著者

飯田 清子

出版者

弘前大学大学院地域社会研究科

雑誌

弘前大学大学院地域社会研究科年報 (ISSN:13498282)

巻号頁・発行日

no.11, pp.45-56, 2015-03-18

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本稿では、地域の経済発展の差の一部を教育水準の違いで説明することができるかを考察する。地域の教育水準すなわち、人的資本蓄積の違いが、経済成長へどの程度影響を及ぼしているかを、学歴別労働者の構成比率と賃金、地域間の所得の格差によって説明する。地域間の所得の格差が、どの程度教育によって説明できるかの検証は、Weil(2010)に倣い、人的資本を考慮したソローモデルに基づいて、地域の経済成長の要因分析を行う。そこで、地域経済において生産要素としての人的資本がどの程度経済発展の牽引をしているのか、「県民経済計算」や「国勢調査」、「賃金構造基本統計調査」のデータを用いて考察を行った。次のような結果が得られた。① 通学年数により、1 人当たりの県民所得のある程度の変動を予測することが可能である。② 労働投入量の差比、すなわち人的資本蓄積における地域格差は、生産高比率によって示される地域格差よりも大きくなる地域と、小さくなる地域があり、地域の状況を表している。③ 東京都といくつかの特徴のある県以外の県では、平均通学年数、生産高比率において、大きなばらつきがない④ 相対的な賃金をみると、一般に男性よりも女性労働者で、通学年数の増加による賃金の増加が大きい。

著者

三輪 哲 工藤 沙季

出版者

東北大学大学院教育学研究科

雑誌

東北大学大学院教育学研究科研究年報 (ISSN:13465740)

巻号頁・発行日

vol.63, no.1, pp.1-13, 2014-12

著者

朴澤 泰男

出版者

一般社団法人日本教育学会

雑誌

教育學研究 (ISSN:03873161)

巻号頁・発行日

vol.81, no.1, pp.14-25, 2014-03-31

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女子の大学進学率の都道府県間の差を、大学教育投資の便益の地域差に着目して説明する仮説の提起を試みた。地方に大学進学率の低い県が存在する理由は、大卒若年者の相対就業者数の少ない県ほど(相対就業者数は、大卒の相対賃金の高い県ほど少ない)、また、(先行世代の就業状況から期待される)出身県における将来の正規就業の見込み(正規就業機会)の小さな県ほど、(進学率全体の水準を左右する)県外進学率が低いためである可能性がある。

著者

竹内 勝徳

出版者

一般財団法人 日本英文学会

雑誌

英文学研究 (ISSN:00393649)

巻号頁・発行日

vol.92, pp.175-180, 2015

著者

小池 洋一 コイケ ヨウイチ Yoichi Koike

出版者

立教大学ラテン・アメリカ研究所

雑誌

立教大学ラテン・アメリカ研究所報 (ISSN:03877256)

巻号頁・発行日

no.43, pp.3-18, 2014

著者

中田政三 著

出版者

新興カフエー研究協会

巻号頁・発行日

1934

著者

金 慶玉

出版者

東京大学大学院総合文化研究科・教養学部アジア地域文化研究会

雑誌

アジア地域文化研究 (ISSN:18800602)

巻号頁・発行日

no.11, pp.20-41, 2014

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論文/Articles

著者

吉弘白眼 (茂義) 著

出版者

米倉領次郎

巻号頁・発行日

1892

著者

安達 圭一郎 上野 徳美

出版者

日本行動医学会編集委員会

雑誌

行動医学研究 : 日本行動医学会誌 (ISSN:13416790)

巻号頁・発行日

vol.19, no.1, pp.25-31, 2013-03

著者

塩澤 豊

出版者

特定非営利活動法人 グローバルビジネスリサーチセンター

雑誌

赤門マネジメント・レビュー (ISSN:13485504)

巻号頁・発行日

vol.14, no.1, pp.59-68, 2015-01-25 (Released:2016-01-25)

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製造業での設計者時代に3 次元CAD に出会い、3D テクノロジーにより世の中が変わると確信しソフトウェアメーカーに転職。現在、オートデスクで様々な業種・一般消費者・教育関連に3D テクノロジーを広める活動を行っている。この報告では、コンピュータテクノロジーにより進化するデザイン (主にプロダクトデザイン) に着目。3D によるデザインや3D プリンティングに代表されるデジタルファブリケーションによりデザインの自由度が増しテクノロジーによりデザインの可能性がどのように広がるかを考察する。

著者

坂本 正雄[訳] 坂本 正雄

出版者

和歌山大学

雑誌

和歌山大学教育学部紀要. 人文科学 (ISSN:1342582X)

巻号頁・発行日

vol.61, pp.13-20, 2011-02

著者

ヘラー ダニエル 福澤 光啓 唐津 裕一 山下 徹

出版者

特定非営利活動法人 グローバルビジネスリサーチセンター

雑誌

赤門マネジメント・レビュー (ISSN:13485504)

巻号頁・発行日

vol.14, no.1, pp.1-24, 2015-01-25 (Released:2016-01-25)

参考文献数

1

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本稿では海外進出を契機とした先行者優位の獲得と維持を可能にした事例として、プリント基板メーカーであるメイコーの海外展開を取り上げる。筆者らは広州工場立ち上げに携わった方々へインタビューを行い、メイコーの広州進出の歴史・プロセスを分析し、進出を成功させた要因を明らかにした。主な要因としては、メイコーのもつ営業力と、先見的な設備投資および人材への投資があげられる。

著者

村上 敬進 藤澤 宜広

出版者

沖縄大学法経学部

雑誌

沖縄大学法経学部紀要 (ISSN:13463128)

巻号頁・発行日

no.11, pp.1-10, 2008-12

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いわゆる「失われた10年」問題の解明は、多くの研究者が取り組んでいるが、未だに定型化された事実(stylized Facts)は得られていない。その原因の一つは、経済学の古典的課題と強く関係している。すなわち、経済動向を分析する際、需要サイドを重視するか(需要派)、供給サイドを重視するか(供給派)、需要と供給の相互作用を重視する立場を採るかによって、分析の視点が異なってくるのである。本稿では、1990年代の日本経済の長期停滞の原因を究明した諸研究を、これら三方向からサーベイし論争を整理する。更に、供給派はTFP低下説と労働市場における資源配分の非効率説に分けて整理する。最後に、国民経済の分析を、沖縄経済の分析に適用するための研究課題を明らかにする。

著者

高玉 圭樹 佐藤 史盟 大谷 雅之 服部 聖彦 佐藤 寛之 山口 智浩

出版者

一般社団法人 人工知能学会

雑誌

人工知能学会論文誌 (ISSN:13460714)

巻号頁・発行日

vol.28, no.2, pp.210-219, 2013 (Released:2013-02-01)

参考文献数

12

被引用文献数

1

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The paper proposes a novel recommender system which supports users to clarify the most appropriate preference by recommending other categories' items that almost meet the attributes selected by users. Such an advantage is achieved by both the preference ncretization of users and the preference change of users.To investigate the effectiveness of the proposed system, we conducted the human-subject experiments and found that the proposed system supports users to find their desirable items by clarifying their preference. Concretely, the following implications have been revealed: (1) the proposed recommender system with both the serendipity and decision buttons enables users to clarify their preference by comparing items which are classified in different categories; (2) in detail, the item recommendation based on the selected item attributes contributes to clarifying the users' preference through a change of their preference, while the item recommendation based on the item characteristic contributes to clarifying the users' preference through a concretization of their preference; and (3) the proposed recommender system with the decision button succeeds the further clarification of the preference of users who have already clarified it.

著者

Mohammad Musharraf Uddin BHUIYAN Yo SUZUKI Hiroyuki WATANABE Eunsong LEE Hiroki HIRAYAMA Koji MATSUOKA Yoshihiro FUJISE Hajime ISHIKAWA Seiji OHSUMI Yutaka FUKUI

出版者

日本繁殖生物学会

雑誌

Journal of Reproduction and Development (ISSN:09168818)

巻号頁・発行日

vol.56, no.1, pp.131-139, 2010 (Released:2010-03-05)

参考文献数

40

被引用文献数

4 10

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The objectives of this study were to choose an effective embryo reconstruction method and an effective post-activation agent for in vitro production of sei whale (Balaenoptera borealis) interspecies somatic cell nuclear transfer (iSCNT) embryos. Moreover, trichostatin A (TSA) treatment of whale iSCNT embryos was performed to improve the in vitro embryo development. In Experiment 1, the fusion rate was significantly higher (88.1%) in embryos reconstructed using the intracytoplasmic cell injection method (ICI) than that (48.7%) in the subzonal cell insertion (SUZI) counterpart. The rates of pseudopronucleus (PPN) formation (77.4 vs. 77.2%) and cleavage (24.5 vs. 37.0%) did not vary between ICI and SUZI. However, the PPN formation and cleavage rates were significantly (P<0.05) lower in the iSCNT embryos than in the parthenogenetic control (95.7% and 64.4%, respectively). Although 21.5% of the bovine parthenogenetic embryos developed to the blastocyst stage, no iSCNT embryo developed beyond the 6-cell stage. In Experiment 2, the cleavage rate did not vary between the TSA (50 nM)-treated and non-treated whale iSCNT embryos (30.5 vs. 32.3%, respectively). Moreover, it did not vary between the TSA-treated iSCNT and SCNT embryos (30.5 vs. 32.0%, respectively). Only one TSA non-treated iSCNT embryo developed to a compacted morula with 20 nuclei. One TSA-treated whale SCNT embryo developed to the 8-cell stage, and out of five whale iSCNT embryos, a 6-cell stage embryo was positive for whale DNA. In conclusion, bovine oocytes have the ability to support development of sei whale nuclei up to the 6-cell stage.

著者

佐々木 閑 鵜飼 秀徳

出版者

文藝春秋

雑誌

文藝春秋special

巻号頁・発行日

vol.10, no.1, pp.238-242, 2016

著者

三宮 真智子 久坂 哲也

出版者

日本教育工学会

雑誌

日本教育工学会論文誌 (ISSN:13498290)

巻号頁・発行日

vol.38, pp.49-52, 2014

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メタ認知的知識に働きかけて情報判断力を育てる目的から,本質的には同じテーマの問題を小学生にも馴染みやすいエピソードを用いた異なるカバーストーリーのもとで,複数回呈示して,メタ認知的知識を事例ベースで学ばせる学習教材を開発した.小学校3年生を授業群,独習群,統制群の3群に分け,教育介入を通して教材の効果を検証した結果,プレテストから遅延テストにかけて,授業群,独習群の得点が統制群よりも上昇した.また,自由記述の分析から,学習によって獲得したメタ認知的知識を日常場面でも積極的に活用しようとする態度の形成が示唆されたことから,本学習教材は,情報判断力の育成に有効であったと考察した.

著者

涌田 幸宏

出版者

日本情報経営学会

雑誌

情報系 : OA学会論集 (ISSN:13492861)

巻号頁・発行日

vol.25, no.3, pp.29-36, 2005-01-31

著者

田中 昭三

出版者

佐世保工業高等専門学校

雑誌

佐世保工業高等専門学校研究報告 (ISSN:03864391)

巻号頁・発行日

vol.28, pp.85-102, 1991-12

出版者

山陰政経研究所

巻号頁・発行日

2005