著者

UEMATSU YOSHIMASA YAMAGATA TAKASHI

出版者

東北大学大学院経済学研究科

雑誌

DSSR Discussion Papers

巻号頁・発行日

no.108, pp.1-45, 2020-03

著者

三浦 俊一 大谷 良光 大野 絵美

出版者

弘前大学教育学部

雑誌

弘前大学教育学部紀要 (ISSN:04391713)

巻号頁・発行日

no.102, pp.125-132, 2009-10-30

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弘前市のねぷた運行団体と子ども、学校教育との関わりの現状と意識について明らかにする目的で、81運行団体に質問紙調査を依頼し、53団体(回収率65%)より回答を得た。子どもたちの祭りへの参加状況は囃子が1団体約40名、かけ声・引き手が80名で、運行への参加数は、囃子もかけ声・引き手も減少傾向が見られた。また、36%の運行団体が、学校教育との関わりをもち子どもたちに指導・支援を行っており、66%の団体が、今後学校からの要請があれば対応すると回答した。さらに、ねぷたを学校教育で活用することが、伝統文化の継承や地域の活性化に寄与すると考えている団体は、いずれも9割を超え、学校教育への高い期待感をもっていることがわかった。これらの結果から「提言」をまとめ関係者に届けた。

著者

金春 安明

出版者

野上記念法政大学能楽研究所共同利用・共同研究拠点「能楽の国際・学際的研究拠点」

雑誌

金春家文書の世界 : 文書が語る金春家の歩み (能楽研究叢書 ; 7) (ISSN:21893624)

巻号頁・発行日

vol.7, pp.3-6, 2017-03

著者

北原 敦

出版者

北海道大学文学部西洋史研究室

雑誌

西洋史論集

巻号頁・発行日

vol.4, pp.112-128, 2001-03-03

著者

桜井 智恵子 Chieko Sakurai

雑誌

人間福祉学研究 = Japanese Journal of Human Welfare Studies (ISSN:18832741)

巻号頁・発行日

vol.10, no.1, pp.53-65, 2017-12-31

著者

小田島 建己

出版者

東北大学大学院文学研究科東北文化研究室

雑誌

東北文化研究室紀要 (ISSN:13430939)

巻号頁・発行日

vol.51, pp.17-37, 2010-03-30

著者

竹田. 旦

雑誌

茨城大学教養部紀要

巻号頁・発行日

no.19, pp.13-39, 1987

著者

名嘉 節 清貞 智会 山田 肇 科学技術動向研究センター

出版者

科学技術政策研究所 科学技術動向研究センター

雑誌

科学技術動向2001年11月号 = Science & Technology Trends (ISSN:13493663)

巻号頁・発行日

2001

著者

工藤 司

出版者

静岡大学

巻号頁・発行日

2008-09-29

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doctoral

著者

山本 美穂子

出版者

北海道大学大学文書館

雑誌

北海道大学大学文書館年報 (ISSN:18809421)

巻号頁・発行日

vol.5, pp.76-103, 2010-03-19

著者

片山 ふみ

出版者

筑波大学 (University of Tsukuba)

巻号頁・発行日

2014

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2013

著者

北林 麟太郎

出版者

秋田大学史学会

雑誌

秋大史学 = The Journal of Historical Studies : SHUDAI SHIGAKU (ISSN:0386894X)

巻号頁・発行日

vol.62, pp.59-77, 2016-03-31

著者

加藤 夢三

出版者

早稲田大学

巻号頁・発行日

pp.1-183, 2018

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早大学位記番号:新8098

著者

池上 素子

出版者

北海道大学留学生センター

雑誌

北海道大学留学生センター紀要

巻号頁・発行日

vol.8, pp.14-27, 2004-12

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本稿では、レポート作成の予備教育としての作文教育に生かすことを目的として農学系論文コーパスを分析し、原因用法を中心に「ため」と「ために」の使用実態の相違を明らかにすることを試みた。その結果明らかになったことは以下の通りである。1)「ため」は主に原因・理由用法に、「ために」は主に目的用法に用いられる。2)「ため」は原因にも理由にも用いられるが、「ために」は原因に用いられることはあっても、ほとんど理由に用いられることはない。3)原因を表す「ために」にはいくつかの特徴が認められた。それは、(1)「ため」より連体修飾節内に収まるものが多い。(2)談話レベルにおいて「ために」が用いられやすい文脈がある、ということである。談話レベルにおいて用いられやすい文脈とは、a)ある現象を述べ、その原因を後から記述する文脈、b)ある現象を述べ、それがいくつかの原因の連鎖の結果起きたことであることを記述する文脈、c)対比・逆接の文脈、の三つである。これらa)~c)の特徴は、原因を表す「ため」では「ために」ほど顕著に現れず、また「ため」に独自の特徴も認められなかった。「ために」に上記の特徴が「ため」よりも顕著に現れた原因は、いずれも焦点化によって説明ができる。これらの知見を作文教育に生かせば、学習者の疑問に応え、より適切な文章の産出の一助となると思われる。

著者

松下 佳代

出版者

京都大学高等教育研究開発推進センター

雑誌

京都大学高等教育研究 = Kyoto University Researches in Higher Education (ISSN:13414836)

巻号頁・発行日

vol.25, pp.67-90, 2019-12-01

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本稿の目的は、汎用的能力を分野固有性と汎用性の関係から捉えること、さらには、先端事例としてミネルヴァ大学のカリキュラムの特徴を明らかにすることを通して、大学教育における汎用的能力の概念とその育成について再考することにある。本稿ではまず、汎用性を「分野固有性に依らない汎用性」「分野固有性を捨象した汎用性」「分野固有性に根ざした汎用性」「メタ分野的な汎用性」という4つのタイプに分類した。このうち、「分野固有性を捨象した汎用性」は見かけの汎用性であり、教育目標にはなりえない。残る3つのうち、「分野固有性に依らない汎用性」と「分野固有性に根ざした汎用性」は対照的な立場にある。前者は、汎用的能力の存在を前提とし、それをリスト化・目標化して育成しようとするのに対し、後者は、能力を基本的には分野固有のものとみなし、それが活用の文脈を広げることで汎用性を徐々に獲得していくと考える。4番目の「メタ分野的な汎用性」は、「分野固有性に根ざした汎用性」を土台として得られる俯瞰性である。続いて、このうち能力の汎用性についての最も強い主張であると考えられる「分野固有性に依らない汎用性」に焦点をあて、その典型例であるミネルヴァ大学の目標・カリキュラム・評価を検討した。ミネルヴァの取組は、学習転移の起こりにくさを根拠に能力の汎用性を否定する主張に対するチャレンジであり、カリキュラムマップとは異なるやり方でカリキュラムの体系化を図る方法を提示した点で注目されるが、日本の大学にそのまま採り入れることは困難である。最後に、日本の大学においては、ミネルヴァの成果を部分的にふまえながら、「分野固有性に根ざした汎用性」を追求することが提案された。

著者

出口 正之 Masayuki Deguchi

出版者

国立民族学博物館

雑誌

国立民族学博物館研究報告 = Bulletin of the National Museum of Ethnology (ISSN:0385180X)

巻号頁・発行日

vol.38, no.3, pp.299-335, 2014-03-25

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日本の非営利組織(NPO)の法制的な整備は1898 年の民法の施行に始まる。100 年後の1998 年に特定非営利活動促進法が施行された後,「NPO」という用語が広がったため,日本における非営利組織は比較的新しいものという主張が広まり,日本の伝統的組織との連続性が必ずしもしっかりと認識されてこなかった。それに対して,今田忠は江戸時代設立した講で現存する講があることから,講は日本のNPO の1 つのルーツであると主張した。 本稿では明治民法成立前の時点での「講」の特性と,現代の非営利組織の特性とを比較した。感恩講と一新講という明治民法施行前から存在していた2 つ講を事例に取り上げ,目的,運営,ガバナンスなどを検討した。感恩講は,財産を維持し,理事会に相当する意思決定機関を有して,現代の財団の特性と共通する。また,一新講は社員に相当する講員を有し,社員総会による意思決定を行っていた。両講ともに,明治民法施行前時点ですでに現代的な意味での非営利組織としての特性を有していたことが明らかになり,今田説を強く支持することとなった。

著者

PETKOV Kalin Plamenov

出版者

奈良教育大学

巻号頁・発行日

2020-03-25

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奈良教育大学修士学位論文, 学位の種類: 修士(教育学), 学位授与年月日: 令和2年3月25日

著者

渡辺 英夫

出版者

秋田大学史学会

雑誌

秋大史学 = The Journal of Historical Studies : SHUDAI SHIGAKU (ISSN:0386894X)

巻号頁・発行日

vol.60, pp.52-78, 2014-03-31

著者

蔦 清行

出版者

京都大学 (Kyoto University)

巻号頁・発行日

2007-03-23

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新制・課程博士

著者

居城 弘

出版者

静岡大学人文社会科学部

雑誌

静岡大学経済研究 (ISSN:13422251)

巻号頁・発行日

vol.19, no.4, pp.63-88, 2015-02-26