著者

大澤 香奈子

出版者

京都光華女子大学短期大学部

雑誌

京都光華女子大学短期大学部研究紀要 = Bulletin of Kyoto Koka Women's College (ISSN:13465996)

巻号頁・発行日

no.52, pp.47-52, 2014-12-05

著者

機関リポジトリ推進委員会 課題領域:オープンサイエス(SCPJ)班

著者

松井 千枝

出版者

京都ノートルダム女子大学

雑誌

京都ノートルダム女子大学研究紀要 = Bulletin of Kyoto Notre Dame University (ISSN:21860076)

巻号頁・発行日

no.41, pp.81-92, 2011-03-31

著者

川田 都樹子 Tokiko Kawata

出版者

甲南大学文学部

雑誌

甲南大學紀要. 文学編 = The Journal of Konan University. Faculty of Letters (ISSN:04542878)

巻号頁・発行日

no.166, pp.125-136, 2016-03-30

著者

菊池 定信

出版者

国士舘大学法学会

雑誌

國士舘法學 (ISSN:02868911)

巻号頁・発行日

vol.28, 1996

著者

折田 洋晴

雑誌

St. Paul's librarian

巻号頁・発行日

vol.30, pp.86-94, 2016-03-31

著者

坂本 百華

雑誌

St. Paul's librarian

巻号頁・発行日

vol.30, pp.26-27, 2016-03-31

著者

落合 建仁 Kenji Ochiai

出版者

金城学院大学

雑誌

金城学院大学キリスト教文化研究所紀要 = The bulletin of Christian culture studies, Kinjo Gakuin University (ISSN:13418130)

巻号頁・発行日

vol.19, pp.156-139, 2016-03-31

著者

東山 由依

雑誌

St. Paul's librarian

巻号頁・発行日

vol.30, pp.53, 2016-03-31

著者

上村 美紗希

雑誌

St. Paul's librarian

巻号頁・発行日

vol.30, pp.47-49, 2016-03-31

著者

有住なな 丹生智也 南和宏 丸山宏

雑誌

マルチメディア、分散協調とモバイルシンポジウム2014論文集

巻号頁・発行日

vol.2014, pp.823-827, 2014-07-02

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近年,インターネット上では様々な位置情報サービスが提供されており,多数のユーザーの間で位置情報の共有が実現されている.しかし位置情報はユーザーのプライバシーに関する行動に深く関連するため,位置情報の公開は適切に制限される必要がある.そこで我々はこれまでユーザーの識別子を仮名に置き換える仮名化方式を検討し,「ミックスゾーン」と呼ばれる複数ユーザーが出会う場所でランダムに仮名を交換する方式を考案し,各ユーザーが取り得る代替経路の不確定性に基づきプライバシーの概念を定式化した.本論文では、このミックスゾーンを用いたプライバシー保護技術において効率的に安全性を検証するアルゴリズムについて考察する.

雑誌

第一経大論集 = The Economic Review of Daiichi Keizai Daigaku

巻号頁・発行日

vol.研究会報, pp.163-175, 1992-03-31

著者

加藤 通明 生方 俊典

雑誌

全国大会講演論文集

巻号頁・発行日

vol.第52回, no.人工知能と認知科学, pp.133-134, 1996-03-06

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クロスワードパズル(以下CWPと略記する)を自動的に作成する手法について考察する。CWP作成手法には大別して2種類考えられる。本講演は、その中の1つである埋込み型手法において、遺伝的アルゴリズム(Genetic Algorithm;GA)の応用を試みた結果について発表する。

著者

XING Yuqing

出版者

GRIPS Policy Research Center

雑誌

GRIPS Discussion Papers

巻号頁・発行日

vol.16-07, 2016-06

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This paper argues that global value chains (GVCs) have transformed bilateral trade relations into multilateral and value added approach is needed to accurately measure the contribution of trade to economic growth and bilateral trade balances. Under GVCs, the impact of exchange rates on bilateral trade balances have been weakened and technological innovations may not necessarily increase domestic employment. The challenges associated with the emergence of GVCs require an in-depth understanding of modern international trade, which in turn calls for new modes of thinking and new theories. For developing countries, focusing on specific segments of GVCs and upgrading industrial capacity along value chains could be an alternative path of industrialization.

著者

安田 つくし 三原 鉄也 永森 光晴 杉本 重雄

雑誌

じんもんこん2015論文集

巻号頁・発行日

vol.2015, pp.255-262, 2015-12-12

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マンガやアニメーションを題材とした創作やその交流に端を発する同人活動が急

著者

松澤 俊雄

出版者

近畿大学商経学会

雑誌

商経学叢 = Shokei-gakuso: Journal of Business Studies (ISSN:04502825)

巻号頁・発行日

vol.57, no.3, pp.143-176, 2011-03-01

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[概要] わが国大都市圏への人口・経済活動の集中にともなう通勤・通学需要の著しい増加に対して, 都市高速鉄道(郊外鉄道・地下鉄)網の拡大・改良による輸送力増強や道路整備が官民協力のもとなされてきた。高度成長期の鉄道輸送力増強投資に懸かる費用は, 総括原価方式により運賃に上乗せされたが, 右肩上がりのこの時代には増強投資は一層の輸送需要を鉄道にもたらしたため, 運賃値上げは, さしたる問題化には通じなかった。しかし, 今日社会経済構造の変化により, 通勤・通学人口は一般的には停滞・減少傾向にあり, また一部の大都市圏では都市鉄道を含む公共交通需要は大幅な減少をみせている。このような中, 昼間時トリップ需要(業務・私的)の公共交通利用を促進して都市(都心)の活性化や乗用車→公共交通への利用シフトを図るという都市交通政策のコンテキストのもとで運賃のあり方について考察したい。[Abstract] Urban railway systems in the Japanese metropolitan areas have long been constructed and improved in a way that they were able to transport as many passengers as they could to meet the increasing peak commuting demand. Today the transfer from car use to the public transport and revitalization of central city are also expected with the urban rail provision. In this paper, I would like to reconsider the more effective fare systems for enhancing the mobility of both central city and central area of the big cities.

著者

森下 健 中尾 恵 垂水 浩幸 上林 弥彦

雑誌

情報処理学会論文誌 (ISSN:18827764)

巻号頁・発行日

vol.41, no.10, pp.2689-2697, 2000-10-15

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SpaceTagは位置と時間の属性を持ち,特定の場所と特定の時間でのみアクセス可能な仮想オブジェクトである.位置センサと通信装置を備えたモバイル携帯端末を持って街を歩くユーザは,周囲にあるSpaceTagのみを見つけることができ,また自分のいる場所にのみSpaceTagを作成することができる.このようにSpaceTagシステムは情報が位置依存で提供されることからモバイル情報システムであり,また現実世界に情報を付け加えるので拡張現実感システムでもある.SpaceTagシステムは情報へのアクセスを現実世界の位置と時間によって制限するので,WWWなどと比較して不便なシステムといえるが,情報にはアクセスが困難だからこそ価値がある場合があると我々は考える.SpaceTagは公共の情報サービスとしての提供が想定され,観光案内,広告,地域掲示板,実世界ゲーム,局所通信などの応用が考えられる.SpaceTagはシンプルな概念であり,現在の技術でも比較的安価に実現が可能である.本論文ではこのSpaceTagプロトタイプシステムの設計と実装について説明する.

著者

桑原純吾 峰野博史 田中 希世子 鈴木 偉元 石川 憲洋 水野 忠則

雑誌

情報処理学会研究報告モバイルコンピューティングとユビキタス通信(MBL)

巻号頁・発行日

vol.2005, no.113(2005-MBL-035), pp.181-186, 2005-11-18

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携帯端末の高性能化と短距離無線通信技術の発展により,携帯端末が周辺機発とのダイレクトな通信端末となる要求が高まっている,しかし,既存の周辺機器は計算機に直接接続された形での利用しか想定されていない.そこで我々は,様々な種類の周辺機器のインタフェースとして利用されているUSBに着目し,携帯端末に直接USB機器接続することなく,ネットワークを介してUSB機器を利用する方法(intelligent USB)を提案する.また,USB機器のネットワーク越しのプラグ&プレイ(リモートプラグ&プレイ)についても検討し評価した.実験より十分な帯域と低遅延の環境であればリモートプラグ&プレイに要する処理時間は短く,有効であることを確認した.

著者

桑原純吾 峰野博史 田中 希世子 鈴木 偉元 石川 憲洋 水野 忠則

雑誌

情報処理学会研究報告高度交通システム(ITS)

巻号頁・発行日

vol.2005, no.113(2005-ITS-023), pp.181-186, 2005-11-18

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携帯端末の高性能化と短距離無線通信技術の発展により,携帯端末が周辺機発とのダイレクトな通信端末となる要求が高まっている,しかし,既存の周辺機器は計算機に直接接続された形での利用しか想定されていない.そこで我々は,様々な種類の周辺機器のインタフェースとして利用されているUSBに着目し,携帯端末に直接USB機器接続することなく,ネットワークを介してUSB機器を利用する方法(intelligent USB)を提案する.また,USB機器のネットワーク越しのプラグ&プレイ(リモートプラグ&プレイ)についても検討し評価した.実験より十分な帯域と低遅延の環境であればリモートプラグ&プレイに要する処理時間は短く,有効であることを確認した.

著者

角野 浩

出版者

近畿大学経済学会

雑誌

生駒経済論叢 = Ikoma Journal of Economics (ISSN:13488686)

巻号頁・発行日

vol.9, no.2, pp.53-67, 2011-11-01

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[概要] 本稿は, 「二重配当」について環境税制改革の視点から考察する。外部不経済を考慮したsecond-best環境課税ルールと外部不経済を考慮しないnonsecond-best環境課税ルールの2つを想定する。税収中立的な後者のルール下で, 環境汚染財の増税が, (1)環境改善と, (2)私的財の減税となる事を示す。二重配当の新たな判断基準として, 環境税制改革による「環境汚染財増税と私的財減税の両立」を提示する。この判断基準は, 最適課税理論で一般的に想定する財が需要独立的な場合でも適用できる。 [Abstract] This paper examines whether revenue-neutral swaps of environmental taxes for ordinary distortionary taxes, which might offer a double dividend, not only (1) improve the environment, but also (2) financially reduce the existing distortionarytax. As related to environmental tax reform, we consider two settings. One (associated with the second-best environmental taxation) internalizes externalities, and the other (associated with the non second-best environmental taxation) does not internalize externalities. Under the latter setting and the revenue neutral policy, we confer a new double dividend notion: the environmental tax reform can yield not only an increase in the environmental tax, but also a decrease in the distortionary consumption tax. This could be also explored for the case of independent demand in optimal taxation settings.