著者

碓井 菘

出版者

金沢大学

雑誌

金沢大学文学部論集. 行動科学・哲学篇 (ISSN:13424262)

巻号頁・発行日

vol.17, pp.41-60, 1997-03-14

著者

深川 明子 高見 よ志子

出版者

金沢大学

雑誌

教科教育研究 (ISSN:02871122)

巻号頁・発行日

vol.21, pp.49-68, 1985-06-30

著者

杉本 卓洲

出版者

金沢大学

雑誌

金沢大学文学部論集. 行動科学科篇 (ISSN:02856514)

巻号頁・発行日

vol.7, pp.125-143, 1987-02-28

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金沢大学文学部

著者

西本 陽一

出版者

金沢大学

雑誌

金沢大学文学部論集. 行動科学・哲学篇 (ISSN:13424262)

巻号頁・発行日

vol.27, pp.81-98, 2007-03-25

著者

板垣 英治

出版者

金沢大学

雑誌

日本海域研究 (ISSN:13477889)

巻号頁・発行日

vol.33, pp.129-144, 2002-03

著者

大井 学 神尾 陽子 松井 智子 藤野 博 田中 優子 高橋 和子

出版者

金沢大学

雑誌

挑戦的萌芽研究

巻号頁・発行日

2007

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某市3公立小学校の全学年児童1,374人のうち、775人について、対人行動チェックリスト(SCDC)日本語版12項目のいずれかにあてはまった169人(21.8%)と、そうでない者のうち約1割にあたる78人について、対人応答性尺度(SRS)日本語版の得点をもとに86人について、CCC-2との関連を検討した。またPDD児10名を含む4歳1ヶ月から11歳6ヶ月(平均生活年齢6歳4ヶ月)の41名を対象としてCCC-2日本語試作版を実施した。田中・ビネー知能検査V、絵画語彙発達検査(PVT-R)、J.COSS第三版、親への調査などを同時に行った。PDD群とTD群の群間比較ではIQ値、CCC-2指標(正値、負値、GCC、SIDC)で有意差があったが、生活年齢、PVT-R、J.COSS、父母の年齢や教育歴などに有意差はなかった。通級指導教室に通級する知的障害のない発達障害の小学生約60名の保護者にCCC-2およびPARSを、対象児にPVTおよびJ.COSS(第三版)を実施した。PARSのスコアから広汎性発達障害の可能性が示唆された児童をASD群に、ASDの基準を満たさずPVTおよびJ.COSSのスコアから語彙および文法理解力に顕著な困難があると評価された児童をSLI群に分類した。ASDにもSLIにも該当しない場合、その他の発達障害群とした。CCC-2の語用に関する領域(場面に不適切な話し方、ステレオタイプ化さわた言語、コミュニケーション場面の利用、非言語コミュニケーション)のスコアを群間で比較し、発達障害児における語用の問題について、特にその障害がASDに固有のものかどうかに焦点を当て検討した。ASD小学生50名にCCCを実施しクラスター分析を行って、4クラスターを得た。

著者

仲正 昌樹

出版者

金沢大学

雑誌

金沢法学 (ISSN:0451324X)

巻号頁・発行日

vol.44, no.1, pp.11-61, 2001-11

著者

山本 一

出版者

金沢大学

雑誌

金沢大学語学・文学研究 (ISSN:03898679)

巻号頁・発行日

vol.32, pp.24-32, 2004-09

著者

前田 久徳

出版者

金沢大学

雑誌

金沢大学語学・文学研究 (ISSN:03898679)

巻号頁・発行日

vol.33, pp.18-28, 2005-03

著者

加藤 峰弘

出版者

金沢大学

雑誌

金沢大学経済学部論集 (ISSN:02854368)

巻号頁・発行日

vol.23, no.2, pp.219-270, 2003-03

著者

山本 政儀 白石 久二雄 星 正治 ZHMADILOV Z.

出版者

金沢大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2002

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旧ソ連の核実験場セミパラチンスク周辺の住民被曝の特徴は、外部被曝(30-250cSv:1949-1992年間の民住民の総被爆線量)に加えてかなりの内部被曝(40-300cSv)を受けていることである。この内部被曝線量は、数学的モデルで推定されたもので検証が必須である。現在唯一、検証が可能と思われるのは、人体組織の骨中^<90>Sr測定以外ないのではないかと考えている。2001年から、内部被曝線量評価の一環として、核実験場周辺で亡くなられた方々の骨試料を提供していただき骨中のU, Pu,^<90>Srの測定を開始してきた。核実験場近傍の集落で被曝し亡くなられた方の人体試料について出来るだけ多くの試料を収集しデーターの蓄積を計ることが最重要である。本研究において、クルチャトフ研究所及びセミパラチンスク市内の大学病院との連携で、人骨試料(主に脊椎)約100試料を収集し分析した。Nこれまでに採取した試料を用いてPu, Uの逐次分析法を開発し、これまでに約50試料の分析を実施した。Pu-239,240及びU-238濃度は、灰化試料1g当たり0.005-0.23Bq/g,0.09-0.49mBq/gの範囲であった。分析した試料の大部分は、セミパラチンスク市内が多く、これらの値はこれまでに報告されているデーターとくらべて同レベルであった。しかし、核実験場近傍の試料で高い値を持つケースもいくつか見いだされた。Sr-90については0.05-0.13mBq/g-ashの値が検出された。↑標準人(70kg)、平均Pu-239,240濃度0.03mBq/g-ashを用いて50年間に受ける実効線量当量を試算すると、全て吸入摂取の場合には、12.3(難溶性Pu)〜42.7(可溶性Pu)μSv,全て経口摂取の場合に13.5-28.6μSvとなる。→現在、核実験場近傍の集落、モスチーク、ドロン、ズナーメンカ、サルジャールで長年住んでいて亡くなられた方の人体組織を分析しており、さらにデータの蓄積を積み重ねている。↓最終的に、実際のSr-90データとモデルから予想されるデータとの比較を行い、モデルの妥当性を検討する。モデルとの合致が得られない時には、その原因を解析し、新たなモデルを提示する。

著者

山本 政儀

出版者

金沢大学

雑誌

基盤研究(C)

巻号頁・発行日

1996

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陸地と海域の接合部である沿岸帯は物質の収支と循環が最も活発に演じられる場所であり,そこでの特に将来長きに亘り環境放射能影響をもたらす長寿命放射性核種,とりわけ超ウラン元素(ネプツニウム(Np),プルトニウム(Pu),アメリシウム(Am))の挙動を系統的・総合的により明確にすることは,環境保全の面からのみならず被曝低減化の面からも重要である。本研究は,イギリスのセラフィールド核燃料再処理工場からの放射性廃液で高濃度に汚染されているアイリッシュ海沿岸をフィールドにIV価のPuやIII価のAmと比べて堆積物に移行しにくいと言われているNpが,どのような堆積挙動をするかを解明することを主目的として実施したものである。主な成果を以下に述べる。(1)アイリッシュ海東部沿岸の堆積物について,^<237>Npを初めとして^<238>Pu,^<239,240>Pu,^<241>Pu,^<241>Am,更に^<99>Tcを測定し,汚染レベル・分布・蓄積量を明らかにした。(2)再処理工場からの1989年までの全^<237>Np放出量を初めて6-8TBqと推定した。(3)放出口からの距離と上記核種の蓄積量との比較から,^<239,240>Pu=^<241>Am<^<237>Np<^<137>Cs<^<99>Tcの順に堆積物に移行しにくいことを明らかにした。これらの挙動の違いはそれぞの元素の酸化状態の違いによって説明される。(4)アイリッシュ海に放出された上記核種の沿岸帯への移行には主として2つのメカニズム,すなわち,溶存状態として海流・潮汐にのって拡散(solution transport)する場合と放出口近傍で高濃度に汚染された堆積物粒子が拡散(particle transport)する場合がある。どちらかと言うと,^<99>Tc,^<137>Csは前者,^<237>Np,^<239,240>Pu,^<241>Amは後者のメカニズムで移動し空間的・時間的分布を規定していることを明らかにした。

著者

笠森 周護 田中 輝彰 菅田 秀俊

出版者

金沢大学

雑誌

金沢大学十全医学会雑誌 (ISSN:00227226)

巻号頁・発行日

vol.60, no.1, pp.34-41, 1958-01-20

著者

梁井 宏

出版者

金沢大学

雑誌

金沢大学大学教育開放センター紀要 (ISSN:03897516)

巻号頁・発行日

vol.20, pp.33-47, 2000-12-28

著者

大久保 英哲 沢野 咲知子 安田 一志

出版者

金沢大学

雑誌

教育工学・実践研究 (ISSN:13462342)

巻号頁・発行日

no.31, pp.41-55, 2005-09

著者

小林 恵美子

出版者

金沢大学

雑誌

若手研究(B)

巻号頁・発行日

2004

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日米大学生より収集したデータの分析結果は以下の通りです。まず第一に、Haganのパワー・コントロール理論とHofstedeの不確実性減少という概念を使って、11種類の逸脱行為に従事する頻度は、日米グループ共に男子学生の方が高いこと。又その性別間差異は、日本人学生の方が米国人白人学生よりも小さく、背景には、日本人男子学生の逸脱行動を控える傾向が強く作用していると仮説を立て、統計的に立証しました。尚この調査結果を記した論文は、修正し米国の某学術雑誌に再提出する予定です。続いて、分化接触/社会学習理論について、3本論文を執筆しました。まず初めに、Tittleの"Shells of Illusion"とHofstedeの不確実性減少という概念を基に、仲間の逸脱行動が自身の逸脱行動に及ぼす影響は、日米グループ共に男子学生の方が強いこと。又その性別間差異は、日本人学生の方が小さく、背景には、日本人男子学生が仲間の逸脱行動に感化されにくい傾向が強く働いていると仮説を立て、統計的に立証しました。次に、Hofstedeの不確実性減少という概念を使って、日本人学生が米国人学生よりも逸脱行動を控える傾向は、逸脱行動に従事する仲間の数が少ないことに起因すると仮説を立て、統計的に立証しました。最後に、仲間の逸脱行動と逸脱支持の姿勢が自身の姿勢に影響を及ぼし、果ては自身の行動に作用するという因果関係を日米で比較検証しました。Hofstedeの個人主義という概念を用いて、仲間の逸脱行動と逸脱に対する姿勢が自身の姿勢にもたらす影響の度合いは、日本人学生の方が大きいこと。一方、自身の姿勢が行動に及ぼす影響度は米国人学生の方が大きいと仮説を立て、統計的に立証しました。これら3本の論文は、学術雑誌に投稿すべく、現在、米国人共著者が推敲しております。

著者

早川 幸子

出版者

金沢大学

雑誌

社会環境研究 (ISSN:13424416)

巻号頁・発行日

vol.8, pp.147-157, 2003-03

著者

鍵主 智美

出版者

金沢大学

雑誌

論文集 (ISSN:18818242)

巻号頁・発行日

vol.4, pp.1-24, 2009-03-28

著者

岡本 宜高 柳原 伸洋 橋口 豊 山口 育人 小長谷 大介 堀内 隆行 野村 真理 河村 豊

出版者

金沢大学

雑誌

基盤研究(B)

巻号頁・発行日

2021-04-01

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日本やドイツなどの第二次世界大戦の敗戦国の「戦後」に関しては、戦争責任や「過去の克服」に関する研究が国内外で進展してきた。一方で戦勝国の「戦後」については、大戦中の戦略爆撃による非戦闘員の大量殺戮、大戦後の統治領域での植民地主義や人種主義の継続など、数々の問題が指摘されているものの十分な研究がなされてこなかった。こうした状況を踏まえ、本研究は戦勝国の中からイギリスに焦点を当て、大戦から受けた複合的、重層的な影響を、外交史、西洋史、文化史、科学史の知見を融合して学際的かつ包括的に検証し、「戦後」をめぐる研究に戦勝国と敗戦国という境界線を越えた形での新たな視座を提示することを目指す。

著者

高橋 憲司 Takahashi Kenji

出版者

金沢大学

雑誌

博士論文本文Full

巻号頁・発行日

2015-03-23

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博士論文本文Full