著者

山城 多朗 山田 益司

出版者

公益社団法人 日本コンクリート工学会

雑誌

コンクリート工学 (ISSN:03871061)

巻号頁・発行日

vol.28, no.3, pp.46-50, 1990-03-01 (Released:2013-04-26)

参考文献数

2

被引用文献数

1 1

著者

Ryo Kamata Fujio Shiraishi Kazuichi Nakamura

出版者

The Japanese Society of Toxicology

雑誌

The Journal of Toxicological Sciences (ISSN:03881350)

巻号頁・発行日

vol.45, no.3, pp.131-136, 2020 (Released:2020-03-06)

参考文献数

12

被引用文献数

1 5

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Reproductive disorders in birds are the most characteristic effects of DDT contamination of wildlife. Experimental exposure of avian eggs to the estrogenic substance o,p′-DDT causes abnormal development of the reproductive tract (shortening of the left oviduct and aberrant development of the right oviduct) and eggshell thinning in mature birds, but it is still not known how eggshell thinning occurs in the abnormal oviduct. To fill this information gap, we examined the histology of the uterine part of the oviduct in Japanese quail treated in ovo with o,p′-DDT or a synthetic estrogen, diethylstilbestrol (DES), and we performed immunohistochemical staining for the calcium-binding proteins CALB1, SPP1, and TRPV6. Both o,p′-DDT-treated and DES-treated quail had few, and scattered, gland cells in the left uterus, unlike vehicle controls, in which gland cells tightly occupied the lamina propria. The aberrantly developed right uterus retained all the components of the normal left uterus, but in immature form. Immunostaining for CALB1, SPP1, and TRPV6 was greatly reduced by both o,p′-DDT and DES; SPP1 and TRPV6 immunostaining patterns, in particular, differed distinctly from those in the controls. These findings suggest that CALB1, SPP1, and TRPV6 are molecular factors, decreased production of which is responsible for eggshell thinning. Our findings also could contribute to understanding of the eggshell formation mechanism in birds.

著者

西田谷洋著

出版者

ひつじ書房

巻号頁・発行日

2014

著者

京都大学広報委員会

出版者

京都大学広報委員会

雑誌

京大広報

巻号頁・発行日

vol.562, pp.1143-1155, 2001-11

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野依良治先生のノーベル化学賞受賞によせて 総長 長尾 真

著者

早稲田文学編集室 編

出版者

早稲田文学会

巻号頁・発行日

vol.25, no.6, 2000-11

著者

神戸史学会 編

出版者

神戸史学会

巻号頁・発行日

vol.31(4), no.173, 1992-08

著者

宮井 恵里子 山本 格 秋山 純一 柳田 満廣

出版者

日本皮膚科学会西部支部

雑誌

西日本皮膚科 (ISSN:03869784)

巻号頁・発行日

vol.58, no.3, pp.439-443, 1996-06-01 (Released:2011-07-12)

参考文献数

17

被引用文献数

6 4

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アスコルビン酸の新規安定型誘導体であるascorbic acid 2-O-α-glucoside(AA-2G)の人工紫外線照射によるヒト皮膚色素沈着への影響を検討した。紫外線(UVA+UVB)照射後に上腕内側部の2%(w/w)AA-2G配合クリームと対照クリーム塗布部位を肉眼判定で比較したところ, AA-2Gの配合により有意な(P<0.01, by Wilcoxon matched pairs signed-ranks test)紅斑抑制効果と同時に, 有意な(P<0.05)色素沈着抑制効果を認めた。そこでAA-2Gの作用機序を詳細に検討するため, 培養細胞のメラニン合成能及び紫外線照射によるモルモット皮膚炎症に対するAA-2Gの作用を調べた。その結果マウスメラノーマ培養細胞(B16(F10))のメラニン合成は, AA-2Gにより濃度依存的に抑制された。AA-2G 2.5mMにおいてメラニン合成は約26%抑制され, 同時にDOPA反応も顕著に低下した。細胞から調製した粗酵素液によるチロシナーゼ酵素活性もAA-2Gにより抑制された。また, UVB照射モルモット背部の紅斑は0.5%, 2%(w/w)AA-2G配合吸水軟膏の外用塗布により有意に抑制され, 病理組織学的にも対照と比べて明らかな抗炎症作用が認められた。AA-2Gの紅斑抑制率は試験に供した数種のアスコルビン酸誘導体の中で最も高いものであった。これらの結果からAA-2Gは紫外線による皮膚色素沈着を抑制し, その作用機序としてメラニン合成系の直接的な抑制だけでなく皮膚炎症軽減作用の関与が強く示唆された。

著者

金星堂 編

出版者

金星堂

巻号頁・発行日

1939

出版者

日本映画テレビ技術協会

巻号頁・発行日

no.332, 1980-04

著者

山口半七 著

出版者

立憲民政党大分県支部

巻号頁・発行日

1930

出版者

鉄道大臣官房研究所

巻号頁・発行日

vol.15, no.10, 1927-10

出版者

日本女性学研究会『女性学年報』編集委員会

巻号頁・発行日

no.18, 1997-11

著者

中村成文 著

出版者

文華堂

巻号頁・発行日

1915

著者

関東局司政部殖産課 [ほか編]

出版者

南満洲鉄道

巻号頁・発行日

vol.昭和10年末現在, 1937

著者

古賀 一恕 壷井 基裕

出版者

一般社団法人 日本地質学会

雑誌

日本地質学会学術大会講演要旨 第126年学術大会(2019山口) (ISSN:13483935)

巻号頁・発行日

pp.381, 2019 (Released:2020-08-28)

出版者

実業之世界社

巻号頁・発行日

vol.18(4);四月號, 1921-04-01

著者

赤司繁太郎 著

出版者

一二三館

巻号頁・発行日

1892

著者

宮城県総務部広報課

出版者

宮城県

巻号頁・発行日

vol.平成25年, no.(11月・12月), 2013-11-01

著者

岡本 俊宏

出版者

耳鼻咽喉科展望会

雑誌

耳鼻咽喉科展望 (ISSN:03869687)

巻号頁・発行日

vol.60, no.5, pp.243-252, 2017-10-15 (Released:2018-10-15)

参考文献数

26

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歯牙の構成組織から発生する歯原性嚢胞と歯原性腫瘍は, 比較的類似した臨床像, 画像所見を呈するものが多い。 これらの病変の多くは無症状で経過し, 病変部の膨隆や顔貌の変化, 何らかの機能障害をきたして発症することが少なくない。 また, 患者が歯科治療の際の X 線検査によって偶然に発見される場合も多くみられる。 歯原性腫瘍の多くは若年者に好発し, 稀に再発を繰り返すものや悪性転化する症例もあることから, 早期に診断し適切な治療がなされるべき疾患である。 上顎に生じた病変は上顎洞, 鼻腔, 頭蓋底へと進展する症例も散見されている。 そのため, 隣接領域である耳鼻咽喉科において診断・治療が必要となる症例に遭遇する可能性がある。

著者

遠藤 典子

出版者

一般社団法人 日本原子力学会

雑誌

日本原子力学会誌ATOMOΣ (ISSN:18822606)

巻号頁・発行日

vol.60, no.6, pp.329-334, 2018 (Released:2020-04-02)

参考文献数

2

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福島第一原子力発電所事故(以下,福島第一事故)による損害の賠償を求める訴訟が,全国の地方裁判所(支部を含む。以下,地裁)で提起されている。これらの訴訟の多くは,東京電力と並んで,国を被告としている。その最初の判決は,平成29年3月17日の前橋地裁が言い渡した東京電力と国の一部敗訴である。これに加え,続く9月22日の千葉地裁判決,10月10日の福島地裁判決を通じ,国の違法性について,「津波の予見可能性」,「結果回避可能性」などの争点が浮かび上がってきた。前橋地裁と福島地裁は,規制権限を行使しなかったとして国の違法性を認め,3地裁ともに国の予見可能性を認めた。東京電力に対しては,中間指針等ⅰを上回る精神損害の増額を求めるものとなった。本論考は,国家賠償を中心にこれらの争点を整理し,原子力損害賠償制度や安全規制へ及ぼす影響を検討するものである。