著者
安西 航 髙橋 洋生 戸田 光彦 遠藤 秀紀
出版者
首都大学東京小笠原研究委員会
雑誌
小笠原研究年報 (ISSN:03879844)
巻号頁・発行日
no.40, pp.45-52, 2017-05-31

小笠原諸島では、固有昆虫を保護するべく、粘着トラップを主としたグリーンアノールの駆除事業が進んでいる。しかし小笠原に生息する集団の基本的な生態はあまり調べられておらず、捕獲の効率化の検討に資する生態学的知見は少ない。本研究では、グリーンアノールの利用する止まり木に着目し、父島と母島の集団間あるいは雌雄間で、利用する微小環境を定量的に比較した。その結果、両島ともに雌雄差がみられ、雌の方が細い枝や根が混み合った微小環境を利用していることがわかった。このことから、効率的に雌を捕獲するには、樹幹や太い枝だけではなく、雌が好むような微小環境にもトラップを設置することが有効と考えられる。
著者
濵邉 昂平
出版者
首都大学東京小笠原研究委員会
雑誌
小笠原研究年報 (ISSN:03879844)
巻号頁・発行日
no.40, pp.59-72, 2017-05-31

本調査は小笠原諸島父島におけるヨコエビ類相の把握を目的に行った。調査は2015年7月から8月、2016年7月から8月、2016年12月から2017年1月にかけて、父島の各海岸および内陸(陸水域を含む)において行った。調査の結果、父島から4科8種のヨコエビ類の生息が確認された。ハマトビムシ科では4種が確認され、海岸型のPlatorchestia pacifica とP. sp.、内陸型のニホンオカトビムシP. japonica、そして海岸型と内陸型の中間型として、固有種であるオガサワラホソハマトビムシPyatakovestia boninensis が確認された。このうち、オガサワラホソハマトビムシは父島において初めての確認となった。
著者
上條 明弘
出版者
首都大学東京小笠原研究委員会
雑誌
小笠原研究年報 (ISSN:03879844)
巻号頁・発行日
no.34, pp.31-58, 2011-05-31

太平洋戦争中の父島は南方戦線への物資輸送の中継点であった。1944(昭和44)年6月にアメリカ軍のサイパン攻略が始まると、硫黄島の防衛力増強が必要となった。そこで、日本軍は父島を経由して物資を硫黄島に届けるべく、船団を組織した。しかし、多くの艦船が潜水艦、艦載機により攻撃を受け、沈没・損傷した。1944年8月4日、駆逐艦「松」を旗艦とする第四八〇四船団は、アメリカ海軍任務58機動部隊の艦載機の攻撃、および任務58.1.6機動部隊の巡洋艦・駆逐艦の砲撃をうけた。この攻撃はレーダーと連携した砲撃の実験であることが示唆された。
著者
真崎 翔
出版者
首都大学東京小笠原研究委員会
雑誌
小笠原研究 (ISSN:03868176)
巻号頁・発行日
no.40, pp.11-46, 2013

小笠原諸島は、太平洋戦争末期の硫黄島の戦いの末に陥落して以降、1968 年まで米国による軍事占領下におかれた。戦後日米関係史において、国務省と軍部の対日政策は、その対立点よりも、むしろ一致点に焦点が当てられてきた。しかしながら、国務省と軍部は、対小笠原政策においては、対立していたかのようであった。国務省は、良好で安定した日米関係を構築する必要性から、小笠原の信託統治化に反対し、その早期返還を求めた。一方で、軍部は、不安定化しつつある極東情勢を懸念し、米国の安全保障戦略上の要請から、小笠原を恒久的に軍事占領する必要性を訴えた。最終的に、国務省が主張する小笠原返還が、1967 年11 月の日米首脳会談において合意された。それは、自国の軍事的利益よりも、日米の友好関係から得られる利益を優先した決断のようであった。 小笠原諸島には、米国の安全保障戦略上、重要な基地がおかれていた。加えて、硫黄島の戦いにおける激戦から、多くの米国民にとって象徴的意味をもつ。国務省は、軍部や米国民に小笠原返還を納得させるために、返還によって安全保障上の既得権を保持する必要があった。また、米国民の小笠原に対する特別な感情にも配慮しなくてはいけなかった。さらに、ベトナム戦争や沖縄占領に起因する日米の緊張関係を緩和することも急務であった。本論は、これらの難しい課題に対する国務省の解決策が、核「密約」であったということを論証する。そして、国務省と軍部の小笠原の占領と返還をめぐる対立が表面的なものであり、むしろ根本的には双方の意図が一致していたということを証明する。Following the historic U.S. victory of the Battle of Iwo Jima, during the last phase of the Pacific War, the Bonin (Ogasawara) Islands came under U.S. military control and remained occupation until 1968. In the history of U.S.-Japan relations, the primary focus regarding Japanese policy has been cooperation—rather than confrontation—between the Department of State and the military. However, these two parties seemed to be in conflict over the Bonin policy. For the sake of maintaining a satisfactory and stable relationship with Japan, the former opposed putting the islands under U.S. trust territory and advocated early reversion. The latter, concerned with the unstable situation developing in the Far East, perceived the necessity for permanent occupation of the islands from a security standpoint. During the U.S.-Japan summit meeting in November 1967, return of the islands was agreed upon, supported by the State Department. This decision indicated that the U.S. considered interests obtained from a desirable relationship with Japan more important than military interests.The Bonin Islands had important military bases in the U.S. security strategy. In addition, Iwo Jima held a symbolic meaning for many American citizens since the fierce battle fought over it. In order to convince the military to return the islands, the State Department needed to maintain America's vested rights even after the reversion. Moreover, it had to take Americans' special feelings for the islands into consideration, and attempt to ease the tension of U.S.-Japan relations, which originated in the Vietnam War and occupation of Okinawa. Was there any magical tool that could solve these difficult problems altogether? The answer this paper gives is a nuclear "secret agreement." This paper will demonstrate that the confrontation between the State Department and the military over the occupation and reversion of the Bonins was superficial, and that the intention of the two parties was fundamentally correlated.
著者
上條 明弘
出版者
首都大学東京小笠原研究委員会
雑誌
小笠原研究年報 (ISSN:03879844)
巻号頁・発行日
no.33, pp.51-85, 2010-05-20

父島洲崎は自然豊かな海岸であったが、日本海軍により埋め立てられ、洲崎飛行場が建設された。小さな飛行場であり、陸上機があまり配備されていなかったので、最初アメリカ軍は重視していなかった。しかし、硫黄島攻防戦では、特別攻撃などの支援作戦の中継基地となり、重要な役割を演じた。そのため、アメリカ軍は、洲崎飛行場に対し、艦上機、陸軍機により集中的な攻撃を与えた。
著者
上條 明弘
出版者
首都大学東京小笠原研究委員会
雑誌
小笠原研究年報 (ISSN:03879844)
巻号頁・発行日
no.34, pp.31-58, 2010

太平洋戦争中の父島は南方戦線への物資輸送の中継点であった。1944(昭和44)年6月にアメリカ軍のサイパン攻略が始まると、硫黄島の防衛力増強が必要となった。そこで、日本軍は父島を経由して物資を硫黄島に届けるべく、船団を組織した。しかし、多くの艦船が潜水艦、艦載機により攻撃を受け、沈没・損傷した。1944年8月4日、駆逐艦「松」を旗艦とする第四八〇四船団は、アメリカ海軍任務58機動部隊の艦載機の攻撃、および任務58.1.6機動部隊の巡洋艦・駆逐艦の砲撃をうけた。この攻撃はレーダーと連携した砲撃の実験であることが示唆された。
著者
濵邉 昂平
出版者
首都大学東京小笠原研究委員会
雑誌
小笠原研究年報 (ISSN:03879844)
巻号頁・発行日
no.40, pp.59-72, 2016

本調査は小笠原諸島父島におけるヨコエビ類相の把握を目的に行った。調査は2015年7月から8月、2016年7月から8月、2016年12月から2017年1月にかけて、父島の各海岸および内陸(陸水域を含む)において行った。調査の結果、父島から4科8種のヨコエビ類の生息が確認された。ハマトビムシ科では4種が確認され、海岸型のPlatorchestia pacifica とP. sp.、内陸型のニホンオカトビムシP. japonica、そして海岸型と内陸型の中間型として、固有種であるオガサワラホソハマトビムシPyatakovestia boninensis が確認された。このうち、オガサワラホソハマトビムシは父島において初めての確認となった。
著者
小久保 祐樹
出版者
首都大学東京小笠原研究委員会
雑誌
小笠原研究年報 (ISSN:03879844)
巻号頁・発行日
no.37, pp.1-30, 2014-05-31

小笠原における所有者不明土地問題について、行政が行うべき法政策的対応について政策提言を行った。はじめに、小笠原における所有者不明土地問題についての現状の調査を行った。次に、所有者不明土地に対する法政策的手法の事例紹介を行い、小笠原における所有者不明土地問題に対する法政策的対応策の提案を行った。この提案では、条例の制定が適切であると結論付けた。最後に、条例制定の際に問題となる財産権規制に対する学説分析を行い、具体的な条例の内容に関して考察した。
著者
佐々木 哲朗 立川 浩之 向 哲嗣 栗原 達郎
出版者
首都大学東京小笠原研究委員会
雑誌
小笠原研究 (ISSN:03868176)
巻号頁・発行日
no.41, pp.41-73, 2014

小笠原諸島海域の保全管理に資するため、兄島と父島の浅海域、海岸域および河川下流域において軟体動物相の現況調査を実施した。調査では5綱22目78科153属247種の軟体動物が記録された。記録種のうち40種は小笠原諸島からの初記録であった。To contribute to the conservation management, we investigated molluscan fauna of marine and freshwater habitats in Anijima and Chichijima Island. A total of 247 species of molluscs (153 genera of 78 families of 22 orders) were recorded on the basis of photographs. 40 species were considered to be new records from Ogasawara Islands.
著者
ロング ダニエル 磯野 英治 塚原 佑紀
出版者
首都大学東京小笠原研究委員会
雑誌
小笠原研究年報 (ISSN:03879844)
巻号頁・発行日
no.31, pp.31-40, 2007

本論で小笠原諸島の欧米島民が持つ日本語アクセント体系の実態を記述する。調査した結果、返還前に言語形成期を迎えた中年層と返還後にそれを迎えた若年層との間に顕著な違いが見られた。中年層話者はアクセントの型による単語の意味区別をしない無型アクセントとなっている。一方、若年層のアクセントは東京式アクセントとほぼ一致している。返還前に生まれ育った話者が無型アクセントになっている原因は、英語を母語とする人が日本語を習得したときに類別語彙が完全には習得できなかったことと、一型アクセントとなっている八丈方言を欧米系が耳にしていたこと、の2つが重なったことだと考えられる。世間で言われているような「テレビの影響」によって無型アクセントの話者の「有型化」が起こり類別語彙ごとに東京式アクセントを獲得する例は、これまでの研究では実証されておらず、不可能と思われる。むしろ東京など関東地方から島に移り住んで来た多くの東京式アクセント話者と日常的に面と向かってことばを交わしているという言語接触によってアクセントの有型化が起きたのではないかという結論に至る。