民」と訳している現在まで続く「民族」の用法を確立した穂積八束はこの系統に連なることから、「族民」から穂積の「民族」への移行過程の解明が次の課題である。
著者
森泉 陽子 TIWARI Dr. Piyush 行武 憲史
出版者
神奈川大学
雑誌
基盤研究(C)
巻号頁・発行日
2007

信用割当が住宅取得行動へ及ぼす影響には、大きく2つある。購入する住宅の質の低下させることと購入時期を遅らせることである。後者は景気浮揚と関連する。これらの効果はともに著しく大きいと推定された。また信用割当の存在は、現存の住宅の質にも維持・修繕行動を通して影響を及ぼす。家計は景気が悪いとき、所得低下に伴う消費減少をバッファーするために、これらの支出を抑制するが、このバッファー効果が強いと質を保持することができない。日本においても、この効果は無視できなかった。信用割当による住宅質の悪化、住宅による景気浮揚効果の低下が懸念される。