著者

小山 奈都子 高橋 有里 石田 陽子 菊池 和子 渡辺 皓 Natsuko OYAMA Yuri TAKAHASHI Yoko ISHIDA kazuko KIKUCHI Hiroshi WATANABE 岩手県立大学看護学部 岩手県立大学看護学部 岩手県立大学看護学部 岩手県立大学看護学部 山形大学医学部看護学科

雑誌

岩手県立大学看護学部紀要 = Journal of the Faculty of Nursing, Iwate Prefectural University (ISSN:13449745)

巻号頁・発行日

vol.7, pp.97-100, 2005-03-01

著者

五十嵐 悠紀 高岡 詠子

雑誌

情報処理

巻号頁・発行日

vol.56, no.01, pp.108-109, 2014-12-15

雑誌

生物工学会誌 (ISSN:09193758)

巻号頁・発行日

vol.72, no.6, pp.507-515, 1994-11-25

著者

蟻川 浩

出版者

奈良産業大学

雑誌

奈良産業大学紀要 = Bulletin of Nara Sangyo University (ISSN:09145575)

巻号頁・発行日

vol.28, pp.1-12, 2012-12-26

著者

五月女 律子

出版者

北九州市立大学国際教育交流センター

雑誌

北九州市立大学国際論集 = CIEE journal, the University of Kitakyushu (ISSN:13481851)

巻号頁・発行日

no.14, pp.1-17, 2016-03

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本稿は、スウェーデンの安全保障防衛政策の特徴について、冷戦終結後を中心として安全保障・軍事の国際化の視点から分析を行う。第1節で冷戦期におけるスウェーデンの安全保障防衛政策の特徴を概観し、第2節で欧州共同体(EC)加盟を契機としてスウェーデンが「中立政策」から「軍事的非同盟政策」に転換した際に、安全保障と防衛を切り離したことを示す。第3節で冷戦終結後の国際的な平和活動(Peace Operations)や危機管理活動(CrisisManagement)の活発化に対する・・・

著者

畠山 武道 土居 正典 ハタケヤマ タケミチ ドイ マサノリ Takemichi Hatakeyama Masanori Doi

雑誌

立教法学

巻号頁・発行日

vol.31, pp.160-217, 1988-09-30

著者

廣橋 美紀 兼岩 憲

雑誌

人工知能学会研究会資料

著者

浜松 良樹 兼岩 憲

雑誌

人工知能学会研究会資料

著者

山中 遼太

雑誌

人工知能学会研究会資料

著者

碇 陽子 Yoko Ikari 金沢大学 Kanazawa University

雑誌

多民族社会における宗教と文化 : 共同研究

巻号頁・発行日

no.17, pp.43-62, 2014-03-28

著者

森 杲 モリ タカシ Takashi Mori

雑誌

経済と経営

巻号頁・発行日

vol.20, no.3, pp.551-580, 1990-01

著者

高知 床志 岡崎 忠雄 高田 智价 山本 善嗣 田淵 和久 岡山市立市民病院 岡山市立市民病院 岡山市立市民病院 岡山市立市民病院 岡山市立市民病院

雑誌

日本産科婦人科學會雜誌 = Acta obstetrica et gynaecologica Japonica (ISSN:03009165)

巻号頁・発行日

vol.24, no.8, pp.788-789, 1972-08-01

著者

山口 莉奈 正田 悠 鈴木 紀子 阪田 真己子

雑誌

第78回全国大会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.2016, no.1, pp.913-914, 2016-03-10

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山口・正田・鈴木・阪田(2015)は、平成20年3月に告示された新中学校学習指導要領保健体育における「ダンス」単元の必修化に伴って、現職教員が授業実施に対する不安を抱いており、その不安が大きく分けて5つの項目から構成されることを示した(例えば「生徒に対する不安」、「指導法に対する不安」など)。本研究では、この5項目をもとに、現職教員の不安を定量化するためのダンス指導不安評価尺度を作成するとともに、ダンス指導不安を抱えて研修会を受講した現職教員が持つ不安がいかなる特徴を持つのかを探究した。これにより、ダンス指導不安を引き起こす具体的な要因を特定し、それに対する有効な解決策の提案が可能となると考えられる。

著者

小沢 修司 Shuji OZAWA 京都府立大学公共政策学部公共政策学科

雑誌

京都府立大学学術報告. 公共政策 = The scientific reports of Kyoto Prefectural University. Public policy (ISSN:18841740)

巻号頁・発行日

vol.1, pp.19-30, 2009-12-01

著者

澤田 典宏 紅谷 光 大柿 徹 野島 隆志

雑誌

行動変容と社会システム vol.02

巻号頁・発行日

vol.2017, 2017-06-26

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情報通信機器の高度化,パーソナル化により,個人の行動履歴の取得が容易となった.これに伴い,ユーザのライフスタイルを改善する手法のひとつとして行動変容が挙げられている.行動変容には行動への介入前,介入中,介入後の観察が重要とみなされているが,特に介入前のデータについては関係者の間でも充分な知見の共有がなされてはいない.本稿ではスマートフォン向けアプリケーションから取得した行動履歴を使って都市部にある駅前商業施設を利用しないユーザのライフスタイルを分析,考察し,介入前データのひとつの形を提示する,

著者

木戸 雄一

出版者

人間文化研究機構国文学研究資料館

雑誌

調査研究報告 = Reserch and stady report (ISSN:02890410)

巻号頁・発行日

no.28, pp.15-28, 2007-01-31

著者

基幹研究「十九世紀の出版と流通」研究班

出版者

人間文化研究機構国文学研究資料館

雑誌

調査研究報告 = Reserch and stady report (ISSN:02890410)

巻号頁・発行日

no.28, pp.51-289, 2007-01-31

著者

丹野 志保 田邉 久恵 竹之下 信子 長島 緑

出版者

千葉科学大学

雑誌

千葉科学大学紀要 = The University Bulletin of Chiba Institute of Science (ISSN:18823505)

巻号頁・発行日

no.10, pp.207-218, 2017-02-28

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本研究は、A施設における今後の看取りに関する施設内研修を計画する上で、「看取りフローシート」導入1年後の看取り介護の現状と看取り介護に対する職員の思いを把握するために質問紙による調査を行った。さらに、施設と共同で看取り介護をする上で必要な教育的課題を抽出し検討した。 調査の結果、看取り介護の現状では、看取り介護経験がある職員は85.5%で、看取り介護導入時期の判断は「大体できる」が68.4%であった。日々のカンファレンス、デスカンファレンスが十分に行われていないため実施した看取り介護が次の看取り介護に活かされていない、家族と看取りについてのコミュニケーションがなかなか取れない、研修に参加したいが参加できていないという現状を把握することができた。 職員の看取り介護に対する思いについての自由記述を質的に検討したところ、119コードから【家族に対する看取り介護の方法】、【本人に対する看取り介護の方法】、【看取りを支えるための自分の在り方】、【看取り介護の困難感】、【ケア担当者の課題】、【看取り介護システム構築への課題】の6つのカテゴリが抽出された。 量的な調査では実施した看取り介護が次の看取り介護に活かされていないとあった。しかし、自由記述では、看取り介護時の利用者や家族に対する多くの思いが語られており、言語化されてきているため、今後、それらの内容を職種でさらに意味づける作業がなされることで看取り介護が深化していくことが期待される。 今後の教育的課題については、看取りフローシートを見直し、各職種の役割を明示し、新人介護士等にオリエンテーションを行う必要がある。さらに施設の看護師のアセスメント能力を活用し、看取り介護時期の判断の共有化、日々の看取り介護のカンファレンスを行い、言語化し、施設の看取り介護の蓄積を行うことの意味や看取り介護のやりがいにつなげる研修内容にすることが必要である。また、介護職員の平均年齢が30歳代前半であることから、死を身近に経験することが少ないと考えられた。従って、死生観を育む取り組みが必要であることが示唆された。

著者

善如寺 正雄

雑誌

情報処理

巻号頁・発行日

vol.18, no.10, 1977-10-15

著者

生徒指導研究センター

巻号頁・発行日

2009-06

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いじめの減少を図るため、事後対応中心から未然防止中心へと学校の取組を変えていくうえで必要な教職員の共通理解構築に活用できる「いじめに関する校内研修ツール」と、平成16年度から平成18年度までに実施した追跡調査の結果と解説をまとめた「いじめ追跡調査2004-2006 いじめQ&A」の、2点から構成した資料である。